画は 喜多川 歌麿 （きたがわ うたまろ)
宝暦3年（1753年） ～ 文化3年（1806年） 作
「逢身八契 椀久 松山 の情乱」です。
☆雪、というか吹雪。
ユダ米はハッキリ落ち目の三度笠、世界で孤立化しつつあり、
隷米売国を止められぬ朝鮮カルト・基地外政権、
◆https://www.chosyu-journal.jp/seijikeizai/5707
長周新聞 2017年11月18日
◎ＴＰＰ新秩序巡る駆け引き 中国包囲網のはずが孤立化
環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）が漂流している。
アメリカのトランプ大統領が就任当日に永久離脱を表明したＴＰＰは、
元来はアメリカのオバマ政府が主導してきた協定だった。
日本はアメリカ政府から強引にＴＰＰに引きずり込まれる格好で
参加した経緯がある。
その日本の安倍政府が、アメリカが離脱したもとでリーダーシップをとって、
アメリカを除く１１カ国でＴＰＰ大筋合意を確認したと大きく報道されている。
ここにはグローバリズムの先頭を走っていたアメリカの凋落、
とりわけ国内矛盾の激化による衰退が顕著にあらわれている。
まず、ＴＰＰを主導してきたアメリカがなぜＴＰＰに参加したのかを振り返りたい。
ＴＰＰの最初の参加国はシンガポール、チリ、ニュージーランドで、
自由貿易協定を結び、互いの関税障壁をとり除こうと
２００２年から交渉がスタートした。
その後ブルネイが加わり、これに目をつけたのがアメリカだった。
アジア・太平洋全域に広げる貿易協定にしようと、ブッシュ政府下の
２００８年３月に途中からＴＰＰの投資と金融サービス交渉に参加し、
主導権を握った。
オバマ政府になった２００９年１１月にＴＰＰ参加を表明した。
当時のオバマ政府のＴＰＰの位置づけは、
①アジア太平洋地域での通商秩序とルールの確立で、アメリカが主要な役割を果たす
ことと アメリカの権益の確保、
②中国がルールを書くことへの対抗、
③アジアへのリバランス（資産の再配分）政策の中核 －－ というものだった。
この背景には中国の経済および軍事的な台頭と影響力の強化があった。
また、アジアでの経済統合がＡＳＥＡＮ＋３あるいはＡＳＥＡＮ＋６といった、
アメリカを排除する形で検討が進んでいたこともあった。
これに対抗すべくアメリカは２００６年、ＡＰＥＣ首脳会合で
ＦＴＡＡＰ構想を提案したが即座には受け入れられなかった。
アメリカとしては、成長地域であるアジア太平洋において
アメリカを排除した経済統合が構築されるのを妨げ、
アメリカが中心となってとくに中国に対抗して通商ルールをつくり、
アメリカの権益を確保することに眼目があった。
またそのことで輸出と投資機会を拡大し、
アメリカでの雇用を創出することを狙いとした。
こうした戦略的な狙いのもとに、アメリカ政府は日本を強引にねじ伏せて
ＴＰＰに参加させた。
もともとの４カ国に加えアメリカ、日本、オーストラリア、ベトナム、ペルー、
マレーシア、カナダ、メキシコの１２カ国が参加することになった。
この１２カ国の国内総生産（ＧＤＰ）の合計は２９兆㌦で世界全体の３８％を占め、
世界貿易の３割、世界人口の１割を占める。
とくにアメリカと日本の２国で域内のＧＤＰの９割以上を占める。
２０１６年の大統領選挙においてＴＰＰに対する賛否が重要な争点になった。
第２次大戦後のグローバル化によって、アメリカ企業の生産拠点は、
低賃金労働力を求めて世界各国に拡散して展開している。
アメリカの製造業の強みは 研究開発力と資金力のみとなり、
これを武器にして 世界中を製造工場としてきた。
国内の製造業は衰退し、労働者は首を切られ失業者は増大し、
中小業者は倒産、家族経営の農業は破産の憂き目にあった。
中産階級は零落し、国内は 一握りの富裕層と 大多数の低所得層に 二極化した。
ＴＰＰはそのグローバル化をさらに推進するものであり、
“１％の富裕層をさらに太らせ、多国籍企業の利益のための自由貿易協定だ”
との反発が国民的な規模の運動となって高揚した。
そのうねりのなかで大統領候補の誰もが「ＴＰＰ推進」を
公約に掲げることはできなかった。
トランプはそうした国民世論に縛られて「米国第一」を掲げ、
グローバル化のなかで職を失い、家を失って貧困生活にあえぐ労働者の支持
を集めて大統領の座を手に入れた。
そのスローガンの最たるものが「ＴＰＰ離脱」であった。
グローバル化の先進地であるヨーロッパでは、イギリスのＥＵ離脱などをめぐって、
激化する国内矛盾が噴き上がった。
アメリカ国内でもグローバル化による格差の拡大、圧倒的多数の国民を襲う貧困化と
１％の富裕層が社会の富を独占所有することに対する憤激は、
既存の制度を突き破る勢いで噴き上がっている。
トランプが大統領の座につくために
「ＴＰＰ離脱」のスローガンを掲げざるをえなかったことは、
アメリカ社会が発展性を失い、腐敗・衰退の度を増し、深刻な閉塞状況にある
ことを如実に物語っている。
☆凋落する米国への隷属を自慢する愚かさ
トランプの「ＴＰＰ離脱」表明を契機に、アジア太平洋地域でも
