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蝦夷梅雨かな

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 画は 歌川 芳瀧 (よしたき) 

 天保12年(1841) ~ 明治32年(1899)

 歌川國芳門人・芳梅の門人で上方浮世絵師。  号は一養亭など、 

                               作

  「浪華百景」 「四ツ橋」です。


☆雨、気温低め。

さぁて、真偽不明ですが、戦争勃発?

◆http://blog.goo.ne.jp/adoi/e/e28a946ebdfa242bc1ebee22e073cf21
(新) 日本の黒い霧  2016-06-11
◎尖閣接続水域に現れた中露艦艇について


より抜粋、

昨日、以下のようなニュースが流れました。

☆http://bylines.news.yahoo.co.jp/obiekt/20160609-00058623/


■またもや印象操作か?

正直なところ、この報道は国民の意識を戦争に向けさせるための
印象操作の類と思いました。

「海軍艦艇を送り込んできたのは初になります」という部分も
本当かどうかわかったものではありません。

このような情報は一般国民が確認しようもなく、
政府や防衛省の報告を鵜呑みにするしかありませんから。

確かに視認されやすくレーダーにも捕捉されやすい
海上航行の艦艇が領海に近づくのは稀かもしれませんが、

日本の海岸線は極めて長く、常識的に考えれば
潜水艦が日常的に侵入しているのは当たり前のはずです。

国際軍事評論家のB氏によれば、
豊後水道や駿河湾、時には湘南沖の相模湾の中まで
米国以外の外国の潜水艦が入ってくるそうです。

当然ながら、海上自衛隊は艦影を捉えれば、拿捕までしなくても
領海から追い出すアクションを取りますし、
そんな小競り合い程度の衝突は実際には頻繁に発生しているのだそうです。

そして、かく言う海上自衛隊の潜水艦も中国の上海沖に張り付き
情報収集したりするそうですから、まあ、お互い様と言うしかありません。


▼http://blogimg.goo.ne.jp/user_image/25/81/761e8396c93f1fa16a407cf1b12ec40c.jpg
写真1:伊豆半島下田港
    伊豆半島の下田はロシアの潜水艦が
    国内エージェントと接触する場所として
    関係者の間では有名。
    JAL123便の迷走経路としても注目地点だ。
    御用邸があることで分かるように、
    ここは天皇系結社が差配する地で
    警察など行政は深く介入できない。


中国潜水艦参考記事:
「速報:豊後水道で中国籍潜水艦が作戦行動中。自衛隊ついに応戦か?」
☆http://blog.goo.ne.jp/adoi/e/bf877e1f1d735753cfbe950f00f5a7c4



かなり前の出来事ですが、東シナ海では航空自衛隊のF4ファントムと
中国空軍が偶発的に衝突し、空戦の末、自衛隊機が撃墜された
という事実さえあります。
その時は政治的配慮で一切報道はされませんでしたが、
国境を接した国同士で小規模の衝突があるのはやはり当たり前のことらしく、
いちいちそれらが報道されることはないそうです。
そんなせわしない現実の中で、領海に入った訳でもないのに
わざわざ中国やロシアの艦艇が大きく取り上げられるのは、
そこに事実報道とは別の目的があるとしか考えられません。

▼http://blogimg.goo.ne.jp/user_image/2a/08/cf055c305dd0beb98ef28f9c391c7014.jpg
写真2:中国空軍に撃墜された航空自衛隊のF4ファントム戦闘機
    未公表の撃墜情報としてはJAL123便の墜落現場、御巣鷹の尾根でも自衛隊F4
    が撃墜されている。同型機の破片を回収した顛末については本ブログで既出。
    おそらく他にもまだ隠された事例があるのだろう。


■アジア戦争計画

B氏によると、中露の艦艇が尖閣諸島に接近する2日前、
米中間で最終合意がなされ、金融分野における両国の利害調整、
アジア戦争による利益分配などが取決められたそうです。

