画は 前田 政雄 (まえだ まさお)
明治37年(1904年) ～ 昭和49年(1974年) 大正-昭和時代の版画家。
函館生まれ。上京し川端画学校卒。
風景版画がおおく、量感のある山岳風景画で知られた。 作
「藤袴」です。
☆雨、秋冷すすむ。
第一次・戦犯リストだな、国賊どもが、
◆http://www.tokyo-np.co.jp/article/politics/list/201809/CK2018090902000122.html
東京新聞 2018年9月9日 朝刊
◎検証 安倍政治 官邸主導 忖度を生んだ 権勢
▼http://www.tokyo-np.co.jp/article/politics/list/201809/images/
PK2018090902100059_size0.jpg
各国首脳に突然、四枚の文書が配られた。
世界経済の状況は「リーマン・ショック前に似ている」。
二〇一六年五月の先進七カ国（Ｇ７）首脳会議（伊勢志摩サミット）。
議長を務める安倍晋三首相が「世界経済の危機」を強調すると、
他の首脳からは「危機とまで言うのは いかがか」
と疑問の声が上がった。
文書を作ったのは経済産業省でも内閣府でもなく、
政務担当の今井尚哉首相秘書官。
首相の「黒子役」として厚い信任を得る。
首相は、一七年四月の予定だった消費税率の１０％への引き上げを
再延期する腹を固めていた。
リーマン級の危機が起きなければ増税すると明言していたため、
論理に無理があるのを承知で、サミットの場を利用して
国内向けに発信した。
提案はＧ７の総意とはならなかったが、
「首相の 決断」のお膳立ては整った。
安倍政権の特徴は内政、外交とも「官邸 主導」が徹底していることだ。
第一次政権でも重用した麻生太郎副総理兼財務相、
菅義偉（すがよしひで）官房長官が両脇を固め、
官僚出身の今井氏や杉田和博官房副長官、
国家安全保障局（ＮＳＳ）の谷内（やち）正太郎局長、
北村滋内閣情報官ら第二次政権の固定メンバーとともに
中枢を形成する。
重要案件は官邸が決め、担当省庁は「蚊帳の外」になることも多い。
政府が長年、違憲と位置付けていた 集団的自衛権行使を容認する際には、
ＮＳＳや秘書官が 内閣法制局と協議し、理屈を練った。
北村氏は外務省を通さず 独自の対北朝鮮外交に乗り出している。
官邸主導は政策の迅速な決定・遂行につながる。
政府高官は「政権の方向に 官僚を動かすことができる」と自負。
第二次政権を見続けてきた谷口智彦内閣官房参与は近著で、
官邸の面々は私心なく首相を支え、強い結束力があると評した。
だが、官邸の権勢が強まるほど、政治家も官僚も
官邸の顔色をうかがう弊害が浮かび上がる。
森友、加計学園問題が 最たる例だ。
森友の国有地売却問題で、財務省は首相の妻昭恵氏と学園が親しい
ことを当初から認識。
今井氏が経産省から起用した昭恵氏付き職員が
財務省に優遇の可能性を照会した後、結果的に国有地は格安で売却された。
財務省は、決裁文書から 昭恵氏や政治家の名前を削除する
改ざんも行った。
加計の獣医学部新設を巡っては、事務担当の首相秘書官が
愛媛県職員らと官邸で面会し、実現へ異例の「指南」をしていた
ことが県文書に記載されていた。
学園理事長は首相の長年の友人。
首相は関与を全否定したが、周囲では 真偽不明ながら「総理のご意向」
などの言葉が飛び交った。
一連の問題から「忖度（そんたく）」による不公正がまん延している
のではないか、との疑念は強まっている。
ある官僚ＯＢは「決定過程が不透明な 安倍政権の『官邸 主導』は、
民主的チェックを受ける 政治主導ではない」と指摘する。
◆https://okita2212.blogspot.com/2018/09/blog-post_8.html
日々雑感 9月 08, 2018
◎自公政権で 日本は滅ぶ。
より抜粋、
＜中国メディアの快資訊は５日、
「日本はすでに戦争をする気がないのだろう」と論じる記事を掲載した。＞
自衛隊の隊員募集ポスターを見て、中国マスメディアは安心したようだ。
日本の自衛隊のポスターには女性やキャラクターが登場している。
だから自衛隊は「女々しくなっている」、「オタクが多くなっている」
と主張しているようだ。
自衛隊は「忠心愛国」よりも「自己趣味」の職業の一つになり、
戦争を知らない世代ばかりだから 実戦では役に立たないだろう
と分析しているようだ。
中国のマスメディアがそのように中国民に 自衛隊を伝えることは
危険な一面を有している。
自衛隊は「軟弱」だから「弱い」とのイメージを抱けば
中国の戦争を知らない前線部隊が 暴走しかねない。
自衛隊が出てきても 砲弾数発で脅せば たちまち逃げ出して、
簡単に片付くとみて 尖閣諸島へ上陸しかねない。
おそらく富士山麓御殿場などの射撃演習の映像を
中国マスメディアは国内に報じてないのだろう。
自衛隊員の過酷な訓練映像も中国マスメディアは保有しているはずだが、
それらを中国内で放映してないのだろう。
日本国民は自衛隊に「戦闘能力」がない とは思っていない。
確かにサラリーマン自衛隊員がいるかも知れない。
