画は ポール・デルヴォー （ Paul Delvaux ）
1897年 ～ 1994年
ベルギー生まれの画家。
静寂さの中に 幻想的な世界が広がるその作風によって、
「幻想画家」という形容もなされる。
「鉄道オタク」でもあるｗ 作
「The-Beautiful-Night」です。
☆晴れたり曇ったり、冷え込む。
キナ臭くなってきましたよ、偽ユダ戦争屋が 仕掛けておる、
◆https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201810300000/
櫻井ジャーナル 2018.10.30
◎軍事的な緊張の高まりを受けて 中国政府が戦争の準備を命令
南シナ海で 軍事的な緊張が高まっている。
安倍晋三首相が２０１５年６月、赤坂の赤坂飯店で開かれた懇親会で、
「安保法制は、南シナ海の中国が 相手なの」と口にしたというが、
その海域だ。
☆https://gendai.ismedia.jp/articles/print/43909 (有料)
その安倍が先日会談したという中国の習近平国家主席は 軍部に対し、
南シナ海と台湾の監視を強め、
戦争の準備をするように命じた と伝えられている。
本ブログでは何度も書いてきたように、南シナ海は
中国が進める 一帯一路の東端 にある海域。
そこをアメリカ軍と海上自衛隊は支配し、中国の海運をコントロール
しようとしている可能性が高い。
当然、沖縄へも影響がおよんでいる。
沖縄の基地建設は 戦争の準備にほかならない。
アメリカやイギリスの基本戦略は 遅くとも１９世紀から海上封鎖。
ユーラシア大陸の周辺部を支配し、内陸部を締め上げていこうというものだ。
長い間、物流の中心は海運であり、この封じ込め政策は効果的だった。
そこで内陸国は 高速鉄道を計画したわけである。
ワシントン・イグザミナー紙によると、アメリカの
ライアン・ジンケ内務長官は ロシアのエネルギー資源輸送を
軍事的に妨害する可能性があると語り、
☆https://www.washingtonexaminer.com/policy/energy/
ryan-zinke-naval-blockade-is-an-option-for-dealing-with-russia
ロシア上院の情報政策委員会に所属するアレクセイ・プシュコフは
ロシアに対する アメリカ海軍の海上封鎖は戦争行為に等しいと非難した。
☆https://www.rt.com/news/439987-russia-us-naval-blockade-war/
この戦略は中国にも向けられているはずだ。
アメリカの支配層は
１９９１年１２月にソ連を消滅させることに成功して以来、
民主主義風の装いを脱ぎ捨て、露骨な侵略戦争を始めた。
その基本プランが１９９２年２月に国防総省のＤＰＧ草案
という形で作成されている。
☆https://www.nytimes.com/1992/03/08/world/us-strategy-plan-
calls-for-insuring-no-rivals-develop.html
この草案は国防次官だったポール・ウォルフォウィッツを中心に
作成されたことから、ウォルフォウィッツ・ドクトリンとも呼ばれている。
ソ連消滅後、アメリカの支配層はアメリカが「唯一の超大国」になった
と思い込み、潜在的ライバルを潰して「パクス アメリカーナ」を
実現しようとした。
ウェズリー・クラーク元欧州連合軍（現在のNATO作戦連合軍）最高司令官
によると、ウォルフォウィッツは１９９１年の段階で
イラク、シリア、イランを殲滅すると口にしていた。
実際、イラクは先制攻撃でサダム・フセイン体制が破壊され、
シリアへはジハード傭兵を送り込み、
アメリカ／ＮＡＴＯ軍の直接的な軍事介入を目論んでいた。
イランに対しては手先の武装勢力を使うほか、西側の有力メディアを使った
プロパガンダ攻撃を続け、今は経済戦争を仕掛けている。
ソ連消滅後、ロシアはウォール街やシティの手先だった
ボリス・エリツィンが大統領を務め、
ロシア国民の資産を 外国の巨大資本や自分たちで略奪し、巨万の富を築いた。
その一方で 国民は貧困化している。
つまりロシアは米英支配者の属国になったのだが、
２１世紀に入るとウラジミル・プーチンが 再独立に成功する。
それに対してジョージ・Ｗ・ブッシュ政権は２００２年に
ＡＢＭ（弾道弾迎撃ミサイル）制限条約から脱退、
中国の北京でオリンピックが開幕した２００８年８月には
ジョージア軍を使って 南オセチアを奇襲攻撃させたが、
これはロシア軍の反撃で惨敗に終わった。
オバマ政権は２０１０年７月、ポーランドと
地上型ＳＭ-３（イージス・アショア）の設置で合意、
ロシアの目と鼻の先まで軍事的な縄張りを広げた。
２０１４年２月にはロシアの隣国、ウクライナで
ネオ・ナチを使ったクーデターを アメリカ政府は成功させた。
ドナルド・トランプ大統領による ＩＮＦ（中距離核戦力）全廃条約の破棄は
こうした流れの中での出来事だ。
核戦争という脅しで ロシアや中国を屈服させ、
再び「唯一の 超大国」になろうとしているのだろうが、
ＩＮＦ全廃条約を破棄すれば ヨーロッパが戦場になると
プーチン露大統領は警告した。
アメリカの国印は 白頭鷲が足でオリーブの枝と矢をつかんだ図柄
なのだが、プーチン大統領はジョン・ボルトン国家安全保障補佐官に対し、
アメリカの鷲はオリーブを全て食べてしまい、
矢しか残っていないのか とからかっている。
アメリカ／ＮＡＴＯ軍と ロシア軍が 通常兵器で衝突した場合、
部隊の規模が同じ程度ならロシア軍が完勝することは
南オセチアやシリアでの戦闘で 明白になった。
兵器の能力も ロシアが優れている。
実際の戦闘に使われないことを前提に開発され 高額兵器が役立たずだ
ということを アメリカの「同盟国」も認識しているようで、
アメリカは 核兵器依存を強めていくしかないのだろう。
◆https://tocana.jp/2018/10/post_18578_entry.html
トカナ 2018.10.29
◎「第三次世界大戦の 準備をしている」 ロシアが宣言！ 2020年勃発か …
プーチン「核戦争で ロシア人は昇天、米国は瞬殺で 堕獄」
ロシア大統領補佐官の アンドレイ・ベロウソフ氏が、
ロシアは戦争に備えていると発言し、大きな波紋を広げている。
英紙「Express」（10月28日付）によると、今月、
