画は 前田 政雄 (まえだ-まさお)
明治37年(1904年) ～ 昭和49年(1974年) 大正-昭和時代の版画家。
函館生まれ。上京し川端画学校卒。
風景版画がおおく、量感のある山岳風景画で知られた。 作
「北海道八景 大沼公園」です。
☆晴れ。
諸悪の根源はユダ米です、
◆http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201507090000/
櫻井ジャーナル 2015.07.09
◎BRICSはAIIBに続いて新開発銀行を始動させたが、
その直前に中国の株式相場が急落したタイミング
6月中旬から中国で株式相場が急落、その影響は日本は世界へ及んだ。
日本の株式相場にしても 日銀と年金が腕力で、
つまり 官製の仕手戦 で引き上げた歪んだ相場。
仕手本尊の日銀はETF（株価指数連動型上場投資信託）を購入し、
年金は「リスクを冒し」て株式を購入、
外国の投資／投機家が提灯買いして値上がりしただけのことだった。
中国の株式相場が急落しても不思議ではない。
ただ、株式市場ではたまったエネルギーを利用、
自身の莫大な資金を使って相場を操縦する人たちがいることも事実。
今ではデリバティブなど手段も揃っている。
ジョージ・ソロスなどの得意技だ。
中国の公安省は中国証券監督管理委員会（証監会）と協力し、
空売りの状況を調査しているようだが、彼らも相場操縦を疑っているのだろう。
1970年代の後半から1980年代にかけて 日本では
相場操縦と時価発行ファイナンスをセットにした資金調達が盛んだった。
現場で操作しているのは大手の証券会社だが、
その背後には大蔵省（現在の財務省）が存在していたと言われている。
そうしたこともあり、日本では相場操縦を厳しく取り締まっていなかったが、
今回、中国では「厳しく」罰するという。
こうした方針は、資金的な下支えより効果があるだろう。
そうした中、BRICS（ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ）が
設立に合意していた 新開発銀行（NDB）が始動、
2016年4月に融資を始める可能性がある。
こうした動きに合わせ、ロシアのウファではBRICSとSCO
（上海協力機構／中国、ロシア、カザフスタン、キルギスタン、
タジキスタン、ウズベキスタン）の首脳会議が開かれた。
ギリシャに声をかけたのはこの銀行。
すでに中国の提唱でAIIB（アジアインフラ投資銀行）が存在感を誇示、
NDBが加わるとアメリカの支配層は心穏やかでいられないだろう。
中国が進める現代版シルクロードの脅威もある。
こうした状況の中、ギリシャをロシアへ追いやるようなことがあると
EUは崩壊、アメリカが西ヨーロッパ支配のために組織したNATOも
揺らぐ可能性が高まる。
ドイツとロシアを分断し、西ヨーロッパ、イスラエル、サウジアラビア、インド、
東南アジア、日本を結ぶ三日月地帯で
ロシアを絞め殺す という米英の戦略も崩壊、
経済的にはドルが基軸通貨としての地位から陥落、
ネオコン／イスラエル第一派が目論んだアメリカの巨大資本が世界を支配する
というプランも崩れ去り、
生産力をなくしたアメリカは第三世界になるかもしれない。
◆http://richardkoshimizu.at.webry.info/201507/article_63.html
richardkoshimizu's blog 2015/07/10
◎安倍政権は、「終わった」
安倍政権は、「終わった」と言うご意見があちこちから聞こえてきます。
キチガイ統一教会政権など、終わって当たり前。
大体が、北朝鮮と繋がった在日の連中が、
日本の与党を支配するなんて、ふざけるにもほどがある。
「北朝鮮人脈が、日本のユダヤ金融悪魔の代理人」であるという
恐ろしい現実を直視しなければならない。
敵国に支配された安倍政権。
ふざけるんじゃない。 全員、絞首刑だ。
▼とくお 2015/7/9
【安倍政権はすでに末期に差し掛かっている（日刊ゲンダイ）】
☆http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/161543
2015年7月9日