しかし彼らも 日本に外国軍が侵攻してくると知れば
直ちに戦闘態勢に入るだろう。
現代戦は 塹壕を掘って前線で突撃しあうことなどない。
極めてデジタル化したIT戦争だ。
敵を的よりも素早く見つけて攻撃する情報戦争だ。
偵察衛星や潜水艦探索などの能力が 雌雄を決する。
そうした機器を進化させるのは 科学水準と工業技術水準、
さらにはそれらを進化させるに十分な経済力が
軍隊の能力向上に 欠かせない。
ただ日本は経済成長が鈍化したまま 三十年近く過ごして来た。
その間に日本の援助や企業進出などもあって 中国は経済成長を果たして
日本を経済力で遥かに凌駕してしまった。
今後、日本と中国の軍事力バランスが 中国側に大きく傾く
ことは想像に難くない。
それも遠い未来の話ではない。ここ数年のことだろう。
そうしないためには日本も経済成長させて GDPを大きくするしかない。
すべとは経済成長に掛っている。
経済成長させるためには必ず企業は 研究開発費の投資を増やし、
技術革新 しなければならない。
当然、生産性向上のためのai開発や生産施設の合理化投資を
しなければならない。
そうした経済成長するための投資に対して、政府は大胆な減税措置を
講じるべきだ。 法人税減税などといった 米国の1%の要請に従って行い、
その穴埋めに消費税増税するなど 愚の骨頂だ。
出来れば 中国経済の破綻を歓迎し、中国経済の破綻へ向けて
日本政府は努力すべきだ。
中国経済が破綻すれば多少は 日本経済にも影響が出るだろうが、
日本の安全保障のためには プラスの方が大きい。
断じて日中スワップなど行うべきではない。
中国を援助してきて、日本にとって 良いことが何かあっただろうか。
中国は豊かになっても 民主化することはなく、
豊かな経済力で 軍拡に走ったではないか。
近隣諸国への軍事的脅威を増大させただけだ。
中国経済をこれ以上大きくしてはならない。
他の国はいざ知らず、日本は 中国と経済的な協調関係を
これ以上振興してはならない。
むしろ中国から 邦人企業の撤退に協力すべきだ。
中国人の日本国内への流入にも注意すべきだ。
既に日本の 永住外国人第一は中国人 になっている。
もはや中国人移民を防止すべきだ。
彼らは中共政府の指示で いかなる挙に出るか分からない。
それは長野オリンピックの際の騒動で 実証されている。
日本の政治を大転換させて、経済成長最優先へと舵を切るべきだ。
財務官僚たちに毒された 財政規律論は日本を衰亡させるだけだ。
「国民の生活が 第一」の政治こそが 日本を力強く甦させる。
国土強靭化も必要だし、今後とも増加する福祉財源も必要だ。
そうしたことを可能にするのは「増税」ではなく、経済成長だ。
まずGDPの主力エンジンたる 個人消費を高める消費減税を実施し、
財政拡大を図るべきだ。
手押しポンプで水を汲み上げるには「呼び水」を注入しなければならない。
そうした簡単な原理すら、自公政治家諸氏は完全に失念している。
彼らこそ 日本を衰亡させる張本人だ。
前田 政雄、二枚目、
![]()
「戸隠山」です。
隠れ多極主義者？
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52031683.html
日本や世界や宇宙の動向 九月８日
◎トランプ大統領 「新合意なければ 日本は大変な問題になる」
これは主要メディアの記事ですから
本当に以下の通りの内容をトランプが発言したかどうかは分かりませんが、
もしトランプが日本との貿易戦争を覚悟しているなら、
その背後には様々な思惑があるのも確か。
・中間選挙前に強気の姿勢に出る。
・アメリカ経済や米ドルが崩壊する前に
日本や世界経済を崩壊させたい。
・日本と中国が歩みよっているのが気に食わない。
・アメリカ産の遺伝子組み換え穀物、種、農薬を
大量に日本に輸出して日本人を弱体化したい。
・トランプの背後にモサドがいるなら、
日本に巨大台風や地震を発生させて
日本を混乱させることも考えられる。
日本の自衛隊は米軍の傘下ですから、日本はアメリカの籠の中。
日本政府がアメリカ政府に抵抗することはないでしょう。
その結果、中国だけでなく アメリカからゲテモノが
次々に日本に入ってきます。
でも、その前にアメリカがつぶれてしまいそうなんですが。。。
☆http://hosyusokuhou.jp/archives/48822837.html
保守速報 2018年09月08日
☆https://jp.reuters.com/article/usa-trade-japan-0907-idJPKCN1LN2AS
ロイター 2018年9月8日
◎トランプ米大統領、対日貿易協議 「物別れなら一大事」
◆https://tanakanews.com/180907japan.htm
田中 宇(さかい) ２０１８年９月７日
◎トランプに売られた喧嘩を 受け流す日本
より抜粋、
トランプは「北米や欧州の国々との貿易交渉が進んでいるが、
それで終わりでない」という趣旨を述べ、日本を名指しして、
「これまで日本の指導層との関係は良かったが、その良い関係も、
