画は 歌川 國芳 (くによし)
寛政九年（1797）～ 文久元年（1861）
号は一勇齋、朝櫻楼など 作
「甲越勇将傳 上杉家二十四将 宇野左馬介高征」です。
☆曇り、冷え込む。
ま～た、やったか？
◆http://richardkoshimizu.at.webry.info/201601/article_164.html
richardkoshimizu's blog 2016/01/26
◎摩訶不思議な宜野湾市長選結果
満州通信社の流れをくむ米国１％直属の共同通信社が、
「辺野古移転反対」者の一部も、自公推薦の裂き魔候補に投票したから、
裂き魔が勝ったと必死の言い訳。
そもそも共同通信の出口調査自体が、１％の信用度もない。ｗ
すいません、「さきま」を変換すると裂き魔になってしまう
私ＲＫのPCなのです。
special thanks 2016/1/26
【出口調査 「辺野古反対」５６％「政府支持せず」過半数（東京新聞）】
http://www.tokyo-np.co.jp/article/politics/list/201601/CK2016012502000113.html
二十四日投開票の沖縄県宜野湾市長選で共同通信社が実施した出口調査では、
市内にある米軍普天間飛行場の名護市辺野古移設について、
５６・０％が「反対」と答え、飛行場の危険性や騒音被害を訴える市民にも
辺野古移設への反発が根強いことが浮き彫りになった。
「賛成」は３３・２％だった。
「賛成」のうち、９２・５％が辺野古移設の是非に言及しなかった現職佐喜真淳氏に投票。
「反対」の７７・１％が移設反対を掲げた新人志村恵一郎氏を支持したが、
佐喜真氏にも２２・９％が投票した。
移設計画を進める政府の姿勢についても「支持しない」が５４・９％を占め、
「支持する」の３３・８％を上回った。
志村氏に投票した人のうち「支持しない」と答えたのは８１・２％と、
政府への反発が投票行動へつながったことがうかがえた。
一方、佐喜真氏に投票した人で「支持する」は５４・９％にとどまり、
「支持しない」と答えた人も２９・５％いた。
調査は宜野湾市内十六カ所で実施し、投票を終えた有権者千四百十二人から回答を得た。
開票率６８％で接戦同数だったのに、ＮＨＫ米国１％奴隷放送局は、なぜ、
残り三分の一で５８００票差になると予想できたのでしょうか？
「５８００票差で裂き魔が勝つ」と、予め、決まっていたからではないのですか？
沖縄の皆さん「不正選挙だ！」の声を上げてください！
日本からの独立運動を起こしてください。
水 2016/1/26
スレチすみません。 宜野湾市長偽選挙に関連し、
Twitterにこのようなツイートがありました。 (以下、引用)
どうしてＮＨＫは宜野湾市長選挙で、開票率６８％まで拮抗して接戦同数票だった
佐喜真候補とシムラ候補の得票が、残り３分の１で５８００票差になると分かったのかね。
出口調査で、票の出方まで予測できちゃうわけ？
https://mobile.twitter.com/ompfarm/status/691542250891845632 (引用おわり)
覚醒が進行でしょうか？
コメント
*芭蕉 2016/01/26
独立に
火をつける
不正選挙
周縁から始まる
今様水滸伝
*ｆ2016/01/26
宜野湾市長選挙は､期日前に特定候補の票を追加投入した可能性
☆http://ameblo.jp/ghostripon/entry-12121214930.html
過去の期日前データ全て調べると、今回だけ突出してますね↓（笑）
期日前期間6日の、過去3回のアベレージが6630であった。
沖縄タイムスが調べるべきは、勝敗の分析ではなく、期日前の実態ですね（笑）
▼http://stat.ameba.jp/user_images/20160125/02/ghostripon/
0b/04/j/o0564034713549441879.jpg
*JEWJEW鮮邪er！(1/3) 2016/01/26
●「22:00～22:20」間の20分間の開票数（約32％に当たる）
佐喜真 27,668-17,000=10,668
シムラ 21,811-17,000=4,811
総計 ⇒15,479
期日前投票 ⇒14,256
その差 1,223
國芳、二枚目、
![]()
「甲越勇将傳 上杉家二十四将 山吉玄蕃允親章」です。
自称先祖が泣いておるだろうよｗ
◆http://news.infoseek.co.jp/article/gendainet_298612/
日刊ゲンダイ / 2016年1月26日
◎ワイロより悪質 甘利大臣がTPP交渉で見せた“売国的妥協”
１２００万円ワイロ疑惑で、辞任へ一直線の甘利経再相だが、疑惑はまだある。
立役者などとおだてられているＴＰＰ交渉の方である。
ここでも国民の信頼を完全に裏切り、しかし、嘘をついて
スットボケていたことが判明。
改めて、その下劣な品性が問われている。
