画は 渓齋 英泉 （けいさい えいせん)
寛政3年（1791年） ～ 嘉永元年（1848年）
独自性の際立つ退廃的で妖艶な美人画で知られる。 作
「多歌羅婦祢たからふね 試筆」 「福禄寿と美人」です。
☆曇り、夕方から雪とか。
強欲資本主義の原点、プロテスタンティズム(Protestantism)、
◆http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201703060000/
櫻井ジャーナル 2017.03.06
◎安倍政権が推進する新自由主義は
国民の資産を腐敗勢力に略奪させる仕組みで、ファシズムそのもの
新自由主義という考え方を導入した国では、
腐敗した政治家や官僚と手を組んだ一部の人間が
国民の財産を不正、あるいは不公正な手段で手に入れて
巨万の富を築いてきた。
国有地が格安の値段で学校法人に売却されても不思議ではない。
ドナルド・トランプは離脱を宣言したが、安倍晋三政権を含む日本の支配層が
今でも執着しているTPP（環太平洋連携協定）は
私的権力に 国を上回る権力を与えようとするものであり、
そうした「新秩序」を前提にして、
日本の「エリート」たちは動いているように見える。
本ブログでは何度も指摘しているように、アメリカの第32代大統領の
フランクリン・ルーズベルトは1938年4月29日、
ファシズムについて次のように定義した：
「もし、私的権力が自分たちの民主的国家より
強くなるまで強大化することを人びとが許すなら、民主主義の権利は危うくなる。
本質的に、個人、あるいは私的権力をコントロールするグループ、
あるいはそれに類する何らかの存在による政府の所有こそがファシズムだ。」
ファシズムの創始者とも言えるベニト・ムッソリーニが1933年11月に書いた
「資本主義と企業国家」によると、
巨大資本の支配するシステムが「企業主義」で、
それは資本主義や社会主義を上回るものだとしている。
これが彼の考えたファシズムである。
つまり、TPPはファシズムにほかならない。
勿論、TTIP（環大西洋貿易投資協定）やTiSA（新サービス貿易協定）でも
同じことが言える。
「富める者が富めば貧しい者にも富がしたたり落ちる」という
「トリクルダウン理論」なるものがあるようだが、
これは人びとをファシズムへ導く虚言だ。
ため込まれた富を強制的にはき出させる何らかの仕組みが作られない限り、
そうしたことは起こらない。
かつて、宗教がそうした仕組みの一端を担っていたことがある。
例えば、カトリックでは貧困層を助けることが神の意志に合致すると考え、
仏教の場合は「喜捨」、
イスラムでは「ザカート」や「サダカ」などの教えがある。
また、キリスト教の聖典である新約聖書のマタイによる福音書や
マルコによる福音書では、
「金持ちが神の国に入るよりも、らくだが針の穴を通る方がまだ易しい」
と書かれていて、富を蓄積すること自体が良くないとされている。
かつて、カトリックではイスラムと同じように、
金利を取ることも禁止されていた。
こうした倫理規範を破壊したのはプロテスタントの主張だとする指摘がある。
マックス・ウェーバーによると、プロテスタンティズムの「禁欲」は
「心理的効果として財の獲得を伝統主義的倫理の障害から解き放」ち、
「利潤の追求を合法化したばかりでなく、それをまさしく神の意志に添うもの
と考えて、そうした伝統主義の桎梏を破砕してしまった」
（マックス・ウェーバー著、大塚久雄訳
『プロテスタンティズムの倫理と資本主義の精神』岩波書店、1989年）
というのだ。
ジャン・カルバンらが唱える「予定説」によると、
「神は人類のうち永遠の生命に予定された人びと」を選んだが、
「これはすべて神の自由な恩恵と愛によるものであって、
決して信仰あるいは善き行為」などのためではない
（ウェストミンスター信仰告白）。
つまり、人間にとって善行は無意味であり、自分が「選ばれた人間」だ
と信じる人びとは何をしても許されるということになる。
強欲を認める教義だ。
富と情報が流れていく先に権力が生じることは歴史が証明している。
「トリクルダウン理論」は権力を集中させ、独裁体制を強化しようと
目論んでいた連中が流した戯言にすぎないということ。
不正を難しくするためには資金の流れを明確にする必要があるのだが、
日本では逆の政策がとられてきた。
つまり、政治家、官僚、大企業の経営者たちは
不正を容易にする仕組みを作ってきたのだ。
昔から証券界では相場が下がると「財投出動」を期待する声が高まった。
「財政投融資計画」の資金、つまり郵便貯金、国民年金、厚生年金、