日本がいくら（対米貿易黒字を穴埋めするためのお金を）払わねばならないかを
私が日本に伝えた時点で終わるだろう」と語った。
トランプは、すでに貿易問題でドイツやカナダに喧嘩を売り、
メルケルやトルドーと激しいやり取りをしている。
中国にも巨額の貿易黒字の削減を求め、
一部は認められたが 残りは拒絶されて貿易戦争になっている。
次の標的は日本であり「オレが売った喧嘩を安倍が買って
日米関係が悪化するぞ」とトランプは予告的に宣言した。
だが、私から見ると、米国が日本に無茶な要求をしても、
トランプが予告した 日米貿易戦争の勃発と日米関係の悪化は、
たぶん起こらない。 予告は「はずれ」になる。
日本は、カナダやドイツと異なり、安倍も官僚機構も、米国にやり返さない。
トランプに売られた喧嘩を買わず、受け流す。
日本では、国家の権力の源泉が「米国との関係（対米従属）」にある。
米国の権力筋と つながった勢力が、日本の権力を握る。
戦後、米権力筋とのつながりは外務省が主導する官僚機構が握り、
官僚にかつがれた自民党が 政界を支配していた。
だが１６年の大統領選で、それまで米国の権力を握っていた 軍産複合体に
宣戦布告した覇権放棄屋のトランプが勝ってしまい、
それ以来、米国の権力の最上層部で トランプと軍産との戦いが続き、
今のところトランプが優勢だ。
安倍は、トランプからいくら喧嘩を売られても、それを買うわけにいかない。
安倍がトランプと喧嘩すると、それで生じた日米関係の空白を埋める形で
日本外務省が入り込んできて、自民党内（もしくは野党）の安倍以外の勢力と
外務省が結託して安倍を倒し、日米関係（＝日本の権力）を
外務省が握り直すための政変 を起こしかねない。
戦後、日本が高度成長を始めた１９６０－７０年代には、
ベトナム反戦運動などで米国から 日本人の反米感情を扇動する動きがあり、
当時の日本の若者（全共闘世代）が反米的になった。
だがその後の日本の支配層は、国民の反米化を阻止することを重視した。
経済大国となった日本は、自衛が十分可能になり、
安保面で対米従属する必要がなくなったため、
国民の反米感情が煽られると、昔より簡単に対米自立しうる。
日本の権力構造が 米国とのつながりに依拠しているため、
日本の権力機構は、安保面で不必要になっても、
対米従属に固執せねばならない。 国民の洗脳が重要になっている。
▼トランプの喧嘩を買った国から順番に多極型世界へ。
日本は取り残されてる のに気づかない。 新たな「幕末」
イランの石油利権は日本にとって非常に重要なので、
日本がトランプのイラン制裁に協力するのは困難だ。
だが、協力しないと宣言することも、トランプと喧嘩になるのでできない。
経産大臣は「民間企業の判断に 任せます」と
ごまかし的な発言をしておくしかない。
トランプが安倍の顔に泥を塗っても、安倍はヘラヘラお追従笑いを崩さない。
トランプと喧嘩したら終わりだからだ。
日本は、カナダやドイツと違う。
トランプの策略は、売られた喧嘩を買わせることが前提だ。
喧嘩を買わない日本は、トランプにとってやりづらい相手だ。
トランプの策略は、日本に対して効かないが、他の多くの国々には効果がある。
「もう米国と一緒にやっていけない」 「対米自立しかない」と
決断した国から順番に、非米的・多極型の新世界秩序 に参加していき、
いずれ非米側の諸国の方が大勢になった時点で、
ドル決済や米国中心の金融システムが 見捨てられる傾向が加速し、
米国覇権が崩れて 多極化が進む。
日本は、戦後の権力構造ゆえに 対米従属に固執し、
今まさに起きている米国覇権の退潮と多極化について、
きちんと分析していないし、転換の準備もほとんどしていない。
黒船が沖合まで来ているのに、無視したり、
長崎に行けと言ったりしているだけの、幕末の幕藩体制みたいだ。
幕藩体制の中で、安倍と外務省が暗闘しているのが今の日本だ。
次の「薩長の志士」たちは今どこにいる？？。
まだ新たな「薩長」が誰なのかも見えてない。
だが、すでに今の日本は、国是の転換が必要な「幕末」
「時代遅れの 旧体制」になっている。
マスコミや権威ある人々は、その状態を指摘しない。 気づいてない。
多くの国民も呑気に構えている。
米国の覇権が退潮するなか、対米従属に固執して
他の道を進みたがらない日本は、
しだいに周辺国から馬鹿にされる 二流国になっている。
前田 政雄、三枚目、
![]()
「赤城湖」です。
二酸化炭素＝地球温暖化論は すでに完全破綻しておる、
地球は寒冷化に向かっておるわけで、
◆https://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/37508464.html
新ベンチャー革命 2018年9月9日 No.21
◎今回の北海道胆振東部地震は、断層地震論では説明がつかない：
甚大な被害を受けた地元市町村は、
苫小牧のCO2地中貯留実験 との因果関係を 追究（追及）すべき
１．経産省は 東京湾の千葉コンビナートでも、
苫小牧同様のCO2地中貯留実験をやるつもりなのか、
もう狂気の沙汰だ！
本ブログにて、すでに、先日の北海道の大地震と