国連総会第一委員会に出席したベロウソフ氏は、
「ロシアが 戦争準備をしている」という米国の指摘に対し、
そのことを認める発言をした。
「ロシアは 戦争に“向けて”準備しているが、
米国は“戦争の”準備をしています。
そうでなければ、なぜアメリカは INF＝中距離核戦力全廃条約から離脱し、
核潜在力を高め、新しい核ドクトリンを採用する のでしょうか？」
（ベロウソフ氏）
ロシアと米国が核戦争に突入するとなれば、
世界中を巻き込んだ第三次世界大戦の様相を呈す ことは間違いないだろう。
ベロウソフ氏の発言は 第三次世界大戦の勃発を示唆している とも受け取れる。
一方、米国のドナルド・トランプ大統領は、責任はロシアにある
と厳しい口調で批難している。
「不幸なことに、ロシアはINFを尊重していません。
だから、米国は合意を破棄し、INFから抜けよう というのです」
（トランプ大統領）
今年7月にも トランプ大統領は、ロシアとNATOが 戦争に突入し、
そのまま「第三次 世界大戦」が勃発する可能性を示唆していた。
米国がINFを脱退したら、両国の緊張関係は さらに高まることだろう。
こうした米国の動きに対し、ロシアのウラジミール・プーチン大統領は、
米国がロシアを核攻撃する可能性に 言及している。
「ロシアには 先制攻撃の発想はありません。
我々は甘んじて 核攻撃を受けることになるでしょうが、
決してこちらからは使いません。
ただし、報復攻撃は不可避である ことを侵略者は理解しなくてはなりません。
そして、我々は犠牲者として、殉教者として 天国に行くでしょう。
侵略者は 犬死します。
なぜなら、我々は 彼らに懺悔する時間すら与えないでしょうから」
（プーチン大統領）
トカナでも報じているように、ロシアは 米国の防空システムさえも
無効化する 無敵の音速兵器「アバン ガード」を
2020年までに実戦配備すると発表している上、
西側のミサイル防衛システムも役に立たない
最新鋭の大陸間弾道ミサイル「RS28（サルマト）」まで所有している。
ロシアが本気になれば あっという間に敵は殲滅されることだろう。
両国からは 第三次世界大戦の勃発を待ち望んでいるかのような印象を受ける。
2020年は 東京五輪が開催される予定だが、
世界情勢はそれどころでは なくなっているかもしれない。
トカナでもお伝えしているが、恐ろしいことに、
ブルガリアの予言者ババ・ヴァンガは、
プーチン在任中の第三次世界大戦の勃発を予言しており、また、
2075年から来たタイムトラベラーも
2019年から始まる 第三次世界大戦について警告している……。
今後も両国の動きから 目を離さない方が良いだろう。
Paul Delvaux、二枚目、
![]()
「The Office of Evening (1971)」です。
統計は切り口により、解釈が変わる、
ユダ米は 官民合計で２京円(２万兆円)の債務国 だという、
◆https://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/37579310.html
新ベンチャー革命 2018年10月29日 No.2161
◎われら日本国民が知っておくべきことは、米国政府の財政は、
われら日本国民の血税で支えられている 現実と、
米国全体には1京円（1万兆円）規模の 巨額資産が隠されている現実である
１．米国中間選挙を控えて、米国内の寡頭勢力の暗闘が 熾烈になってきた
2018年11月6日に米国では中間選挙が行われますが、
トランプ陣営とアンチ・トランプ勢力の間で熾烈な暗闘が繰り広げられています。
直近の日米での同時株安も、中間選挙に向けて
米国寡頭勢力（米国戦争屋および欧米銀行屋）が仕組んだもの と推測されます。
今、米国は分断化が進行していると言われていますが、
米国寡頭勢力内で 内ゲバが起きているということです。
これまで、米民主党を支持してきたジョージ・ソロス一派は明らかに、
アンチ・トランプ勢力です。
さて、今のトランプ政権は米共和党政権ですが、これまで、
米共和党をサポートしてきた勢力が すべて、トランプ支持
というわけでもなさそうです。
いずれにしても、ステルス化している米国寡頭勢力の内部構造は複雑すぎて、
外部の人間には非常にわかりにくいのは確かです。
２．日本の金融市場の バブル崩壊が起こるのか
筆者個人は投資信託をやっていますので、最近の日米同時株安が、
今後どうなるのか非常に心配しています。
米国の中間選挙結果が、今後の日米株価動向にも影響するのでしょうが、
ネット情報では、金融バブルが崩壊するという観測があります。
しかしながら、筆者個人は、そう簡単にバブルは崩壊しないと観ています、
なぜなら、日米を闇支配する米国寡頭勢力にとっても、
日米同時株安が起こると 大損が出るからです。
ちなみに、財務省の本邦対外資産負債残高によれば、
日本の場合、対外資産、対外負債ともに 増え続けています。
ということは、財務省・日銀は 相変わらず、
われら日本国民の血税を使って 米国債を買い続けているし、
国内にてマイナス金利政策を行って、日本国民の個人資産も、
円からドルなど外貨に替えられて 対外資産化されているということです。
ちなみに、筆者個人もドル建て生命保険を持っています。
ところで、東証一部の時価総額は 600兆円規模と言われていますが、
そのうち60～70％は外人が保有していると言われています。
このことから、本ブログの見方では、日本の株価を支えているのは、
日本人と言うより、主に欧米銀行屋配下の 国際金融機関ではないか
と観ています。
なぜなら、彼らは日本政府に 米国債を売り続けており、
巨額の円資産を保有している からです。
そして彼らは、その円で、日本株を買っているのです、だから、
日本が不景気でも 日本の株価が高いわけで、
そのカラクリをわかっている 日本政府の日銀や、
われらの積み立てている年金を勝手に独断で運用するGPIFは
安心して 日本株を買っているのです。
したがって、日本で株バブルを起こしている張本人は
日本人投資家や日本政府というより、主に欧米銀行屋ですから、
日本の株バブルが崩壊すると困るのは、
日本人ではなく、欧米銀行屋の方なのです。
３．米国には １京円（1万兆円）の資産があるが、
その半分を保有する富裕層（１％勢力）は
タックスヘイブンに資産を隠して、適正納税していない