重大な力関係の変化が進んでいることが浮き彫りになった。
その中心は中国の台頭である。
アメリカと日本はＴＰＰを早期発効させ、参加国を増やしたうえで
中国を米日主導の枠組みに巻き込むもくろみだった。
それに対抗していたのが中国主導の
東アジア地域包括的経済連携（ＲＣＥＰ＝アールセップ）だ。
ＴＰＰが先行していたとりくみだったが、トランプの離脱表明で情勢は一変した。
中国の習近平国家主席はＡＰＥＣ期間中の演説で
ＲＣＥＰ交渉を加速させる方針を示し、攻勢に意欲を見せた。
さらにＲＣＥＰを土台にＡＰＥＣ全体の自由貿易圏となる
アジア太平洋自由貿易圏（ＦＴＡＡＰ）構築にも言及して意欲を見せた。
米国中心の経済貿易秩序を中国主導の経済貿易秩序に変えていく好機
ととらえたことを示した。
ＴＰＰは、国有企業の制限や 模造品防止のための知財保護など
資本主義の進んでいない国では対応が難しいルールが 盛り込まれている。
ＲＣＥＰは自由化のルール水準は低く、インドや東南アジアなど
新興国が参加しやすい枠組みとなっている。
ＲＣＥＰには、日本、韓国、インド、東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）など
１６カ国が参加している。
ＴＰＰはトランプの離脱表明で実質上は破たんした。
安倍政府も当初はアメリカ抜きのＴＰＰは無意味だとのべていた。
だが、その間隙をついての中国の台頭を見て、安倍政府は今年４月に政策転換し、
アメリカの復帰を前提にするが
当面はアメリカ抜きのＴＰＰ早期発効に舵を切った。
それはアメリカの支配層の要求を受けての政策変更である。
マイケル・フロマン前米通商部（ＵＳＴＲ）代表はトランプのＴＰＰ離脱に対して
「アジアからの撤退は中国の支配力強化につながる」
「トランプ政府はアジア太平洋地域における中国主導を助長した」と痛烈に批判し、
「ＴＰＰ各国が地域の経済ルールを決めなければ、中国が決めることになる」
と危機感をあらわにした。
フロマンはその後安倍政府が主導しての
１１カ国によるＴＰＰ早期発効のとりくみに対し、
「重要な構想」と高く評価し期待を表明している。
アメリカが離脱したＴＰＰのＧＤＰはアメリカが参加した場合の３分の１、
人口と貿易額は半分に縮小しており、経済的効果をこえて、
ＲＣＥＰがアジアの通商ルールとして定着することを阻止する
という政治的な意図が見えている。
ニクソン訪中を契機に社会主義中国を変質させ、資本主義化を促進してきたのは
アメリカ自身である。アメリカは中国経済のグローバル化を推進してきた。
鄧小平は「改革・開放」を叫び、アメリカ資本を導入して資本主義化を加速させた。
そして、中国の人民を安い労働力として多国籍企業に提供して
過酷な搾取に甘んじさせ、犠牲にすることで「経済成長」を成し遂げてきた。
今やアメリカの貿易赤字は対中国がもっとも多い。
２０１６年のアメリカ商務省国勢調査局の調べでは、
対中国が３４７０億㌦（約４０兆円）、対日本が６８８億㌦、対ドイツが６４７億㌦、
対メキシコが６４４億㌦、対韓国が２７５億㌦、対カナダは１１０億㌦となっており、
対中国が突出している。
米国債の保有高も中国がトップである。
八月の中国の米国債保有高は１兆２００５億㌦。
二位は日本で１兆１０１７億㌦である。
また、多くの技術や知識が先進国から中国に移転しており、
製造業における中国の地位は世界的に高まっている。
このなかで習近平が描く構想は、アメリカとは違う価値基準や秩序で
国際社会をアメリカと二分する時代を開くことである。
第２次世界大戦後の世界は、アメリカが
政治、経済、軍事の基軸国家として君臨し支配してきた。
経済においては自由貿易を推進し、貿易障壁をとり除き、全世界をまたにかけた
ヒト、モノ、カネの往来を自由にするグローバル化を促進してきた。
多国籍企業によって先進国の資本が新興国に投下され、
各国間の海外直接投資や貿易取引の増加につながり、
全世界の経済が緊密に結びついた。
多国籍企業は世界中に進出し、各国の国民を低賃金労働力として搾取し
利益を上げてきた。
そのことがアメリカ国内では製造業をはじめとする産業を衰退させ、
貧富の格差を拡大し、人人に耐えがたい生活を強いて国内矛盾を激化させている。
同時に世界的にも各国で資本主義的な市場経済化が進み、
アメリカの地位が相対的に低下している。
戦後７２年を経て、アメリカの世界支配は政治、経済、軍事の全面にわたって
ほころび、弱体化している。
トランプのＴＰＰ離脱はその一端を示している。
落ちぶれるアメリカのトランプにどこまでも追従している安倍首相を、
中国紙が皮肉をこめて論評している。
トランプ訪日に関連して、
環球時報が「安倍はトランプをしっかりつかみ、北京をにらむ」と題する記事を載せ、
「日米関係がいかに緊密かを強調しているときの安倍首相は
社交辞令というよりは、本当にそれを誇らしく思い、
自慢したくてたまらないように見えた」
「安倍首相の腰は日本の歴代首相の中でも米国人の前で最も低い腰だった」
と揶揄した。
対米従属一辺倒の立場から、アメリカの国益第一で
