立春やⅢ

　画は　丸尾 末広　（まるお すえひろ、本名：丸尾　末廣、1956年～ ）

　日本の漫画家、イラストレーター。　http://www.maruojigoku.com/

　1980年『リボンの騎士』でデビュー。　高畠華宵などの影響を受けたレトロなタッチと、
　（主に性的に）過激な描写、夢野久作や江戸川乱歩などの影響が色濃い
　幻想的、怪奇的な作風が魅力。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　作


　　「池の下『盲人書簡』」です。


☆雪、積もりそう。

近づく戦雲、　老耄ストーカー８９３・ユダ米、

◆https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201802050003/
櫻井ジャーナル　　2018.02.05
◎名護市長選の結果に関係なく、
　安倍政権は米国のために戦争の準備を粛々と進める （前半）


沖縄県名護市の市長選挙で渡具知武豊が稲嶺進を破り、初当選した。

渡具知はアメリカ軍普天間飛行場移設計画を事実上容認している人物だというが、
これでアメリカや日本の戦略に変化が生じることはないだろう。

本ブログでは何度も指摘しているように、
アメリカでは好戦派のネオコンが国防総省のDPG草案として
1992年2月に世界制覇プランを作成した。

当時、国防次官だったネオコンのポール・ウォルフォウィッツが中心
になっていたことから、ウォルフォウィッツ・ドクトリンとも呼ばれている。

その直後からアメリカの有力メディアは戦争熱を煽る報道を続けているが、
1992年の大統領選挙で選ばれたビル・クリントンは当初、戦争に消極的だった。

しかし、1997年1月に流れが大きく変化する。

国務長官が戦争に消極的だったクリストファー・ウォーレンから
好戦的なマデリーン・オルブライトに交代したのだ。

この人事を大統領に働きかけたのはヒラリー・クリントンだと言われている。

オルブライトはズビグネフ・ブレジンスキーの教え子で、ヒラリーの友人。

この政権にはネオコンのビクトリア・ヌランドが
国務副長官首席補佐官を務めているが、このヌランドもヒラリーと親しい。

ちなみに、ヌランドの夫であるロバート・ケーガンも
ネオコンの大物として知られている。

1998年の秋にオルブライトはユーゴスラビア空爆を支持すると表明、
その年の10月にビル・クリントン大統領は

リチャード・ホルブルックをセルビアに派遣して
コソボから軍隊を引き揚げなければセルビアを空爆すると
スロボダン・ミロシェビッチ大統領を脅し挙げた。

そして1999年3月、NATO軍はユーゴスラビアを先制攻撃した。

この攻撃ではアメリカ軍のB2ステルス爆撃機が
スロボダン・ミロシェビッチ大統領の自宅のほか、中国大使館も爆撃している。

目標を設定したのはCIAで、大使館へは3方向からミサイルが撃ち込まれた。

アメリカ側は例によって「誤爆」だとしているが、

計画的な爆撃だった可能性が高い。

ウォルフォウィッツ・ドクトリンの前、1991年9月に第1草稿が書かれているが、
そのころにウォルフォウィッツはイラク、シリア、イランを殲滅する
と語っていたという。

これはウェズリー・クラーク元欧州連合軍（現在のNATO作戦連合軍）
最高司令官が2007年に語っている。


(後半)