大蔵省（現在の財務省）の資金運用部に預託される資金、簡易保険の積立金、
金融機関から調達した資金などだ。
この仕組みは2001年に変えられたというが、透明度が高まったとは思えない。
事実上、日本の国家予算は「特定秘密」だ。
安倍晋三政権が年金を怪しげなものに投入しようとしていることは最近、問題になった。
そうした国民資産の略奪が話題になる中、国民資産を略奪する仕組みを
確固たるものにするために共謀罪を安倍政権は導入しようとしている。
アメリカでは1960年代に支配階級の利益に反する主張をしていた人びとが
次々と暗殺された。
1963年11月のジョン・F・ケネディ第35代大統領、65年6月のマルコムX、
68年4月のマーティン・ルーサー・キング牧師、68年6月のロバート・ケネディなどだ。
キング牧師が殺された直後にアメリカでは暴動が起こり、
それに恐怖した支配層は暴動鎮圧を目的として2旅団（4800名）を編成、
憲法の規定を無視して令状なしの盗聴、信書の開封、さまざまな監視、
予防拘束などをFBIやCIAなどに許す計画を立てた。
1970年に作成されたヒューストン計画だ。
この計画を知ったジョン・ミッチェル司法長官は
リチャード・ニクソン大統領を説得して公布の4日前、廃案にしてしまった。
（Len Colodny & Tom Schachtman, “The Forty Years Wars,” HarperCollins, 2009）
また、ケント州立大学やジャクソン州立大学で学生が銃撃されたことを受け、
ニクソン政権は暴動鎮圧旅団を1971年に解散させてしまう。
しかし、ニクソン大統領がウォーターゲート事件で1974年8月に辞任、
ジミー・カーター政権下の78年には「文明の衝突」で有名な
サミュエル・ハンチントンがズビグネフ・ブレジンスキーと一緒に
ヒューストン計画を生き返らせている。
そして創設されたのがFEMA（連邦緊急事態管理庁）だ。
（Peter Dale Scott, “The American Deep State,”Rowman & Littlefield, 2015）
ロナルド・レーガンが大統領になるとFEMAを発展させる形で
COGプロジェクトが始まり、1988年に出された大統領令12656で
COGの対象は核戦争から「国家安全保障上の緊急事態」に変更された。
そして2001年9月11日、その「国家安全保障上の緊急事態」が発生したとされ、
「愛国者法」が成立してアメリカ憲法は麻痺させられる。
日本はその後を追いかけている。
↑
金儲けを認めろ、女を抱かせろ、それがプロテスタンティズム(Protestantism)です。
英泉、二枚目、
![]()
「曲中八契（くるわはっけい） 玉屋内 白川」です。
軍国小学校ｗは、美しい国モデル校、
◆https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/200819
日刊ゲンダイ 2017年3月4日
◎見苦しいブチ切れ答弁 …
森友疑惑、主役は安倍晋三である
安倍官邸が火消しに躍起になっている森友学園問題。
火ダネは学園がタダ同然で仕入れた国有地への小学校新設だったが、
疑惑を増幅させたのは安倍首相夫妻との怪しい接点だ。
新設校が「安倍晋三記念小学校」の名目で寄付金を募り、
名誉校長だった昭恵夫人が広告塔を務めていたのは紛れもない事実である。
国会で昭恵氏の関わりを追及された安倍は「妻は私人なんです」とブチ切れ、
「辞令が出ていないという意味では公人ではない」とも強弁したが、
その場しのぎは通用しない。
■職員名刺は「総理夫人付」
写真を見てほしい。昭恵氏に同行する霞が関の職員が持ち歩く名刺だ。
▼https://c799eb2b0cad47596bf7b1e050e83426.cdnext.stream.ne.jp/img/article/
000/200/819/1a8ce4ea331cae77794cc38e519b194020170304133401818_262_262.jpg
所属を記す位置には「内閣総理大臣夫人付」と刷られ、
連絡先は内閣総理大臣官邸だ。
裏面には英文で「総理大臣夫人補佐」と表記されている。
秘書官のような役割を担っているわけだ。
昭恵氏のサポート役として現在、経産省から２人、外務省から３人の職員が
配置されている。
２日の国会で“アッキーシフト”について説明した土生栄二内閣審議官は、
昭恵氏の私的行動については「関与しないというふうに承知している」と答えたが、
翌３日には軌道修正。
昭恵氏が２０１５年９月５日に森友学園が運営する塚本幼稚園で
名誉校長就任の講演をした際、職員が同行していたと明かした。