日本を属国化する米国は 超格差社会であり、貧富の差が大きいのですが、
格差社会においては、富裕層（いわゆる１％勢力）が
国全体の半分の資産を保有する と言われています。
近年の米国政府の財政はいつも大赤字で、
財政赤字は年々、増え続けています。
今では、なんと累積2500兆円もの大赤字です。
この多くを、日本政府や中国政府が 米国債を買い続けることで、
米国政府の財政を支えています。
一方、米国全体の資産は1京円（1万兆円）規模です。
ちなみに日本の総資産は 3500兆円規模で、ユーロは１京円規模です。
要するに、今の米国政府の財政赤字が累積2500兆円でも、
米国全体の資産は その4倍の１京円規模なのです。
米国の富裕層（１％勢力）の保有する資産は巨額であり、
彼らはタックスヘイブンに資産を隠していて、
適正に税金を払っていないために、
米政府の財政赤字が 2500兆円規模に膨れ上がっており、
それを日本や中国が米国債を買って支えているという構図が
浮かび上がってきます。
上記のような、米国寡頭勢力（１％勢力）のもつ巨額資産を考慮すると、
彼らが株や米ドルを暴落させる続けることはあり得ないとわかります。
そして、日本株は主に、欧米銀行屋によって保有されているので、
彼らが日本株を暴落させ続けることも考えにくいのです。
いずれにしても、彼らはオプション取引というマジック手法
を持っていて、常に株価やドル円を上げたり下げたりして
もうけるわけです。
彼らがもっとももうからないのは、相場が動かないで安定することです。
このように観ると、日本株もドル円も上がったり下がったりする状態が
続くということです。
↑
タックスヘイブンに資産 など あってなきが如し、
所詮「屑弗」、金塊なら まだ意味はあるが。
ユダ米は、内戦で自壊してほしいね、地球の癌細胞だ、
イスラエルは ロシアが殲滅して欲しい 悪の総本山だ。
Paul Delvaux、三枚目、
![]()
「Les Adieux 告別」です。
「移民」の狙い、
◆http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-528.html
東海アマブログ 2018-10-30
◎東日本大震災 ＝ 福島第一原発事故を境に、
激減している 日本総人口
より抜粋、
日本の人口が減っている理由について、政府や自民党は、
「少子高齢化」を挙げていて、これを理由に､
技能人でない、一般外国人労働者（奴隷）の 受け入れを始めている。
私個人は、移民の自由化に反対しているわけではないが、
世界的に、日本に対する幻想＝日本凄い妄想 が拡散されているなかで、
底辺の一般民衆の労働者 を受け入れたなら、
日本社会は、もの凄いことになるだろう。
母国の家族の連れ出しは禁止 という非人道的な政策らしいが、
そんな人道に反する政策が世界で許されるはずがなく、やがて、
世界的圧力から 全面移民に進む のは確実である。
総務省のグラフを見れば分かるように、
日本人口が減り始めたのは 2011年3月の、あの巨大放射能事故を境にして、
はっきり、この事故が原因で減っている
ことが鮮明に見て取れるのである。
政府の説明のように「少子高齢化」だけが原因ならば、
2011年から 突然、下落が始まることなどありえない。
http://www.stat.go.jp/data/jinsui/new.html
チェルノブイリでは、
ウクライナ・ベラルーシともに、事故を境にして、人口が激減している。
日本ではフクイチ事故を境に 同じように激減している。
両者に共通する因子は、放射能汚染 しかありえない。
つまり、日本でも、チェルノブイリと同じように、
放射能環境汚染事故を境に、もの凄い勢いで、
出生児が減り（つまり 胎児が 死に）、
人々が若くして死ぬ ようになったのである。
日本でいえば、フクイチ事故から五年後が、2016年であり、
8年後は来年である。
つまり、現在が、被曝障害のピークに位置していることは、
当ブログで何度も説明している。
ところが、日本政府による人口動態統計を見ると、
2011年から現在まで、福島県であっても、
ほとんど人口の急激な減少が起きていない かのような
奇っ怪な統計データになっている。
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-475.html
これらの人口動態統計データには、フクイチ事故によって起きた被害が、
政治的な思惑によって 意図的に反映されていないのは明らかであり、
政府＝自民党は、原子力産業を守るため、
統計データすら 改竄してきたのである。
ところが、冒頭のデータでは、日本総人口が
恐るべき減少＝フクイチ事故後、実に250万人も減っていて、
人口動態統計と合致しないだけでなく、
政府の説明である少子高齢化が、フクイチ事故を境にして、
いきなり始まっている事実の 説明になっていない。
ベラルーシ政府は、悪質な独裁政権で知られるが、彼らは、
チェルノブイリ事故後の 人口の急激な減少を解決するため、
外国から大規模な移民を受け入れ、
事故で死んで 空き家になった地域に送り込んだともいわれる。
今、当時の事情を再確認するため、ベラルーシの移民問題を検索しても、
ほとんど削除されて何も出てこない。
ちょうど、日本における被曝被害の検索結果が何もないのと同じである。
原発事故を引き起こした本当の原因になった、
安倍政権（津波による全電源喪失＝メルトダウンは 起こりえないから
対策など必要ない と断言し、フクイチの津波対策を拒否させた）の、
歴史的、犯罪的な発言が、
政府によって隠蔽されたことを 金子勝が指摘している。
http://www.asyura2.com/14/genpatu37/msg/407.html
安倍晋三＝自民党政権も、腐敗したベラルーシ独裁政権と、
まったく同じことをしている。
外国から大量の移民を 被曝地に送り込んで、
人口減少を見えないようにしたい のである。
これは、自分が「全電源喪失は 起こりえない」から
津波対策は不要と 国会答弁した結果、フクイチ事故が起きて、
莫大な日本国民が死滅し、その穴埋めとして、
被害を隠蔽する目的で行われている 移民政策なのである。
人口動態統計データには、外国人と日本人の区別は存在しないから、
福島県で膨大な死者が出ても、そこに外国から労働者を送り込んで
帳尻を合わせておけば、ごまかせると踏んでいるのである。