1980年代にロナルド・レーガン政権内では
イラクのサダム・フセインをどう扱うかで対立があった。

ジョージ・H・W・ブッシュ副大統領やジェームズ・ベイカー財務長官は
フセインをペルシャ湾岸産油国の防波堤と捉えていたのに対し、

ネオコンは　イラクに親イスラエル派体制を樹立、

トルコ、イラク、ヨルダンの親イスラエル国帯を築いて
シリアとイランを分断、弱体化させるべきだとしていた。

ジョージ・H・W・ブッシュが大統領だった1990年8月に
イラクがクウェートへ軍事侵攻し、

翌年1月にアメリカ軍主導の軍隊がイラクへ攻め込んでいるが、
このときにブッシュ政権はフセインを排除しない。

ネオコンは激怒、ブッシュは再選されなかった。

その息子であるジョージ・W・ブッシュは2001年に大統領となるが、
その周辺はネオコンが固めていた。

その年の9月11日にニューヨークで世界貿易センターや
バージニア州アーリントンにある国防総省本部庁舎（ペンタゴン）が
攻撃されると、それを利用し、

2003年3月にアメリカ軍は従属国の軍隊を引き連れてイラクを先制攻撃、
フセインを処刑することに成功した。

その際、大量破壊兵器をイラク軍が保有していると
アメリカの政府や有力メディアが宣伝していたが、嘘だった。

そして2011年にシリアが傭兵部隊によって侵略され、
イランに対する工作も進んでいる。

現大統領のドナルド・トランプは選挙キャンペーン期間中は
ネオコンのプランを否定する政策を打ち出していたが、

マイケル・フリン国家安全保障補佐官やスティーブン・バノン首席戦略官が去り、
ネオコンの世界戦略が復活した。

フリンの後任であるH. R. マクマスターはデビッド・ペトレイアスの子分。

つまりヒラリー・クリントンに近く、ネオコンにつながっている。


日本では1995年に「東アジア戦略報告」が作成された時から

ウォルフォウィッツ・ドクトリンの戦略に基づき、

アメリカの戦争マシーンに組み込まれてきた。

ドクトリンが作成されて間もなくして「安全保障研究所（安保研）」と

「日本平和・文化交流協会」が動き始めているが、

両組織で中心的な役割を果たしたのが秋山直紀。

防衛事務次官だった守屋武昌と山田洋行との問題で注目されることになる。

この守屋が辺野古での新基地建設、米陸軍第1軍司令部の座間基地への移転

などの巨大利権に関係、小泉純一郎の懐刀と言われた飯島勲と

結びついたとする話も流れた。

ドクトリンが作成された2年後、1994年8月に細川護煕政権の

「防衛問題懇談会」が作成した

「日本の安全保障と防衛力のあり方（樋口レポート）」は

国連中心主義の立場から書かれていたことから


マイケル・グリーンとパトリック・クローニンは

「日本が自立の道を歩き出そうとしている」と主張、

ジョセフ・ナイ国防次官補が「東アジア戦略報告」を書き上げることになった。

1997年には「日米防衛協力のための指針（新ガイドライン）」が作成され、

99年には「周辺事態法」が成立した。

2000年にはネオコン系シンクタンクPNACがDPGの草案をベースにした
「米国防の再構築」が発表されているが、

この年にはナイとリチャード・アーミテージのグループが

「米国と日本－成熟したパートナーシップに向けて
（通称、アーミテージ報告）」を作成している。


そして2001年9月11日の攻撃。

ネオコンにとって絶妙のタイミングだ。

この攻撃を利用してアメリカ支配層は国内でファシズム化を進め、

国外で軍事侵略を本格派する。

1982年に出されたNSDD55で核戦争を想定した

戒厳令計画と言われる　COGプロジェクト　が始まり、

88年には大統領令12656で国家安全保障上の緊急事態に変更、

9／11でCOGが起動している。

おそらく日本の緊急事態条項はこれがモデルだ。


日本では2002年に小泉純一郎政権が「武力攻撃事態法案」、

03年にはイラク特別措置法案が国会に提出され、

04年にアーミテージは自民党の中川秀直らに対して

「憲法9条は日米同盟関係の妨げの一つになっている」と言明。

2005年には「日米同盟：未来のための変革と再編」が署名されて

対象は世界へ拡大、

安保条約で言及されていた「国際連合憲章の目的及び原則に対する信念」

は放棄される。

そして2012年にはアーミテージとナイのコンビが

「日米同盟：アジア安定の定着」を発表した。

もっとも、アメリカは遅くとも　1992年2月の時点で　国連と決別、

単独行動主義へ切り替えている。

アメリカの支配層が日本に担当させようとしているのは

太平洋からインド洋にかけての海域。

アメリカ、オーストラリア、インド、日本が連携して

中国を封じ込めることになっている。

その一方で日本はイギリスと軍事同盟についての話し合いをはじめたようだ。

アメリカ、オーストラリア、イギリスはアングロ・サクソン系の国であり、

かつてイギリスの植民地だったインドの現政権は

イスラエルと緊密な関係にある。

勿論、日本の明治維新はイギリスが黒幕　だった。

フィリピンでベニグノ・アキノ3世がフィリピン大統領だった当時、

アメリカは配下の国としてオーストラリア、インド、日本のほか、

フィリピン、ベトナム、韓国を結びつけて「東アジア版NATO」

を作り上げようとしていたが、これは難しくなっている。（了）




◆http://85280384.at.webry.info/201802/article_59.html
半歩前へ　　2018/02/06
◎基地反対の　沖縄創価学会・公明党が　なぜ？


