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涼しい夏祭?

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 画は歌川 國貞 (三代豊國)

 天明6年(1786年)〜元治元年(1865年)

 号は、香蝶楼・一雄斎・五渡亭など        作


  「祇園祭礼信仰記 ぎおんさいれいしんこうき」 より、

  「小田春永 市川團十郎」です。


☆曇り、ヒンヤリ。

そのとおりですよ、今日21日は妙な噂もある、ご用心を、

◆http://blog.goo.ne.jp/tarutaru22/e/123180e5dd95a926442f97c85e94fdd9
暗黒夜考〜崩壊しつつある日本を考える〜 2012年07月21日
◎「トモダチ作戦」再び 
  M8.2首都直下地震想定した日米合同演習が意味すること


M8.2レベルの首都圏直下形地震を想定した日米合同演習が実施された。

以下の記事にあるように、米軍の中佐が
「東日本大震災が起きた後のトモダチ作戦を教訓に日米間の連携を深めることが目的」などと
”綺麗事”を抜かしているが、そんなものはまったくの”嘘っぱち”である。

先日のエントリーでもコメントしたように、
弱った獲物を確実に仕留めてこれを食すことは「自然の道理」であり、
アメリカが真に意図しているのは近い将来起きるであろう首都圏における巨大地震の後に
どこの国よりもいち早く現場に駆けつけ、世界に先駆けて「日本再占領」の御旗を掲げることである。

「親切な顔をして近づいてくる隣人には気をつけろ」という諺があるように、
「トモダチ作戦」という実にわざとらしい名称でおこなわれるアメリカの支援は、
混乱に陥った友人=日本から富を収奪しようという、”火事場泥棒”さながらの行為である。

よくよく考えてみて欲しい。

日米安保が本当に有効であり、日米が真に友人関係にあれば、
そこには「無言の信頼関係」があるはずであり、わざわざ「トモダチ」などと称する必要などない話である。 

それに自国経済がボロボロのアメリカが、自国民そっちのけで本気で
はるか遠くの島国のために全身全霊を尽くすことなどあり得ない話である。

アメリカ経済の実態は日本国内にて報道されることはほとんどないが、
それはもう酷い状態であり、フードスタンプに群がる人々、警察国家化し
一般市民を弾圧する米政府という光景であるのがその実情である。

即ち、国民がそんな危機的状態にあるアメリカが、巨費を投じて日本を支援などするはずがないということである。

トモダチのフリをして手を差し伸べ、その後には何倍もの報酬を強奪するのがアメリカの真意である。

つまり、天変地異に乗じた「日本再占領」の絵である。

末端の米軍兵士は何も真相を知らず、真に親切心から日本国民に手を差し伸べるであろうが、
その後ろに控えている”本丸”の連中どもはハゲタカの如く、日本の死肉を貪(むさぼ)らんと
手薬煉(てぐすね)を引いていることを我々日本国民はよくよく理解することが肝要であろう。


☆http://sankei.jp.msn.com/politics/news/120719/plc12071914340008-n1.htm
MSN産経ニュース 2012.7.19
◎「トモダチ作戦」再び 日米がM8.2首都直下地震想定し合同演習 



3.11は「日本再占領」を企図した、「米帝」による「人工地震&人工津波」テロ。

何度も書いてきました。

日本国民が沈着冷静であったので、邪悪な作戦は失敗に終わったが、

必ずまた仕掛けてきますよ。

奴らは国内ガタガタで大炎上中、もはや何でもありになっております。

隷米・売国政権を一日も早く引き摺り下ろすこと、これが至急の大命題です。



國貞、二枚目、



「八幡祭小望月賑 はちまんまつりよみやのにぎわい」 「横ぐしのお富」 「きられ与三」です。



ようやく気がついたようだねぇw

◆http://www.tokyo-sports.co.jp/nonsec/23274/
東スポ  2012年07月18日
◎旅行業者「中国人観光客もういらない」


中国人観光客はもういらない――。
NHKが中国からの団体客を扱う日本の旅行業者を対象に調査したところ、
70%以上の業者が取り扱いを「控える」「中止する」と回答して話題になっている。