１２００万円ワイロを報じた「週刊文春」が発売になる２日前、
ＴＰＰ問題を追い続ける山田正彦・元農水大臣（弁護士）が
甘利大臣の“売国奴的交渉”を暴露した。
根拠になっているのは政府文書だ。
「ＴＰＰ大筋合意で安倍首相は『コメは守られた』と説明してきましたが、
（大筋合意内容を説明する）政府の概要書を見ると、
『関税の撤廃（第２、４条）』の項目に
『（コメを含む農産品は）漸進的に関税を撤廃』と書いてあった。
『関税は撤廃されなかった』という安倍政権の説明は合意内容と明らかに違う。
農民はだまされたのです」（山田正彦氏）
山田氏が英語の原文に当たると、「ｐｒｏｇｒｅｓｓｉｖｅｌｙ ｅｌｉｍｉｎａｔｅ
ｉｔｓ ｃｕｓｔｏｍｓ ｄｕｔｉｅｓ」という文言があった。
ｐｒｏｇｒｅｓｓｉｖｅｌｙは「漸進的」で、ｅｌｉｍｉｎａｔｅが「撤廃」だ。
これを見たとき、山田氏は思い当たることがあったという。
「２０１２年１月にアメリカに行ってＴＰＰ現地調査をした時、
ＵＳＴＲ（米国通商代表部）は、概要書の内容と同じことを言っていたんです。
つまり、『関税は撤廃する。コメも例外はない』と断言していたのです」（山田氏）
山田氏が話した相手はカトラー次官補だ。
カトラー氏は「ＴＰＰは高いレベルで包括的、基本的には
すべての物品やサービスを交渉のテーブルに乗せる」という原則論を繰り返した。
それに対し、山田氏らは「テーブルに乗せるけれども、交渉で議論をした結果、
外れる余地があるのか」と質問したところ、「それはない」と言われたという。
結局、アメリカの姿勢は４年前から全く変わらなかったことになる。
甘利大臣は譲歩に次ぐ譲歩を繰り返しただけのことだ。
「さらにＴＰＰの文書を調べていくと、
『７年後に再協議（再交渉）に応じなければならない』
ことも記されていた。
再交渉を踏まえてコメを含む全ての農産物の関税が撤廃される可能性が高いのです」
関税撤廃の時期を山田氏は「３０年後」と推測する。
「アメリカ現地調査で、自動車業界や農業関係の幹部と会いましたが、
『コメと自動車はセット』と言っていた。
自動車の関税撤廃が３０年後なので、恐らく同じ時期に
コメの関税も撤廃されるとみています」
「食の安全」に関わる「遺伝子組み換え食品の表示」についても、
政府の説明と 公表文書（概要書）の間には大きなギャップがある。
「政府は『遺伝子組み換え食品の表示は撤廃されない』と説明していますが、
表示が認められていたのは『有機農産物』だけでした。
裏返して言えば、『有機農産物以外の表示は認められない』ことになる」（山田氏）
甘利大臣という政治家、何から何まで信用できない男である。
◆http://jp.sputniknews.com/business/20160121/1470742.html
Sputnik 日本 2016年01月21日
◎ＴＰＰで経済成長率は鈍化、
米で０．５４％、日本も０．１２％
昨秋、アトランタで締結された環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)の合意に
賛同する者たちは、これに参加すれば取引、投資高が伸び、
多くの経済的なうまみが得られ、経済成長が刺激されると主張し続けている。
その裏付けとして出されている評価を見ると、
ＴＰＰで加盟国は補足的なＧＤＰ成長が１０－１３％得られることになっている。
ところが米タフツ大学の行った新たな調査では、
ＴＰＰ合意は、特に米、カナダ、日本などの先進国にとっては
そんなにばら色のものではないことが浮き彫りにされた。
ＴＰＰ合意がＧＤＰ成長率に及ぼす影響について、調査者らは
より現実性のあるモデルを採用した。
これにはＴＰＰによって 避けることのできない雇用削減が考慮されている。
調査の結果は慰めようのないものとなった。
日米のＧＤＰ成長率は２０１５年から２０１５年の間、
それぞれ０．５４％、０．１２％落ち込み、カナダは最低の０．２８％の伸びにとどまった。
最も高い成長率を望めそうなのはチリとペルー（２．８４％）で、
東南アジア諸国（ブルネイ・マレーシア、シンガポール、ベトナム）のそれは
２．１８％にとどまる。
これだけではない。米国は４４万８千人が失業し、メキシコは７万８千人、
日本も７万４千人、カナダも５万８千人が路頭に迷う。
これに加えて、ＴＰＰはこれらの諸国に大きな経済的不平等をもたらす。
なぜなら競争が激化し、それによって資本を集中させ、賃金を節約し、
常に支出カットを余儀なくされるからだ。
ＴＰＰ加盟国全体ではなんと７７万１千人の労働者が職を失うことになる。
ところがタフツ大学の調査者らは、こうした損害も
ＴＰＰに加盟していない諸国が蒙るものとは比較にならないと指摘する。
ＴＰＰという船に乗っていない先進国、つまり欧州だが、
欧州はマイナス３．７７％のＧＤＰ成長率と８７万９千人の失業者という否定的効果を蒙り、
またＴＰＰに加盟していない発展途上国（中国、インドという巨大国をも含め）も