苫小牧のCO2地中貯留実験の因果関係について取り上げました。
ところが、マスコミは、地震の被害報道ばかりで、
CO2地中貯留との因果関係についてはまったく報道せず、
その結果、多くの国民は 何の疑問も持っていません。
ネットではごく一部の人がこの問題に言及していますが、
多くの人は半信半疑で、懐疑的意識はまったくありません。
ところで、筆者個人は現在、千葉県に住んでいますが、
東京湾の千葉県沿岸には多くの電力プラントや石油ガスプラントが
林立しています。 苫小牧をはるかに上回る規模です。
ちなみに、筆者個人は、1980年代、東京湾の
東電・東ガスのLNG地上貯槽 および地下貯槽の
設計エンジニアリングをやった実務経験があり、
東京湾が いかに危険かを熟知しています。
東京湾で大地震が起きたら、首都圏は壊滅します。
なぜなら、東京湾には原発はないものの、
大量の 石油タンクやLNGタンクが あるからです。
こんな危険な場所で、地震を誘発するのが確実なCO2地中貯留の実験を
やることは、まさに、狂気の沙汰、自殺行為です。
一般的に、地震学を専門にする人と、CO2地中貯留技術を専門にする人は
専門分野が異なるので、お互いの交流はありません。
そのことが、災害防止に関して盲点となっています。
２．日本には 地震爆発論学会 なるものが存在する
地震列島・日本では、東大などで、昔から地震の研究が行われていますが、
今なお、まったく、地震予知ができていません。
ほんとうに情けないことです。
伝統的な地震研究は、地学的アプローチですが、
それとは全く異なる地震爆発論が日本に存在しています。
http://bakuhatu.org/
地震の地下挙動は、外部から見えないので、
地震理論の多くは仮説と思われます。
そして、地震爆発論も仮説と思われますが、筆者個人は、
このような現象は十分、あり得ると信じます。
一方、伝統的な地震学の見地からは、地震爆発論は一笑に付される
かもしれませんが、傾聴に値すると筆者個人は思います。
その観点から、上記、CO2地中貯留は、
地震を誘発する危険がある のは間違いありません。
CO2地中貯留をやっている人も、それが地震を絶対に誘発させない
と断言することはできないはずです。
３．ネットでは、2016年時点で、苫小牧のCO2地中貯留実験が
地震を誘発する危険のあることが すでに指摘されていた
ネットでは、2016年時点で、CO2地中貯留実験が行われている苫小牧近傍で、
地震が発生する危険のあることがすでに指摘されていました。
☆http://blog.livedoor.jp/genkimaru1/archives/1986421.html
この指摘は2016年4月に行われていたわけですが、
地元の苫小牧などの市町村は、
全く何もアクションを起こさなかったのでしょうか。
国がやっていることだから、間違いないと信用しきっていたのでしょうか。
今回の北海道での地震の原因は、まったく特定されていませんが、
震源近傍に位置する 苫小牧のCO2地中貯留実験では、
2016年以降、今日まで、2年で 20万トンものCO2が
地下に圧入されているはずです。
これだけ大量のCO2ガスが、地中でどのような挙動をするのか、
誰も見ていないのです。
４．2014年の御嶽山の噴火は水蒸気爆発と言われているが、
東電福島原発3号機の爆発はオモテムキ、水素爆発と言われている
さて、2014年、御嶽山が噴火して、大災害が起きましたが、
これは、水蒸気爆発と言われています。
そして、2011年の東電福島原発3号機の爆発はオモテムキ、
水素爆発と言われています。
ネットでは、1号機の爆発は水素爆発だが、
3号機の爆発は1号機とは明らかに異なっており、
核爆発だったと言われています。
https://www.youtube.com/watch?v=r2kZOHPjYno
今回の 苫小牧CO2地中貯留実験での 大量のCO2ガスの地中圧入によって、
地下水が地下深く追いやられ、マグマと接して、
水素爆弾と同様の爆発現象を起こす可能性は ゼロではないでしょう。
今回の北海道地震の震源近傍に、樽前山 という活火山があるので、
苫小牧付近の地下水は マグマと接しやすいのです。
今回の北海道地震の特徴は、震源地の地表が山体崩壊していますが、
強い上下動があった と言われています。
そして、5センチの地盤隆起があったようです。
https://www.hazardlab.jp/know/topics/detail/2/6/26371.html
このことから、今回の地震は、一般の断層地震論では説明がつかず、
上記、地震爆発論の方が、適合していそうです。
いずれにしても、地震被害を受けた地元市町村は、
今回の地震のエネルギー源が何だったのか、そして、
苫小牧のCO2地中貯留実験で圧入された 20万トンものCO2ガス
との因果関係を 明らかにする必要があります。
なお、このまま、上記の実験を続ければ、また、
地震が起こる可能性を 否定できません。
↑
有力な引き金 になった可能性はある。
経産省は 碌でもない仕事ばかりしておる
原発の旗振りとか 狂っておるわなぁ ユダ米のイヌ＝国賊官庁でしかない。
