大寒にⅢ

　画は 歌川　廣重　(安藤 廣重) 　

　寛政9年（1797年） ～　安政5年（1858年） 　

　号は　一立齋（いちりゅうさい）　　　　　　　　　作


　　「江戸高名會亭盡　木母寺　雪見　狂句合」です。　


☆曇り、真冬日、今年一番の冷え込み。

東京に大雪の予報か、電車が停まるね、みなさん早めの帰宅を！


まさに、隷米売国・冷血錯乱政党、

◆http://www.asyura2.com/18/senkyo238/msg/663.html
投稿者: 赤かぶ 日時： 2018 年 1 月 20 日 　kNSCqYLU
◎＜米に忠誠＞　トチ狂った　冷血錯乱政党　
　総力あげて　沖縄潰し（日刊ゲンダイ）


▼http://www.asyura.us/imgup/img10/6043.jpg

▼http://www.asyura.us/imgup/img10/6044.jpg

☆https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/221642
冷酷与党の異常な選挙 米国にひれ伏し沖縄の民意潰し
日刊ゲンダイ　2018年1月20日　　文字起こし※タイトルは紙面による


沖縄県民が怒り狂うのも当然だ。

米軍「普天間基地」に所属するヘリコプター３機が、約束を破って、
普天間第二小学校の上空を飛行していたことが分かった。

米軍ヘリは昨年１２月、普天間第二小のグラウンドに窓を落下させた
ばかりだ。

当時、グラウンドでは児童６０人が体育の授業中で、
落下地点は児童から１０メートルしか離れていなかった。

鉄製の窓の重さは７．７キロ。　直撃していたら命はなかっただろう。

さすがに事故後、日米は小学校上空の飛行を「最大限可能な限り避ける」
と合意していた。国と国の約束だった。

ところが、合意から１カ月しか経っていないのに、１８日、
多用途ヘリ「ＵＨ１」１機と、攻撃ヘリ「ＡＨ１」２機を、
堂々と学校の上空に飛ばしたのだ。

しかも、この日は、小学校が避難訓練をはじめた初日だった。

訓練当日、見せつけるように飛ぶのは、「これからも俺たちは自由に飛ぶぞ」

「学校があろうが関係ない」という意思表示なのは明らかだ。

最初から約束を守るつもりなどなかったのだろう。

「せめて子供たちには安全な空を」という保護者の思いをあざ笑うものだ。

恐らく沖縄の米軍は、いまだに日本を植民地だと見下しているのだろう。

日本国民をバカにするにも程がある。


■米国に抗議せず卑屈な態度を取る安倍政権

それもこれも、もとはといえば、

米軍に対して安倍政権があまりにも弱腰だからだ。

昨年末から沖縄では米軍機の事故が頻発している。

昨年１０月には大型輸送ヘリが東村高江に不時着して大炎上。

今年だけでも、多用途ヘリ「ＵＨ１」がうるま市の海岸に不時着（６日）し、

攻撃ヘリ「ＡＨ１」が読谷村に緊急着陸（８日）している。

一歩間違えば、大惨事になるところだった。

なのに、小野寺防衛相は９日、ハリー・ハリス米太平洋軍司令官に
「大変厳しい訓練をしている中での事故と認識しています」と
卑屈な態度を取っているのだから信じられない。