ＧＤＰはマイナス５．２４％、４４５万人の失業者が出てしまう。
どうやらまさに、急成長するライバル国にこれほど大きな打撃を与えるために
米国は自分の連合国らにもＴＰＰ合意がもたらす、
こうした「小さな犠牲」を払うよう強要しているらしい。
タフツ大学の調査者が指摘するように、
生産をより利益率の高い輸出にしむけることで
利益を最大化しようと常に努力し、給与を終始節約し続けた場合、
これは長期的には生産性を下げ、国内市場を弱体化させてしまう。
國芳、三枚目、
![]()
「甲越勇将傳 武田家二十四将 山縣三郎兵衛昌景」です。
腐海支那、三題、
◆http://www.nikkei.com/article/DGXNASGM1203G_T10C14A2EB1000/
日経 2014/2/13
◎がん発症、中国が突出 肺がんは世界の36％
12年ＷＨＯ調査 肝臓・食道は５割
【大連】
がん患者が世界的に増え続ける中、喫煙率が高く、大気汚染も悪化する
中国で新規患者と死者の数が特に多いことが分かった。
世界保健機関（ＷＨＯ）がまとめた最新の「世界がん報告」によると、
全体の死者数が最多の肺がんでは、2012年の新規患者の36％が中国人。
肝臓がん、食道がんでは５割だった。
世界人口に占める中国の比率（19％）を大きく上回る。
報告書はＷＨＯ傘下の国際がん研究機関（ＩＡＲＣ）がまとめたもので、
03年、08年に続き３回目。
中国は「肺、胃、肝臓、食道」の４つのがんの発症数、死者数が世界一だった。
過去の報告では地域別の患者比率を明らかにしていなかった。
世界に対する人口比率が1.8％の日本は 肺がん発症数が世界の5.2％、
肝臓がんは4.6％だが、胃がんは11.3％を占める。
12年に肺がんになった人は世界で182万人。このうち65万人が中国人だった。
25年には中国の発症数は年100万人に迫ると試算する。
中国では成人男性の喫煙率が53％に達し、
喫煙者数は３億５千万人という世界最大のたばこ消費国。
報告書によると、日常的に副流煙にさらされている国民の割合は70％を超えている。
報告書は中国での自動車や工場からの大気汚染にも着目。
ＩＡＲＣのルーミス副部長（がん原因分析担当）は
「中国の大気汚染は20世紀末から劇的に悪化し、少し遅れて肺がんも上昇し始めた。
喫煙と並び主因の一つとみられる」と話す。
政府系誌「中国新聞週刊」によると広東省中山市の１日当たりのがん発症数は
09年に8.3人となり、1970年の0.8人から急増。
全国腫瘍登記センターの当局者は
「今後10年間、中国のがん発症率、死亡率は上昇し続ける」と予測する。
がんの拡大は国にとって経済的な負担となる。
治療費などがんにかかるコストは全世界で年１兆1600億ドル（約119兆円）に上る。
ＷＨＯによると12年の新たながん患者数は世界で1400万人。
20年後には年2200万人に拡大するという。
同様にがんによる死者数は12年の820万人から年1300万人に増える見通し。
報告書は「がんは驚くべきスピードで拡大している。治療では対応しきれず、
予防と早期発見を強化しなければならない」と警鐘を鳴らしている。
◆http://my.shadowcity.jp/2016/01/post-8701.html
ネットゲリラ (2016年1月26日)
◎眠れる獅子また眠る
中国のシンクタンクが「もう二度と春は来ない」と宣言、というんだが、凄いねｗ
北京オリンピック以来、８年かけてバブルをゆっくり崩壊させたｗ
並の資本主義国家には出来ないワザで、さすがは共産党独裁ですｗ
まぁ、ここら辺でブレーキ掛けないと、地球が保たないｗ
昔から「中国人とインド人が尻をトイレットペーパーで拭いたら、
地球は滅亡する」と言われたもんだｗ
☆http://www.sankei.com/west/news/160126/wst1601260001-n1.html
産経 2016.1.26
◎「春は二度と来ない」中国政府系シンクタンク、異例の〝弱気〟
ついに海外論評にも屈服
年明け以降も失速に歯止めのかからない中国経済。
中国の政府系シンクタンク「中国社会科学院」が公表した報告書が、
その深刻な状況の一端を伝え、波紋を広げている。
過去の強気一辺倒の姿勢は影を潜め、現状を「春は二度と来ない」
「前門の虎、後門の狼」などとする"自虐的"な表現も。
かつてない弱気な内容に、専門家は
「政府関係者の強い危機感の表れ」とみている。
ここで無理して好景気を演出して、焦ると、
原油価格も上がるし、地球が保たない。
地球が養えるだけの成長に留めておかないとｗ
中国人は「図に乗る」タイプなので、徹底的に押さえつけておかないと暴発する。
国家権力が弱まると、収拾がつかない。
混乱するともっとも影響を受けるのは日本なので、
中国には「強い国」であって貰わないとｗ
◆http://www.mag2.com/p/news/141797?utm_medium=email&utm_source=mag_news_