明治37年(1904年) ～ 昭和49年(1974年) 大正-昭和時代の版画家。
函館生まれ。上京し川端画学校卒。
風景版画がおおく、量感のある山岳風景画で知られた。 作
「藤袴」です。
☆雨、秋冷すすむ。
第一次・戦犯リストだな、国賊どもが、
◆http://www.tokyo-np.co.jp/article/politics/list/201809/CK2018090902000122.html
東京新聞 2018年9月9日 朝刊
◎検証 安倍政治 官邸主導 忖度を生んだ 権勢
▼http://www.tokyo-np.co.jp/article/politics/list/201809/images/
PK2018090902100059_size0.jpg
各国首脳に突然、四枚の文書が配られた。
世界経済の状況は「リーマン・ショック前に似ている」。
二〇一六年五月の先進七カ国（Ｇ７）首脳会議（伊勢志摩サミット）。
議長を務める安倍晋三首相が「世界経済の危機」を強調すると、
他の首脳からは「危機とまで言うのは いかがか」
と疑問の声が上がった。
文書を作ったのは経済産業省でも内閣府でもなく、
政務担当の今井尚哉首相秘書官。
首相の「黒子役」として厚い信任を得る。
首相は、一七年四月の予定だった消費税率の１０％への引き上げを
再延期する腹を固めていた。
リーマン級の危機が起きなければ増税すると明言していたため、
論理に無理があるのを承知で、サミットの場を利用して
国内向けに発信した。
提案はＧ７の総意とはならなかったが、
「首相の 決断」のお膳立ては整った。
安倍政権の特徴は内政、外交とも「官邸 主導」が徹底していることだ。
第一次政権でも重用した麻生太郎副総理兼財務相、
菅義偉（すがよしひで）官房長官が両脇を固め、
官僚出身の今井氏や杉田和博官房副長官、
国家安全保障局（ＮＳＳ）の谷内（やち）正太郎局長、
北村滋内閣情報官ら第二次政権の固定メンバーとともに
中枢を形成する。
重要案件は官邸が決め、担当省庁は「蚊帳の外」になることも多い。
政府が長年、違憲と位置付けていた 集団的自衛権行使を容認する際には、
ＮＳＳや秘書官が 内閣法制局と協議し、理屈を練った。
北村氏は外務省を通さず 独自の対北朝鮮外交に乗り出している。
官邸主導は政策の迅速な決定・遂行につながる。
政府高官は「政権の方向に 官僚を動かすことができる」と自負。
第二次政権を見続けてきた谷口智彦内閣官房参与は近著で、
官邸の面々は私心なく首相を支え、強い結束力があると評した。
だが、官邸の権勢が強まるほど、政治家も官僚も
官邸の顔色をうかがう弊害が浮かび上がる。
森友、加計学園問題が 最たる例だ。
森友の国有地売却問題で、財務省は首相の妻昭恵氏と学園が親しい
ことを当初から認識。
今井氏が経産省から起用した昭恵氏付き職員が
財務省に優遇の可能性を照会した後、結果的に国有地は格安で売却された。
財務省は、決裁文書から 昭恵氏や政治家の名前を削除する
改ざんも行った。
加計の獣医学部新設を巡っては、事務担当の首相秘書官が
愛媛県職員らと官邸で面会し、実現へ異例の「指南」をしていた
ことが県文書に記載されていた。
学園理事長は首相の長年の友人。
首相は関与を全否定したが、周囲では 真偽不明ながら「総理のご意向」
などの言葉が飛び交った。
一連の問題から「忖度（そんたく）」による不公正がまん延している
のではないか、との疑念は強まっている。
ある官僚ＯＢは「決定過程が不透明な 安倍政権の『官邸 主導』は、
民主的チェックを受ける 政治主導ではない」と指摘する。
◆https://okita2212.blogspot.com/2018/09/blog-post_8.html
日々雑感 9月 08, 2018
◎自公政権で 日本は滅ぶ。
より抜粋、
＜中国メディアの快資訊は５日、
「日本はすでに戦争をする気がないのだろう」と論じる記事を掲載した。＞
自衛隊の隊員募集ポスターを見て、中国マスメディアは安心したようだ。
日本の自衛隊のポスターには女性やキャラクターが登場している。
だから自衛隊は「女々しくなっている」、「オタクが多くなっている」
と主張しているようだ。
自衛隊は「忠心愛国」よりも「自己趣味」の職業の一つになり、
戦争を知らない世代ばかりだから 実戦では役に立たないだろう
と分析しているようだ。
中国のマスメディアがそのように中国民に 自衛隊を伝えることは
危険な一面を有している。
自衛隊は「軟弱」だから「弱い」とのイメージを抱けば
中国の戦争を知らない前線部隊が 暴走しかねない。
自衛隊が出てきても 砲弾数発で脅せば たちまち逃げ出して、
簡単に片付くとみて 尖閣諸島へ上陸しかねない。
おそらく富士山麓御殿場などの射撃演習の映像を
中国マスメディアは国内に報じてないのだろう。
自衛隊員の過酷な訓練映像も中国マスメディアは保有しているはずだが、
それらを中国内で放映してないのだろう。
日本国民は自衛隊に「戦闘能力」がない とは思っていない。
確かにサラリーマン自衛隊員がいるかも知れない。