当然の帰結として、それぞれの陣営に連なるロシアと日本でも
その合意に準ずる動きを示す必要があり、
今回の報道はその一環であろうという見方ができます。

一方、南沙諸島にある中国の埋め立て基地ですが、
艦船がずらりと配備されただけではなく、
島内の施設に砲台が取り付けられたそうです。

中沙・南沙諸島を舞台とした中越紛争が再び発生する危険度が増しています。
日中に加え、これらベトナム、フィリピン、インドネシアが
南の島の領有権を巡って衝突すれば、それがアジア戦争の口火となるでしょう。

また、ここにロシア、米国、欧州勢、北朝鮮が割り込んでくれば、
あっという間に第三次世界大戦へ突入・・・というシナリオみたいです。

一般報道でよく、「日中間の緊張が高まる」という表現がなされますが、
これは「リアル戦争ゴッコを始めるに当たってまずお互いの緊張感を高めましょう」
という、戦争中毒患者たちの品格無きメッセージであると理解するべきだと思います。


 * * *

私もB氏情報の全てを受け入れている訳ではありませんが、
軍事分野における情報量と分析精度においては他者を圧倒するものがあり、
同氏の分析が無ければ、123便事件が当時の大国(米ソ)を巻き込んだ軍事衝突
であったという事実を解明できなかったでしょう。

新たな講演会日程が決まったようなので以下に掲載いたします。

アジア戦争は今年の8月までに勃発する可能性が高いとの予測が語られるようです。



芳瀧、二枚目、



「浪華百景」 「浅沢の弁才天」です。



---------------------- 国際軍事評論家B氏講演会情報 ------------------------

講 師:国際軍事評論家B氏(元内閣調査室)

テーマ:時事問題

①エジプト航空機墜落事故と中東および地中海情勢について

5月19日にパリ発カイロ行きのエジプト航空MS804便(エアバスA320型機)が
エジプトのアレクサンドリアの沖、約290kmの海域で行方不明になり、
その後墜落が確認されました。

これに関してギリシャのカメノス国防相は、同機が高度37,000フィートを航行中、
左に90度旋回すると同時に急降下を開始し、
その後右に360度旋回しながら25,000 フィート急降下し、
その後機体がレーダーから消えたと発表しました。

これに対してエジプト国営航空管制当局の責任者、エハブ・アズミ氏は
AP通信に対して、機影がレー ダーから消えるまで不明機は
正常な高度3万7000フィート(1万1280メートル)で航行しており、
異常な動きはなかったと話し、ギリシャ側とは異なる見解を示しました。

墜落したエジプト航空機のパイロットは軍人出身のベテランパイロットで、
もしカメノス国防相が発表したような動きをしていたとした場合、
戦闘機などに追尾され、そこから逃げる場合に行う退避行動をとった
と考えることができます。

また、墜落した海域ではギリシャ海軍が墜落事故発生時に演習をおこなっており、
墜落機の機影をレーダーで確認することが可能でしたが、
元来この海域はイタリア海軍が所管する範囲で、
イタリア海軍が事故調査に出動するはずなのですが、
現在のところイタリア当局から今回の事故に関する発表はなされていません。
       
一方、6月2日フランス政府はエジプトにミストラル級強襲揚陸艦1隻を納入すると
発表を行いました。
この揚陸艦はロシアに納入するために建造していたもので、
ウクライナ問題などの影響で、昨年9月にエジプトに売却が決定していました。

この揚陸艦は排水量21,500トンで、全長210mの大型艦船で、
ヘリコプター空母としての利用も想定されていますが、
カタパルト等の設備を搭載すれば航空機の発着も可能で、
この艦船が就役することにより、
地中海および中東の軍事バランスに大きな変化が生じることになります。

特にフランスはパリ同時多発テロの発生を受けて、
原子力空母「シャルル・ド・ゴール」を中東に派遣しており、
今回エジプトに納入する揚陸艦も、当面はエジプト海軍単独での運用は不可能で、
フランス海軍関係者の支援を受ける形での運用となり、
この地域でのフランスの影響力が一層大きくなることになります。

これに対して以前この地域で大きな影響力を有していたイギリスは、
経済の長期にわたる低迷により
現在保有する全通甲板を持つ航空機運用艦は
ヘリコプター空母である「オーシャン」1隻のみとなっており、

同じくこの地域で大きな影響力を有していたアメリカも
地中海には空母を配置していないという状況となっています。

このような状況から、今回のエジプト航空機の事故は、
エジプトに揚陸艦を売却することによりこの地域で大きな影響力を有することができる
フランスおよびエジプトへの警告ととることができます。