オカシイのがその続きで、
「職員が公費で出張した事実はない。勤務時間外の職員の私的活動だった」
と言うのである。
菅官房長官も３日の会見で「夫人の講演は私的行為だ」と強調。
「職員の同行目的は夫人の連絡調整等のサポートを行うためで、
私的活動そのものをサポートするためではなかった」とした。
もはや、禅問答だ。
政治学者の五十嵐仁氏は言う。
「首相夫人は一般人とは異なる立場にあると捉えるのが常識でしょう。
少なくとも準公人にはあたる。
私的活動中の準公人の連絡係として公務員が公務に駆り出される。
あまりに苦しい釈明です。
そもそも、森友学園が昭恵夫人を重用したのは、〈総理大臣夫人〉だからで、
学園のＨＰでの取り上げ方を見ても明らか。
ご本人も講演で〈私もお役に立てればいいと思っていました〉と発言している。
名誉校長を引き受ければ学園にハクが付き、それによるメリットが生まれる。
昭恵夫人の言動を見る限り、そういう考えを持っていたとみるのは自然でしょう」
幼稚園児に教育勅語を暗唱させ、軍歌を歌わせて、
運動会では「安倍首相がんばれ！」と宣誓させる。
戦前回帰のアナクロ狂信学園の名誉校長に首相夫人が就き、
学園は格安で８７７０平方メートルもの国有地を手に入れた。
その過程で、鴻池元防災担当相の国会事務所でコンニャク封筒を差し出す
陳情攻勢があった。
こうした事実が表に出てきているのだから、国会で連日取り上げるのは当然だ。
にもかかわらず、安倍は「レッテル貼りだ」「限度を超えている」などと、
まるで被害者ヅラだが、トンデモない。
背景を知れば知るほど、この疑惑の根深さ、薄気味悪さが浮かび上がってくる。
☆疑惑の登場人物はそろって日本会議に連なる人脈
森友学園の籠池泰典理事長による政界工作の一端が３日、新たに発覚した。
鴻池に籠池を引き合わせたのは、元秘書だった黒川治兵庫県議で、
１３年に知人を通じて知り合った籠池から橋渡しを依頼されたという。
もうひとりは、大阪維新の会の中川隆弘大阪府議。
１４年に豊中市内で籠池夫妻と会い、
「（小学校の）認可が出るか出ないかなので、協力してほしい」と頼まれ、
府に審議状況を確認したという。
中川につないだのは安倍の地元である山口県の松浦正人 防府市長だ。
疑惑に関わった人物が次々に出てくることで、
前例のない用地取引が誰の口利きで実行されたかに焦点が移りつつあるが、
この流れは論点ずらしのミスリードだ。
便宜を図った政治家や官僚をあぶり出し、一連の流れを解明する必要はある。
しかし、疑惑の本丸は安倍晋三なのである。
ベストセラー「日本会議の研究」の著者である菅野完氏はこう言う。
「森友学園疑惑に登場する人物は、安倍首相の支持基盤である保守系団体の
『日本会議』の人脈につながります。
籠池理事長は大阪幹部で、鴻池元大臣は国会議員懇談会、
黒川県議は地方議員連盟のメンバー。
松浦市長は自虐史観を排した新しい歴史教科書の採択を目指す『教育再生首長会議』
の会長です。
日本会議の外郭団体の『日本教育再生機構』を通じて
大阪府内の公立校の教科書採択に影響力のあるキーパーソンでもあります」
だから、森友学園疑惑は不気味なのだ。
政界疑獄に発展したロッキード、東京佐川急便、リクルート事件の根っこには
贈収賄があった。
ところが、森友をめぐる構図は本質的に異なる。
便宜供与を求める側はカネがない。
小中高をそろえた総合学園を描いていたという籠池は、
まずは小学校新設を計画。
用地は見つけたものの、資金が足りない。
それで、鴻池事務所の陳情記録にあったように「土地評価額を低くしてもらいたい」
「高すぎる、何とか働きかけてほしい」などと、露骨に頼み込んでいたのだ。
園児の父兄らとの関係も険悪となれば、集票マシンとしても機能しない。
見返りを差し出せない森友がなぜ、便宜を得たのか。
■森友は美しい国モデル校
立正大名誉教授の金子勝氏（憲法）は言う。
「銭金の問題ではなく、安倍首相の政治姿勢に共鳴するグループを
権力が守る構図が透けて見えます。
新設小学校の教育方針は戦前の教育勅語を実行で、
安倍政権の方針とピタリと合致する。
つまり、国家存亡の機になれば、国のために命を捧げる国民の育成です。
森友学園でそうした教育システムを確立し、全国展開すれば、
安倍首相の目指す美しい国づくりにつながる。
森友学園はアベ教育改革の突破口に位置付けられたのではないでしょうか」
籠池が催しで「行政に一生懸命後押しいただきながら」と、
小学校開設を自慢げに語っていたわけだ。
行政の後押しは、政治力のなせる業だ。
安倍は当初、「私の考え方に非常に共鳴している方」と籠池を褒めちぎっていた。