しかし彼らも 日本に外国軍が侵攻してくると知れば
直ちに戦闘態勢に入るだろう。
現代戦は 塹壕を掘って前線で突撃しあうことなどない。
極めてデジタル化したIT戦争だ。
敵を的よりも素早く見つけて攻撃する情報戦争だ。
偵察衛星や潜水艦探索などの能力が 雌雄を決する。
そうした機器を進化させるのは 科学水準と工業技術水準、
さらにはそれらを進化させるに十分な経済力が
軍隊の能力向上に 欠かせない。
ただ日本は経済成長が鈍化したまま 三十年近く過ごして来た。
その間に日本の援助や企業進出などもあって 中国は経済成長を果たして
日本を経済力で遥かに凌駕してしまった。
今後、日本と中国の軍事力バランスが 中国側に大きく傾く
ことは想像に難くない。
それも遠い未来の話ではない。ここ数年のことだろう。
そうしないためには日本も経済成長させて GDPを大きくするしかない。
すべとは経済成長に掛っている。
経済成長させるためには必ず企業は 研究開発費の投資を増やし、
技術革新 しなければならない。
当然、生産性向上のためのai開発や生産施設の合理化投資を
しなければならない。
そうした経済成長するための投資に対して、政府は大胆な減税措置を
講じるべきだ。 法人税減税などといった 米国の1%の要請に従って行い、
その穴埋めに消費税増税するなど 愚の骨頂だ。
出来れば 中国経済の破綻を歓迎し、中国経済の破綻へ向けて
日本政府は努力すべきだ。
中国経済が破綻すれば多少は 日本経済にも影響が出るだろうが、
日本の安全保障のためには プラスの方が大きい。
断じて日中スワップなど行うべきではない。
中国を援助してきて、日本にとって 良いことが何かあっただろうか。
中国は豊かになっても 民主化することはなく、
豊かな経済力で 軍拡に走ったではないか。
近隣諸国への軍事的脅威を増大させただけだ。
中国経済をこれ以上大きくしてはならない。
他の国はいざ知らず、日本は 中国と経済的な協調関係を
これ以上振興してはならない。
むしろ中国から 邦人企業の撤退に協力すべきだ。
中国人の日本国内への流入にも注意すべきだ。
既に日本の 永住外国人第一は中国人 になっている。
もはや中国人移民を防止すべきだ。
彼らは中共政府の指示で いかなる挙に出るか分からない。
それは長野オリンピックの際の騒動で 実証されている。
日本の政治を大転換させて、経済成長最優先へと舵を切るべきだ。
財務官僚たちに毒された 財政規律論は日本を衰亡させるだけだ。
「国民の生活が 第一」の政治こそが 日本を力強く甦させる。
国土強靭化も必要だし、今後とも増加する福祉財源も必要だ。
そうしたことを可能にするのは「増税」ではなく、経済成長だ。
まずGDPの主力エンジンたる 個人消費を高める消費減税を実施し、
財政拡大を図るべきだ。
手押しポンプで水を汲み上げるには「呼び水」を注入しなければならない。
そうした簡単な原理すら、自公政治家諸氏は完全に失念している。
彼らこそ 日本を衰亡させる張本人だ。
前田 政雄、二枚目、
「戸隠山」です。
隠れ多極主義者？
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52031683.html
日本や世界や宇宙の動向 九月８日
◎トランプ大統領 「新合意なければ 日本は大変な問題になる」
これは主要メディアの記事ですから
本当に以下の通りの内容をトランプが発言したかどうかは分かりませんが、
もしトランプが日本との貿易戦争を覚悟しているなら、
その背後には様々な思惑があるのも確か。
・中間選挙前に強気の姿勢に出る。
・アメリカ経済や米ドルが崩壊する前に
日本や世界経済を崩壊させたい。
・日本と中国が歩みよっているのが気に食わない。
・アメリカ産の遺伝子組み換え穀物、種、農薬を
大量に日本に輸出して日本人を弱体化したい。
・トランプの背後にモサドがいるなら、
日本に巨大台風や地震を発生させて
日本を混乱させることも考えられる。
日本の自衛隊は米軍の傘下ですから、日本はアメリカの籠の中。
日本政府がアメリカ政府に抵抗することはないでしょう。
その結果、中国だけでなく アメリカからゲテモノが
次々に日本に入ってきます。
でも、その前にアメリカがつぶれてしまいそうなんですが。。。
☆http://hosyusokuhou.jp/archives/48822837.html
保守速報 2018年09月08日
☆https://jp.reuters.com/article/usa-trade-japan-0907-idJPKCN1LN2AS
ロイター 2018年9月8日
◎トランプ米大統領、対日貿易協議 「物別れなら一大事」
◆https://tanakanews.com/180907japan.htm
田中 宇(さかい) ２０１８年９月７日
◎トランプに売られた喧嘩を 受け流す日本
より抜粋、
トランプは「北米や欧州の国々との貿易交渉が進んでいるが、
それで終わりでない」という趣旨を述べ、日本を名指しして、
「これまで日本の指導層との関係は良かったが、その良い関係も、
日本がいくら（対米貿易黒字を穴埋めするためのお金を）払わねばならないかを