また、今回の事故は発生状況から
ステルス戦闘機による撃墜の可能性が高いと考えられますが、
実行した国名については最新情報を分析して講演会の中でお知らせいたします。


②英国のEU離脱について問う国民投票の実施について

6月23日に英国のEUからの離脱の是非を問う国民投票が実施されますが、
英国のEUからの離脱が決定した場合、
スコットランドの英国からの独立運動が再燃する可能性があります。

スコットランド行政府のスタージョン首相は2月20日に、
英国が国民投票でスコットランドの意に反して
欧州連合(EU)からの離脱が決まった場合、スコットランド独立の是非を問う
住民投票を再度行う方針を明らかにしています。

スコットランド民族党(SNP)の党首でもあるスタージョン首相は
英国のEU残留を支持しており、世論調査によると、
500万人いるスコットランド人の大多数もEU残留を支持しています。

また、英国のEU離脱が決まった場合、英国が今まで以上に
米国との関係を重視する可能性があり、

英国と米国にイスラエルを含めたアングロサクソン陣営と、

フランス、ドイツを核として最近フランスとの関係を深くしてきているロシア
を含めた大陸諸国陣営とに分かれる可能性があります。

講演会の中では、エジプト航空機墜落事故と米国大統領選挙との関連も
含めて詳しくお知らせいたします。


③中国との開戦に向けた動きについて

岸田文雄外相は5月31日の記者会見で、伊勢志摩サミットで採択された首脳宣言が
南シナ海問題に言及したことに関し、
27日に中国外務省がサミット議長国を務めた日本の駐中国大使館に
抗議していたことを明らかにしました。

また、カーター米国防長官は6月4日、シンガポールで開催中の
アジア安全保障会議(シャングリラ対話)で講演し、

中国による南シナ海の軍事拠点化が、周辺国に脅威を与えていると名指しで批判し、
さらに、中国が地域で「自らを孤立させる万里の長城」を築く結果になると警告し、
国際社会による圧力を中国に示しました。

一方中国の孫建国副総参謀長は同じく6月5日の講演で
「一部の国や人々が、いまだに冷戦時代の思考と偏見で中国を見ている
ことを懸念する」と発言し、質疑応答では、

カーター米国防長官の前日の対中批判を指して、
「思考に壁を築き自らを孤立に招きかねないのは彼らの方だ」と米国を非難し、
「(中国の)孤立は将来もない」と発言しました。

このように中国との開戦に向けた動きが活発化してきており、
現在の情勢では台風シーズンに入る前の8月までに
開戦に踏み切る可能性が高くなってきています。


④北朝鮮情勢

北朝鮮は5月31日、日本海に面した東部元山(ウォンサン)付近から
新型の中距離弾道ミサイル「ムスダン」(射程2500~4000キロ)を
発射しましたが失敗におわりました。

北朝鮮によるムスダンの試射は4発目ですが、すべて失敗しています。

現在北朝鮮では9月から始まる水稲の収穫を前にして、
食料不足が深刻化してきています。

FAO(=国連食糧農業機関)は4月に、北朝鮮の去年の食糧生産が
干ばつなどで大幅に落ち込み、6年ぶりに前の年を下回ったとする報告書を出しました。
 
FAOによると、北朝鮮の去年のコメやトウモロコシなど主要な食糧の生産量は
推計で約540万トンで、前の年に比べて9%減少し、特に、
主食であるコメは前の年に比べて26%も減少したとしており、
干ばつによる水不足などが原因とみられています。

FAOによると、ほとんどの北朝鮮の世帯はすでにギリギリの食糧で生活している
と見られていて、今後、さらに悪化するおそれがあるとしています。

また、近年北朝鮮に積極的に食糧援助を行っていたロシアは
緊急援助を行う計画はなく、このため国民に十分な食料品が行き届いておらず、
国民の求心力が低下してきており、
このままでは現在の金正恩体制が崩壊しかねない状態になってきている
との情報が入ってきています。