雲行きが怪しくなると「非常にしつこい」「教育者としていかがなものか」などと
手のひら返し。 口を極めて罵り始めた。
２日の衆院予算委の与党理事会合では
「森友学園の方が一枚上手だったのだろう。財務省もうまく丸め込まれたのではないか」
とうそぶいていたそうだが、安倍の動向もかなり怪しい。
森友学園サイドが近畿財務局で不可解な値下げ交渉を引き出した日に前後して、
国有地売却を差配する責任者だった財務省の迫田英典理財局長（現国税庁長官）と
官邸で面談。
安保法制審議ヤマ場にもかかわらず、大阪への日帰り出張を強行していた。
その翌日、昭恵氏は名誉校長就任の講演を行っている。
疑惑は尽きない。
籠池はもちろん、昭恵氏や迫田国税庁長官の参考人招致を求めるのは当然なのだが、
自民党が抵抗している。
３日の朝日新聞には「（籠池氏は）何を言い出すか分からない。
首相官邸が呼びたくないと言っている」という自民国対幹部の発言が載っていた。
菅も「違法性のない事案に関わる審査は慎重にやるべきだ」と抑え込み、
石井国交相も国有地買い戻しに言及し、幕引きを焦っている。
「国会は国権の最高機関で、内閣の従属機関ではありません。
コトは国有地の払い下げ問題にとどまらない。ここまで疑惑が広がった以上、
国民の利益を考えれば、国政調査権を発動して徹底的に調べ上げるのが筋です」
（金子勝氏＝前出）
官邸はなぜ逃げ回るのか。
安倍が疑惑の核心だからである。
国民はそこを見据えなければダメだ。
英泉、三枚目、
![]()
「扇屋内 花扇」です。
鮮人系らしいわなｗ
◆https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/200807
日刊ゲンダイ 2017年3月4日
◎中身スカスカ言い逃れ 石原氏“恥知らず会見”の致命傷
会場の記者たちも「ここまで無責任とは」とあきれていた。
石原慎太郎元都知事（８４）が３日、豊洲移転問題について初めて記者会見を開いたが、
「覚えていない」 「専門家じゃない」 「部下に任せていた」の繰り返し。
都のトップとして移転を最終決断した責任をタナに上げ、
担当部局の職員や専門家、都議会になすり付ける。
約１時間の会見を要約すると、「みんなで決めたことで、オレだけが悪いんじゃない」。
「逃げるのが一番嫌」なはずの老人が
中身スカスカの「言い逃れ」に終始した。
なかでも驚いたのが、豊洲市場の用地売買契約時に売り主の東京ガスに
「今後、土壌対策費用を求めない」と瑕疵担保責任の放棄を盛り込んだことまで
「記憶にないし、報告も受けていない」と言い張ったことだ。
２０１１年３月３１日付で東京ガスの瑕疵担保責任を放棄した協定書には、
石原氏の「知事印」がしっかり押されているが、
本人は「私が押したんじゃない」と断言。
「瑕疵担保責任が放棄されていたことは東京都側から昨年、
質問を受けたことで初めて知った」と言ってのけた。
■ドン内田氏まで“道連れ”に
先の協定書の内容は、東京ガスによる土壌対策の追加負担金７８億円と、
瑕疵担保責任の放棄がワンセット。
小池都知事に代わって“黒塗り”がはがれた東京ガスとの交渉の議事録によると、
石原氏は少なくとも追加負担金の報告は受けていた。
瑕疵担保責任の放棄だけ知らなかったとの弁解は成り立つのか。
石原氏が百条委で同じ主張を繰り出しても、
自身への報告を裏付ける資料や証言者が現れれば、
即座に「偽証」に問われる“致命傷”だ。
会見で「責任逃れの恥さらしの説明だ」と、
石原氏を糾弾したジャーナリストの横田一氏に、あらためて聞いてみた。
「都知事時代にはあれだけリーダーシップを誇示したクセに、
窮地に立たされたら『私一人の責任じゃない』とは情けない。
あらためて『恥さらし』というほかありません」
自分への集中砲火をそらす狙いに違いない。
石原氏は実名こそ伏せたが、元知事本局長で東京ガスに天下りした
前川耀男・現練馬区長や、
豊洲移転の採決で民主都議の寝返りに関与したとされる内田ドンまで
“道連れ”にする、あざとさだった。
会見前には「果たし合いに出かける昔の侍の気持ち」と偉ぶっていたが、
こんな恥知らずが「侍」なものか。
都知事時代に「石原さんは今の政治家にはない
『メッセージ、パワー、スピード』を持っている」とヨイショしまくった
田原総一朗氏や猪瀬直樹氏、橋下徹氏らにも
「恥を知れ」と付け加えておく。
↑
親も親なら、子も子でｗ
今朝の「羽鳥＆玉川」に、相も変わらず次男が出ておる、出す方も出す方だが、
出るのも出る方で、図々しさの極み、見苦しいわなぁｗ
この辺が日本人とは違うんだよな、廉恥の感覚の欠落。
鮮人との共生は無理だわｗ