私が日本に伝えた時点で終わるだろう」と語った。
トランプは、すでに貿易問題でドイツやカナダに喧嘩を売り、
メルケルやトルドーと激しいやり取りをしている。
中国にも巨額の貿易黒字の削減を求め、
一部は認められたが 残りは拒絶されて貿易戦争になっている。
次の標的は日本であり「オレが売った喧嘩を安倍が買って
日米関係が悪化するぞ」とトランプは予告的に宣言した。
だが、私から見ると、米国が日本に無茶な要求をしても、
トランプが予告した 日米貿易戦争の勃発と日米関係の悪化は、
たぶん起こらない。 予告は「はずれ」になる。
日本は、カナダやドイツと異なり、安倍も官僚機構も、米国にやり返さない。
トランプに売られた喧嘩を買わず、受け流す。
日本では、国家の権力の源泉が「米国との関係（対米従属）」にある。
米国の権力筋と つながった勢力が、日本の権力を握る。
戦後、米権力筋とのつながりは外務省が主導する官僚機構が握り、
官僚にかつがれた自民党が 政界を支配していた。
だが１６年の大統領選で、それまで米国の権力を握っていた 軍産複合体に
宣戦布告した覇権放棄屋のトランプが勝ってしまい、
それ以来、米国の権力の最上層部で トランプと軍産との戦いが続き、
今のところトランプが優勢だ。
安倍は、トランプからいくら喧嘩を売られても、それを買うわけにいかない。
安倍がトランプと喧嘩すると、それで生じた日米関係の空白を埋める形で
日本外務省が入り込んできて、自民党内（もしくは野党）の安倍以外の勢力と
外務省が結託して安倍を倒し、日米関係（＝日本の権力）を
外務省が握り直すための政変 を起こしかねない。
戦後、日本が高度成長を始めた１９６０－７０年代には、
ベトナム反戦運動などで米国から 日本人の反米感情を扇動する動きがあり、
当時の日本の若者（全共闘世代）が反米的になった。
だがその後の日本の支配層は、国民の反米化を阻止することを重視した。
経済大国となった日本は、自衛が十分可能になり、
安保面で対米従属する必要がなくなったため、
国民の反米感情が煽られると、昔より簡単に対米自立しうる。
日本の権力構造が 米国とのつながりに依拠しているため、
日本の権力機構は、安保面で不必要になっても、
対米従属に固執せねばならない。 国民の洗脳が重要になっている。
▼トランプの喧嘩を買った国から順番に多極型世界へ。
日本は取り残されてる のに気づかない。 新たな「幕末」
イランの石油利権は日本にとって非常に重要なので、
日本がトランプのイラン制裁に協力するのは困難だ。
だが、協力しないと宣言することも、トランプと喧嘩になるのでできない。
経産大臣は「民間企業の判断に 任せます」と
ごまかし的な発言をしておくしかない。
トランプが安倍の顔に泥を塗っても、安倍はヘラヘラお追従笑いを崩さない。
トランプと喧嘩したら終わりだからだ。
日本は、カナダやドイツと違う。
トランプの策略は、売られた喧嘩を買わせることが前提だ。
喧嘩を買わない日本は、トランプにとってやりづらい相手だ。
トランプの策略は、日本に対して効かないが、他の多くの国々には効果がある。
「もう米国と一緒にやっていけない」 「対米自立しかない」と
決断した国から順番に、非米的・多極型の新世界秩序 に参加していき、
いずれ非米側の諸国の方が大勢になった時点で、
ドル決済や米国中心の金融システムが 見捨てられる傾向が加速し、
米国覇権が崩れて 多極化が進む。
日本は、戦後の権力構造ゆえに 対米従属に固執し、
今まさに起きている米国覇権の退潮と多極化について、
きちんと分析していないし、転換の準備もほとんどしていない。
黒船が沖合まで来ているのに、無視したり、
長崎に行けと言ったりしているだけの、幕末の幕藩体制みたいだ。
幕藩体制の中で、安倍と外務省が暗闘しているのが今の日本だ。
次の「薩長の志士」たちは今どこにいる？？。
まだ新たな「薩長」が誰なのかも見えてない。
だが、すでに今の日本は、国是の転換が必要な「幕末」
「時代遅れの 旧体制」になっている。
マスコミや権威ある人々は、その状態を指摘しない。 気づいてない。
多くの国民も呑気に構えている。
米国の覇権が退潮するなか、対米従属に固執して
他の道を進みたがらない日本は、
しだいに周辺国から馬鹿にされる 二流国になっている。
前田 政雄、三枚目、
「赤城湖」です。
二酸化炭素＝地球温暖化論は すでに完全破綻しておる、
地球は寒冷化に向かっておるわけで、
◆https://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/37508464.html
新ベンチャー革命 2018年9月9日 No.21
◎今回の北海道胆振東部地震は、断層地震論では説明がつかない：
甚大な被害を受けた地元市町村は、
苫小牧のCO2地中貯留実験 との因果関係を 追究（追及）すべき
１．経産省は 東京湾の千葉コンビナートでも、
苫小牧同様のCO2地中貯留実験をやるつもりなのか、
もう狂気の沙汰だ！
本ブログにて、すでに、先日の北海道の大地震と
苫小牧のCO2地中貯留実験の因果関係について取り上げました。