なぜ、沖縄県民の思いを代弁して強く抗議しないのか。

これでは、米軍が「やっぱり日本は本気で怒っていない」

「子供たちの上を飛んでもＯＫだ」と思い上がるのも当然だろう。

もし、机をバンバン叩いて抗議していたら、
米軍だって約束を破れなかったはずだ。

「いくらなんでも、安倍政権はアメリカに対して弱腰すぎます。

米軍は約束を破ったのに、なぜ安倍首相と河野外相は

抗議声明を出さないのか。これは重大な外交問題ですよ。

もし中国や韓国が約束を破ったら、鬼の首を取ったように

騒ぎ立てたはずです。本来なら、米軍機の全面飛行停止と

地位協定の見直し　を申し入れるのが当たり前です。

驚いたのは、安倍政権の政務三役は誰ひとり、

現地を視察していないことです。

コトが大きくならないように、アメリカに気を使っているのは明らかです。

菅官房長官は、２月４日に行われる名護市長選のために

沖縄入りしているのに、小学校には足を運ぼうともしない。

安倍政権の価値基準は完全に狂っています」
（法大名誉教授・五十嵐仁氏＝政治学）

安倍首相は二言目には「国民の生命と財産を守る」と豪語しているくせに、

沖縄の子供たちを危険にさらしつづけているのだから、

デタラメもいいところだ。


☆米国に盾突く沖縄は許さない

いったい、安倍首相はどこの国のトップなのか。

日本の総理なら、被害者の沖縄県民に寄り添い、

アメリカに強く抗議するのが当たり前だろう。

ところが、あくまでも米国サイドに立ち、

「辺野古基地」（名護市）の新設に反対している沖縄県民を

札束で屈服させようとしているのだからヒド過ぎる。

２０１８年度予算案は、沖縄イジメが露骨だ。

沖縄復興費を前年から１４０億円も減らし、３０１０億円としている。

しかも、国の直轄事業を軒並み増額し、使い道の自由度が高い

一括交付金を大幅に削っている。

一括交付金は１２・６％もカットしている。

一括交付金の減額は、これで４年連続である。

アメリカが進める「辺野古基地」の新設に抵抗する限り、

徹底的に沖縄県民を干し上げるということだ。

これが日本のトップが国民に対してやることか。

基地問題に苦しんでいる沖縄に対して、よくもヒドい仕打ちができるものだ。

その一方、新基地の受け入れを表明した周辺の久辺３区の区長には、

県の頭越しに補助金を直接交付しているのだから、やり方が卑劣すぎる。

「安倍政権の沖縄潰しは常軌を逸しています。

２月４日に投開票される名護市長選のために、

官房長官を筆頭に閣僚、党幹部が次々に現地入りしている。

一市長選に権力が総力をあげている。

辺野古基地の新設に反対している稲嶺市長を叩き潰すつもりです。

政権に盾突く者、とくにアメリカの政策を邪魔する者は、絶対に許さない

という態度。この政権の異常さがよくわかります」（五十嵐仁氏＝前出）

沖縄県民が「辺野古基地」の新設に反対するのは当たり前の話だ。

面積は日本全体の０．６％しかないのに、

米軍基地の７４％を押しつけられている。

これ以上の基地負担を拒否しない方がおかしい。


■戦争のリスクは高まる一方

トランプ大統領のイエスマンに徹し、

「これほど日米関係が緊密だった時代はない」と得意げに語っている安倍首相は、

沖縄県民を犠牲にしてでも、アメリカとの同盟関係を強固にすれば

日本は間違いないと思い込んでいるらしいが、発想が古すぎる。

トランプ大統領の言いなりになってアメリカから武器を買い、

米軍と自衛隊の共同訓練をどんどん進めているが、

こんなことをつづけていたら、アメリカの戦争に巻き込まれるだけだ。

「安倍首相は、戦争のリスクが高まることを承知で

アメリカとの一体化を推し進めているのだと思います。

狙いは、日本の軍事大国化でしょう。

アメリカに協力する必要があるというのを口実にして、

日本の軍拡を進めるつもりなのだと思う。

アメリカから大量に兵器を買っているのも、

もちろんトランプ大統領に押しつけられたということはありますが、

日本としても軍事力を強化したいのでしょう。

普天間基地も、アメリカのためと同時に、対中国を睨んだ

日本の最前線基地として使うつもりだと思う。

いずれにしろ、日米で沖縄県民を犠牲にしようとしているのは間違いない。

かつて、沖縄は本土の“捨て石”にされた。

あの時と同じ発想ですよ。

ただ、安倍首相が怖いのは、犠牲にするのは沖縄に限らないことです。

自分に逆らう者には容赦がありませんからね」
（立正大名誉教授・金子勝氏＝憲法）

このまま狂気の首相の暴走を許していたら、

この国も国民も地獄を見ることになる。



◆http://www.tokyo-np.co.jp/s/article/2018012190070158.html
東京新聞　　2018年1月21日
◎海自「いずも」空母改修案　米戦闘機発着、給油も