寛政3年（1791年） ～ 嘉永元年（1848年）
独自性の際立つ退廃的で妖艶な美人画で知られる。 作
「多歌羅婦祢たからふね 試筆」 「福禄寿と美人」です。
☆曇り、夕方から雪とか。
強欲資本主義の原点、プロテスタンティズム(Protestantism)、
◆http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201703060000/
櫻井ジャーナル 2017.03.06
◎安倍政権が推進する新自由主義は
国民の資産を腐敗勢力に略奪させる仕組みで、ファシズムそのもの
新自由主義という考え方を導入した国では、
腐敗した政治家や官僚と手を組んだ一部の人間が
国民の財産を不正、あるいは不公正な手段で手に入れて
巨万の富を築いてきた。
国有地が格安の値段で学校法人に売却されても不思議ではない。
ドナルド・トランプは離脱を宣言したが、安倍晋三政権を含む日本の支配層が
今でも執着しているTPP（環太平洋連携協定）は
私的権力に 国を上回る権力を与えようとするものであり、
そうした「新秩序」を前提にして、
日本の「エリート」たちは動いているように見える。
本ブログでは何度も指摘しているように、アメリカの第32代大統領の
フランクリン・ルーズベルトは1938年4月29日、
ファシズムについて次のように定義した：
「もし、私的権力が自分たちの民主的国家より
強くなるまで強大化することを人びとが許すなら、民主主義の権利は危うくなる。
本質的に、個人、あるいは私的権力をコントロールするグループ、
あるいはそれに類する何らかの存在による政府の所有こそがファシズムだ。」
ファシズムの創始者とも言えるベニト・ムッソリーニが1933年11月に書いた
「資本主義と企業国家」によると、
巨大資本の支配するシステムが「企業主義」で、
それは資本主義や社会主義を上回るものだとしている。
これが彼の考えたファシズムである。
つまり、TPPはファシズムにほかならない。
勿論、TTIP（環大西洋貿易投資協定）やTiSA（新サービス貿易協定）でも
同じことが言える。
「富める者が富めば貧しい者にも富がしたたり落ちる」という
「トリクルダウン理論」なるものがあるようだが、
これは人びとをファシズムへ導く虚言だ。
ため込まれた富を強制的にはき出させる何らかの仕組みが作られない限り、
そうしたことは起こらない。
かつて、宗教がそうした仕組みの一端を担っていたことがある。
例えば、カトリックでは貧困層を助けることが神の意志に合致すると考え、
仏教の場合は「喜捨」、
イスラムでは「ザカート」や「サダカ」などの教えがある。
また、キリスト教の聖典である新約聖書のマタイによる福音書や
マルコによる福音書では、
「金持ちが神の国に入るよりも、らくだが針の穴を通る方がまだ易しい」
と書かれていて、富を蓄積すること自体が良くないとされている。
かつて、カトリックではイスラムと同じように、
金利を取ることも禁止されていた。
こうした倫理規範を破壊したのはプロテスタントの主張だとする指摘がある。
マックス・ウェーバーによると、プロテスタンティズムの「禁欲」は
「心理的効果として財の獲得を伝統主義的倫理の障害から解き放」ち、
「利潤の追求を合法化したばかりでなく、それをまさしく神の意志に添うもの
と考えて、そうした伝統主義の桎梏を破砕してしまった」
（マックス・ウェーバー著、大塚久雄訳
『プロテスタンティズムの倫理と資本主義の精神』岩波書店、1989年）
というのだ。
ジャン・カルバンらが唱える「予定説」によると、
「神は人類のうち永遠の生命に予定された人びと」を選んだが、
「これはすべて神の自由な恩恵と愛によるものであって、
決して信仰あるいは善き行為」などのためではない
（ウェストミンスター信仰告白）。
つまり、人間にとって善行は無意味であり、自分が「選ばれた人間」だ
と信じる人びとは何をしても許されるということになる。
強欲を認める教義だ。
富と情報が流れていく先に権力が生じることは歴史が証明している。
「トリクルダウン理論」は権力を集中させ、独裁体制を強化しようと
目論んでいた連中が流した戯言にすぎないということ。
不正を難しくするためには資金の流れを明確にする必要があるのだが、
日本では逆の政策がとられてきた。
つまり、政治家、官僚、大企業の経営者たちは
不正を容易にする仕組みを作ってきたのだ。
昔から証券界では相場が下がると「財投出動」を期待する声が高まった。
「財政投融資計画」の資金、つまり郵便貯金、国民年金、厚生年金、
大蔵省（現在の財務省）の資金運用部に預託される資金、簡易保険の積立金、
金融機関から調達した資金などだ。