放射能汚染が、本当に恐ろしいのは、
被害の出るまでの潜伏期間が 恐ろしいほど長いことである。
何度も繰り返し書いてきたが、セシウムによる
循環器系障害、心筋梗塞・脳梗塞・大動脈解離などの潜伏期間は五年であり、
8年目がピークになる。
甲状腺癌と乳がんは、被曝から発症まで大人で10年かかる。
子供ははるかに早い。
福島の少女たち（事故当時）に乳がんが激増するタイミングは2021年である。
移民はいいが、まだ福島は激しく放射能汚染されている。
外国移民が、今年福島に定着したとして、
循環器系障害が起き始めるのが2023年頃であり、
癌が激増するのが2028年頃である。
彼らが、自分たちの健康被害を思い知らされたとしても、
原因を放射能であると断定できるのは、遠い先になるのだ。
これは、人道に対する悪質な犯罪であるといえよう。
こんな腐敗した 非人道主義のマフィア政権である安倍晋三一味は、
一秒でも早く、日本から叩き出さねばならない。
彼らにふさわしいのは、同じように腐敗した中国 くらいだろう。
◆https://twitter.com/hashtag/%E8%B2%B4%E3%83%8E%E5%B2%A9
#貴ノ岩 より抜粋、
☆https://www.nikkansports.com/battle/sumo/news/201810300000310.html
日刊スポーツ 2018年10月30日
◎貴ノ岩関が 提訴取り下げ 元横綱日馬富士の傷害事件
元横綱日馬富士の傷害事件を巡り、被害者の貴ノ岩関が
慰謝料など約2400万円の損害賠償を求めた訴訟で、
貴ノ岩関側は30日、提訴を取り下げた。
「提訴により 母国のモンゴルで バッシングを受けたため」
などと理由を説明している。
慰謝料や治療費のほか、事件がなければ得られた給与や懸賞金、
巡業手当などを請求していた。
元日馬富士は昨年11月、事件の責任を取って引退。
昨年12月に傷害罪で略式起訴され、罰金50万円を納付した。
起訴内容などによると、秋巡業中の昨年10月26日未明、
鳥取市内にあるラウンジの個室で、
貴ノ岩関をカラオケのリモコンで殴るなどし、
約12日間のけがをさせたとしている。
＃ʕʘ̅͜ʘ̅ʔ@kimottama_ka 20時間前
なんで？！ どうして？！
モンゴルおかしくない？
貴ノ岩は被害者やん！？
国としてどうなん？？
日馬富士も白鵬も 加害者やん！
めっちゃ納得いかん！！
貴ノ岩頑張れ！ 応援してる人はいっぱいおる！
＃Ashi 葦@KeiKei4858470 18時間前
貴ノ岩が可哀想
他のスポーツは暴力起こした人が処罰されて、
周りから見ても納得出来る結果になっている。
なんで相撲だけ 正当に事が進まないの！
相撲だけだよ！！
リーダーシップ取って、加害者は治療費は払おうや、
と言える人 相撲協会にはいないの？
怪我さしたら常識
＃ろくろく @666rokurok 18時間前
日馬富士側 コメント発表
「バッシング 考えられない」
色々と貴ノ岩関のコメントに反論してるけど、
最後まで 被害者を貶めるんだな。
最低。
☆https://news.infoseek.co.jp/article/00fujispo1810200002/
夕刊フジ / 2018年10月20日
◎貴ノ岩に説教した白鵬を 暴力再発防止委が 断罪
「生活指導は 師匠が大前提」
外部有識者で構成された日本相撲協会の第三者機関、
暴力問題再発防止検討委員会（但木敬一委員長＝元検事総長）が
１９日に会見し、力士、親方ら現職協会員約９００人から
聞き取り調査した 最終報告書を公表した。
協会員の５・２％が昨年暴力を受けたと回答し、
８％が暴力による加害を認めたという。
昨年１０月に元横綱日馬富士が貴ノ岩に暴行した傷害事件も検証。
きっかけは横綱白鵬による貴ノ岩への説教だったが、
再発防止委は「生活指導は（部屋の）師匠が行う ことが大前提」
と 白鵬を断罪した。
また、モンゴル出身の一部力士で構成される「モンゴル会」が
“ブラックボックス化”し、
指導のためなら暴力も許される雰囲気を醸していた と指摘した。
会見中には相撲協会関係者が、元貴乃花親方のインタビューで
協会から出入り禁止処分をうけているテレビ朝日のカメラを発見。
口頭で注意したが、再発防止委側が
「テレビ朝日だけが取材できない というのは不公平」と容認。
ピリピリしたムードに 拍車がかかる場面もあった。
＃たえ@gntets18分前
#貴ノ岩 の兄が語る
「#日馬富士 は、Facebookを利用して、
ネットへの書き込みをする 業者をお金で雇って、
様々な噂や悪口を言った記事を 流したんですよ」
どこまで腐ってるのか？
＃永遠の花 11時間前
モンゴル人の方へ
貴ノ岩は何も悪くありません
一方的な被害者です
悪いのは日馬富士です
日馬富士は謝っていない
病院代も何も支払っていない
そんな横綱は日本では軽蔑されます
貴ノ岩を誤解して
悪く思ってるのなら 完全な誤解です
＃ふわふわ専門家@FluffyExpert 19時間前
引退させたんだから
殴ったことはチャラになる？
モンゴル人 何言ってんだ？
引退したのは自業自得だろ、
殴って怪我させたら治療費払うのは当然だろ、
モンゴル人にはそのくらいの常識が通じないんだな。
貴ノ岩もうモンゴルに帰ってくるな？
じゃあお前らも う日本に来るなよ。
＃ｄ林檎
日馬富士も朝青龍も白鵬も 日本の国技(ではない)、
ジャパンマネーでセレブになれた癖に、
その相撲会でいい気になってんじゃないよ。
加害者なんだから気持ちよく治療費慰謝料支払ってやれよ。
どんだけ傲慢。
そして相撲協会はこれだけ人徳のない横綱を
3人も作ったことを反省しろ
＃ルノ
一晩たっても腹がたつ。
貴ノ岩の気持ち、貴乃花の気持ちはいかばかりか、、、。
もはや日本相撲協会じゃない、
モンゴル相撲協会じゃないか。最低だ。
＃愚痴tter@guchidess 12時間前
もうゴミやん、
相撲業界から モンゴル人を叩きだせ。 要らねえわ。
↑
モンゴル人て 鮮人と 気質が似てるんだねぇｗ
八百長やろうが 勝てば英雄で 何でもあり なわけだ。
日本人は そういう根性は嫌いだし 認めない。
日本に来なくていいし そもそも 悪縁の民族(元寇)だしな。
モンゴル力士は ほとんど 相撲内容が醜悪だし 不快です、
教会＆NHK のみならず ま、応援するバカな観客が 育てたわけだｗ