６日付毎日新聞の世論調査で、内閣支持４２％に対し不支持４３％と、
同紙の調査としては第２次安倍内閣が発足してから初めて、逆転した。
女性の回答だけ見れば３６対４３と、すでに大逆転である。
理由ははっきりしていて、第１に安保法制に反対が
５月調査と比べて５ポイント増の５８％、
今国会で成立させることに反対が６１％、
国民への説明が不十分だと思うが８１％に達していることである。
今国会で成立反対の６１％の内訳を見ると、内閣支持はわずか２４％、
不支持は６３％である。
第２に、自民党勉強会での「マスコミ懲らしめ」発言で、
これを問題だとする人が７６％、問題にしない人は１５％しかいない。
自民党大物秘書が感想を漏らした。
「勉強会事件の前には、各社調査で内閣支持率はほぼ４０～４５％あった。
官邸と党執行部の腹づもりでは、衆院での強行採決で５％減、
さらに参院で強行採決するにしても『６０日ルール』を適用するにしても、
５％減で、それでも支持率は３０％を割って危険水域に突入することは
辛うじて避けられるだろう、という計算だった。
ところが、勉強会事件のせいですでに最初の『５％減』を無駄遣いしてしまった。
これで無理押しを重ねれば確実に３０％ラインを割る」
それで何とか維新を採決に応じさせようと？
「あんなものは、与党のみの裸の採決にイチジクの葉っぱを飾るだけだと、
国民に見抜かれているので、維新がどうであれ強行採決と受け取られる。
そうすると、まず公明党に安倍と心中していいのかという動揺が出てくるし、
自民党内でもこれまで抑えられていた安倍独善への不満が表面化する」
加えて、８月から９月秋口にかけては、アベノミクスの破綻が
いよいよもって誰の目にも明らかになる可能性がある。
金融緩和で円安と株高を演出して国民を目くらましにかけ、
その幻想が破れないうちに実体経済を上向きにしてインフレ目標２％を達成する
という「日銀マジック」は、すでに完全に行き詰まっていて、
新規発行国債の９割を日銀が買い上げている現状で
「追加緩和策」はあり得ないし、かといってインフレ２％目標を取り下げるのは
アベノミクスの理論的な間違いを認めることになる、
というジレンマに直面している。
それでも何とか体面を繕ってきたのは株高だが、
それもギリシャ国民投票の結果や 中国株価の不調という
外からの横波で日経平均の大乱高下に遭っている。
さらにＴＰＰが決着すれば、これまた自民党内の大騒動の引き金になる。
こういうふうに、悪いことが重なって止めようがなくなるのが政権末期というもので、
すでに安倍はその入り口に差し掛かった。
高野孟 たかの・はじめ
☆http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/161512
安倍官邸真っ青…“無風”のはずの自民総裁選に異変が起きる
前田政男、二枚目、
![]()
「桜田門」です。
爆買いも終わるｗ
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51963327.html
日本や世界や宇宙の動向 2015年07月09日
◎中国人のゴールドの爆買いは 爆売りに転換せざるを得なくなります！！
お金や物に執着する（唯物主義の）中国人は
お金が貯まると価値のあるモノを爆買いします。
先日、４０００人の中国人が船で鳥取県の境港に押し寄せ、
媚中、媚韓のイオンスーパーで爆買いをし、
地元住民がえらい迷惑をこうむりました。
日本人に売る商品がなくなってしまったのでしょうから。。。
中国人の爆買いはお店にとっては喜ばしいことなのでしょうが、
一般国民にとったら本当に迷惑千万です。
日本には買う価値のある商品ばかりなので
中国人は気が狂ったように爆買いして帰っていきます。
日本の食べ物も安心・美味しいせいもあり、爆食いをしていきます。
食べ方が。。。貪り喰うという感じで。。。
そして、ゴールド（金）もそうです。
中国人は世界中のゴールドを買いあさってきました。
ゴールドが唯一信用できる資産だと考えたのと、
金本位制度の下で中国元が世界の基軸通貨になると思ったのでしょうね。。。
世界の金塊が全て中国に集まったと言っても過言ではないくらいに
中国人はゴールドの爆買いをしてきました。
しかし、今は一転して、現金欲しさに ゴールドの爆売りをしないと