9999&utm_campaign=mag_news_0125
まぐまぐニュース！ 2016年1月25日
◎米国債を大量投げ売り中。中国は一体何を考えているのか？
年初から波乱含みの展開を見せる各国の株式市場。
メルマガ『高城未来研究所「Future Report」』の高城剛さんによると、
世界経済の実態がわかるある指標の数値が史上最低を記録、
さらに下げ続けているのだそうです。
その原因を「米中間の問題」であるとする高城さんは、
中国が捨て身の対米経済戦争を仕掛けている、と読んでいます。
☆本当の株価大暴落は、これからやってくる
今週は、世界経済の体温と呼ばれるバルチック指数につきまして、
お話ししたいと思います。
先週に引き続き、今週も多くの方々から市場の暴落が続いている世界経済の
行方につきまして、ご質問を頂戴しています。
そこで、以前も一度お話ししましたが、ここで改めまして世界経済の体温計とも言われる
「バルチック海運指数」とその現状、また、今後の世界経済につきまして、
私見たっぷりにお話ししたいと思います。
通称BDIと呼ばれる「バルチック海運指数」は、ロンドンのバルチック海運取引所が発表する
外航不定期船の運賃指数で、ブローカーなどから鉄鉱石・石炭・穀物といった乾貨物
（ドライカーゴ）を運搬する外航不定期船の運賃を聞き取り算する、
世界経済の実態がわかる的確な指標のひとつだと言われてます。
この基準となる数値は、1985年1月4日を「1,000」として算定しており、
リーマンショック前の「11,793」が最高値です。
実体経済が大きく乖離したリーマンショックを前後して、
世界中が「異次元」の金融緩和を続けてきましたので、
どこかで「異次元」から「現実」に引き戻されることが予測されます。
金融緩和によって株式や先物が高騰し、実体経済とあまりにも乖離していることは、
本メールマガジンでも長年に渡ってお話しし、
また、多くの皆さんの生活実感の中でもお感じになっていることだと思います。
そこで、「現実」を確かに見るひとつの指標として、「バルチック海運指数」を用います。
「バルチック海運指数」は、ドライカーゴの移動を数値化したものですので、
意図的に操作できる先物とは違う「現実」を反映した数値です。
リーマンショック時には「バルチック海運指数」が暴落し「650」で大騒ぎしていましたが、
今週の数値はなんと「390」で、まだまだ下落が続いています。
この「390」という数値は、史上最低であるだけでなく、ピーク時の30分の1の数字です。
事実、僕が世界をまわりながら貿易港を見る限り、昨年秋頃から
船の動きが極端に悪くなっているのを感じます。
特に、年末に訪れたシンガポールは顕著でした。
このようなことから考えられることは、今週も暴落を続けている株式市場は、
まだまだ序の口で、
本当の大暴落はこれからやってくると見たほうが良いということです。
もちろん、各国それなりに為替や株式市場に介入すると思われ、
上がったり下がったりが続くことになりますが、
それはさらに実体経済とドンドン乖離することを意味し、
やがて調整ではすまない、どこかで大きく実体経済へと引き戻される日が
必ず遠くないうちにやってきます。
本メールマガジンでは何度かお話ししますように、
現在の世界経済の大きな揺れは、米中間の問題だと思います。
あれほど蜜月だった米中に「見えない亀裂」が生まれ、昨年秋から中国は、
ついに米国債の売りに大きく転じています
（よって、現在米国債保有高は日本が第1位に返り咲いています）。
そこで、僕の私見です。
もし、中国が自らの「肉を切らせて骨を断つ」戦法を持って米国と経済戦争を行っている
と考えれば、ある程度の（場合によっては重度の）痛手を被っても、
米国主導の金融システムに終止符を打つことが最終的な狙いだと思います。
そして、その計画にロシアと中東と欧州の一部までもが暗に納得しているとなれば、
これはかなりの大事になるはずです。
中国が米国債を売る理由は、自国の株式の買支えやAIIBの資金にするなどとも言われますが、
それらには別の手立てもあるはずです
昨年9月に行われた米国オバマ大統領と中国習主席の会談が物別れに終わり、
そこから見えない米中経済戦争が本格化したとするならば、
決戦はいよいよこれからということになるでしょう。
すなわち、いま起きていることは、ドル基軸通貨体制崩壊の序章ということになります。
そして、その後に起こることは基軸通貨がしばらくなくなる世界経済になる
ことが考えられます。
そんな馬鹿な話は絶対にない！
ブラックスワンは、そんな時に舞い降りるのです。
ブラック・スワン Black swan：
マーケット（市場）において、事前にほとんど予想できず、起きた時の衝撃が大きい事象のこと。
確率論や従来からの知識や経験からでは予測できない極端な現象（事象）が発生し、
その事象が人々に多大な影響を与える。
↑