このため政権を維持するために、38度線を越えて韓国に攻め込む準備を行っており、
場所はソウルに近い場所に攻め込むとの情報が入ってきています。

6月1日北朝鮮の外交部門のトップであるリ・スヨン朝鮮労働党副委員長が
北京を訪問し、習近平国家主席と会談しました。

当初3時間程度の会談が行われるのではないかとの予測もありましたが、
会談は約30分で終了しました。

この会談では北朝鮮が韓国に軍事侵攻した場合の中国の支援の要請を行う予定であった
と思われますが、会談時間から推測すると
中国側は積極的な支援は行う意志はないものと思われます。

しかし、北朝鮮の政治情勢が厳しさを増していることから、
状況によっては水稲の収穫が始まる前の8月中に、
韓国への軍事侵攻の可能性があるものと思われ、
中国の米国・日本との開戦と時期的に重なる可能性があります。


⑤中東情勢(イランとサウジアラビア)

イラン政府は5月29日、9月の大巡礼について
1990年以来となる参加中止を表明しました。

イランの巡礼者団体のゼイノルエバッド・アフマディ代表は
「イスラム教徒にとって、原則として一生に最低一度は行かねばならぬ重要な行事だが、
道が開かれないなら行く必要はない」と語りました。

イランからは昨年、約6万人が大巡礼に参加しましたが、
約460人が折り重なって死亡する事故が起きました。

イランは事故の原因究明と謝罪、安全対策をサウジアラビアに強く要望し、
断交が障害とならないよう、今年の大巡礼に向けて査証(ビザ)発給などで
巡礼者に便宜を図ることも交渉していました。

合意できなかった理由は不明ですが、イランのジャンナティ文化・イスラム指導相は
5月29日、「サウジアラビア政府は故意に大巡礼への参加を妨害した」と非難し、
巡礼担当組織も「サウジアラビア政府が続ける妨害行為で参加を拒否された」
との声明を出しました。

これに対し、サウジアラビアのジュベイル外相は同日、
「サウジアラビアは誰に対しても宗教的務めを妨げない」と反発。

安全確保のため他国と交わす覚書に「イランが署名を拒否した」と述べました。

サウジアラビアはエジプトがフランスから導入するミストラル級強襲揚陸艦の
購入資金調達の最大のスポンサーで、導入する2隻のうちの1隻は紅海に配備し、
対イラン戦略用として使われるものと思われます。


⑥羽田空港での大韓航空機のエンジン火災事故について

伊勢志摩サミット開催中の5月27日午後0時38分、羽田発 金浦空港(ソウル)行き
大韓航空2708便(ボーイング777-300型機)は、
離陸のための滑走中に左エンジンから出火し、同機は滑走路上で停止。

乗客乗員全319人がシューターで緊急脱出し、
10人以上が足や肘を打撲するなど負傷しました。

当研究所は、「事前に事故が発生するとの予告が関係機関に入っており、
厳重に警戒していたために重大な事故にならなかった」との情報を入手しました。

また、エンジンが鳥を吸い込んだために火災が発生したとの情報があるようですが、
人間を吸い込んだ場合でも火災が発生することはないため、
他の原因によって火災が発生したと考えられます。

また、当研究所には北朝鮮と中国が
サミットに対する警告として事故を起こしたとの情報が入ってきていますが、
エンジンがGE製であったことから、米国もこの事故に関与しており、
このことから大惨事につながらなかった可能性があります。


⑦ロシアの花火大会での事故について

5月28日、ロシア中部ニージュニイ州ジェルジンスクで、
市の記念日に行われた花火大会で、不発に終わった花火が
見物客がいたジェルジンスキー広場に落下し爆発、1人が亡くなりました。

当研究所に、「この事故は米国側のロシアへの警告としておこされた」
との情報が寄せられました。

ジェルジンスクは、秘密警察(チェーカー)を創立したことで知られる
ベラルーシ生まれのポーランド人革命家フェリックス・ジェルジンスキー
に因んでつけられました。


⑧サミット後の世界経済の行方

5月27日閉幕した伊勢志摩サミットで、安倍首相は世界経済の現状について
「リーマン危機前夜」に相当するとの認識を示しました。

以前の講演会でもお知らせしていますように、
2014年にロンドンのギルドホールで行われた、シティ主催の歓迎晩餐会での
スピーチの映像から、安倍首相がシティの一種の秘密結社の一員となっている
ことが推測されます。