生活できないような状況になりつつあるそうです。
中国経済が崩壊したことで
中国元の世界基軸通貨という夢は破れたのではないでしょうか。
しかも中国の金融バブルが崩壊したために、
中国政府はAIIBの資金を使って何とかしようと考えているようです。
結局、AIIBは中国経済を救うための金融機関だったのです。
中国と運命を共にしているのが、韓国だけではないということが分かります。
オーストラリアと中国は経済面でかなり親密な関係を築いてきましたが、
中国経済が悪化していることから、その関係も悪化するのではないでしょうか。
中国人の爆買いは見ていて本当にはしたないと思いますが、
中国人の爆買いに頼っている日本の小売業もはしたないと思います。
まあ、もうすぐ爆買いもできなくなるでしょうけど。。。
☆http://www.caseyresearch.com/articles/
why-millions-of-people-might-have-to-sell-their-gold-and-silver
（概要）
７月８日付け
火曜日にシルバーの価格が４．５％も急落しました。
終値は、２０１０年２月以来最低の１オンス１５．０１ドルでした。
ゴールドの価格も同様に１，１４８．１０ドル以下に下落しましたが、
終値は１，１５３．７０ドルまで戻りました。
この日の下落率は１．４％です。
歴史的に見ても、将来への見通しが利かない時代では、
人々は安全性を考えてゴールドやシルバーを購入する傾向があります。
何千年も前から、世界は戦争、不景気、金融危機などを体験しながら、
ゴールドやシルバーの価値を安定的に維持してきました。
株式市場が崩壊したり、紙幣が紙屑になると、
財を蓄える上でゴールドやシルバーが最も信頼できる資産となります。
しかし。。。
今、ギリシャのデフォルトや中国の株式市場の崩壊が
世界の金融市場を揺り動かしているにもかかわらず、
なぜゴールドやシルバーの価格が下落しているのでしょうか。
専門家のルイス・ジェームズ氏は、中国が原因であると述べています。
ここ１６日間で中国の株式市場は２８％も暴落しました。
１４億人の中国人は世界最大のゴールド・バイヤーです。
ルイス・ジェームズ氏によると：
世界最大のゴールド・バイヤーである中国人は今、
非常に深刻な流動性の収縮という問題に直面しており、
多くの人々が現金資源の不足に苦しみ、ゴールドも何も買えない状態です。
さらに悪いことに、多くの中国株が売買を一時停止しており、
多くの投資家がマージンコール（証拠金請求）に直面しています。
つまり、ゴールドを所有していた人々は、
唯一入札できるゴールドを売らなければならない状態だということです。
そして、ゴールドの爆買いをしていた多くの中国人が
ゴールドの爆売りに転換することになります。
私の考察が当たっているなら、中国で流動性の収縮が終わるまでは、
貴金属の価格は下落し続けるでしょう。
同じようなことが２００８年にも起きていました。
しかし、反転現象が起きたときにはこれまで以上の激しいリバウンドが起こります。
欧米人とは違い、
中国人はゴールドを彼らの財を蓄積できる重要な資産であると考えているからです。
• 価格が下落している産物がもう１つあります。
鉄鉱石の価格が９日前から毎日下がり続けています。
火曜日の鉄鉱石のインデックス（Metal Bulletin）は５％も下落し、
１メートルトンにつき４９．６０ドルとなりました。
鉄鉱石は下げ相場であり、最高値を付けた２０１１年９月に比べ、
今では７３％も下落しています。
ここ数年間、中国はインフラ整備のために大量の鉄鉱石を消費してきました。
三峡ダム建設に４６３０００メートルトンものスチールを使用しました。
中国は世界最大の鉄鉱石消費国です。
２０１３年だけでも１２億５千万メートルトンもの鉄鉱石を消費しました。
中国以外の国々が使用した鉄鉱石の総量よりも多いのです。
中国は世界最大の鉄鉱石生産国であり輸入国でもあります。
従って鉄鉱石の価格は中国の経済状況によって変わります。
現在、中国経済が低迷しているため、鉄鉱石の価格も下がっています。
中国政府の発表によると、今年の第一四半期の経済成長率は７％でした。
非常に良い数字のように見えますが、実際は、ここ６年間で最悪の成長率です。