オバマ政府の圧力でＴＰＰに参加し、
アメリカの国内世論にしばられてトランプ政府がＴＰＰ離脱を表明するや、
今度はアメリカの国益を守るために中国封じ込めの先頭に立って
１１カ国によるＴＰＰ早期発効に奔走する安倍政府の姿は、
アジアをはじめ世界中の笑いものになっている。
新秩序を巡る駆け引きが激化し、各国の利害がせめぎあっている。
トランプのアジア歴訪があらわしたのは、アジア政策がはっきりしない米国の姿だった。
このなかで、中国包囲網の片棒を担いで孤立化することは、
日本社会にとってプラスにならないことは歴然としている。
日中は貿易額においても深い依存関係にあるが、
いつも独自外交によって近隣諸国と手を結ぶ道をアメリカから阻まれ、
経済的にも共存共栄していくことを許されない。
こうしてアメリカの政策に振り回されて中国と敵対し、
アジア市場で居場所を失った場合、中国包囲網のはずが 孤立化していた
という結果にもなりかねない。
米国一辺倒で ともに凋落していくのか、
アジアで独自の立場をつくっていくのか が問われている。
歌麿、二枚目、
![]()
「山姥と金太郎 玉の絵」です。
日米安保廃棄通告を！ 「専守自主防衛」を世界に宣言すべし、
◆http://www.twitlonger.com/show/n_1sqat8m
市村 悦延 · @hellotomhanks 18th Nov 2017
◎（孫崎享氏）★トランプ氏「日本は米国が担ってきた経費を払い戻す」と発言。
米軍の日本駐留は日本防衛が目的ではない。自己の世界戦略のため。
米国は条約上 日本防衛の義務は負っていない。
トランプ氏「日本は米国が担ってきた経費を払い戻す」。
だが日米地位協定では 米軍経費は払う必要はない。
米軍はそもそも日本に駐留するのは、米軍の世界戦略のため。
日本を守ることはあるかもしれないが、米国に利益がある時に守る。
A:事実関係
「トランプ氏「日本は米国が担ってきた経費を払い戻す」（11月16日朝日新聞）
トランプ米大統領は１５日、ホワイトハウスで演説し、
各国への米国製防衛品の売り込みなど、米国の雇用につながる成果を強く訴えた。
トランプ氏は、訪問国がそれぞれ発表した、米国製品の購入や米国への投資を
詳細に説明。
「日本は、米国の納税者が担ってきた経費を払い戻す形で、
我々が共有する防衛負担を引き受ける。
戦闘機やミサイル防衛システムなど、米国労働者に仕事をもたらす、
何十億ドルもの米国製品を購入する」と語った。
B：評価
１：米国は日本に基地を置くのは自国の世界戦略のためにであって、
日本を守るためではない。
２：少し考えれば 考えて見れば すぐわかる。
横須賀にある第七艦隊は、インド洋にまで及ぶ地域を守っている。
沖縄にある海兵隊はアフガニスタンやイラクで戦闘し、
軍を戦闘と休みのローテーションの中で使用している。
３：ロシアの戦闘機が日本の領空を侵略しそうになった時には
米軍機でなくて自衛隊機がスクランブルをかける。米軍機ではない。
中国船舶が尖閣諸島に入った時、海上保安庁の船舶や自衛隊艦船が対応する。
４：日米の合意ではどうなっているか。
安保条約第五条「日本国の施政下での武力攻撃、自国の憲法上の規定及び手続に
従って行動する」。 米国憲法では交戦権は議会にある。
だからここでは議会がOKと言ったら参戦するという以上のものではない。
新たな日米防衛協力のための指針（新ガイドライン）全文 2015年4月28日
日本に対する武力攻撃が発生した場合。
「日本は、日本の国民及び領域の防衛を引き続き主体的に実施し、
日本に対する武力攻撃を極力早期に排除するため直ちに行動する」
「米国は、日本と緊密に調整し、適切な支援を行う。
米軍は、日本を防衛するため、自衛隊を支援し及び補完する。」
日本防衛の主体は自衛隊で、米国の役割は、「支援し及び補完する」である。
５：米国の日本防衛の在り様はキッシンジャーが周恩来に説明している。
日本が攻撃されたときに、我々が日本を防衛したいと思えば、
防衛することはできます。
核の時代においては、国家がほかの国を防衛するのは
条約があるからではありません。
自国の国益が危険にさらされるからなのです。
（『周恩来キッシンジャー機密会談録』（岩波書店、二〇〇四年）からの引用）。
６：こうした点を踏まえて地位協定は
日本が米軍経費を負担しないことを決めている。
第二十四条
１ 日本国に合衆国軍隊を維持することに伴うすべての経費は、
２に規定するところにより日本国が負担すべきものを除くほか、
この協定の存続期間中日本国に負担をかけないで
合衆国が負担することが合意される。
７：こうした中 日本は多大の基地負担を行っている。
各国の基地負担を見てみよう。
日本 ７６１２億円
ドイツ １８７６億円
韓国 １０１２億円
英国 ２８０億円
8：こうした事実を説明し、米国と交渉にあたってこなかったから、
トランプに要求され、
日本の国内はそれももっとも という空気が覆っている。
歌麿、三枚目、
![]()
「甲子年 大黒七変化」 「恵比寿」です。
まずいので飲みませんが、これは知らなんだ、