日本人も 民度 落ちてきておるからねぇ。 正邪の見極めもできない。
1897年 ～ 1994年
ベルギー生まれの画家。
静寂さの中に 幻想的な世界が広がるその作風によって、
「幻想画家」という形容もなされる。
「鉄道オタク」でもあるｗ 作
「The-Beautiful-Night」です。
☆晴れたり曇ったり、冷え込む。
キナ臭くなってきましたよ、偽ユダ戦争屋が 仕掛けておる、
◆https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201810300000/
櫻井ジャーナル 2018.10.30
◎軍事的な緊張の高まりを受けて 中国政府が戦争の準備を命令
南シナ海で 軍事的な緊張が高まっている。
安倍晋三首相が２０１５年６月、赤坂の赤坂飯店で開かれた懇親会で、
「安保法制は、南シナ海の中国が 相手なの」と口にしたというが、
その海域だ。
☆https://gendai.ismedia.jp/articles/print/43909 (有料)
その安倍が先日会談したという中国の習近平国家主席は 軍部に対し、
南シナ海と台湾の監視を強め、
戦争の準備をするように命じた と伝えられている。
本ブログでは何度も書いてきたように、南シナ海は
中国が進める 一帯一路の東端 にある海域。
そこをアメリカ軍と海上自衛隊は支配し、中国の海運をコントロール
しようとしている可能性が高い。
当然、沖縄へも影響がおよんでいる。
沖縄の基地建設は 戦争の準備にほかならない。
アメリカやイギリスの基本戦略は 遅くとも１９世紀から海上封鎖。
ユーラシア大陸の周辺部を支配し、内陸部を締め上げていこうというものだ。
長い間、物流の中心は海運であり、この封じ込め政策は効果的だった。
そこで内陸国は 高速鉄道を計画したわけである。
ワシントン・イグザミナー紙によると、アメリカの
ライアン・ジンケ内務長官は ロシアのエネルギー資源輸送を
軍事的に妨害する可能性があると語り、
☆https://www.washingtonexaminer.com/policy/energy/
ryan-zinke-naval-blockade-is-an-option-for-dealing-with-russia
ロシア上院の情報政策委員会に所属するアレクセイ・プシュコフは
ロシアに対する アメリカ海軍の海上封鎖は戦争行為に等しいと非難した。
☆https://www.rt.com/news/439987-russia-us-naval-blockade-war/
この戦略は中国にも向けられているはずだ。
アメリカの支配層は
１９９１年１２月にソ連を消滅させることに成功して以来、
民主主義風の装いを脱ぎ捨て、露骨な侵略戦争を始めた。
その基本プランが１９９２年２月に国防総省のＤＰＧ草案
という形で作成されている。
☆https://www.nytimes.com/1992/03/08/world/us-strategy-plan-
calls-for-insuring-no-rivals-develop.html
この草案は国防次官だったポール・ウォルフォウィッツを中心に
作成されたことから、ウォルフォウィッツ・ドクトリンとも呼ばれている。
ソ連消滅後、アメリカの支配層はアメリカが「唯一の超大国」になった
と思い込み、潜在的ライバルを潰して「パクス アメリカーナ」を
実現しようとした。
ウェズリー・クラーク元欧州連合軍（現在のNATO作戦連合軍）最高司令官
によると、ウォルフォウィッツは１９９１年の段階で
イラク、シリア、イランを殲滅すると口にしていた。
実際、イラクは先制攻撃でサダム・フセイン体制が破壊され、
シリアへはジハード傭兵を送り込み、
アメリカ／ＮＡＴＯ軍の直接的な軍事介入を目論んでいた。
イランに対しては手先の武装勢力を使うほか、西側の有力メディアを使った
プロパガンダ攻撃を続け、今は経済戦争を仕掛けている。
ソ連消滅後、ロシアはウォール街やシティの手先だった
ボリス・エリツィンが大統領を務め、
ロシア国民の資産を 外国の巨大資本や自分たちで略奪し、巨万の富を築いた。
その一方で 国民は貧困化している。
つまりロシアは米英支配者の属国になったのだが、
２１世紀に入るとウラジミル・プーチンが 再独立に成功する。
それに対してジョージ・Ｗ・ブッシュ政権は２００２年に
ＡＢＭ（弾道弾迎撃ミサイル）制限条約から脱退、
中国の北京でオリンピックが開幕した２００８年８月には
ジョージア軍を使って 南オセチアを奇襲攻撃させたが、
これはロシア軍の反撃で惨敗に終わった。
オバマ政権は２０１０年７月、ポーランドと
地上型ＳＭ-３（イージス・アショア）の設置で合意、
ロシアの目と鼻の先まで軍事的な縄張りを広げた。
２０１４年２月にはロシアの隣国、ウクライナで
ネオ・ナチを使ったクーデターを アメリカ政府は成功させた。
ドナルド・トランプ大統領による ＩＮＦ（中距離核戦力）全廃条約の破棄は
こうした流れの中での出来事だ。
核戦争という脅しで ロシアや中国を屈服させ、
再び「唯一の 超大国」になろうとしているのだろうが、
ＩＮＦ全廃条約を破棄すれば ヨーロッパが戦場になると
プーチン露大統領は警告した。
アメリカの国印は 白頭鷲が足でオリーブの枝と矢をつかんだ図柄
なのだが、プーチン大統領はジョン・ボルトン国家安全保障補佐官に対し、
アメリカの鷲はオリーブを全て食べてしまい、
矢しか残っていないのか とからかっている。
アメリカ／ＮＡＴＯ軍と ロシア軍が 通常兵器で衝突した場合、
部隊の規模が同じ程度ならロシア軍が完勝することは
南オセチアやシリアでの戦闘で 明白になった。
兵器の能力も ロシアが優れている。
実際の戦闘に使われないことを前提に開発され 高額兵器が役立たずだ
ということを アメリカの「同盟国」も認識しているようで、
アメリカは 核兵器依存を強めていくしかないのだろう。
◆https://tocana.jp/2018/10/post_18578_entry.html
トカナ 2018.10.29
◎「第三次世界大戦の 準備をしている」 ロシアが宣言！ 2020年勃発か …
プーチン「核戦争で ロシア人は昇天、米国は瞬殺で 堕獄」
ロシア大統領補佐官の アンドレイ・ベロウソフ氏が、
ロシアは戦争に備えていると発言し、大きな波紋を広げている。
英紙「Express」（10月28日付）によると、今月、