安倍晋三は創価学会とどんな取引をしたのか？

公明党と創価学会は政教分離どころか　一心同体　である。

もっとハッキリ言えば、公明党は創価学会の下部組織、政治部門である。

もともと沖縄公明党は基地新設に反対で、

前回の名護市長選では自主投票を貫いた。


日刊ゲンダイによると、今回、自公が推した新人候補の当確が出た後、

公明党沖縄県本部の代表は報道陣に

「米海兵隊の県外・国外移転を求める。日米地位協定の改定も求めていく」

と言ったそうだ。

いまも基地新設に反対のようだ、ではなぜ、

容認派の候補を　自民党とともに応援したのか？

公明党はこれまでも　特定秘密保護法や　集団自衛権の行使を含む戦争法、

さらには「共謀罪」法などへの対応で、

ある日、突然それまでの態度を　豹変。

自民党に注文を付けているフリをして、最後は自民党に同調、賛成に回る。

手のひら返しは　彼らの常とう手段　かも知れないが、

「沖縄は事情が違う」と私は思っていた。


ところが実働部隊の創価学会がフル回転。

一節にはお得意の有権者の「住民票移転作戦」が展開されたのではないか

と言われている。

例えば東京・品川区の住民が名護市に住所を移し変える。

それによって名護市長選の投票が可能となる。

このウワサの根拠として、名護市に住民が一気に約３０００人も増えた

というのだ。　市にとってこんなことは前代未聞の珍事。

もう一つは地元有権者の４４・４％が「期日前投票」をした。

２人に１人はさすがに異常だ。

けが人や病人まで　車で送り迎えして投票所に運ぶ「大動員作戦」が

繰り広げられたのではないか？　と言われている。

もし、事実ならオソロシイ話だ。

それにしても解せないのが、基地新設に反対の沖縄創価学会・公明党が

なぜ？　という謎である。　　（敬称略）



↑
キ印カルト・創価学会ですからｗ

連中の目的は、池田大作が主導する「総体革命」＝日蓮宗を国教に！　ですよ。

学会の本佛である大作が、日本国の本尊になる。ということ。

日蓮の狂気が憑依しておる連中ですから、何でもやる、法令などくそくらえ　さ。



追：１２：３０PM

◆https://twitter.com/tokaiama
東海アマ　　　　　　　　　　　　　　　　より抜粋、


#Shining@HeavenSoHigh 14時間前

Shiningさんがkamitori 立憲民主共闘！をリツイートしました

【沖縄・名護市長選】：

票集計が進むにつれて、稲嶺氏の票数が減っていく･･･
という怪奇現象！

外部からコンピューターの「妖精」が数字をいじくった
としか考えられません。
不正選挙請負人のムサシの底力でしょうか。

終盤から、稲嶺氏に票が増えず。逆に減っている。
▼https://pbs.twimg.com/media/DVPOAp9VMAABBuc.jpg



＃ike1962‏ @8icsRtq8Pz2NoMi　21時間前

　　「消えた投票数　…　どこへ」

　　獲得票数が減るって、あり得ませんよね。また不正ですね。

　　この調子で国民投票されたら、国民が消されてしまいます。

　　▼https://pbs.twimg.com/media/DVQBQd_U8AEYJ5V.jpg



◆http://my.shadowcity.jp/2018/02/post-12656.html
ネットゲリラ　　 (2018年2月 6日)
◎お金返して


より抜粋、


　　名護市長戦は完全にインチキだよねｗ　

　　玉城デニー衆議院議員たちが調査に入る　というんだが、

　　期日前投票率が異常に高いとか、

　　集計している途中で、野党側候補の得票だけが

　　「足して行くと減ってしまう」という

　　「あってはならない」事態が起きている。

　　まぁ、アベシンゾーの命運が尽きた　という事だｗ




丸尾末広、二枚目、



「パンクCD 　ザ・スターリン『虫』」です。



ロシアに報復で「核」打ち込まれて、やっと目が醒める　のだろうな、

ユダヤ亜種(福音派)で　「自分たちだけは　選ばれし民、絶対助かる」ｗ

◆http://velvetmorning.asablo.jp/blog/2018/02/04/8782574
velvetmorning blog　　2018/02/04
◎アメリカの核戦略 ―