ブルームバーグによれば、中国のスチール生産量は１９９０年以来初めて縮小しています
• 中国にとってオーストラリアは世界最大の鉄鉱石輸出国です。
豪ドルは（２００８年の？）金融危機以来、最安値となりました。
現在、豪ドル＝０．７４（米）ドルです。
豪ドル安が進んだ大きな理由は鉄鉱石の価格の下落にあります。
オーストラリアの経済は産物に頼っています。
オーストラリアは石炭、天然ガス、ゴールド、原油の輸出大国です。
しかしオーストラリアの最大の輸出産物は鉄鉱石です。
そしてオーストラリアの鉄鉱石の最大の輸入国は中国です。
中国はオーストラリアが採掘した鉄鉱石を全て消費してきました。
オーストラリアの好景気は中国の鉄鉱石ブームによって牽引されました。
しかし、今、中国の経済が低迷しているため、オーストラリア経済も苦戦しています。
↑
豪への新型潜水艦技術の輸出は危険です、裏で支那とツーカーですからｗ
前田政男、三枚目、
![]()
「龍安寺石庭」です。
アングロサクソンはレイシスト、
◆http://melma.com/backnumber_45206_6233315/
宮崎正弘の国際ニュース・早読み（トルコのタイ大使館前が騒然）
発行日:7/10
◆書評
～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～
♪
ジェラルド・ホーン著、藤田裕行・訳、加瀬英明・監修 『人種戦争』 （祥伝社）
＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠
著者はヒューストン大学教授。
原著の題名は［ＲＡＣＥ ＷＡＲ］で 主な着眼点は、
日本軍が英国の白人優位植民地をいかに破砕していったか、
その過程でアジア・アフリカ諸国の虐げられた人々が
人種差別の桎梏からいかに立ち上げる過程を造ったか、というポイントである。
白人のアジア支配は残酷かつ冷血だったが、基本になるのは人種差別だった。
白人優越は、徹底しており、純血の白人以外は人間扱いされなかった。
だから日本兵を捕虜にして両手を挙げてでてきても、かれらは平然と機関銃で撃ち殺した。
人種差別意識の驕慢を破壊し始めたのは、日本だった。
1941年、香港。
日本軍が上陸して英国人支配の香港をがらりと変えた。
白人優越の世界を日本軍が変えたのだ。
本書は白人がけっして語らなかった歴史の裏面、
アジアからアフリカにかけて、白人が何をしたか、
貴重な文献、取材を通してまとめた珍しい本である。
～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～
♪
（読者の声１）
貴誌前号、上海株式大暴落の分析、ひじょうに読み応えがありました。
それにしても、一部の評論家は
裏にアメリカの機関投資家、ファンド筋がいる、
これはアメリカを怒らせた中国へ、
アメリカが仕掛けた謀略に基づく金融戦争だと言っていますが、
先生の分析は、このポイントがありませんでした。
如何でしょう？
（ＪＪセブン）
（宮崎正弘のコメント）
上海株式大暴落は中国の「自業自得」であって、
アメリカの報復的陰謀だというのは、
まるで他人に責任をおしつけようとする中国共産党の言い分と似ていませんか？
アメリカのファンドも日本と同様に 香港での取引が主体です。
上海で外貨建て取引が出来るのは例外的ですが、
それをやっている「外国勢」というのは在米華僑、華人、
そして香港にいる太子党筋のファンドが主役です。
欧米ファンド筋のなかは、これをチャンスに荒稼ぎをするところもあれば、
大損失をだしているファンドもあるでしょうね。
彼らは一枚岩ではなく、したがって陰謀説は成り立ちません。
↑
「米中抱き合い心中」の道行♪ が、ベンベン～ｗ
底流で本格的に始まったのではないかな？
明治37年(1904年) ～ 昭和49年(1974年) 大正-昭和時代の版画家。
函館生まれ。上京し川端画学校卒。
風景版画がおおく、量感のある山岳風景画で知られた。 作
「北海道八景 大沼公園」です。
☆晴れ。
諸悪の根源はユダ米です、
◆http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201507090000/