◆https://ameblo.jp/64152966/entry-12329279617.html
wantonのブログ 2017-11-18
◎【解禁】ボジョレー・ヌーボーは
発酵促進薬品のはじける音を聴きながら飲む のが通の飲み方だ！
より抜粋、
ボジョレヌーボー。
タミフルかよ。（タミフル：世界消費の８割が日本）
世界に出荷されたボジョレーヌーボーの
およそ半分は 日本に輸入され、消費されています。
通常の日本のワイン消費は、世界の１/３０以下。
O.I.V.（国際ワイン・ブドウ機構）の統計では、
2015年の日本の一人当たりの年間ワイン 消費量は3.2Lで、
ポルトガルが54.0L、フランスが51.8Lなど世界各国と比較すると
数量は依然として小さい。
あー、おめでたい。
寄せられたコメントより
ボジョレー・ヌーボーは 耳で聴いて飲む。
老いたソムリエが言ってます。
収穫時に発酵を促進する薬品を入れています ので、
グラスにそそいだら耳を傾けて下さい。
はじける音がします。
３０数年前、サントリーが、ヌーボーと貴腐ワインを
売らんがために大々的に宣伝をしました。
お陰であんなまずいワインを１１月が来ると
日本人はお祭りのように飲み始めます。
世界の笑い者に間違いありません。
化学肥料、農薬、防腐剤てんこ盛りの
初々しいポワゾン(毒薬)ワインをまず日本へ。
◆https://news.infoseek.co.jp/article/gendainet_427323/
日刊ゲンダイDIGITAL / 2017年11月18日
◎貴ノ岩に賜杯阻まれ
日馬富士暴行事件の裏に 白鵬“黒幕説”
真相が明らかになるどころか、日を追うごとにグチャグチャになってきた。
大相撲・横綱日馬富士の貴ノ岩に対する暴行事件。
当初は日馬富士がビール瓶などで一方的に貴ノ岩をぶん殴っていたと
報じられていたが、現場に居合わせた横綱・白鵬がマスコミに対して
「ビール瓶では殴ってはおりません」と報道を否定するコメントを出したのだ。
こうなると、もはや何が真実なのか、
誰が何のために「嘘」を言っているのか分からない。
１６日の取組で、全敗中の格下・栃煌山に対して時間前に立つなど
終始落ち着きがなかった白鵬。
同じモンゴル出身の力士が「廃業」のピンチに立たされているとはいえ、
あきらかに不自然な動きだった。
こうした動きを見た相撲担当のスポーツ紙記者の間で
ささやかれているのは「白鵬黒幕」説だ。
■今年の初場所１４日目の取組が原因か
スポーツ紙記者が「原因」とみているのが今年の初場所。
１月２４日の「白鵬ＶＳ貴ノ岩」の取組だ。
１１勝２敗の白鵬が負けると、１３勝１敗だった大関・稀勢の里の初優勝が決まる
大一番で、結果は左肩を突き出してぶつかった貴ノ岩が右四つを取ると
一気に寄り切り。 わずか１０秒ほどで勝った。
たくさんの座布団が飛び交う中、テレビに映った白鵬の表情は
同じモンゴル人力士に優勝を阻まれた悔しさが漂っていた。
「モンゴル人力士同士の対戦では、相手の置かれた状況を多少は考えるものです。
当然、白鵬もそれを期待していたフシがある。ところが、この取組の貴ノ岩は
容赦なく、全力で突っ込んできたため、横綱は面食らったと思いますよ。
明らかに意表を突かれたような負け方でしたね」（大相撲関係者）
貴ノ岩の師匠で、元横綱の貴乃花親方は現役時代、
八百長ナシのガチンコ勝負で鳴らした力士として知られる。
今もその方針を徹底。親方に忠実な貴ノ岩は“同郷のよしみ”など関係ないのだろう。
実際、入門から先場所までの全モンゴル人力士との対戦成績は５２勝６０敗と
ほぼ五分五分。
“鉄の団結”を築いてきたモンゴル人力士にとっては、
貴ノ岩が疎ましがられていたことは容易に想像がつく。
「少なくとも白鵬は面白くないと思っていたでしょうね。
１月場所で稀勢の里が優勝した結果、１４年間途絶えていた日本出身横綱の誕生を
許したわけですから」（前出の大相撲関係者）
日馬富士の師匠である伊勢ケ浜親方（元横綱旭富士）は現役時代、
週刊誌などで「八百長力士」として名指しされていた人物だ。
きのう（１６日）はモンゴル人力士の照ノ富士（伊勢ケ浜部屋）が休場届
を提出したが、酒席の貴ノ岩のガチンコ勝負のウラに何が隠れているのか。
↑
モリカケ隠しの「スピン報道」の様相ですなぁｗ
一転、貴乃花と貴ノ岩バッシングがはじまっておる。
「白鵬黒幕」説は正しい、こいつは本当に質の悪い悪党なんですよ。
旭鷲山、朝青龍、いまやモンゴル鉱山利権その他の大立者ｗ
政権とも近いようで、その筋から日本外務省に圧力でもかけておるのでは？
ま、歴史的に、モンゴルなど縁起でもない民族なんでｗ
朝鮮が道案内して日本占領を企てた＝「元寇」。
鎌倉武士が見事撃退しましたね、騎射の腕で。
ですから、あへて日本の国技は何だ？ と聞かれたら、
手前は「流鏑馬やぶさめ」ではないか、と答えますよ、
相撲は国技などではありませんね、芸能の一種でしか無い。
昭和天皇の祖父？ 明治天皇(大室寅之祐)が長州力士隊出身で、
自分も相撲好きで銀杯を下賜したのを、格好の理由付けに、
協会が勝手に国技と自称しておるだけです。