国連総会第一委員会に出席したベロウソフ氏は、
「ロシアが 戦争準備をしている」という米国の指摘に対し、
そのことを認める発言をした。
「ロシアは 戦争に“向けて”準備しているが、
米国は“戦争の”準備をしています。
そうでなければ、なぜアメリカは INF＝中距離核戦力全廃条約から離脱し、
核潜在力を高め、新しい核ドクトリンを採用する のでしょうか？」
（ベロウソフ氏）
ロシアと米国が核戦争に突入するとなれば、
世界中を巻き込んだ第三次世界大戦の様相を呈す ことは間違いないだろう。
ベロウソフ氏の発言は 第三次世界大戦の勃発を示唆している とも受け取れる。
一方、米国のドナルド・トランプ大統領は、責任はロシアにある
と厳しい口調で批難している。
「不幸なことに、ロシアはINFを尊重していません。
だから、米国は合意を破棄し、INFから抜けよう というのです」
（トランプ大統領）
今年7月にも トランプ大統領は、ロシアとNATOが 戦争に突入し、
そのまま「第三次 世界大戦」が勃発する可能性を示唆していた。
米国がINFを脱退したら、両国の緊張関係は さらに高まることだろう。
こうした米国の動きに対し、ロシアのウラジミール・プーチン大統領は、
米国がロシアを核攻撃する可能性に 言及している。
「ロシアには 先制攻撃の発想はありません。
我々は甘んじて 核攻撃を受けることになるでしょうが、
決してこちらからは使いません。
ただし、報復攻撃は不可避である ことを侵略者は理解しなくてはなりません。
そして、我々は犠牲者として、殉教者として 天国に行くでしょう。
侵略者は 犬死します。
なぜなら、我々は 彼らに懺悔する時間すら与えないでしょうから」
（プーチン大統領）
トカナでも報じているように、ロシアは 米国の防空システムさえも
無効化する 無敵の音速兵器「アバン ガード」を
2020年までに実戦配備すると発表している上、
西側のミサイル防衛システムも役に立たない
最新鋭の大陸間弾道ミサイル「RS28（サルマト）」まで所有している。
ロシアが本気になれば あっという間に敵は殲滅されることだろう。
両国からは 第三次世界大戦の勃発を待ち望んでいるかのような印象を受ける。
2020年は 東京五輪が開催される予定だが、
世界情勢はそれどころでは なくなっているかもしれない。
トカナでもお伝えしているが、恐ろしいことに、
ブルガリアの予言者ババ・ヴァンガは、
プーチン在任中の第三次世界大戦の勃発を予言しており、また、
2075年から来たタイムトラベラーも
2019年から始まる 第三次世界大戦について警告している……。
今後も両国の動きから 目を離さない方が良いだろう。
Paul Delvaux、二枚目、
「The Office of Evening (1971)」です。
統計は切り口により、解釈が変わる、
ユダ米は 官民合計で２京円(２万兆円)の債務国 だという、
◆https://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/37579310.html
新ベンチャー革命 2018年10月29日 No.2161
◎われら日本国民が知っておくべきことは、米国政府の財政は、
われら日本国民の血税で支えられている 現実と、
米国全体には1京円（1万兆円）規模の 巨額資産が隠されている現実である
１．米国中間選挙を控えて、米国内の寡頭勢力の暗闘が 熾烈になってきた
2018年11月6日に米国では中間選挙が行われますが、
トランプ陣営とアンチ・トランプ勢力の間で熾烈な暗闘が繰り広げられています。
直近の日米での同時株安も、中間選挙に向けて
米国寡頭勢力（米国戦争屋および欧米銀行屋）が仕組んだもの と推測されます。
今、米国は分断化が進行していると言われていますが、
米国寡頭勢力内で 内ゲバが起きているということです。
これまで、米民主党を支持してきたジョージ・ソロス一派は明らかに、
アンチ・トランプ勢力です。
さて、今のトランプ政権は米共和党政権ですが、これまで、
米共和党をサポートしてきた勢力が すべて、トランプ支持
というわけでもなさそうです。
いずれにしても、ステルス化している米国寡頭勢力の内部構造は複雑すぎて、
外部の人間には非常にわかりにくいのは確かです。
２．日本の金融市場の バブル崩壊が起こるのか
筆者個人は投資信託をやっていますので、最近の日米同時株安が、
今後どうなるのか非常に心配しています。
米国の中間選挙結果が、今後の日米株価動向にも影響するのでしょうが、
ネット情報では、金融バブルが崩壊するという観測があります。
しかしながら、筆者個人は、そう簡単にバブルは崩壊しないと観ています、
なぜなら、日米を闇支配する米国寡頭勢力にとっても、
日米同時株安が起こると 大損が出るからです。
ちなみに、財務省の本邦対外資産負債残高によれば、
日本の場合、対外資産、対外負債ともに 増え続けています。
ということは、財務省・日銀は 相変わらず、
われら日本国民の血税を使って 米国債を買い続けているし、
国内にてマイナス金利政策を行って、日本国民の個人資産も、
円からドルなど外貨に替えられて 対外資産化されているということです。
ちなみに、筆者個人もドル建て生命保険を持っています。
ところで、東証一部の時価総額は 600兆円規模と言われていますが、
そのうち60～70％は外人が保有していると言われています。
このことから、本ブログの見方では、日本の株価を支えているのは、
日本人と言うより、主に欧米銀行屋配下の 国際金融機関ではないか
と観ています。
なぜなら、彼らは日本政府に 米国債を売り続けており、
巨額の円資産を保有している からです。
そして彼らは、その円で、日本株を買っているのです、だから、
日本が不景気でも 日本の株価が高いわけで、
そのカラクリをわかっている 日本政府の日銀や、
われらの積み立てている年金を勝手に独断で運用するGPIFは
安心して 日本株を買っているのです。
したがって、日本で株バブルを起こしている張本人は
日本人投資家や日本政府というより、主に欧米銀行屋ですから、
日本の株バブルが崩壊すると困るのは、
日本人ではなく、欧米銀行屋の方なのです。
３．米国には １京円（1万兆円）の資産があるが、
その半分を保有する富裕層（１％勢力）は
タックスヘイブンに資産を隠して、適正納税していない
日本を属国化する米国は 超格差社会であり、貧富の差が大きいのですが、