また、今回のサミットに先立つ5月5日にロンドンを訪問しており、
今回でのサミットでの発言はシティの発言ととることも可能です。

安倍首相の「リーマン危機前夜」発言が示すように、
サミット後から年末にかけて大きな経済的な変動に向けての動きが見られます。

大きな流れとしては6月23日の英国の国民投票で英国のEU離脱が決定した場合、
パリとフランクフルト市場の影響力が高まり、

ロンドン市場はニューヨーク市場との関係を深めていく流れが増していくと思われます。

また、中国と米国・日本との軍事衝突も
大きな経済情勢の変動のきっかけとなる可能性が高く、今後の動きに注意が必要です。



ユダ米と共産支那は裏で手を握っておるのですよ。

ユダ米は共産支那と日本を戦わせ、双方疲弊したところで出てゆき、

漁夫の利を得る、これが作戦。 そのための下痢壺による「戦争法案」です。

崩壊寸前のユダ米経済。 起死回生には「戦争」しかないのです。

7/10の参院選で下痢壺を引き摺りおろすこと。 これが死活的に重要です。



芳瀧、三枚目、



「浪華百景」 「あみだ池」です。



ユダ米に似てきました、意図的に誘導しておる、

◆http://8729-13.cocolog-nifty.com/blog/2016/06/post-c0ae.html
zeraniumの情報掲示板  2016年6月11日 (土)
◎奨学金という名の「サラ金=消費者金融」


リチャード・コシミズ:

(略)この20年、やたらと日本に大型の台風が来て、毎年、
人命を含めた大きな被害が出ています。不思議に思いませんか? 

ユダヤに支配されたメディアは、二酸化炭素詐欺で「地球温暖化」を理由にしますが、
まったくの嘘っぱちです。

あれは米軍のウラ組織が、台風を作り出したり、台風を巨大化させて
日本にぶつけているんです。

そうして日本を脅して金を巻き上げる。

ユダヤ勢力にたてつく政治家がいる地元を狙って台風を仕掛けている。

台風だけではない。

このマイクロ波を雨雲に照射すれば、雲の水蒸気が過熱されて
大きな雨粒となって一気に降り注ぐ。

もうおわかりでしょう。ゲリラ豪雨です。

そうした豪雨がこの20年来、日本中で、特に首都圏や都市部で頻発しています。

マイクロ波によるゲリラ豪雨には変な筋状の雲が出る。

それでゲリラ豪雨が自然現象ではなく、意図的な気象兵器による攻撃だと分かる。

実際、2014年の広島市北部で起きた大規模地崩れは、
この兵器で起こされた可能性が高い。

なぜなら先ほど言った不自然な筋状の雲ができていたからです。

私は火山の噴火もそうじゃないかと睨(にら)んでいます。

長野・御嶽山(おんたけさん)の噴火(2014年9月)も
火山性微動といった予兆が全くなく、突然大きな爆発をした。

これは火山学ではあり得ない状況なのです。

私自身、専門家ではないので未解明ですが、その可能性は十分にあると思います。


☆日本人ではなく「米国1%」に奉仕し続ける安倍政権

ベンジャミン・フルフォード:

(略)よく民主党政権時代と比べて、安倍政権で景気が良くなった
という評論家がいますが、何をバカなことを言ってるんだということです。

これだけ原油安になっているんだから、円高ならば相乗効果で
物価がものすごく下がったはずなんです。

ガソリンがリッター50円になっていて当然なわけですよ。

本来ならば国債引き受けで得た「円」を使って、いろんな投資に回すことで
デフレを回避すればよかった。

海外から商品をどんどん買い、将来に向けた産業を育成する。

こういう貢献を日本はできたのに、それを潰したのがアベノミクスの実態です。


RK:はっきりいえば日本の富を「米国1%」に売り渡すスキームでしかなかった。

BF:アベノミクスで典型的なのは、量的緩和で上がるのは「日銀の株」と「日経株価」。
  そして下がるのは「家庭消費支出」と「生活水準」です。

RK:では誰が日銀株と日経株式を保有しているかを考えればすぐわかります。
  米国1%の連中です。
  単純に労働者に行くべきお金がどんどん減って、
  それがそのまま日経の株価を通じて、ユダヤ資本に流れているんです。
  だからベンジャミンさんが指摘するように、
  日本人の生活水準と家庭消費が下がって日経株価だけが上がるんです。