こんな記事が出ています。


以下引用

米トランプ政権 新たな核戦略発表 軍縮に逆行の声も

アメリカのトランプ政権は新たな核戦略を発表し、

核なき世界を目指すとしたオバマ前政権からの方針転換を打ち出しました。

ロシアや中国の脅威に対抗するため、

「低出力核」と呼ばれる威力を抑えた核兵器の増強など、

抑止力の強化を柱に据えており、

核軍縮の流れを逆行させるという懸念の声もあがっています。

以上引用　NHK 20180203


この政策は、トランプが始めたものではなく、

オバマ政権から継続して行われているものです。

オバマ政権の時代は、『核廃絶』とか嘘ついて　開発していたが、

トランプは、それを公然と口にしただけ。

アメリカの　新型核兵器の開発のために、

日本は放射能まみれになっているわけですし、

核のゴミも大量に持ち込まれ、バラまかれています。

日本で起きている、おかしな人工地震は、

アメリカの新型核兵器の実験によるものです。



以下引用

また、アメリカは包括的核実験禁止条約について

署名のみで、批准しておらず、

オバマ政権も批准の努力をしようとはしませんでした。

日本ではあまり知られていないことですが、米軍は2015年から

新型核爆弾「B61 12型」を飛行中の爆撃機から投下する実験を開始しました。

アメリカにより1966年から現在までに3000発以上の「B61」が

配備されてきていますが、現在開発中の12型には

より多くの電子機器が組み込まれ、精密爆撃が可能になるのだそうです。

この新型核爆弾の実験は、今後30年で1兆ドルを投じて行う

核兵器性能改善計画の一環で、新型のミサイルやステルス爆撃機などの

開発や配備も同時に進められていく予定です。

以上引用

http://blog.goo.ne.jp/raymiyatake/e/fc19e8007441f25cc9cc8c81e935de1c


こういう兵器を米韓合同演習などで持ち込んでおいて、

北朝鮮の核に対して圧力をかけるとか、非核化を考えれば

逆効果なだけです

アメリカは今までも、実戦で核を使っている 可能性が極めて高い。

（地震兵器含め）


以下過去記事より

「核無き世界を」と言ってノーベル平和賞を受賞したオバマ大統領の

アメリカは、核兵器禁止条約制定目指す国連の決議案に反対するよう関係国を説得

― 2016/10/29 19:35

「核無き世界を」と言ってノーベル平和賞を受賞したオバマ大統領のアメリカは、

核兵器禁止条約　制定目指す国連の決議案に反対するように

NATOなど周辺国を説得していたことが判明。

話が全然違うじゃん。

核無き世界を目指すのなら、法的に核兵器全面禁止すれば出来るじゃん。

単なる嘘つき。

アメリカが「核廃絶」とか言ってる時は、

新型の核兵器や宇宙兵器開発している時で

（新型核兵器の 開発と更新に１００兆円の予算）

アメリカが「テロリストやイスラム国と闘う！」と言ってる時は、

テロリストやイスラム国を支援している時で

アメリカが「民主化」と言ってる時は、

民主的な選挙で誕生した言うことをきかないまともな政権を、

テロリストや不正選挙、プロパガンダを使って

非民主的な政権に差し替えるクーデターを企てている時。

http://velvetmorning.asablo.jp/blog/2016/10/29/8238258


宇宙開発だの、月旅行だのは、

大陸間弾道弾ICBM開発の　隠れ蓑だったわけです。

ちなみに、『宇宙人とかUFO』とかが出てくるサイトは、

NASA系のスピンサイトです。

UFOみたいな、ものすごい兵器が実在してるって、だったら、

オスプレイみたいな欠陥飛行機飛ばすかよ。

あの程度の実力ということです、

ICBMも本当に正確に飛ぶのかはなはだ疑問です。


以下

オバマ大統領の広島訪問に思うこと ― 2016/05/28 　より

オバマ大統領が広島訪問だそうですが、会見の全文が出ています。

NHK 20160528

全文読んでみたのですが、筆者は思います。

今後３０年間で、新型核兵器の開発と配備に１００兆円の予算を

予定している国の掲げる　『核廃絶』って何でしょうか？

しかも、アメリカは、広島・長崎　以外にも　原水爆を使用しています。

強欲な資本主義や新自由主義経済政策によって、

世界で格差が最も開いてしまった国が掲げる

『生まれながらの人間の平等』って何でしょうか？

国営の石油企業を持ち、中央銀行も国営であり、IMFの借金も無く、

最も人々が平等に暮らしていたはずのシリアやリビアに

泥沼の内戦を引き起こしたのは、アメリカですよ。

中略

で、こんな事も言ってるのですが

「アメリカという国は、シンプルなことばで始まりました。

「すべての人は平等で、生まれながらにして生命、自由、

そして幸福を追求する権利を持っている」と。

とありますが、そもそも論として、アメリカに元々住んでいた先住民は、

白人が上陸してから、抵抗出来なくなるまで滅ぼされる１８００年代後半まで

人間として認められていなかったのです。

彼らは、『悪魔』だとされていました。

人間ではなく『悪魔』だから、何をしても良いとされていたのです。

アメリカ建国までに、それまでその場所に住んでいた人々を

全て虐殺するか、奴隷として売り飛ばすか、移住させた上で、

フレンチインディアン戦争においてイギリス側に付いて闘った先住民に対して

保証された領土を奪うために独立戦争が起こされ、

手にしたのが、アメリカの独立です。

アメリカ独立戦争当時の陸軍長官が、
我々の植民は、先住民の絶滅作戦だったと書いている
http://velvetmorning.asablo.jp/blog/2016/03/01/8035574

も参考に


1830年にインディアン強制移住法を作ったことに対して抵抗した先住民達を
移住させ・虐殺するために南北戦争は行われたわけです。

法的詐術を繰り返し、先住民を虐殺・奴隷化・追放し、

抵抗出来なくなった上でアメリカを占領すると、

その矛先を　アジア太平洋や中南米、

そしてアフリカ、欧州、ロシアへ向けていきました。

これがマニフェストデスティニーです。


アメリカは、その歴史上９３％戦争しています。

地球上に起きている戦争のほとんどは、

アメリカとその仲間達が　引き起こしてきたものです。

http://velvetmorning.asablo.jp/blog/2016/05/28/8097630




丸尾末広、三枚目、



「丸尾地獄」です。



いよいよ「バブルの鉄火場」、大崩壊かな、潰れてしまえ・悪の帝国、

◆https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180206/k10011316611000.html
NHK　2月6日
◎ＮＹ市場 ダウ過去最大の下げ幅 　一時1500ドル以上値下がり