ところが、マスコミは、地震の被害報道ばかりで、
CO2地中貯留との因果関係についてはまったく報道せず、
その結果、多くの国民は 何の疑問も持っていません。
ネットではごく一部の人がこの問題に言及していますが、
多くの人は半信半疑で、懐疑的意識はまったくありません。
ところで、筆者個人は現在、千葉県に住んでいますが、
東京湾の千葉県沿岸には多くの電力プラントや石油ガスプラントが
林立しています。 苫小牧をはるかに上回る規模です。
ちなみに、筆者個人は、1980年代、東京湾の
東電・東ガスのLNG地上貯槽 および地下貯槽の
設計エンジニアリングをやった実務経験があり、
東京湾が いかに危険かを熟知しています。
東京湾で大地震が起きたら、首都圏は壊滅します。
なぜなら、東京湾には原発はないものの、
大量の 石油タンクやLNGタンクが あるからです。
こんな危険な場所で、地震を誘発するのが確実なCO2地中貯留の実験を
やることは、まさに、狂気の沙汰、自殺行為です。
一般的に、地震学を専門にする人と、CO2地中貯留技術を専門にする人は
専門分野が異なるので、お互いの交流はありません。
そのことが、災害防止に関して盲点となっています。
２．日本には 地震爆発論学会 なるものが存在する
地震列島・日本では、東大などで、昔から地震の研究が行われていますが、
今なお、まったく、地震予知ができていません。
ほんとうに情けないことです。
伝統的な地震研究は、地学的アプローチですが、
それとは全く異なる地震爆発論が日本に存在しています。
http://bakuhatu.org/
地震の地下挙動は、外部から見えないので、
地震理論の多くは仮説と思われます。
そして、地震爆発論も仮説と思われますが、筆者個人は、
このような現象は十分、あり得ると信じます。
一方、伝統的な地震学の見地からは、地震爆発論は一笑に付される
かもしれませんが、傾聴に値すると筆者個人は思います。
その観点から、上記、CO2地中貯留は、
地震を誘発する危険がある のは間違いありません。
CO2地中貯留をやっている人も、それが地震を絶対に誘発させない
と断言することはできないはずです。
３．ネットでは、2016年時点で、苫小牧のCO2地中貯留実験が
地震を誘発する危険のあることが すでに指摘されていた
ネットでは、2016年時点で、CO2地中貯留実験が行われている苫小牧近傍で、
地震が発生する危険のあることがすでに指摘されていました。
☆http://blog.livedoor.jp/genkimaru1/archives/1986421.html
この指摘は2016年4月に行われていたわけですが、
地元の苫小牧などの市町村は、
全く何もアクションを起こさなかったのでしょうか。
国がやっていることだから、間違いないと信用しきっていたのでしょうか。
今回の北海道での地震の原因は、まったく特定されていませんが、
震源近傍に位置する 苫小牧のCO2地中貯留実験では、
2016年以降、今日まで、2年で 20万トンものCO2が
地下に圧入されているはずです。
これだけ大量のCO2ガスが、地中でどのような挙動をするのか、
誰も見ていないのです。
４．2014年の御嶽山の噴火は水蒸気爆発と言われているが、
東電福島原発3号機の爆発はオモテムキ、水素爆発と言われている
さて、2014年、御嶽山が噴火して、大災害が起きましたが、
これは、水蒸気爆発と言われています。
そして、2011年の東電福島原発3号機の爆発はオモテムキ、
水素爆発と言われています。
ネットでは、1号機の爆発は水素爆発だが、
3号機の爆発は1号機とは明らかに異なっており、
核爆発だったと言われています。
https://www.youtube.com/watch?v=r2kZOHPjYno
今回の 苫小牧CO2地中貯留実験での 大量のCO2ガスの地中圧入によって、
地下水が地下深く追いやられ、マグマと接して、
水素爆弾と同様の爆発現象を起こす可能性は ゼロではないでしょう。
今回の北海道地震の震源近傍に、樽前山 という活火山があるので、
苫小牧付近の地下水は マグマと接しやすいのです。
今回の北海道地震の特徴は、震源地の地表が山体崩壊していますが、
強い上下動があった と言われています。
そして、5センチの地盤隆起があったようです。
https://www.hazardlab.jp/know/topics/detail/2/6/26371.html
このことから、今回の地震は、一般の断層地震論では説明がつかず、
上記、地震爆発論の方が、適合していそうです。
いずれにしても、地震被害を受けた地元市町村は、
今回の地震のエネルギー源が何だったのか、そして、
苫小牧のCO2地中貯留実験で圧入された 20万トンものCO2ガス
との因果関係を 明らかにする必要があります。
なお、このまま、上記の実験を続ければ、また、
地震が起こる可能性を 否定できません。
↑
有力な引き金 になった可能性はある。
経産省は 碌でもない仕事ばかりしておる
原発の旗振りとか 狂っておるわなぁ ユダ米のイヌ＝国賊官庁でしかない。