２０１６年、大きな動き、連発ですねぇ。
寛政九年（1797）～ 文久元年（1861）
号は一勇齋、朝櫻楼など 作
「甲越勇将傳 上杉家二十四将 宇野左馬介高征」です。
☆曇り、冷え込む。
ま～た、やったか？
◆http://richardkoshimizu.at.webry.info/201601/article_164.html
richardkoshimizu's blog 2016/01/26
◎摩訶不思議な宜野湾市長選結果
満州通信社の流れをくむ米国１％直属の共同通信社が、
「辺野古移転反対」者の一部も、自公推薦の裂き魔候補に投票したから、
裂き魔が勝ったと必死の言い訳。
そもそも共同通信の出口調査自体が、１％の信用度もない。ｗ
すいません、「さきま」を変換すると裂き魔になってしまう
私ＲＫのPCなのです。
special thanks 2016/1/26
【出口調査 「辺野古反対」５６％「政府支持せず」過半数（東京新聞）】
http://www.tokyo-np.co.jp/article/politics/list/201601/CK2016012502000113.html
二十四日投開票の沖縄県宜野湾市長選で共同通信社が実施した出口調査では、
市内にある米軍普天間飛行場の名護市辺野古移設について、
５６・０％が「反対」と答え、飛行場の危険性や騒音被害を訴える市民にも
辺野古移設への反発が根強いことが浮き彫りになった。
「賛成」は３３・２％だった。
「賛成」のうち、９２・５％が辺野古移設の是非に言及しなかった現職佐喜真淳氏に投票。
「反対」の７７・１％が移設反対を掲げた新人志村恵一郎氏を支持したが、
佐喜真氏にも２２・９％が投票した。
移設計画を進める政府の姿勢についても「支持しない」が５４・９％を占め、
「支持する」の３３・８％を上回った。
志村氏に投票した人のうち「支持しない」と答えたのは８１・２％と、
政府への反発が投票行動へつながったことがうかがえた。
一方、佐喜真氏に投票した人で「支持する」は５４・９％にとどまり、
「支持しない」と答えた人も２９・５％いた。
調査は宜野湾市内十六カ所で実施し、投票を終えた有権者千四百十二人から回答を得た。
開票率６８％で接戦同数だったのに、ＮＨＫ米国１％奴隷放送局は、なぜ、
残り三分の一で５８００票差になると予想できたのでしょうか？
「５８００票差で裂き魔が勝つ」と、予め、決まっていたからではないのですか？
沖縄の皆さん「不正選挙だ！」の声を上げてください！
日本からの独立運動を起こしてください。
水 2016/1/26
スレチすみません。 宜野湾市長偽選挙に関連し、
Twitterにこのようなツイートがありました。 (以下、引用)
どうしてＮＨＫは宜野湾市長選挙で、開票率６８％まで拮抗して接戦同数票だった
佐喜真候補とシムラ候補の得票が、残り３分の１で５８００票差になると分かったのかね。
出口調査で、票の出方まで予測できちゃうわけ？
https://mobile.twitter.com/ompfarm/status/691542250891845632 (引用おわり)
覚醒が進行でしょうか？
コメント
*芭蕉 2016/01/26
独立に
火をつける
不正選挙
周縁から始まる
今様水滸伝
*ｆ2016/01/26
宜野湾市長選挙は､期日前に特定候補の票を追加投入した可能性
☆http://ameblo.jp/ghostripon/entry-12121214930.html
過去の期日前データ全て調べると、今回だけ突出してますね↓（笑）
期日前期間6日の、過去3回のアベレージが6630であった。
沖縄タイムスが調べるべきは、勝敗の分析ではなく、期日前の実態ですね（笑）
▼http://stat.ameba.jp/user_images/20160125/02/ghostripon/
0b/04/j/o0564034713549441879.jpg
*JEWJEW鮮邪er！(1/3) 2016/01/26
●「22:00～22:20」間の20分間の開票数（約32％に当たる）
佐喜真 27,668-17,000=10,668
シムラ 21,811-17,000=4,811
総計 ⇒15,479
期日前投票 ⇒14,256
その差 1,223
國芳、二枚目、
「甲越勇将傳 上杉家二十四将 山吉玄蕃允親章」です。
自称先祖が泣いておるだろうよｗ
◆http://news.infoseek.co.jp/article/gendainet_298612/
日刊ゲンダイ / 2016年1月26日
◎ワイロより悪質 甘利大臣がTPP交渉で見せた“売国的妥協”
１２００万円ワイロ疑惑で、辞任へ一直線の甘利経再相だが、疑惑はまだある。
立役者などとおだてられているＴＰＰ交渉の方である。
ここでも国民の信頼を完全に裏切り、しかし、嘘をついて
スットボケていたことが判明。
改めて、その下劣な品性が問われている。