観光客の誘致は日本政府が力を入れるテーマだ。
特に年間100万人以上が訪れる中国人はターゲットで、ビザ発給でも優遇される。
だが、誘致構造に問題がある。
一部の大手を除き、日本の旅行会社は中国での営業が認可されていないため、
中国の旅行会社の提案プランを受け入れてきた。

NHKの報道では、中国からの東京・大阪5泊6日団体ツアーの価格は5万円と
驚きの実態が報じられたが、これでは日本側に利益が出るわけがない。
NHKの調査では、日本の旅行会社の76%が中国人団体客の取り扱いを今後
「中止、または控える」と回答した。 もう中国人はいらん!と宣言した形だ。

だが、このNHK報道自体には別の意味があるようだ。
旅行代理店関係者は「政治的な圧力をかけ、日本の旅行代理店が中国で
ツアーを直接販売できるよう規制緩和を促そうというもの」と読み解く。

では今後、日本側の思惑通り、利益を上げながら中国人団体客を獲得できるのか。
それでも「中国人客は減る」(同)とみている。なぜか。
すでに旅行先として日本を敬遠するようになっているからだ。

「日本の5000円のビジネスホテルと、
タイの1000バーツ(約2500円)のプール付きホテル、どちらを選ぶかは明白」
(同関連業者)

中国に買い叩かれたうえに、価格を上げれば逃げられる。しかも、
マナーの悪い中国人観光客が多い宿泊施設は、日本人客が避ける傾向もある
というから踏んだり蹴ったりだ。



支那人は感染症が多い、エイズ、難治性結核、難治性肝炎とか、病気のデパート。

コレラまであるわけだ。 前夜、支那人が宿泊した施設は、こりゃぁごめんですよw

民度低く先進国を旅行するなどそもそもムリですから。

ま、儲からぬわけだw  台湾限定だな。




國貞、三枚目、



「御祭金五郎」 「願の小三」です。



当ブログ既報ですが、叩かれ始めたねぇ、

◆http://blogs.yahoo.co.jp/x1konno/36784415.html
近野滋之『民族主義者の警鐘』  2012/7/17(火)
◎元外交官・孫崎享
 「日本人にとって受け入れがたい事実だが、尖閣諸島は日本固有の領土ではない」、
 孫崎享に「尖閣諸島が中国領ではない5つの理由」の動画にある事実を教えて
 尖閣諸島は日本固有領土だと認めさせろ


より抜粋、


孫崎享には、「尖閣諸島が中国領ではない5つの理由」の動画にある事実を教えて、
尖閣諸島は日本領だと認めさせるべきです。

尖閣諸島が中国領ではない5つの理由(動画)

☆http://www.youtube.com/watch?v=05x4iciT_z8&feature=youtu.be

 ?、国際法は、1971年まで日本の尖閣諸島の領有に一度も抗議を行わなかった中共の権原を認めない。

 ?、尖閣諸島を発見したのは、中共ではなく琉球人(日本)である。

 ?、中共が尖閣諸島を実効支配した、歴史的事実は存在しない。

 ?、林子平の「琉球三省並三十六島之図」(1786年)は、
   当時の日本が尖閣諸島を中共領と認めた根拠にはならない。

 ?、尖閣諸島が中共領であった歴史的事実が存在しない以上、カイロ宣言は尖閣諸島と無関係である。


結論 : 中共による尖閣諸島の領有権の主張は、中共の帝国主義以外の何ものでもない。



核武装論者のサイトで右巻き、手前は核武装には不同意です。

「核武装」ということは「原発容認」になる、地震の巣=日本にはまったく不向きなシステムです。

非効率的で、最終処分の方途もいまだ確立しておらない。 3.11で骨身に染みたはずだがねぇ。

支那の核攻撃はありえませんな、やれば北半球全滅ですからw 支那も汚染される。

従って通常戦闘になるわけだが、支那海軍wの実力は?

油断大敵だが以前にも書いておりますが、一人っ子兵士だらけ、愛国心はまず皆無w

恐るるに足らんのが実態でしょうな、過大評価は相手を利することになりますよ。



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