櫻井ジャーナル 2015.07.09
◎BRICSはAIIBに続いて新開発銀行を始動させたが、
その直前に中国の株式相場が急落したタイミング
6月中旬から中国で株式相場が急落、その影響は日本は世界へ及んだ。
日本の株式相場にしても 日銀と年金が腕力で、
つまり 官製の仕手戦 で引き上げた歪んだ相場。
仕手本尊の日銀はETF（株価指数連動型上場投資信託）を購入し、
年金は「リスクを冒し」て株式を購入、
外国の投資／投機家が提灯買いして値上がりしただけのことだった。
中国の株式相場が急落しても不思議ではない。
ただ、株式市場ではたまったエネルギーを利用、
自身の莫大な資金を使って相場を操縦する人たちがいることも事実。
今ではデリバティブなど手段も揃っている。
ジョージ・ソロスなどの得意技だ。
中国の公安省は中国証券監督管理委員会（証監会）と協力し、
空売りの状況を調査しているようだが、彼らも相場操縦を疑っているのだろう。
1970年代の後半から1980年代にかけて 日本では
相場操縦と時価発行ファイナンスをセットにした資金調達が盛んだった。
現場で操作しているのは大手の証券会社だが、
その背後には大蔵省（現在の財務省）が存在していたと言われている。
そうしたこともあり、日本では相場操縦を厳しく取り締まっていなかったが、
今回、中国では「厳しく」罰するという。
こうした方針は、資金的な下支えより効果があるだろう。
そうした中、BRICS（ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ）が
設立に合意していた 新開発銀行（NDB）が始動、
2016年4月に融資を始める可能性がある。
こうした動きに合わせ、ロシアのウファではBRICSとSCO
（上海協力機構／中国、ロシア、カザフスタン、キルギスタン、
タジキスタン、ウズベキスタン）の首脳会議が開かれた。
ギリシャに声をかけたのはこの銀行。
すでに中国の提唱でAIIB（アジアインフラ投資銀行）が存在感を誇示、
NDBが加わるとアメリカの支配層は心穏やかでいられないだろう。
中国が進める現代版シルクロードの脅威もある。
こうした状況の中、ギリシャをロシアへ追いやるようなことがあると
EUは崩壊、アメリカが西ヨーロッパ支配のために組織したNATOも
揺らぐ可能性が高まる。
ドイツとロシアを分断し、西ヨーロッパ、イスラエル、サウジアラビア、インド、
東南アジア、日本を結ぶ三日月地帯で
ロシアを絞め殺す という米英の戦略も崩壊、
経済的にはドルが基軸通貨としての地位から陥落、
ネオコン／イスラエル第一派が目論んだアメリカの巨大資本が世界を支配する
というプランも崩れ去り、
生産力をなくしたアメリカは第三世界になるかもしれない。
◆http://richardkoshimizu.at.webry.info/201507/article_63.html
richardkoshimizu's blog 2015/07/10
◎安倍政権は、「終わった」
安倍政権は、「終わった」と言うご意見があちこちから聞こえてきます。
キチガイ統一教会政権など、終わって当たり前。
大体が、北朝鮮と繋がった在日の連中が、
日本の与党を支配するなんて、ふざけるにもほどがある。
「北朝鮮人脈が、日本のユダヤ金融悪魔の代理人」であるという
恐ろしい現実を直視しなければならない。
敵国に支配された安倍政権。
ふざけるんじゃない。 全員、絞首刑だ。
▼とくお 2015/7/9
【安倍政権はすでに末期に差し掛かっている（日刊ゲンダイ）】
☆http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/161543
2015年7月9日
６日付毎日新聞の世論調査で、内閣支持４２％に対し不支持４３％と、
同紙の調査としては第２次安倍内閣が発足してから初めて、逆転した。
女性の回答だけ見れば３６対４３と、すでに大逆転である。
理由ははっきりしていて、第１に安保法制に反対が
５月調査と比べて５ポイント増の５８％、
今国会で成立させることに反対が６１％、
国民への説明が不十分だと思うが８１％に達していることである。
今国会で成立反対の６１％の内訳を見ると、内閣支持はわずか２４％、