BF:日経株価がどうにか上がっていたのは、ここに日本最大の財産である
  「郵貯マネー」「かんぽ」「農林中金のJAマネー」「年金マネー」を
  突っ込んでいるからで、もっとたちが悪い。

RK:ゆうちょは貯金残高177兆円、かんぽは総資産90兆円、農林中金は80兆円、
  これに年金が180兆円。トータルで520兆円を
  安倍政権は「アベノミクス」という経済詐欺で
  ユダヤに売り渡そうとしているのです。とんでもない売国奴ですよ。


BF:そして実際に安倍政権は、ゆうちょとかんぽを
  2015年9月に同時上場させたので、すでに奪い取る準備はできています。

RK:それに先立ち、JAバンクもTPPに併せて農協解体を閣議決定してしまった。
  これで2019年までに農協を一般社団法人にする。
  当然、JAマネーは郵貯マネー同様、株式という賭博(とばく)のタネ銭にされ、
  胴元であるユダヤ資本に奪われるだけです。
  しかもだいたい農協解体というのは、
  例のアメリカの「年次改革要望書」による命令です。
  気がつけば年金は支給されず、貯金は紙くずになっていく。
  一刻も早く、この売国政権を潰さないと、本当にそうなってしまいます。

  この現状に追い打ちをかけたのが、マイナス金利でしょう。
  銀行に預金して、金利がマイナスでどんどん減っていくわけですから、
  仕方なくそれを投資に回す。
  しかしその投資先は株式になっていて、それで株価が上昇する。
  そう安易に考えたらしいのがほんと見え見えで、
  それをマスコミを使って盛んに煽っているのです。

  米国1%のための日銀マイナス金利ですが、
  これは銀行の経営を圧迫するためだけでなく、
  中小・零細企業を窮地に追い込むための愚策でもあったわけです。
  マイナス金利で銀行が疲弊すれば、貸し倒れを恐れて貸し渋りをする。
  そうすると中小企業にまずしわ寄せが来るので、倒産続出となる。
  マイナス金利には何一つ良いことなどありません。
  それは単に異次元とやらの金融緩和で余った円が、
  米国1%の勢力に流れ込むように企んだだけだったのです。
  日銀は米国の私的銀行FRBの東京支店に過ぎないことを、
  日本人は知らねばなりません。(略)

  (略)現実に生活保護も申請が厳しくなっている。
  行政は明らかに「見捨て」ようとしています。理由は予算がないからと。
  原因は日本人を救う金をユダヤに渡しているからで、
  それで財布が空っぽになっている、
  日本人を殺してユダヤに貢いでいるんです。


BF:安倍政権の問題は、「ナチス」的な思想をもっている連中から
  支配されていることです。
  貧困層を作って切り捨て、間引いて、それで浮いたお金を
  ワシントンDCに渡すよう命じられている。
  米国1%の求める額が大きすぎるから、その金をかき集めるために
  あらゆる工面をした結果、かつての1億総中流だったのが
  その半分以上が下流層になった。
  そうやって浮かせた金をワシントンDCに貢いでいるわけで、実に酷い話です。


☆小泉政権が始めた奨学金という名の「サラ金=消費者金融」

RK:(略)2001年に小泉政権は、未納問題があった日本育英会の奨学金制度を、
  例の「骨太の改革」とやらで育英会を潰し、
  2004年から「日本学生支援機構」に移管しました。
  つまりこの学生支援機構は年金などの公金を原資にして
  学生に貸し付ける制度に切り替えたわけです。
  これは奨学金という名の「サラ金」=消費者金融なのです。

  一見すれば何の問題もないようだけど、公金なので
  取り立ては税金と同様で政府が全面協力して取り立てます。
  その一方で審査基準は消費者金融並みに甘くて、
  学生が申請すれば年額最大で200万円まで簡単に貸してくれます。
  それも消費者金融よりも簡単に貸してくれるのです。