醜いモンゴル力士に依存しておる協会が、何で国技なんだよｗ
宝暦3年（1753年） ～ 文化3年（1806年） 作
「逢身八契 椀久 松山 の情乱」です。
☆雪、というか吹雪。
ユダ米はハッキリ落ち目の三度笠、世界で孤立化しつつあり、
隷米売国を止められぬ朝鮮カルト・基地外政権、
◆https://www.chosyu-journal.jp/seijikeizai/5707
長周新聞 2017年11月18日
◎ＴＰＰ新秩序巡る駆け引き 中国包囲網のはずが孤立化
環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）が漂流している。
アメリカのトランプ大統領が就任当日に永久離脱を表明したＴＰＰは、
元来はアメリカのオバマ政府が主導してきた協定だった。
日本はアメリカ政府から強引にＴＰＰに引きずり込まれる格好で
参加した経緯がある。
その日本の安倍政府が、アメリカが離脱したもとでリーダーシップをとって、
アメリカを除く１１カ国でＴＰＰ大筋合意を確認したと大きく報道されている。
ここにはグローバリズムの先頭を走っていたアメリカの凋落、
とりわけ国内矛盾の激化による衰退が顕著にあらわれている。
まず、ＴＰＰを主導してきたアメリカがなぜＴＰＰに参加したのかを振り返りたい。
ＴＰＰの最初の参加国はシンガポール、チリ、ニュージーランドで、
自由貿易協定を結び、互いの関税障壁をとり除こうと
２００２年から交渉がスタートした。
その後ブルネイが加わり、これに目をつけたのがアメリカだった。
アジア・太平洋全域に広げる貿易協定にしようと、ブッシュ政府下の
２００８年３月に途中からＴＰＰの投資と金融サービス交渉に参加し、
主導権を握った。
オバマ政府になった２００９年１１月にＴＰＰ参加を表明した。
当時のオバマ政府のＴＰＰの位置づけは、
①アジア太平洋地域での通商秩序とルールの確立で、アメリカが主要な役割を果たす
ことと アメリカの権益の確保、
②中国がルールを書くことへの対抗、
③アジアへのリバランス（資産の再配分）政策の中核 －－ というものだった。
この背景には中国の経済および軍事的な台頭と影響力の強化があった。
また、アジアでの経済統合がＡＳＥＡＮ＋３あるいはＡＳＥＡＮ＋６といった、
アメリカを排除する形で検討が進んでいたこともあった。
これに対抗すべくアメリカは２００６年、ＡＰＥＣ首脳会合で
ＦＴＡＡＰ構想を提案したが即座には受け入れられなかった。
アメリカとしては、成長地域であるアジア太平洋において
アメリカを排除した経済統合が構築されるのを妨げ、
アメリカが中心となってとくに中国に対抗して通商ルールをつくり、
アメリカの権益を確保することに眼目があった。
またそのことで輸出と投資機会を拡大し、
アメリカでの雇用を創出することを狙いとした。
こうした戦略的な狙いのもとに、アメリカ政府は日本を強引にねじ伏せて
ＴＰＰに参加させた。
もともとの４カ国に加えアメリカ、日本、オーストラリア、ベトナム、ペルー、
マレーシア、カナダ、メキシコの１２カ国が参加することになった。
この１２カ国の国内総生産（ＧＤＰ）の合計は２９兆㌦で世界全体の３８％を占め、
世界貿易の３割、世界人口の１割を占める。
とくにアメリカと日本の２国で域内のＧＤＰの９割以上を占める。
２０１６年の大統領選挙においてＴＰＰに対する賛否が重要な争点になった。
第２次大戦後のグローバル化によって、アメリカ企業の生産拠点は、
低賃金労働力を求めて世界各国に拡散して展開している。
アメリカの製造業の強みは 研究開発力と資金力のみとなり、
これを武器にして 世界中を製造工場としてきた。
国内の製造業は衰退し、労働者は首を切られ失業者は増大し、
中小業者は倒産、家族経営の農業は破産の憂き目にあった。
中産階級は零落し、国内は 一握りの富裕層と 大多数の低所得層に 二極化した。
ＴＰＰはそのグローバル化をさらに推進するものであり、
“１％の富裕層をさらに太らせ、多国籍企業の利益のための自由貿易協定だ”
との反発が国民的な規模の運動となって高揚した。
そのうねりのなかで大統領候補の誰もが「ＴＰＰ推進」を
公約に掲げることはできなかった。
トランプはそうした国民世論に縛られて「米国第一」を掲げ、
グローバル化のなかで職を失い、家を失って貧困生活にあえぐ労働者の支持
を集めて大統領の座を手に入れた。
そのスローガンの最たるものが「ＴＰＰ離脱」であった。
グローバル化の先進地であるヨーロッパでは、イギリスのＥＵ離脱などをめぐって、
激化する国内矛盾が噴き上がった。
アメリカ国内でもグローバル化による格差の拡大、圧倒的多数の国民を襲う貧困化と
１％の富裕層が社会の富を独占所有することに対する憤激は、
既存の制度を突き破る勢いで噴き上がっている。
トランプが大統領の座につくために
「ＴＰＰ離脱」のスローガンを掲げざるをえなかったことは、
アメリカ社会が発展性を失い、腐敗・衰退の度を増し、深刻な閉塞状況にある
ことを如実に物語っている。
☆凋落する米国への隷属を自慢する愚かさ
トランプの「ＴＰＰ離脱」表明を契機に、アジア太平洋地域でも