不支持は６３％である。
第２に、自民党勉強会での「マスコミ懲らしめ」発言で、
これを問題だとする人が７６％、問題にしない人は１５％しかいない。
自民党大物秘書が感想を漏らした。
「勉強会事件の前には、各社調査で内閣支持率はほぼ４０～４５％あった。
官邸と党執行部の腹づもりでは、衆院での強行採決で５％減、
さらに参院で強行採決するにしても『６０日ルール』を適用するにしても、
５％減で、それでも支持率は３０％を割って危険水域に突入することは
辛うじて避けられるだろう、という計算だった。
ところが、勉強会事件のせいですでに最初の『５％減』を無駄遣いしてしまった。
これで無理押しを重ねれば確実に３０％ラインを割る」
それで何とか維新を採決に応じさせようと？
「あんなものは、与党のみの裸の採決にイチジクの葉っぱを飾るだけだと、
国民に見抜かれているので、維新がどうであれ強行採決と受け取られる。
そうすると、まず公明党に安倍と心中していいのかという動揺が出てくるし、
自民党内でもこれまで抑えられていた安倍独善への不満が表面化する」
加えて、８月から９月秋口にかけては、アベノミクスの破綻が
いよいよもって誰の目にも明らかになる可能性がある。
金融緩和で円安と株高を演出して国民を目くらましにかけ、
その幻想が破れないうちに実体経済を上向きにしてインフレ目標２％を達成する
という「日銀マジック」は、すでに完全に行き詰まっていて、
新規発行国債の９割を日銀が買い上げている現状で
「追加緩和策」はあり得ないし、かといってインフレ２％目標を取り下げるのは
アベノミクスの理論的な間違いを認めることになる、
というジレンマに直面している。
それでも何とか体面を繕ってきたのは株高だが、
それもギリシャ国民投票の結果や 中国株価の不調という
外からの横波で日経平均の大乱高下に遭っている。
さらにＴＰＰが決着すれば、これまた自民党内の大騒動の引き金になる。
こういうふうに、悪いことが重なって止めようがなくなるのが政権末期というもので、
すでに安倍はその入り口に差し掛かった。
高野孟 たかの・はじめ
☆http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/161512
安倍官邸真っ青…“無風”のはずの自民総裁選に異変が起きる
前田政男、二枚目、
「桜田門」です。
爆買いも終わるｗ
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51963327.html
日本や世界や宇宙の動向 2015年07月09日
◎中国人のゴールドの爆買いは 爆売りに転換せざるを得なくなります！！
お金や物に執着する（唯物主義の）中国人は
お金が貯まると価値のあるモノを爆買いします。
先日、４０００人の中国人が船で鳥取県の境港に押し寄せ、
媚中、媚韓のイオンスーパーで爆買いをし、
地元住民がえらい迷惑をこうむりました。
日本人に売る商品がなくなってしまったのでしょうから。。。
中国人の爆買いはお店にとっては喜ばしいことなのでしょうが、
一般国民にとったら本当に迷惑千万です。
日本には買う価値のある商品ばかりなので
中国人は気が狂ったように爆買いして帰っていきます。
日本の食べ物も安心・美味しいせいもあり、爆食いをしていきます。
食べ方が。。。貪り喰うという感じで。。。
そして、ゴールド（金）もそうです。
中国人は世界中のゴールドを買いあさってきました。
ゴールドが唯一信用できる資産だと考えたのと、
金本位制度の下で中国元が世界の基軸通貨になると思ったのでしょうね。。。
世界の金塊が全て中国に集まったと言っても過言ではないくらいに
中国人はゴールドの爆買いをしてきました。
しかし、今は一転して、現金欲しさに ゴールドの爆売りをしないと
生活できないような状況になりつつあるそうです。
中国経済が崩壊したことで
中国元の世界基軸通貨という夢は破れたのではないでしょうか。
しかも中国の金融バブルが崩壊したために、
中国政府はAIIBの資金を使って何とかしようと考えているようです。
結局、AIIBは中国経済を救うための金融機関だったのです。
中国と運命を共にしているのが、韓国だけではないということが分かります。