    [解説] 大学全入時代と奨学金問題
   日本の大学は70年代半ば以降、授業料の値上げが繰り返され、
   学費は世界で最も高額のレベルにある。
   他方で家計収入は90年代以降減少を続けており、
   大学に行くためには奨学金に頼らざるを得ない学生が多くなった。
   現在、大学生(昼間)の約50%が何等かの奨学金を利用し、
   約3人に1人が「日本学生支援機構」の奨学金を借りるまでになっている。

   諸外国では奨学金の相当部分が給付型であるのに対し、
   日本の奨学金のほとんどは貸与であり、機構の奨学金は全部が貸与である。
   機構では当初、無利子の奨学金の一時的な補完措置とされた
   有利子の奨学金が拡大を続け、いまやその事業予算は無利子の3倍になっている。
   停滞金の利率も年10%と高く、
   返しても返しても元金が減らないケースが少なくない。


  メディアではこの「奨学金制度の改悪」に合わせてどのように煽ったかというと、
  「2001年から大学は全入時代に突入した」「大学に行かなければ就職先はない」
  「大学院に行ってはじめて、かつての大学並みだ」と。
  しかし、そもそも2001年から日本の世帯収入は下がりっぱなしなんです。
  そして2015年現在、学費は私大平均の年85万円に対して
  国立でさえ年50万円だから、当然、
  子供を全員大学に進学させる経済力のない家庭はたくさんあります。

  だから学生たちは、この「国家のヤミ金」に手を出す。
  その結果、どうなったか。卒業段階で
  400万円とか800万円の借金を背負って社会人になるわけですよ。
  毎月の返済額が10万円にもなる。
  だからダブルワークでもしなければ、まともな生活もできない。
  それこそ女子なら風俗で働くしかない。
  さらに悪質なのは、親の世代は「育英会」の時代で、
  当時の利用者は2割程度だった。
  しかも学費免除や一定の条件を満たせば返済免除もあった。
  だから親の世代は奨学金を「借金」とは考えないわけで、
  反対するどころか、子どもに安易に借りることを勧めて
  借金地獄に落としてしまったのです。
  いま、そんな借金地獄の学生がどのくらいいるかご存知ですか? 
  なんと奨学金利用者は、全学生の5割を突破しているのです。


☆奨学金返済免除の条件は「自衛隊入隊」

BF:アメリカの場合も大学の学費が高すぎて、奨学金で借金漬けになっています。
  だから貧しい家庭が、大学に無償の奨学金で行くもっとも確実な方法は
  軍隊に入ることです。

RK:そこです。安倍政権は、おそらく数年のうちに奨学金の返済免除に
  「自衛隊入隊」もしくは「軍属」の条件を出してくるはずです。

BF:アメリカではこれを、「経済的徴兵制」といっています。
  日本もそうなる土壌がすでにできているわけですね。

RK:そうです。本当の「戦争法案」の隠された意図は、
  いまの20代を奨学金制度で借金漬けにし、返済免除をエサにして
  一気に自衛隊に入れるシステムに切り替えていることなのです。

BF:貧困の問題は日本では見えにくい。
  いつの間にかホームレスも街から消えましたね。
  以前は新宿駅に顔なじみのホームレスが何人かいたんですが、全員、
  どこかへ行ってしまった。
  聞いた話では、ホームレスを収容所へ連れて来た人に
  「5万円」の報奨金を出して街から消したそうです。
  その後彼らがどうなったか、なにをしているのか、
  ほとんどメディアでは報じませんね。
  おそらく収容所で寿命を縮めているのでしょう。

  あと介護の現場も「人手不足」といいながら、
  その現場の実態についてメディアは報道したがらない。
  私が取材したところ、さながら「姥捨て山」のようになっているところがあり、
  入居者は酷い介護を受けてどんどん亡くなっているそうです。
  本当にナチスの政策と一緒ですよ。
  弱者を間引いているんです。 ここが安倍政権最大の問題なのです。


          book『日本も世界もマスコミはウソが9割』
        リチャード・コシミズ+ベンジャミン・フルフォード 成甲書房

                    抜粋



いいタイミングで参院選なのですよ。

隷米売国・国富蕩尽・朝鮮カルト政権に、怒りの大鉄槌を!



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