重大な力関係の変化が進んでいることが浮き彫りになった。
その中心は中国の台頭である。
アメリカと日本はＴＰＰを早期発効させ、参加国を増やしたうえで
中国を米日主導の枠組みに巻き込むもくろみだった。
それに対抗していたのが中国主導の
東アジア地域包括的経済連携（ＲＣＥＰ＝アールセップ）だ。
ＴＰＰが先行していたとりくみだったが、トランプの離脱表明で情勢は一変した。
中国の習近平国家主席はＡＰＥＣ期間中の演説で
ＲＣＥＰ交渉を加速させる方針を示し、攻勢に意欲を見せた。
さらにＲＣＥＰを土台にＡＰＥＣ全体の自由貿易圏となる
アジア太平洋自由貿易圏（ＦＴＡＡＰ）構築にも言及して意欲を見せた。
米国中心の経済貿易秩序を中国主導の経済貿易秩序に変えていく好機
ととらえたことを示した。
ＴＰＰは、国有企業の制限や 模造品防止のための知財保護など
資本主義の進んでいない国では対応が難しいルールが 盛り込まれている。
ＲＣＥＰは自由化のルール水準は低く、インドや東南アジアなど
新興国が参加しやすい枠組みとなっている。
ＲＣＥＰには、日本、韓国、インド、東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）など
１６カ国が参加している。
ＴＰＰはトランプの離脱表明で実質上は破たんした。
安倍政府も当初はアメリカ抜きのＴＰＰは無意味だとのべていた。
だが、その間隙をついての中国の台頭を見て、安倍政府は今年４月に政策転換し、
アメリカの復帰を前提にするが
当面はアメリカ抜きのＴＰＰ早期発効に舵を切った。
それはアメリカの支配層の要求を受けての政策変更である。
マイケル・フロマン前米通商部（ＵＳＴＲ）代表はトランプのＴＰＰ離脱に対して
「アジアからの撤退は中国の支配力強化につながる」
「トランプ政府はアジア太平洋地域における中国主導を助長した」と痛烈に批判し、
「ＴＰＰ各国が地域の経済ルールを決めなければ、中国が決めることになる」
と危機感をあらわにした。
フロマンはその後安倍政府が主導しての
１１カ国によるＴＰＰ早期発効のとりくみに対し、
「重要な構想」と高く評価し期待を表明している。
アメリカが離脱したＴＰＰのＧＤＰはアメリカが参加した場合の３分の１、
人口と貿易額は半分に縮小しており、経済的効果をこえて、
ＲＣＥＰがアジアの通商ルールとして定着することを阻止する
という政治的な意図が見えている。
ニクソン訪中を契機に社会主義中国を変質させ、資本主義化を促進してきたのは
アメリカ自身である。アメリカは中国経済のグローバル化を推進してきた。
鄧小平は「改革・開放」を叫び、アメリカ資本を導入して資本主義化を加速させた。
そして、中国の人民を安い労働力として多国籍企業に提供して
過酷な搾取に甘んじさせ、犠牲にすることで「経済成長」を成し遂げてきた。
今やアメリカの貿易赤字は対中国がもっとも多い。
２０１６年のアメリカ商務省国勢調査局の調べでは、
対中国が３４７０億㌦（約４０兆円）、対日本が６８８億㌦、対ドイツが６４７億㌦、
対メキシコが６４４億㌦、対韓国が２７５億㌦、対カナダは１１０億㌦となっており、
対中国が突出している。
米国債の保有高も中国がトップである。
八月の中国の米国債保有高は１兆２００５億㌦。
二位は日本で１兆１０１７億㌦である。
また、多くの技術や知識が先進国から中国に移転しており、
製造業における中国の地位は世界的に高まっている。
このなかで習近平が描く構想は、アメリカとは違う価値基準や秩序で
国際社会をアメリカと二分する時代を開くことである。
第２次世界大戦後の世界は、アメリカが
政治、経済、軍事の基軸国家として君臨し支配してきた。
経済においては自由貿易を推進し、貿易障壁をとり除き、全世界をまたにかけた
ヒト、モノ、カネの往来を自由にするグローバル化を促進してきた。
多国籍企業によって先進国の資本が新興国に投下され、
各国間の海外直接投資や貿易取引の増加につながり、
全世界の経済が緊密に結びついた。
多国籍企業は世界中に進出し、各国の国民を低賃金労働力として搾取し
利益を上げてきた。
そのことがアメリカ国内では製造業をはじめとする産業を衰退させ、
貧富の格差を拡大し、人人に耐えがたい生活を強いて国内矛盾を激化させている。
同時に世界的にも各国で資本主義的な市場経済化が進み、
アメリカの地位が相対的に低下している。
戦後７２年を経て、アメリカの世界支配は政治、経済、軍事の全面にわたって
ほころび、弱体化している。
トランプのＴＰＰ離脱はその一端を示している。
落ちぶれるアメリカのトランプにどこまでも追従している安倍首相を、
中国紙が皮肉をこめて論評している。
トランプ訪日に関連して、
環球時報が「安倍はトランプをしっかりつかみ、北京をにらむ」と題する記事を載せ、
「日米関係がいかに緊密かを強調しているときの安倍首相は
社交辞令というよりは、本当にそれを誇らしく思い、
自慢したくてたまらないように見えた」
「安倍首相の腰は日本の歴代首相の中でも米国人の前で最も低い腰だった」
と揶揄した。
対米従属一辺倒の立場から、アメリカの国益第一で