海上自衛隊最大の護衛艦「いずも」を
戦闘機の発着が可能な空母に改修する検討を巡り、

政府が　日米による同艦の共同運用　を想定していることが分かった。

複数の政府関係者が明らかにした。

有事の際などに　米戦闘機を発着させ、戦闘に発進する際の
給油などの米軍支援も行う。

空母の保有は憲法九条に基づく日本の専守防衛の立場を逸脱する
懸念がある上、米軍の戦闘行動と自衛隊の活動が事実上、
一体化する恐れも生じてくる。


空母保有を巡っては、政府は過去の国会答弁で、
敵国の壊滅的破壊のためにのみ用いられる兵器の保有は
専守防衛を逸脱するとの立場から

「攻撃型空母の保有は許されない」と説明。

一方で「防衛のための空母は持ち得る」との見解も示している。

いずもの改修と従来の政府見解との整合性は、
二十二日召集の通常国会でも議論となりそうだ。

いずもの改修について、政府は南西諸島（鹿児島、沖縄両県）などの
離島防衛のためと説明。

付近に陸地や空港が少ない海域でも、空母から戦闘機を発進させることで、
制空権の確保を目指す。

従来の政府見解を踏まえ、「防御型空母」への改修で
専守防衛の範囲内と位置付ける。

艦載機に想定しているのはステルス戦闘機Ｆ３５Ｂ。

長崎県の米海軍佐世保基地に今月配備された強襲揚陸艦ワスプにも
搭載されている機種で、敵地への攻撃能力を持つ。

ワスプといずもの全長は二百五十メートル前後とほぼ同規模のため、
日米共同運用は可能とみている。

共同運用には安全保障関連法で拡大した米軍支援が念頭にある。

安保法では、朝鮮半島有事などの
日本の平和と安全に重要な影響を与える重要影響事態が起きた際、

戦闘中の米軍に、以前は法律で禁じていた

　　（１）弾薬の補給

　　（２）戦闘作戦のために発進準備中の航空機への給油と整備－

を自衛隊が行えるようになった。

自衛隊幹部は、改修後の空母が「重要影響事態で特に必要になる」として、

有事に米軍機が発着拠点に使用し、自衛隊が給油や整備を行う可能性を指摘。

防衛省幹部も「海上に戦闘機の発着場所が増え、

運用の柔軟性が増すのは利点だ」と認めている。

（東京新聞）


▼http://www.tokyo-np.co.jp/s/article/images/2018012199070158.jpg



↑
ユダ米は、すっかり落ち目の三度笠、実質「破綻国家」です。

アメ公からの強硬な指示なんだろうが、まことに阿呆らしいｗ

在日米軍は強くはありませんよ、ロシアには勝てません、勝負にならない。

支那とは商売上、闘いません、つまりただの「役立たずの居座り強盗」です。



廣重、二枚目、



「名所江戸百景　浅草金龍山」です。



オウムは「謎」だらけ、統一＆創価の関与とか、ロシアとの関連、とか

「真実」を話したら「絶対無期＝仮釈放無し」への減刑もありでは？

◆https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/221645
日刊ゲンダイ　　2018年1月20日
◎オウム裁判終結でささやかれる 麻原死刑執行の政治利用


オウム真理教が１９９５年に起こした地下鉄サリン事件で、
元信者の高橋克也被告（５９）の上告が１９日、最高裁に棄却され、

教団への強制捜査から約２３年を経て　オウム裁判は事実上終結した。

法務省は死刑が確定した元幹部１３人の執行について、
本格的に検討を始めるもようだ。

「刑事訴訟法は、判決確定の日から６カ月以内の執行を定めていますが、

公判に証人として出廷する可能性があるため、

法務省は共犯者の刑が確定するまでは執行しない運用をしています。

最後となった高橋被告の判決が確定することで、

執行のハードルは事実上なくなりました」（法曹関係者）

最大の焦点となるのが、元教団代表の麻原彰晃こと

松本智津夫死刑囚（６２）の執行だ。

一連のオウム事件では２９人が死亡し、負傷者は約６０００人に上った。

計１９２人が起訴された歴史に残る大事件の首謀者の死刑が執行されれば、

必ずビッグニュースとなる。


既に政界では、執行を判断する安倍政権による麻原死刑執行の『政治利用』

がささやかれています。

今後、スキャンダル発覚などで安倍政権が追い込まれたら、

すかさず死刑を執行し、世論の目先を変え、

追及から逃れるという算段です」（官邸事情通）

２００６年に松本死刑囚の死刑が確定してから、もう約１２年。

“尊師”を生かすも殺すも政権の胸ひとつで決まり、

安倍首相が窮地に立たされた時こそが「Ｘデー」となるに違いない。



◆http://my.shadowcity.jp/2018/01/post-12561.html
ネットゲリラ　(2018年1月19日)
◎前世はムーの光の戦士だった