週明け５日のニューヨーク株式市場は、アメリカの長期金利の上昇を
きっかけに株価が急落した流れが続き、売りが売りが呼ぶ展開となって、

ダウ平均株価は一時、１５００ドル以上値下がりし、
取り引き時間中として過去最大の下げ幅となりました。

週明け５日のニューヨーク株式市場は、日本やヨーロッパの市場で
株価が軒並み値下がりした流れを受け、

売り注文が先行して取り引きが始まりました。

その後、ＩＴ関連など値下がりした銘柄を買い戻す動きが出て、
先週末の終値近くまで値を戻す場面もありましたが、

再び売り注文が加速して売りが売りを呼ぶ展開となり、
ダウ平均株価は、一時１５００ドル以上値下がりしました。

１５００ドル以上の値下がりは、

取り引き時間中の下げ幅としては過去最大です。

ニューヨーク株式市場は、アメリカの好調な企業業績や税制改革への期待
などを背景に先月までほぼ一本調子で値上がりしてきましたが、

先週、アメリカの長期金利が急上昇をしたことをきっかけに
２営業日連続で全面安の展開となっています。

市場関係者は「先週末に大きく値下がりした銘柄を買い戻す動きも出たが
長くは続かず、売りが売りを呼ぶ展開となっている」と話しています。



◆https://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/37175084.html
新ベンチャー革命　2018年2月4日　No.1925
◎米国マスコミ報道を垂れ流すだけの日本のマスコミの
　米国政治報道を鵜呑みにするのは大変危険：
　われら日本国民は米国を闇支配する黒幕の
　覇権争いの構造　を知る必要がある