オバマ政府の圧力でＴＰＰに参加し、
アメリカの国内世論にしばられてトランプ政府がＴＰＰ離脱を表明するや、
今度はアメリカの国益を守るために中国封じ込めの先頭に立って
１１カ国によるＴＰＰ早期発効に奔走する安倍政府の姿は、
アジアをはじめ世界中の笑いものになっている。
新秩序を巡る駆け引きが激化し、各国の利害がせめぎあっている。
トランプのアジア歴訪があらわしたのは、アジア政策がはっきりしない米国の姿だった。
このなかで、中国包囲網の片棒を担いで孤立化することは、
日本社会にとってプラスにならないことは歴然としている。
日中は貿易額においても深い依存関係にあるが、
いつも独自外交によって近隣諸国と手を結ぶ道をアメリカから阻まれ、
経済的にも共存共栄していくことを許されない。
こうしてアメリカの政策に振り回されて中国と敵対し、
アジア市場で居場所を失った場合、中国包囲網のはずが 孤立化していた
という結果にもなりかねない。
米国一辺倒で ともに凋落していくのか、
アジアで独自の立場をつくっていくのか が問われている。
歌麿、二枚目、
「山姥と金太郎 玉の絵」です。
日米安保廃棄通告を！ 「専守自主防衛」を世界に宣言すべし、
◆http://www.twitlonger.com/show/n_1sqat8m
市村 悦延 · @hellotomhanks 18th Nov 2017
◎（孫崎享氏）★トランプ氏「日本は米国が担ってきた経費を払い戻す」と発言。
米軍の日本駐留は日本防衛が目的ではない。自己の世界戦略のため。
米国は条約上 日本防衛の義務は負っていない。
トランプ氏「日本は米国が担ってきた経費を払い戻す」。
だが日米地位協定では 米軍経費は払う必要はない。
米軍はそもそも日本に駐留するのは、米軍の世界戦略のため。
日本を守ることはあるかもしれないが、米国に利益がある時に守る。
A:事実関係
「トランプ氏「日本は米国が担ってきた経費を払い戻す」（11月16日朝日新聞）
トランプ米大統領は１５日、ホワイトハウスで演説し、
各国への米国製防衛品の売り込みなど、米国の雇用につながる成果を強く訴えた。
トランプ氏は、訪問国がそれぞれ発表した、米国製品の購入や米国への投資を
詳細に説明。
「日本は、米国の納税者が担ってきた経費を払い戻す形で、
我々が共有する防衛負担を引き受ける。
戦闘機やミサイル防衛システムなど、米国労働者に仕事をもたらす、
何十億ドルもの米国製品を購入する」と語った。
B：評価
１：米国は日本に基地を置くのは自国の世界戦略のためにであって、
日本を守るためではない。
２：少し考えれば 考えて見れば すぐわかる。
横須賀にある第七艦隊は、インド洋にまで及ぶ地域を守っている。
沖縄にある海兵隊はアフガニスタンやイラクで戦闘し、
軍を戦闘と休みのローテーションの中で使用している。
３：ロシアの戦闘機が日本の領空を侵略しそうになった時には
米軍機でなくて自衛隊機がスクランブルをかける。米軍機ではない。
中国船舶が尖閣諸島に入った時、海上保安庁の船舶や自衛隊艦船が対応する。
４：日米の合意ではどうなっているか。
安保条約第五条「日本国の施政下での武力攻撃、自国の憲法上の規定及び手続に
従って行動する」。 米国憲法では交戦権は議会にある。
だからここでは議会がOKと言ったら参戦するという以上のものではない。
新たな日米防衛協力のための指針（新ガイドライン）全文 2015年4月28日
日本に対する武力攻撃が発生した場合。
「日本は、日本の国民及び領域の防衛を引き続き主体的に実施し、
日本に対する武力攻撃を極力早期に排除するため直ちに行動する」
「米国は、日本と緊密に調整し、適切な支援を行う。
米軍は、日本を防衛するため、自衛隊を支援し及び補完する。」
日本防衛の主体は自衛隊で、米国の役割は、「支援し及び補完する」である。
５：米国の日本防衛の在り様はキッシンジャーが周恩来に説明している。
日本が攻撃されたときに、我々が日本を防衛したいと思えば、
防衛することはできます。
核の時代においては、国家がほかの国を防衛するのは
条約があるからではありません。
自国の国益が危険にさらされるからなのです。
（『周恩来キッシンジャー機密会談録』（岩波書店、二〇〇四年）からの引用）。
６：こうした点を踏まえて地位協定は
日本が米軍経費を負担しないことを決めている。
第二十四条
１ 日本国に合衆国軍隊を維持することに伴うすべての経費は、
２に規定するところにより日本国が負担すべきものを除くほか、
この協定の存続期間中日本国に負担をかけないで
合衆国が負担することが合意される。
７：こうした中 日本は多大の基地負担を行っている。
各国の基地負担を見てみよう。
日本 ７６１２億円
ドイツ １８７６億円
韓国 １０１２億円
英国 ２８０億円
8：こうした事実を説明し、米国と交渉にあたってこなかったから、
トランプに要求され、
日本の国内はそれももっとも という空気が覆っている。
歌麿、三枚目、
「甲子年 大黒七変化」 「恵比寿」です。
まずいので飲みませんが、これは知らなんだ、
◆https://ameblo.jp/64152966/entry-12329279617.html