前世の記憶、というんだが、輪廻転生というのはインド的な考えで、

お釈迦さまは輪廻転生の輪から抜け出すために修行して、
ついには悟りを開いて、二度と生まれ変わらなかった。

なので、「ワタシはお釈迦さまの生まれ変わり」というヤツは詐欺師だ。
生まれ変わらないのがお釈迦さまです。


　　☆http://buzz-plus.com/article/2018/01/18/
　　　memory-of-reincarnation-past-life/
　　バズプラスニュース 　2018.01.18
　　◎【衝撃事実】日本人の約20％に前世の記憶がある事が判明 /
　　　変だと思われるので他人に話さないだけ


　　-----------------------
　　仏教にも元々は輪廻転生は無いよ
　　その考えはおそらくヒンズー教とかじゃないか
　　-----------------------
　　輪廻転生の考えはもともとヒンズー教だかの
　　カースト制を成り立たせるのに都合の良かった考え　だな
　　被支配者層に生まれたのは　前世での行いが悪いからで、
　　支配する側に都合が良かった
　　-----------------------
　　美輪明宏が前世が古い時代のアイヌの酋長の娘で、
　　馬に乗って駆け回ってたとか言ってたけど、
　　そもそも狩猟採集民のアイヌに馬に乗る文化は全く無いし、
　　北海道に馬が伝わったのは松前藩による開拓が開始された
　　江戸期だからね。本当に胡散臭い爺だよあの化け物は
　　-----------------------


コメント


*tanuki | 2018年1月19日 | 返信

　　現代科学は、意識だとか記憶だとかそういうものは
　　脳細胞で起こる現象と理解されていて、
　　死んじまえばそれを起す実体はない。

　　ところが　リインカネーション：（英語: Reincarnation）
　　は転生（輪廻）を意味する。
　　は全く違うハードウェアで
　　同じ記憶や同じ意識が存在していることになるんですな。

　　ドグラマグラでは、脳は意識を生み出すものではなく
　　意識をキャッチするアンテナみたいなものだ
　　と盛んに言ってますが、ここで霊肉分離論になるわけです。
　　体と違うところに意識・すなわち霊が存在する
　　という話ですな。
　　これで生まれ変わりも可能になるんですが、
　　じゃあ霊はどこにいるんだという話です。

　　まあ多数の信ぴょう性の高い実例もあるんで
　　一概に否定できないんですが、
　　今回の千年前の坊主とかいうバカ者は
　　大嘘というかネタですな。

　　ただ自分の意識が真に存在する場所はどこなのか、
　　どこに向かっているのかはやっぱり謎なのです。


↑
☆http://blog.goo.ne.jp/admin/newentry?iid=8e9588102cdb0d47d7249ac2ff6f6920
より抜粋、

池田さんは ｲﾀｺなんです

それは、池田大作が、自らを「御本仏・日蓮大聖人の再誕（さいたん）」と思っており、
したがって（池田が大聖人であれば）、
池田本仏論は大聖人以外にもう一人の本仏を立てることには当たらない、
と思っていたからである。

その証拠に、昭和52年に起きた有名な話だが、
池田大作が千葉の清澄寺（大聖人が幼少の頃に修学された寺）を訪れた際、
そこに生える千年杉に向かい、木肌を撫（な）でながら、
「久しぶりだね。700年ぶりだねぇ」
と呟（つぶや）いてみせた件
（※実は、この千年杉の樹齢はまだ約250年だった）や、

あるいは、小松原法難に縁の深い華房の地へ行った際には、
傷洗いの井戸を見ながら、
「あの時（小松原法難の時）は、たしか14人だったかな」
と発言した件など、ともかく池田が自分を日蓮大聖人の再誕に見せようとした言動は、
数多く目撃されていて枚挙に暇（いとま）がない。

当然のことながら、学会組織内にも、口コミを使って「池田センセーは大聖人の生まれ変わり」
という指導が広く流され、これを真（ま）に受けてしまった某会員などは、
『週刊サンケイ』（昭和55年11月13日号）に