この仕組みは2001年に変えられたというが、透明度が高まったとは思えない。
事実上、日本の国家予算は「特定秘密」だ。
安倍晋三政権が年金を怪しげなものに投入しようとしていることは最近、問題になった。
そうした国民資産の略奪が話題になる中、国民資産を略奪する仕組みを
確固たるものにするために共謀罪を安倍政権は導入しようとしている。
アメリカでは1960年代に支配階級の利益に反する主張をしていた人びとが
次々と暗殺された。
1963年11月のジョン・F・ケネディ第35代大統領、65年6月のマルコムX、
68年4月のマーティン・ルーサー・キング牧師、68年6月のロバート・ケネディなどだ。
キング牧師が殺された直後にアメリカでは暴動が起こり、
それに恐怖した支配層は暴動鎮圧を目的として2旅団（4800名）を編成、
憲法の規定を無視して令状なしの盗聴、信書の開封、さまざまな監視、
予防拘束などをFBIやCIAなどに許す計画を立てた。
1970年に作成されたヒューストン計画だ。
この計画を知ったジョン・ミッチェル司法長官は
リチャード・ニクソン大統領を説得して公布の4日前、廃案にしてしまった。
（Len Colodny & Tom Schachtman, “The Forty Years Wars,” HarperCollins, 2009）
また、ケント州立大学やジャクソン州立大学で学生が銃撃されたことを受け、
ニクソン政権は暴動鎮圧旅団を1971年に解散させてしまう。
しかし、ニクソン大統領がウォーターゲート事件で1974年8月に辞任、
ジミー・カーター政権下の78年には「文明の衝突」で有名な
サミュエル・ハンチントンがズビグネフ・ブレジンスキーと一緒に
ヒューストン計画を生き返らせている。
そして創設されたのがFEMA（連邦緊急事態管理庁）だ。
（Peter Dale Scott, “The American Deep State,”Rowman & Littlefield, 2015）
ロナルド・レーガンが大統領になるとFEMAを発展させる形で
COGプロジェクトが始まり、1988年に出された大統領令12656で
COGの対象は核戦争から「国家安全保障上の緊急事態」に変更された。
そして2001年9月11日、その「国家安全保障上の緊急事態」が発生したとされ、
「愛国者法」が成立してアメリカ憲法は麻痺させられる。
日本はその後を追いかけている。
↑
金儲けを認めろ、女を抱かせろ、それがプロテスタンティズム(Protestantism)です。
英泉、二枚目、
「曲中八契（くるわはっけい） 玉屋内 白川」です。
軍国小学校ｗは、美しい国モデル校、
◆https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/200819
日刊ゲンダイ 2017年3月4日
◎見苦しいブチ切れ答弁 …
森友疑惑、主役は安倍晋三である
安倍官邸が火消しに躍起になっている森友学園問題。
火ダネは学園がタダ同然で仕入れた国有地への小学校新設だったが、
疑惑を増幅させたのは安倍首相夫妻との怪しい接点だ。
新設校が「安倍晋三記念小学校」の名目で寄付金を募り、
名誉校長だった昭恵夫人が広告塔を務めていたのは紛れもない事実である。
国会で昭恵氏の関わりを追及された安倍は「妻は私人なんです」とブチ切れ、
「辞令が出ていないという意味では公人ではない」とも強弁したが、
その場しのぎは通用しない。
■職員名刺は「総理夫人付」
写真を見てほしい。昭恵氏に同行する霞が関の職員が持ち歩く名刺だ。
▼https://c799eb2b0cad47596bf7b1e050e83426.cdnext.stream.ne.jp/img/article/
000/200/819/1a8ce4ea331cae77794cc38e519b194020170304133401818_262_262.jpg
所属を記す位置には「内閣総理大臣夫人付」と刷られ、
連絡先は内閣総理大臣官邸だ。
裏面には英文で「総理大臣夫人補佐」と表記されている。
秘書官のような役割を担っているわけだ。
昭恵氏のサポート役として現在、経産省から２人、外務省から３人の職員が
配置されている。
２日の国会で“アッキーシフト”について説明した土生栄二内閣審議官は、
昭恵氏の私的行動については「関与しないというふうに承知している」と答えたが、
翌３日には軌道修正。
昭恵氏が２０１５年９月５日に森友学園が運営する塚本幼稚園で
名誉校長就任の講演をした際、職員が同行していたと明かした。
オカシイのがその続きで、