wantonのブログ 2017-11-18
◎【解禁】ボジョレー・ヌーボーは
発酵促進薬品のはじける音を聴きながら飲む のが通の飲み方だ！
より抜粋、
ボジョレヌーボー。
タミフルかよ。（タミフル：世界消費の８割が日本）
世界に出荷されたボジョレーヌーボーの
およそ半分は 日本に輸入され、消費されています。
通常の日本のワイン消費は、世界の１/３０以下。
O.I.V.（国際ワイン・ブドウ機構）の統計では、
2015年の日本の一人当たりの年間ワイン 消費量は3.2Lで、
ポルトガルが54.0L、フランスが51.8Lなど世界各国と比較すると
数量は依然として小さい。
あー、おめでたい。
寄せられたコメントより
ボジョレー・ヌーボーは 耳で聴いて飲む。
老いたソムリエが言ってます。
収穫時に発酵を促進する薬品を入れています ので、
グラスにそそいだら耳を傾けて下さい。
はじける音がします。
３０数年前、サントリーが、ヌーボーと貴腐ワインを
売らんがために大々的に宣伝をしました。
お陰であんなまずいワインを１１月が来ると
日本人はお祭りのように飲み始めます。
世界の笑い者に間違いありません。
化学肥料、農薬、防腐剤てんこ盛りの
初々しいポワゾン(毒薬)ワインをまず日本へ。
◆https://news.infoseek.co.jp/article/gendainet_427323/
日刊ゲンダイDIGITAL / 2017年11月18日
◎貴ノ岩に賜杯阻まれ
日馬富士暴行事件の裏に 白鵬“黒幕説”
真相が明らかになるどころか、日を追うごとにグチャグチャになってきた。
大相撲・横綱日馬富士の貴ノ岩に対する暴行事件。
当初は日馬富士がビール瓶などで一方的に貴ノ岩をぶん殴っていたと
報じられていたが、現場に居合わせた横綱・白鵬がマスコミに対して
「ビール瓶では殴ってはおりません」と報道を否定するコメントを出したのだ。
こうなると、もはや何が真実なのか、
誰が何のために「嘘」を言っているのか分からない。
１６日の取組で、全敗中の格下・栃煌山に対して時間前に立つなど
終始落ち着きがなかった白鵬。
同じモンゴル出身の力士が「廃業」のピンチに立たされているとはいえ、
あきらかに不自然な動きだった。
こうした動きを見た相撲担当のスポーツ紙記者の間で
ささやかれているのは「白鵬黒幕」説だ。
■今年の初場所１４日目の取組が原因か
スポーツ紙記者が「原因」とみているのが今年の初場所。
１月２４日の「白鵬ＶＳ貴ノ岩」の取組だ。
１１勝２敗の白鵬が負けると、１３勝１敗だった大関・稀勢の里の初優勝が決まる
大一番で、結果は左肩を突き出してぶつかった貴ノ岩が右四つを取ると
一気に寄り切り。 わずか１０秒ほどで勝った。
たくさんの座布団が飛び交う中、テレビに映った白鵬の表情は
同じモンゴル人力士に優勝を阻まれた悔しさが漂っていた。
「モンゴル人力士同士の対戦では、相手の置かれた状況を多少は考えるものです。
当然、白鵬もそれを期待していたフシがある。ところが、この取組の貴ノ岩は
容赦なく、全力で突っ込んできたため、横綱は面食らったと思いますよ。
明らかに意表を突かれたような負け方でしたね」（大相撲関係者）
貴ノ岩の師匠で、元横綱の貴乃花親方は現役時代、
八百長ナシのガチンコ勝負で鳴らした力士として知られる。
今もその方針を徹底。親方に忠実な貴ノ岩は“同郷のよしみ”など関係ないのだろう。
実際、入門から先場所までの全モンゴル人力士との対戦成績は５２勝６０敗と
ほぼ五分五分。
“鉄の団結”を築いてきたモンゴル人力士にとっては、
貴ノ岩が疎ましがられていたことは容易に想像がつく。
「少なくとも白鵬は面白くないと思っていたでしょうね。
１月場所で稀勢の里が優勝した結果、１４年間途絶えていた日本出身横綱の誕生を
許したわけですから」（前出の大相撲関係者）
日馬富士の師匠である伊勢ケ浜親方（元横綱旭富士）は現役時代、
週刊誌などで「八百長力士」として名指しされていた人物だ。
きのう（１６日）はモンゴル人力士の照ノ富士（伊勢ケ浜部屋）が休場届
を提出したが、酒席の貴ノ岩のガチンコ勝負のウラに何が隠れているのか。
↑
モリカケ隠しの「スピン報道」の様相ですなぁｗ
一転、貴乃花と貴ノ岩バッシングがはじまっておる。
「白鵬黒幕」説は正しい、こいつは本当に質の悪い悪党なんですよ。
旭鷲山、朝青龍、いまやモンゴル鉱山利権その他の大立者ｗ
政権とも近いようで、その筋から日本外務省に圧力でもかけておるのでは？
ま、歴史的に、モンゴルなど縁起でもない民族なんでｗ
朝鮮が道案内して日本占領を企てた＝「元寇」。
鎌倉武士が見事撃退しましたね、騎射の腕で。
ですから、あへて日本の国技は何だ？ と聞かれたら、
手前は「流鏑馬やぶさめ」ではないか、と答えますよ、
相撲は国技などではありませんね、芸能の一種でしか無い。
昭和天皇の祖父？ 明治天皇(大室寅之祐)が長州力士隊出身で、
自分も相撲好きで銀杯を下賜したのを、格好の理由付けに、
協会が勝手に国技と自称しておるだけです。
醜いモンゴル力士に依存しておる協会が、何で国技なんだよｗ