「池田先生は大聖人の生まれ変わりである。でも池田先生がそれを言ってしまえば、
生命の永遠の何かもわからぬ人々から『何を証拠に』とつめよられ、
狂人と断じられてしまうから、終生、御自身が日蓮の再認である、とは明言されないであろう。
それを真に理解した者のみの集団が、今後の創価学会となって残る」



廣重、三枚目、



「五十三次　水口」です。
水口宿（みなくちしゅく）は、近江国甲賀郡にあった東海道五十三次の50番目の宿場である。
現在は　滋賀県甲賀市水口町旧市街。



朝鮮電通、朝鮮芸能界、在日芸能プロ、鮮人だらけだｗ

◆http://lite-ra.com/2018/01/post-3745.html
リテラ　　2018.01.2
◎のんやローラも救われる？
　公正取引委員会が　タレントの独立を阻む
　所属事務所の圧力を　独禁法違反と認定


昨日、芸能界にはびこるブラックな労働状況を是正するために
大きな一歩が踏み出された。

タレントやスポーツ選手などフリーランスの働き方をする人に対し、

雇い主が移籍制限などの不当な契約を強いることは

独占禁止法違反にあたる恐れがあると、結論づける方針を固めたというのだ。

公取委は昨年8月よりこの問題に関する調査を開始。

有識者会議を行うなど検討を重ねていた。

その結果、芸能人などが所属事務所を辞める際に、
他の事務所と契約できないなどの状況は

法的に問題があると結論づけられたのだ。

公取委がこのような検討に入った背景には、もちろん、
ここ最近頻発している芸能プロとタレントとのトラブルがある。

公取委は昨夏の調査開始に先立って、委員会内に設置されている
CPRC（競争政策研究センター）で、

『芸能人はなぜ干されるのか？』（鹿砦社）の著者である
星野陽平氏を呼んで勉強会も行っていた。

そのレポート「独占禁止法をめぐる芸能界の諸問題」には、
SMAP、安室奈美恵、江角マキコ、清水富美加をめぐる

嫌がらせの事例が並んでいた。

たしかに、こうした事例は独占禁止法に違反する可能性が極めて高い。

飯島三智マネージャーの処遇をめぐって勃発した、

ジャニーズ事務所からSMAPへの独立妨害と
度重なる干し上げと嫌がらせに関してはもはや説明不要だと思うが、

こうした圧力は、稲垣吾郎、草なぎ剛、香取慎吾が
ジャニーズ事務所を独立したいま現在でも続いている。

また、今年の9月をもって歌手活動を引退する安室奈美恵も2014年、
所属していたライジングプロダクションから移籍しようとした際、

メディアからバッシングに遭うことになる。

バーニングプロダクション系列であるライジングプロダクションは、
御用メディアを使い「安室は18歳年上のプロモーターに洗脳されている」
といった報道をさせ悪評を書き立てられた。