１．米トランプ政権によるロシア疑惑の極秘メモ公開に関する
　　日本のマスコミ報道情報だけを鵜呑みにすると、
　　日本国民は米国政治の情勢判断を誤る

前回の米大統領選は、トランプとヒラリーの一騎打ちとなりましたが、
大方の予想を覆してトランプが勝利しました。

ヒラリー陣営は、トランプが露プーチンと親しいことを利用して、
ロシアが米大統領選に闇介入してトランプを勝たせたという、

いわゆるロシアゲート事件（ロシア疑惑）をでっち上げたのですが、
その陰謀が、今回、公になっています。

ところで、米マスコミはことごとく、アンチ・トランプ、
すなわち、ヒラリー応援隊だったのですが、

それでも、トランプが勝ったのは、
米国を闇支配する黒幕勢力にとっては大きな誤算でした。

今回のトランプ陣営の勝因の大きなものは、やはり、

ヒラリー陣営による選挙不正の監視を徹底したことでしょう、
選挙不正大国・日本とは　大違いですが・・・。

米国のみならず、日本においても選挙不正は実に深刻な問題なのですが、

日本のマスコミはまったく無視して(無視させられて)います。

そして、2017年1月、選挙不正を退治したトランプ政権の時代が到来した

のですが、周知のように、ヒラリー応援に回った米マスコミと

トランプの対立は今日まで続いています。

たとえば、最近、トランプの足を引っ張る暴露本まで出版されて、

米マスコミはこれを大きく報道していますが、

トランプ支持率はむしろ回復傾向のようです。


事情を知らない日本のマスコミは首をかしげています。

日本のマスコミは米国の政治情報を当然ながら、

米マスコミ(アンチ・トランプ)に依存していますので、どうしても、

トランプに不利な情報ばかり日本国民に垂れ流す傾向があります。

今回の上記、ロシア疑惑の極秘メモ公開事件は、

トランプがFBIや司法省に圧力を掛けて、無理やり公開したというトーンで、

日本国民に向けて報道されていますが、

日本のマスコミ情報だけで判断すると、われら国民は、

真の米国情勢の判断・認識を誤ります。


２．今回のロシアゲート事件の真相は、
　　米国の闇支配勢力(黒幕)の構造を知らないと理解できない

さて、本ブログは日本のみならず、米韓朝をも乗っ取る米国戦争屋のウォッチを
メインテーマとしていますが、

その米戦争屋は、米トランプ政権下において、旧・米戦争屋から
新・米戦争屋に移行中であると本ブログでは観ています。

上記、トランプ政権とFBIや米マスコミとの対立の真相は、上記、

米を乗っ取る米戦争屋(黒幕＝ステルス支配勢力)の存在を知らないと
まったく理解できないと思います。

要するに、トランプ政権下の米国では、米戦争屋が旧・米戦争屋から

新・米戦争屋に移行中であり、両者が覇権争いをしているとみなすべきです。

上記、米国における覇権争いの表面化のキッカケは、

旧・米戦争屋のボスであった、デビッド・ロックフェラー（RF）が

昨年3月に死去したことにあると本ブログでは観ています。

デビッドRFは、前回の米大統領選にてヒラリーを応援していましたが、

2016年の米大統領選挙中には、

老衰により実質的に無力化していたと推測されます。

さて、2016年米大統領選に関する本ブログの見方では、

ヒラリーを絶対に大統領にしないと決めた人物がいて、彼の目論見どおり、

ヒラリーは負けたのです。

その人物は、デビッドRFの宿敵であったジェイRF（＝ジョンRF四世

と本ブログでは観ています。

そして今では、ジェイの名代として、あのキッシンジャーが暗躍している

と本ブログでは観ています。