１２００万円ワイロを報じた「週刊文春」が発売になる２日前、
ＴＰＰ問題を追い続ける山田正彦・元農水大臣（弁護士）が
甘利大臣の“売国奴的交渉”を暴露した。
根拠になっているのは政府文書だ。
「ＴＰＰ大筋合意で安倍首相は『コメは守られた』と説明してきましたが、
（大筋合意内容を説明する）政府の概要書を見ると、
『関税の撤廃（第２、４条）』の項目に
『（コメを含む農産品は）漸進的に関税を撤廃』と書いてあった。
『関税は撤廃されなかった』という安倍政権の説明は合意内容と明らかに違う。
農民はだまされたのです」（山田正彦氏）
山田氏が英語の原文に当たると、「ｐｒｏｇｒｅｓｓｉｖｅｌｙ ｅｌｉｍｉｎａｔｅ
ｉｔｓ ｃｕｓｔｏｍｓ ｄｕｔｉｅｓ」という文言があった。
ｐｒｏｇｒｅｓｓｉｖｅｌｙは「漸進的」で、ｅｌｉｍｉｎａｔｅが「撤廃」だ。
これを見たとき、山田氏は思い当たることがあったという。
「２０１２年１月にアメリカに行ってＴＰＰ現地調査をした時、
ＵＳＴＲ（米国通商代表部）は、概要書の内容と同じことを言っていたんです。
つまり、『関税は撤廃する。コメも例外はない』と断言していたのです」（山田氏）
山田氏が話した相手はカトラー次官補だ。
カトラー氏は「ＴＰＰは高いレベルで包括的、基本的には
すべての物品やサービスを交渉のテーブルに乗せる」という原則論を繰り返した。
それに対し、山田氏らは「テーブルに乗せるけれども、交渉で議論をした結果、
外れる余地があるのか」と質問したところ、「それはない」と言われたという。
結局、アメリカの姿勢は４年前から全く変わらなかったことになる。
甘利大臣は譲歩に次ぐ譲歩を繰り返しただけのことだ。
「さらにＴＰＰの文書を調べていくと、
『７年後に再協議（再交渉）に応じなければならない』
ことも記されていた。
再交渉を踏まえてコメを含む全ての農産物の関税が撤廃される可能性が高いのです」
関税撤廃の時期を山田氏は「３０年後」と推測する。
「アメリカ現地調査で、自動車業界や農業関係の幹部と会いましたが、
『コメと自動車はセット』と言っていた。
自動車の関税撤廃が３０年後なので、恐らく同じ時期に
コメの関税も撤廃されるとみています」
「食の安全」に関わる「遺伝子組み換え食品の表示」についても、
政府の説明と 公表文書（概要書）の間には大きなギャップがある。
「政府は『遺伝子組み換え食品の表示は撤廃されない』と説明していますが、
表示が認められていたのは『有機農産物』だけでした。
裏返して言えば、『有機農産物以外の表示は認められない』ことになる」（山田氏）
甘利大臣という政治家、何から何まで信用できない男である。
◆http://jp.sputniknews.com/business/20160121/1470742.html
Sputnik 日本 2016年01月21日
◎ＴＰＰで経済成長率は鈍化、
米で０．５４％、日本も０．１２％
昨秋、アトランタで締結された環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)の合意に
賛同する者たちは、これに参加すれば取引、投資高が伸び、
多くの経済的なうまみが得られ、経済成長が刺激されると主張し続けている。
その裏付けとして出されている評価を見ると、
ＴＰＰで加盟国は補足的なＧＤＰ成長が１０－１３％得られることになっている。
ところが米タフツ大学の行った新たな調査では、
ＴＰＰ合意は、特に米、カナダ、日本などの先進国にとっては
そんなにばら色のものではないことが浮き彫りにされた。
ＴＰＰ合意がＧＤＰ成長率に及ぼす影響について、調査者らは
より現実性のあるモデルを採用した。
これにはＴＰＰによって 避けることのできない雇用削減が考慮されている。
調査の結果は慰めようのないものとなった。
日米のＧＤＰ成長率は２０１５年から２０１５年の間、
それぞれ０．５４％、０．１２％落ち込み、カナダは最低の０．２８％の伸びにとどまった。
最も高い成長率を望めそうなのはチリとペルー（２．８４％）で、
東南アジア諸国（ブルネイ・マレーシア、シンガポール、ベトナム）のそれは
２．１８％にとどまる。
これだけではない。米国は４４万８千人が失業し、メキシコは７万８千人、
日本も７万４千人、カナダも５万８千人が路頭に迷う。
これに加えて、ＴＰＰはこれらの諸国に大きな経済的不平等をもたらす。
なぜなら競争が激化し、それによって資本を集中させ、賃金を節約し、
常に支出カットを余儀なくされるからだ。
ＴＰＰ加盟国全体ではなんと７７万１千人の労働者が職を失うことになる。
ところがタフツ大学の調査者らは、こうした損害も
ＴＰＰに加盟していない諸国が蒙るものとは比較にならないと指摘する。
ＴＰＰという船に乗っていない先進国、つまり欧州だが、
欧州はマイナス３．７７％のＧＤＰ成長率と８７万９千人の失業者という否定的効果を蒙り、
またＴＰＰに加盟していない発展途上国（中国、インドという巨大国をも含め）も