格差社会においては、富裕層（いわゆる１％勢力）が
国全体の半分の資産を保有する と言われています。
近年の米国政府の財政はいつも大赤字で、
財政赤字は年々、増え続けています。
今では、なんと累積2500兆円もの大赤字です。
この多くを、日本政府や中国政府が 米国債を買い続けることで、
米国政府の財政を支えています。
一方、米国全体の資産は1京円（1万兆円）規模です。
ちなみに日本の総資産は 3500兆円規模で、ユーロは１京円規模です。
要するに、今の米国政府の財政赤字が累積2500兆円でも、
米国全体の資産は その4倍の１京円規模なのです。
米国の富裕層（１％勢力）の保有する資産は巨額であり、
彼らはタックスヘイブンに資産を隠していて、
適正に税金を払っていないために、
米政府の財政赤字が 2500兆円規模に膨れ上がっており、
それを日本や中国が米国債を買って支えているという構図が
浮かび上がってきます。
上記のような、米国寡頭勢力（１％勢力）のもつ巨額資産を考慮すると、
彼らが株や米ドルを暴落させる続けることはあり得ないとわかります。
そして、日本株は主に、欧米銀行屋によって保有されているので、
彼らが日本株を暴落させ続けることも考えにくいのです。
いずれにしても、彼らはオプション取引というマジック手法
を持っていて、常に株価やドル円を上げたり下げたりして
もうけるわけです。
彼らがもっとももうからないのは、相場が動かないで安定することです。
このように観ると、日本株もドル円も上がったり下がったりする状態が
続くということです。
↑
タックスヘイブンに資産 など あってなきが如し、
所詮「屑弗」、金塊なら まだ意味はあるが。
ユダ米は、内戦で自壊してほしいね、地球の癌細胞だ、
イスラエルは ロシアが殲滅して欲しい 悪の総本山だ。
Paul Delvaux、三枚目、
「Les Adieux 告別」です。
「移民」の狙い、
◆http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-528.html
東海アマブログ 2018-10-30
◎東日本大震災 ＝ 福島第一原発事故を境に、
激減している 日本総人口
より抜粋、
日本の人口が減っている理由について、政府や自民党は、
「少子高齢化」を挙げていて、これを理由に､
技能人でない、一般外国人労働者（奴隷）の 受け入れを始めている。
私個人は、移民の自由化に反対しているわけではないが、
世界的に、日本に対する幻想＝日本凄い妄想 が拡散されているなかで、
底辺の一般民衆の労働者 を受け入れたなら、
日本社会は、もの凄いことになるだろう。
母国の家族の連れ出しは禁止 という非人道的な政策らしいが、
そんな人道に反する政策が世界で許されるはずがなく、やがて、
世界的圧力から 全面移民に進む のは確実である。
総務省のグラフを見れば分かるように、
日本人口が減り始めたのは 2011年3月の、あの巨大放射能事故を境にして、
はっきり、この事故が原因で減っている
ことが鮮明に見て取れるのである。
政府の説明のように「少子高齢化」だけが原因ならば、
2011年から 突然、下落が始まることなどありえない。
http://www.stat.go.jp/data/jinsui/new.html
チェルノブイリでは、
ウクライナ・ベラルーシともに、事故を境にして、人口が激減している。
日本ではフクイチ事故を境に 同じように激減している。
両者に共通する因子は、放射能汚染 しかありえない。
つまり、日本でも、チェルノブイリと同じように、
放射能環境汚染事故を境に、もの凄い勢いで、
出生児が減り（つまり 胎児が 死に）、
人々が若くして死ぬ ようになったのである。
日本でいえば、フクイチ事故から五年後が、2016年であり、
8年後は来年である。
つまり、現在が、被曝障害のピークに位置していることは、
当ブログで何度も説明している。
ところが、日本政府による人口動態統計を見ると、
2011年から現在まで、福島県であっても、
ほとんど人口の急激な減少が起きていない かのような
奇っ怪な統計データになっている。
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-475.html
これらの人口動態統計データには、フクイチ事故によって起きた被害が、
政治的な思惑によって 意図的に反映されていないのは明らかであり、
政府＝自民党は、原子力産業を守るため、
統計データすら 改竄してきたのである。
ところが、冒頭のデータでは、日本総人口が
恐るべき減少＝フクイチ事故後、実に250万人も減っていて、
人口動態統計と合致しないだけでなく、
政府の説明である少子高齢化が、フクイチ事故を境にして、
いきなり始まっている事実の 説明になっていない。
ベラルーシ政府は、悪質な独裁政権で知られるが、彼らは、
チェルノブイリ事故後の 人口の急激な減少を解決するため、
外国から大規模な移民を受け入れ、
事故で死んで 空き家になった地域に送り込んだともいわれる。
今、当時の事情を再確認するため、ベラルーシの移民問題を検索しても、
ほとんど削除されて何も出てこない。
ちょうど、日本における被曝被害の検索結果が何もないのと同じである。
原発事故を引き起こした本当の原因になった、
安倍政権（津波による全電源喪失＝メルトダウンは 起こりえないから
対策など必要ない と断言し、フクイチの津波対策を拒否させた）の、
歴史的、犯罪的な発言が、
政府によって隠蔽されたことを 金子勝が指摘している。
http://www.asyura2.com/14/genpatu37/msg/407.html
安倍晋三＝自民党政権も、腐敗したベラルーシ独裁政権と、
まったく同じことをしている。
外国から大量の移民を 被曝地に送り込んで、
人口減少を見えないようにしたい のである。
これは、自分が「全電源喪失は 起こりえない」から
津波対策は不要と 国会答弁した結果、フクイチ事故が起きて、
莫大な日本国民が死滅し、その穴埋めとして、
被害を隠蔽する目的で行われている 移民政策なのである。
人口動態統計データには、外国人と日本人の区別は存在しないから、
福島県で膨大な死者が出ても、そこに外国から労働者を送り込んで
帳尻を合わせておけば、ごまかせると踏んでいるのである。
放射能汚染が、本当に恐ろしいのは、