このいやがらせの構図はいま現在でも続いている。

昨年11月に発売され、現在では200万枚越えの驚異的なセールスを記録
しているベストアルバム『Finally』だが、

このアルバムでは収録曲45曲のうち、ライジング在籍時代の39曲は
当時の音源ではなくなぜか歌い直し直している。


☆能年玲奈はじめ、事務所の圧力でキャリアを潰されたタレントたち

これらの事例に対して、独禁法違反の排除措置命令を
芸能事務所に出すことになるのは、
一般的な社会通念からいって至極当然のことともいえる。

いや、むしろ遅きに失したと言ってもいいだろう。

こういった嫌がらせで特にひどかったのが、のん（能年玲奈）のケースだ。

前所属事務所であるレプロエンタテインメントとのトラブルにより
独立することになった彼女に対し、

バーニング系列であるレプロは「週刊ポスト」（小学館）や
「女性セブン」（小学館）といった御用メディアを通じ、

「能年は旧知の演出トレーナーに洗脳されている」
といった内容の記事を発信させた。

のんに対する嫌がらせはこれだけにはとどまらない。

事務所独立にあたり「能年玲奈」という名前を使用するのであれば
レプロの許可が必要との申し入れを行い、

彼女は本名である「能年玲奈」を捨て
「のん」に改名せざるを得なくなったのだ。

また、復帰後にアニメ映画『この世界の片隅に』で主演声優を務めた際には、
在京キー局の番組から締め出されてプロモーションができない
という事態も起きた。

16年8月には、『めざましテレビ アクア』（フジテレビ）への出演が
告知されたものの、実際の放送に
彼女の姿はなかったという騒動も起きている。

急きょ出演がなくなった理由は明かされなかったが、その裏には
レプロと、そのバックにいるバーニングからの圧力があったのではないか
といわれている。

のんのケースに関しては、バーニングに忖度するメディアからの
嫌がらせが殊更にひどく、

彼女の出世作『あまちゃん』（NHK）の資料映像を使う際には、
のんが出演するシーンを巧妙にカットして使用する
ということも繰り返された。

宮藤官九郎は「週刊文春」（文藝春秋）16年7月7日掲載の連載コラムで

〈そう言えばトーク番組で『あまちゃん』の話題になり

懐かしい映像が流れたのですが、映像使用の許諾が取れなかったのか、

アキ（能年玲奈さん）がワンカットも映ってなかった。

代わりに前髪クネ男（勝地涼くん）がガッツリ映ってて笑った。

あまちゃんは能年さんの主演作ですよ、念のため〉

と綴ったこともあった。

芸能プロダクションとのトラブルが原因で嫌がらせを受けたり、

継続的な活動ができないといった状況に追い込まれる例は

他にも数多ある。

暴力団と交際した過去があったとして事務所独立後に干された松方弘樹、

独立後に引退報道や悪評をメディアに書き立てられた水野美紀と鈴木亜美、

個人事務所の元社長と元専務を解任したところ、

バーニングが元社長側につき、紅白歌合戦の連続出場まで途絶えた小林幸子など、

挙げていけば枚挙に暇がない。



☆公取委決定でローラや元NMB48の渡辺美優紀はテレビに復帰できるのか？

最近も、こうしたケースは続いている。

たとえば、タレントのローラは10年契約、

さらに10年後も事務所の承諾がないと契約更新を断れず
自動的に更新されるという半永久的奴隷契約を結ばされていたことが発覚。

ローラがこれを不当として独立を強行したところ、訴訟をちらつかせ、
テレビにほとんど出演できなくなってしまった。

また、昨年4月には、元NMB48の渡辺美優紀の出演する
インターネット生放送番組が直前になって放送中止になる騒動もあった。

グループ卒業と同時に吉本も退社したメンバーには
2年間待たなければ芸能活動をすることができない
「2年縛り」があるとされており、

渡辺美優紀の番組の放送中止はこの縛りを理由にクレームを受けたから
なのではないかといわれている。

今回の公取委の結論により、こうした芸能界の「ブラック体質」にも
ようやく改善されていくのだろうか。

そして、ローラやのんもテレビに復帰できるのか。


しかし、その一方で、別の問題も指摘されている。

たとえ法的に認められなくなったところで、

プロダクションやテレビ局などが「忖度」し合って

事務所を抜けたタレントの仕事を干し上げるような状況が変わらなければ、

結局のところ現状のままなのではないかという心配だ。

そのような懸念が出るのには理由がある。

昨年7月に　公取委が調査検討に入ったニュース　を取り上げたメディアは
NHKと朝日新聞だけで、他はほとんど取り上げていないのだ。

とくに民放は、このニュースを一秒も報じていない。

民放のワイドショースタッフが苦笑しながら語る。

「それはそうでしょう。テレビはこういう芸能プロの圧力、

嫌がらせの共犯者のようなものなんですから。

報道なんてできるはずがない。

うちの番組では、最初から企画にもなっていません」

こういった事情がある以上、先にあげたような懸念が

現実となる可能性もおおいに考えられる。

いずれにせよ、今回の公取委の方針は大きな前進ではある。

ただ、これを本当の意味での労働環境是正の足がかりにできるか　どうかは、

これからにかかっている。

その動向をしばらくチェックする必要がありそうだ。

（編集部）


↑
以前にも書きましたが、CMなどで使われる男のタレントに気持ち悪い奴が多いｗ

どーも、目付き、出ておるオーラが鮮人臭い奴ばかりです。

電通、何か焦っておるようですな？　本国が危機というのがあるのかねぇｗ