「職員が公費で出張した事実はない。勤務時間外の職員の私的活動だった」
と言うのである。
菅官房長官も３日の会見で「夫人の講演は私的行為だ」と強調。
「職員の同行目的は夫人の連絡調整等のサポートを行うためで、
私的活動そのものをサポートするためではなかった」とした。
もはや、禅問答だ。
政治学者の五十嵐仁氏は言う。
「首相夫人は一般人とは異なる立場にあると捉えるのが常識でしょう。
少なくとも準公人にはあたる。
私的活動中の準公人の連絡係として公務員が公務に駆り出される。
あまりに苦しい釈明です。
そもそも、森友学園が昭恵夫人を重用したのは、〈総理大臣夫人〉だからで、
学園のＨＰでの取り上げ方を見ても明らか。
ご本人も講演で〈私もお役に立てればいいと思っていました〉と発言している。
名誉校長を引き受ければ学園にハクが付き、それによるメリットが生まれる。
昭恵夫人の言動を見る限り、そういう考えを持っていたとみるのは自然でしょう」
幼稚園児に教育勅語を暗唱させ、軍歌を歌わせて、
運動会では「安倍首相がんばれ！」と宣誓させる。
戦前回帰のアナクロ狂信学園の名誉校長に首相夫人が就き、
学園は格安で８７７０平方メートルもの国有地を手に入れた。
その過程で、鴻池元防災担当相の国会事務所でコンニャク封筒を差し出す
陳情攻勢があった。
こうした事実が表に出てきているのだから、国会で連日取り上げるのは当然だ。
にもかかわらず、安倍は「レッテル貼りだ」「限度を超えている」などと、
まるで被害者ヅラだが、トンデモない。
背景を知れば知るほど、この疑惑の根深さ、薄気味悪さが浮かび上がってくる。
☆疑惑の登場人物はそろって日本会議に連なる人脈
森友学園の籠池泰典理事長による政界工作の一端が３日、新たに発覚した。
鴻池に籠池を引き合わせたのは、元秘書だった黒川治兵庫県議で、
１３年に知人を通じて知り合った籠池から橋渡しを依頼されたという。
もうひとりは、大阪維新の会の中川隆弘大阪府議。
１４年に豊中市内で籠池夫妻と会い、
「（小学校の）認可が出るか出ないかなので、協力してほしい」と頼まれ、
府に審議状況を確認したという。
中川につないだのは安倍の地元である山口県の松浦正人 防府市長だ。
疑惑に関わった人物が次々に出てくることで、
前例のない用地取引が誰の口利きで実行されたかに焦点が移りつつあるが、
この流れは論点ずらしのミスリードだ。
便宜を図った政治家や官僚をあぶり出し、一連の流れを解明する必要はある。
しかし、疑惑の本丸は安倍晋三なのである。
ベストセラー「日本会議の研究」の著者である菅野完氏はこう言う。
「森友学園疑惑に登場する人物は、安倍首相の支持基盤である保守系団体の
『日本会議』の人脈につながります。
籠池理事長は大阪幹部で、鴻池元大臣は国会議員懇談会、
黒川県議は地方議員連盟のメンバー。
松浦市長は自虐史観を排した新しい歴史教科書の採択を目指す『教育再生首長会議』
の会長です。
日本会議の外郭団体の『日本教育再生機構』を通じて
大阪府内の公立校の教科書採択に影響力のあるキーパーソンでもあります」
だから、森友学園疑惑は不気味なのだ。
政界疑獄に発展したロッキード、東京佐川急便、リクルート事件の根っこには
贈収賄があった。
ところが、森友をめぐる構図は本質的に異なる。
便宜供与を求める側はカネがない。
小中高をそろえた総合学園を描いていたという籠池は、
まずは小学校新設を計画。
用地は見つけたものの、資金が足りない。
それで、鴻池事務所の陳情記録にあったように「土地評価額を低くしてもらいたい」
「高すぎる、何とか働きかけてほしい」などと、露骨に頼み込んでいたのだ。
園児の父兄らとの関係も険悪となれば、集票マシンとしても機能しない。
見返りを差し出せない森友がなぜ、便宜を得たのか。
■森友は美しい国モデル校
立正大名誉教授の金子勝氏（憲法）は言う。
「銭金の問題ではなく、安倍首相の政治姿勢に共鳴するグループを
権力が守る構図が透けて見えます。
新設小学校の教育方針は戦前の教育勅語を実行で、
安倍政権の方針とピタリと合致する。
つまり、国家存亡の機になれば、国のために命を捧げる国民の育成です。
森友学園でそうした教育システムを確立し、全国展開すれば、
安倍首相の目指す美しい国づくりにつながる。
森友学園はアベ教育改革の突破口に位置付けられたのではないでしょうか」
籠池が催しで「行政に一生懸命後押しいただきながら」と、
小学校開設を自慢げに語っていたわけだ。
行政の後押しは、政治力のなせる業だ。
安倍は当初、「私の考え方に非常に共鳴している方」と籠池を褒めちぎっていた。
雲行きが怪しくなると「非常にしつこい」「教育者としていかがなものか」などと