被害の出るまでの潜伏期間が 恐ろしいほど長いことである。
何度も繰り返し書いてきたが、セシウムによる
循環器系障害、心筋梗塞・脳梗塞・大動脈解離などの潜伏期間は五年であり、
8年目がピークになる。
甲状腺癌と乳がんは、被曝から発症まで大人で10年かかる。
子供ははるかに早い。
福島の少女たち（事故当時）に乳がんが激増するタイミングは2021年である。
移民はいいが、まだ福島は激しく放射能汚染されている。
外国移民が、今年福島に定着したとして、
循環器系障害が起き始めるのが2023年頃であり、
癌が激増するのが2028年頃である。
彼らが、自分たちの健康被害を思い知らされたとしても、
原因を放射能であると断定できるのは、遠い先になるのだ。
これは、人道に対する悪質な犯罪であるといえよう。
こんな腐敗した 非人道主義のマフィア政権である安倍晋三一味は、
一秒でも早く、日本から叩き出さねばならない。
彼らにふさわしいのは、同じように腐敗した中国 くらいだろう。
◆https://twitter.com/hashtag/%E8%B2%B4%E3%83%8E%E5%B2%A9
#貴ノ岩 より抜粋、
☆https://www.nikkansports.com/battle/sumo/news/201810300000310.html
日刊スポーツ 2018年10月30日
◎貴ノ岩関が 提訴取り下げ 元横綱日馬富士の傷害事件
元横綱日馬富士の傷害事件を巡り、被害者の貴ノ岩関が
慰謝料など約2400万円の損害賠償を求めた訴訟で、
貴ノ岩関側は30日、提訴を取り下げた。
「提訴により 母国のモンゴルで バッシングを受けたため」
などと理由を説明している。
慰謝料や治療費のほか、事件がなければ得られた給与や懸賞金、
巡業手当などを請求していた。
元日馬富士は昨年11月、事件の責任を取って引退。
昨年12月に傷害罪で略式起訴され、罰金50万円を納付した。
起訴内容などによると、秋巡業中の昨年10月26日未明、
鳥取市内にあるラウンジの個室で、
貴ノ岩関をカラオケのリモコンで殴るなどし、
約12日間のけがをさせたとしている。
＃ʕʘ̅͜ʘ̅ʔ@kimottama_ka 20時間前
なんで？！ どうして？！
モンゴルおかしくない？
貴ノ岩は被害者やん！？
国としてどうなん？？
日馬富士も白鵬も 加害者やん！
めっちゃ納得いかん！！
貴ノ岩頑張れ！ 応援してる人はいっぱいおる！
＃Ashi 葦@KeiKei4858470 18時間前
貴ノ岩が可哀想
他のスポーツは暴力起こした人が処罰されて、
周りから見ても納得出来る結果になっている。
なんで相撲だけ 正当に事が進まないの！
相撲だけだよ！！
リーダーシップ取って、加害者は治療費は払おうや、
と言える人 相撲協会にはいないの？
怪我さしたら常識
＃ろくろく @666rokurok 18時間前
日馬富士側 コメント発表
「バッシング 考えられない」
色々と貴ノ岩関のコメントに反論してるけど、
最後まで 被害者を貶めるんだな。
最低。
☆https://news.infoseek.co.jp/article/00fujispo1810200002/
夕刊フジ / 2018年10月20日
◎貴ノ岩に説教した白鵬を 暴力再発防止委が 断罪
「生活指導は 師匠が大前提」
外部有識者で構成された日本相撲協会の第三者機関、
暴力問題再発防止検討委員会（但木敬一委員長＝元検事総長）が
１９日に会見し、力士、親方ら現職協会員約９００人から
聞き取り調査した 最終報告書を公表した。
協会員の５・２％が昨年暴力を受けたと回答し、
８％が暴力による加害を認めたという。
昨年１０月に元横綱日馬富士が貴ノ岩に暴行した傷害事件も検証。
きっかけは横綱白鵬による貴ノ岩への説教だったが、
再発防止委は「生活指導は（部屋の）師匠が行う ことが大前提」
と 白鵬を断罪した。
また、モンゴル出身の一部力士で構成される「モンゴル会」が
“ブラックボックス化”し、
指導のためなら暴力も許される雰囲気を醸していた と指摘した。
会見中には相撲協会関係者が、元貴乃花親方のインタビューで
協会から出入り禁止処分をうけているテレビ朝日のカメラを発見。
口頭で注意したが、再発防止委側が
「テレビ朝日だけが取材できない というのは不公平」と容認。
ピリピリしたムードに 拍車がかかる場面もあった。
＃たえ@gntets18分前
#貴ノ岩 の兄が語る
「#日馬富士 は、Facebookを利用して、
ネットへの書き込みをする 業者をお金で雇って、
様々な噂や悪口を言った記事を 流したんですよ」
どこまで腐ってるのか？
＃永遠の花 11時間前
モンゴル人の方へ
貴ノ岩は何も悪くありません
一方的な被害者です
悪いのは日馬富士です
日馬富士は謝っていない
病院代も何も支払っていない
そんな横綱は日本では軽蔑されます
貴ノ岩を誤解して
悪く思ってるのなら 完全な誤解です
＃ふわふわ専門家@FluffyExpert 19時間前
引退させたんだから
殴ったことはチャラになる？
モンゴル人 何言ってんだ？
引退したのは自業自得だろ、
殴って怪我させたら治療費払うのは当然だろ、
モンゴル人にはそのくらいの常識が通じないんだな。
貴ノ岩もうモンゴルに帰ってくるな？
じゃあお前らも う日本に来るなよ。
＃ｄ林檎
日馬富士も朝青龍も白鵬も 日本の国技(ではない)、
ジャパンマネーでセレブになれた癖に、
その相撲会でいい気になってんじゃないよ。
加害者なんだから気持ちよく治療費慰謝料支払ってやれよ。
どんだけ傲慢。
そして相撲協会はこれだけ人徳のない横綱を
3人も作ったことを反省しろ
＃ルノ
一晩たっても腹がたつ。
貴ノ岩の気持ち、貴乃花の気持ちはいかばかりか、、、。
もはや日本相撲協会じゃない、
モンゴル相撲協会じゃないか。最低だ。
＃愚痴tter@guchidess 12時間前
もうゴミやん、
相撲業界から モンゴル人を叩きだせ。 要らねえわ。
↑
モンゴル人て 鮮人と 気質が似てるんだねぇｗ
八百長やろうが 勝てば英雄で 何でもあり なわけだ。
日本人は そういう根性は嫌いだし 認めない。
日本に来なくていいし そもそも 悪縁の民族(元寇)だしな。
モンゴル力士は ほとんど 相撲内容が醜悪だし 不快です、
教会＆NHK のみならず ま、応援するバカな観客が 育てたわけだｗ
日本人も 民度 落ちてきておるからねぇ。 正邪の見極めもできない。