ちなみに、無名だったオバマを担ぎ出して、大統領にした黒幕もジェイRF

だったと本ブログでは観ています。

その目的は、ジェイの宿敵・デビッドRFの子飼いであったヒラリーを

絶対に大統領にしないためだったと本ブログでは観ています。

以上より、今のトランプ政権下で起きている水面下での覇権争いは、

デビッドRF系勢力（主に旧・米戦争屋CIAネオコンの反露派）と、

ジェイRFおよびキッシンジャー系勢力
（主に新・米戦争屋CIAネオコンの親イスラエル派および
旧・米戦争屋のペンタゴン主流派）の争いではないかと観ています。

ちなみに、米マスコミはすべて、故・デビッドRF配下だったので、

反露派系なのです、だから、ロシア疑惑追及に熱心ということです。

複雑なのは、米戦争屋の中核勢力であるCIAネオコンが、

反露派と非・反露派（親イスラエル系で反イラン系）に分裂した

と観られる点です。

上記のCIAネオコン内の分裂のキッカケをつくったのは、

筋金入りの反露派米国人であるジョージ・ソロスが

CIAネオコン内の反露派のスポンサーになったことです。

そして、ソロスはヒラリーを応援しており、

今ではアンチ・トランプ勢力のボスになっています。

要するに、故・デビッドRF系勢力の跡を継いだのはジョージ・ソロスである

と本ブログでは観ています。


３．トランプのロシア疑惑をでっち上げた黒幕・ジョージ・ソロスが
　　心臓発作で倒れた（？）ことが、トランプ有利に働いたのか

上記のように、トランプ政権は、米戦争屋CIAネオコンの反露派と

非・反露派の間で、この1年間、翻弄されてきました。

政権内の閣僚人事が頻繁に変更されていたのはそのせいです。

ところが、今年になって、トランプ政権に有利に働く出来事が起きました。

それは、昨年末、ソロスが母国ハンガリーに帰省中、心臓発作で倒れた

という情報が飛び交っていることです。

この情報に関して、アンチ・トランプの米マスコミは絶対に報じないので、

このニュースの信憑性は決して高くありませんが、

今年になって、トランプ政権が俄然強くなり、勢いを増しているのは確かです。

いずれにしても、実質的にトランプ政権を操っている黒幕は、

キッシンジャーではないかと、本ブログでは観ています。

ところで、アンチ・トランプのヒラリーはグラミー賞授賞式に出て、

トランプを風刺していましたが、

今度は、ヒラリーのロシア疑惑が追及される番でしょう。

ロシアゲート疑惑の本命はトランプではなく、

実はヒラリーおよびクリントン財団なのです。


ところで、トランプ政権は2018年2月2日、新たな核戦略を発表していますが、

本ブログの見方では、米戦争屋CIAネオコンおよび

ペンタゴン主流派が合同で進める米の核技術開発の戦略は

ときの米政権を超越しており、前・オバマ政権時代でも、

オバマはオモテムキ、核軍縮を唱えていましたが、実は、

米国の核技術開発予算はむしろ増えていたのです。

これまで、米政府は自国の核戦略を公表していなかっただけであり、

今回、トランプがそれを公表したに過ぎません。

トランプ政権下にて、対露戦略を巡って、米戦争屋内で対立が起きていても、

米国の長期的核戦略は一貫していることを、

トランプ政権が改めて、確認したということです。



↑
キッシンジャーもJAY・ロックフェラーも歳ですよｗ

「偽ユダヤの千年王国」などありえない、古代ローマも滅びた、

禿鷹金貸しどもの滅びが近い、

土壇場に来て、悪足掻きの断末魔がすさまじい、ということです。

迷惑至極ですがね。