手のひら返し。 口を極めて罵り始めた。
２日の衆院予算委の与党理事会合では
「森友学園の方が一枚上手だったのだろう。財務省もうまく丸め込まれたのではないか」
とうそぶいていたそうだが、安倍の動向もかなり怪しい。
森友学園サイドが近畿財務局で不可解な値下げ交渉を引き出した日に前後して、
国有地売却を差配する責任者だった財務省の迫田英典理財局長（現国税庁長官）と
官邸で面談。
安保法制審議ヤマ場にもかかわらず、大阪への日帰り出張を強行していた。
その翌日、昭恵氏は名誉校長就任の講演を行っている。
疑惑は尽きない。
籠池はもちろん、昭恵氏や迫田国税庁長官の参考人招致を求めるのは当然なのだが、
自民党が抵抗している。
３日の朝日新聞には「（籠池氏は）何を言い出すか分からない。
首相官邸が呼びたくないと言っている」という自民国対幹部の発言が載っていた。
菅も「違法性のない事案に関わる審査は慎重にやるべきだ」と抑え込み、
石井国交相も国有地買い戻しに言及し、幕引きを焦っている。
「国会は国権の最高機関で、内閣の従属機関ではありません。
コトは国有地の払い下げ問題にとどまらない。ここまで疑惑が広がった以上、
国民の利益を考えれば、国政調査権を発動して徹底的に調べ上げるのが筋です」
（金子勝氏＝前出）
官邸はなぜ逃げ回るのか。
安倍が疑惑の核心だからである。
国民はそこを見据えなければダメだ。
英泉、三枚目、
「扇屋内 花扇」です。
鮮人系らしいわなｗ
◆https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/200807
日刊ゲンダイ 2017年3月4日
◎中身スカスカ言い逃れ 石原氏“恥知らず会見”の致命傷
会場の記者たちも「ここまで無責任とは」とあきれていた。
石原慎太郎元都知事（８４）が３日、豊洲移転問題について初めて記者会見を開いたが、
「覚えていない」 「専門家じゃない」 「部下に任せていた」の繰り返し。
都のトップとして移転を最終決断した責任をタナに上げ、
担当部局の職員や専門家、都議会になすり付ける。
約１時間の会見を要約すると、「みんなで決めたことで、オレだけが悪いんじゃない」。
「逃げるのが一番嫌」なはずの老人が
中身スカスカの「言い逃れ」に終始した。
なかでも驚いたのが、豊洲市場の用地売買契約時に売り主の東京ガスに
「今後、土壌対策費用を求めない」と瑕疵担保責任の放棄を盛り込んだことまで
「記憶にないし、報告も受けていない」と言い張ったことだ。
２０１１年３月３１日付で東京ガスの瑕疵担保責任を放棄した協定書には、
石原氏の「知事印」がしっかり押されているが、
本人は「私が押したんじゃない」と断言。
「瑕疵担保責任が放棄されていたことは東京都側から昨年、
質問を受けたことで初めて知った」と言ってのけた。
■ドン内田氏まで“道連れ”に
先の協定書の内容は、東京ガスによる土壌対策の追加負担金７８億円と、
瑕疵担保責任の放棄がワンセット。
小池都知事に代わって“黒塗り”がはがれた東京ガスとの交渉の議事録によると、
石原氏は少なくとも追加負担金の報告は受けていた。
瑕疵担保責任の放棄だけ知らなかったとの弁解は成り立つのか。
石原氏が百条委で同じ主張を繰り出しても、
自身への報告を裏付ける資料や証言者が現れれば、
即座に「偽証」に問われる“致命傷”だ。
会見で「責任逃れの恥さらしの説明だ」と、
石原氏を糾弾したジャーナリストの横田一氏に、あらためて聞いてみた。
「都知事時代にはあれだけリーダーシップを誇示したクセに、
窮地に立たされたら『私一人の責任じゃない』とは情けない。
あらためて『恥さらし』というほかありません」
自分への集中砲火をそらす狙いに違いない。
石原氏は実名こそ伏せたが、元知事本局長で東京ガスに天下りした
前川耀男・現練馬区長や、
豊洲移転の採決で民主都議の寝返りに関与したとされる内田ドンまで
“道連れ”にする、あざとさだった。
会見前には「果たし合いに出かける昔の侍の気持ち」と偉ぶっていたが、
こんな恥知らずが「侍」なものか。
都知事時代に「石原さんは今の政治家にはない
『メッセージ、パワー、スピード』を持っている」とヨイショしまくった
田原総一朗氏や猪瀬直樹氏、橋下徹氏らにも
「恥を知れ」と付け加えておく。
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親も親なら、子も子でｗ
今朝の「羽鳥＆玉川」に、相も変わらず次男が出ておる、出す方も出す方だが、
出るのも出る方で、図々しさの極み、見苦しいわなぁｗ
この辺が日本人とは違うんだよな、廉恥の感覚の欠落。
鮮人との共生は無理だわｗ