ＧＤＰはマイナス５．２４％、４４５万人の失業者が出てしまう。
どうやらまさに、急成長するライバル国にこれほど大きな打撃を与えるために
米国は自分の連合国らにもＴＰＰ合意がもたらす、
こうした「小さな犠牲」を払うよう強要しているらしい。
タフツ大学の調査者が指摘するように、
生産をより利益率の高い輸出にしむけることで
利益を最大化しようと常に努力し、給与を終始節約し続けた場合、
これは長期的には生産性を下げ、国内市場を弱体化させてしまう。
國芳、三枚目、
「甲越勇将傳 武田家二十四将 山縣三郎兵衛昌景」です。
腐海支那、三題、
◆http://www.nikkei.com/article/DGXNASGM1203G_T10C14A2EB1000/
日経 2014/2/13
◎がん発症、中国が突出 肺がんは世界の36％
12年ＷＨＯ調査 肝臓・食道は５割
【大連】
がん患者が世界的に増え続ける中、喫煙率が高く、大気汚染も悪化する
中国で新規患者と死者の数が特に多いことが分かった。
世界保健機関（ＷＨＯ）がまとめた最新の「世界がん報告」によると、
全体の死者数が最多の肺がんでは、2012年の新規患者の36％が中国人。
肝臓がん、食道がんでは５割だった。
世界人口に占める中国の比率（19％）を大きく上回る。
報告書はＷＨＯ傘下の国際がん研究機関（ＩＡＲＣ）がまとめたもので、
03年、08年に続き３回目。
中国は「肺、胃、肝臓、食道」の４つのがんの発症数、死者数が世界一だった。
過去の報告では地域別の患者比率を明らかにしていなかった。
世界に対する人口比率が1.8％の日本は 肺がん発症数が世界の5.2％、
肝臓がんは4.6％だが、胃がんは11.3％を占める。
12年に肺がんになった人は世界で182万人。このうち65万人が中国人だった。
25年には中国の発症数は年100万人に迫ると試算する。
中国では成人男性の喫煙率が53％に達し、
喫煙者数は３億５千万人という世界最大のたばこ消費国。
報告書によると、日常的に副流煙にさらされている国民の割合は70％を超えている。
報告書は中国での自動車や工場からの大気汚染にも着目。
ＩＡＲＣのルーミス副部長（がん原因分析担当）は
「中国の大気汚染は20世紀末から劇的に悪化し、少し遅れて肺がんも上昇し始めた。
喫煙と並び主因の一つとみられる」と話す。
政府系誌「中国新聞週刊」によると広東省中山市の１日当たりのがん発症数は
09年に8.3人となり、1970年の0.8人から急増。
全国腫瘍登記センターの当局者は
「今後10年間、中国のがん発症率、死亡率は上昇し続ける」と予測する。
がんの拡大は国にとって経済的な負担となる。
治療費などがんにかかるコストは全世界で年１兆1600億ドル（約119兆円）に上る。
ＷＨＯによると12年の新たながん患者数は世界で1400万人。
20年後には年2200万人に拡大するという。
同様にがんによる死者数は12年の820万人から年1300万人に増える見通し。
報告書は「がんは驚くべきスピードで拡大している。治療では対応しきれず、
予防と早期発見を強化しなければならない」と警鐘を鳴らしている。
◆http://my.shadowcity.jp/2016/01/post-8701.html
ネットゲリラ (2016年1月26日)
◎眠れる獅子また眠る
中国のシンクタンクが「もう二度と春は来ない」と宣言、というんだが、凄いねｗ
北京オリンピック以来、８年かけてバブルをゆっくり崩壊させたｗ
並の資本主義国家には出来ないワザで、さすがは共産党独裁ですｗ
まぁ、ここら辺でブレーキ掛けないと、地球が保たないｗ
昔から「中国人とインド人が尻をトイレットペーパーで拭いたら、
地球は滅亡する」と言われたもんだｗ
☆http://www.sankei.com/west/news/160126/wst1601260001-n1.html
産経 2016.1.26
◎「春は二度と来ない」中国政府系シンクタンク、異例の〝弱気〟
ついに海外論評にも屈服
年明け以降も失速に歯止めのかからない中国経済。
中国の政府系シンクタンク「中国社会科学院」が公表した報告書が、
その深刻な状況の一端を伝え、波紋を広げている。
過去の強気一辺倒の姿勢は影を潜め、現状を「春は二度と来ない」
「前門の虎、後門の狼」などとする"自虐的"な表現も。
かつてない弱気な内容に、専門家は
「政府関係者の強い危機感の表れ」とみている。
ここで無理して好景気を演出して、焦ると、
原油価格も上がるし、地球が保たない。
地球が養えるだけの成長に留めておかないとｗ
中国人は「図に乗る」タイプなので、徹底的に押さえつけておかないと暴発する。
国家権力が弱まると、収拾がつかない。
混乱するともっとも影響を受けるのは日本なので、
中国には「強い国」であって貰わないとｗ
◆http://www.mag2.com/p/news/141797?utm_medium=email&utm_source=mag_news_
9999&utm_campaign=mag_news_0125
まぐまぐニュース！ 2016年1月25日
◎米国債を大量投げ売り中。中国は一体何を考えているのか？
年初から波乱含みの展開を見せる各国の株式市場。
メルマガ『高城未来研究所「Future Report」』の高城剛さんによると、
世界経済の実態がわかるある指標の数値が史上最低を記録、
さらに下げ続けているのだそうです。
その原因を「米中間の問題」であるとする高城さんは、
中国が捨て身の対米経済戦争を仕掛けている、と読んでいます。
☆本当の株価大暴落は、これからやってくる
今週は、世界経済の体温と呼ばれるバルチック指数につきまして、
お話ししたいと思います。
先週に引き続き、今週も多くの方々から市場の暴落が続いている世界経済の
行方につきまして、ご質問を頂戴しています。
そこで、以前も一度お話ししましたが、ここで改めまして世界経済の体温計とも言われる
「バルチック海運指数」とその現状、また、今後の世界経済につきまして、
私見たっぷりにお話ししたいと思います。
通称BDIと呼ばれる「バルチック海運指数」は、ロンドンのバルチック海運取引所が発表する
外航不定期船の運賃指数で、ブローカーなどから鉄鉱石・石炭・穀物といった乾貨物
（ドライカーゴ）を運搬する外航不定期船の運賃を聞き取り算する、
世界経済の実態がわかる的確な指標のひとつだと言われてます。
この基準となる数値は、1985年1月4日を「1,000」として算定しており、
リーマンショック前の「11,793」が最高値です。
実体経済が大きく乖離したリーマンショックを前後して、
世界中が「異次元」の金融緩和を続けてきましたので、
どこかで「異次元」から「現実」に引き戻されることが予測されます。
金融緩和によって株式や先物が高騰し、実体経済とあまりにも乖離していることは、
本メールマガジンでも長年に渡ってお話しし、
また、多くの皆さんの生活実感の中でもお感じになっていることだと思います。
そこで、「現実」を確かに見るひとつの指標として、「バルチック海運指数」を用います。
「バルチック海運指数」は、ドライカーゴの移動を数値化したものですので、
意図的に操作できる先物とは違う「現実」を反映した数値です。
リーマンショック時には「バルチック海運指数」が暴落し「650」で大騒ぎしていましたが、
今週の数値はなんと「390」で、まだまだ下落が続いています。
この「390」という数値は、史上最低であるだけでなく、ピーク時の30分の1の数字です。
事実、僕が世界をまわりながら貿易港を見る限り、昨年秋頃から
船の動きが極端に悪くなっているのを感じます。
特に、年末に訪れたシンガポールは顕著でした。
このようなことから考えられることは、今週も暴落を続けている株式市場は、
まだまだ序の口で、
本当の大暴落はこれからやってくると見たほうが良いということです。
もちろん、各国それなりに為替や株式市場に介入すると思われ、
上がったり下がったりが続くことになりますが、
それはさらに実体経済とドンドン乖離することを意味し、
やがて調整ではすまない、どこかで大きく実体経済へと引き戻される日が
必ず遠くないうちにやってきます。
本メールマガジンでは何度かお話ししますように、
現在の世界経済の大きな揺れは、米中間の問題だと思います。
あれほど蜜月だった米中に「見えない亀裂」が生まれ、昨年秋から中国は、
ついに米国債の売りに大きく転じています
（よって、現在米国債保有高は日本が第1位に返り咲いています）。
そこで、僕の私見です。
もし、中国が自らの「肉を切らせて骨を断つ」戦法を持って米国と経済戦争を行っている
と考えれば、ある程度の（場合によっては重度の）痛手を被っても、
米国主導の金融システムに終止符を打つことが最終的な狙いだと思います。
そして、その計画にロシアと中東と欧州の一部までもが暗に納得しているとなれば、
これはかなりの大事になるはずです。
中国が米国債を売る理由は、自国の株式の買支えやAIIBの資金にするなどとも言われますが、
それらには別の手立てもあるはずです
昨年9月に行われた米国オバマ大統領と中国習主席の会談が物別れに終わり、
そこから見えない米中経済戦争が本格化したとするならば、
決戦はいよいよこれからということになるでしょう。
すなわち、いま起きていることは、ドル基軸通貨体制崩壊の序章ということになります。
そして、その後に起こることは基軸通貨がしばらくなくなる世界経済になる
ことが考えられます。
そんな馬鹿な話は絶対にない！
ブラックスワンは、そんな時に舞い降りるのです。
ブラック・スワン Black swan：
マーケット（市場）において、事前にほとんど予想できず、起きた時の衝撃が大きい事象のこと。
確率論や従来からの知識や経験からでは予測できない極端な現象（事象）が発生し、
その事象が人々に多大な影響を与える。
↑
２０１６年、大きな動き、連発ですねぇ。