オーストラリアと中国は経済面でかなり親密な関係を築いてきましたが、
中国経済が悪化していることから、その関係も悪化するのではないでしょうか。
中国人の爆買いは見ていて本当にはしたないと思いますが、
中国人の爆買いに頼っている日本の小売業もはしたないと思います。
まあ、もうすぐ爆買いもできなくなるでしょうけど。。。
☆http://www.caseyresearch.com/articles/
why-millions-of-people-might-have-to-sell-their-gold-and-silver
（概要）
７月８日付け
火曜日にシルバーの価格が４．５％も急落しました。
終値は、２０１０年２月以来最低の１オンス１５．０１ドルでした。
ゴールドの価格も同様に１，１４８．１０ドル以下に下落しましたが、
終値は１，１５３．７０ドルまで戻りました。
この日の下落率は１．４％です。
歴史的に見ても、将来への見通しが利かない時代では、
人々は安全性を考えてゴールドやシルバーを購入する傾向があります。
何千年も前から、世界は戦争、不景気、金融危機などを体験しながら、
ゴールドやシルバーの価値を安定的に維持してきました。
株式市場が崩壊したり、紙幣が紙屑になると、
財を蓄える上でゴールドやシルバーが最も信頼できる資産となります。
しかし。。。
今、ギリシャのデフォルトや中国の株式市場の崩壊が
世界の金融市場を揺り動かしているにもかかわらず、
なぜゴールドやシルバーの価格が下落しているのでしょうか。
専門家のルイス・ジェームズ氏は、中国が原因であると述べています。
ここ１６日間で中国の株式市場は２８％も暴落しました。
１４億人の中国人は世界最大のゴールド・バイヤーです。
ルイス・ジェームズ氏によると：
世界最大のゴールド・バイヤーである中国人は今、
非常に深刻な流動性の収縮という問題に直面しており、
多くの人々が現金資源の不足に苦しみ、ゴールドも何も買えない状態です。
さらに悪いことに、多くの中国株が売買を一時停止しており、
多くの投資家がマージンコール（証拠金請求）に直面しています。
つまり、ゴールドを所有していた人々は、
唯一入札できるゴールドを売らなければならない状態だということです。
そして、ゴールドの爆買いをしていた多くの中国人が
ゴールドの爆売りに転換することになります。
私の考察が当たっているなら、中国で流動性の収縮が終わるまでは、
貴金属の価格は下落し続けるでしょう。
同じようなことが２００８年にも起きていました。
しかし、反転現象が起きたときにはこれまで以上の激しいリバウンドが起こります。
欧米人とは違い、
中国人はゴールドを彼らの財を蓄積できる重要な資産であると考えているからです。
• 価格が下落している産物がもう１つあります。
鉄鉱石の価格が９日前から毎日下がり続けています。
火曜日の鉄鉱石のインデックス（Metal Bulletin）は５％も下落し、
１メートルトンにつき４９．６０ドルとなりました。
鉄鉱石は下げ相場であり、最高値を付けた２０１１年９月に比べ、
今では７３％も下落しています。
ここ数年間、中国はインフラ整備のために大量の鉄鉱石を消費してきました。
三峡ダム建設に４６３０００メートルトンものスチールを使用しました。
中国は世界最大の鉄鉱石消費国です。
２０１３年だけでも１２億５千万メートルトンもの鉄鉱石を消費しました。
中国以外の国々が使用した鉄鉱石の総量よりも多いのです。
中国は世界最大の鉄鉱石生産国であり輸入国でもあります。
従って鉄鉱石の価格は中国の経済状況によって変わります。
現在、中国経済が低迷しているため、鉄鉱石の価格も下がっています。
中国政府の発表によると、今年の第一四半期の経済成長率は７％でした。
非常に良い数字のように見えますが、実際は、ここ６年間で最悪の成長率です。
ブルームバーグによれば、中国のスチール生産量は１９９０年以来初めて縮小しています
• 中国にとってオーストラリアは世界最大の鉄鉱石輸出国です。
豪ドルは（２００８年の？）金融危機以来、最安値となりました。
現在、豪ドル＝０．７４（米）ドルです。
豪ドル安が進んだ大きな理由は鉄鉱石の価格の下落にあります。
オーストラリアの経済は産物に頼っています。
オーストラリアは石炭、天然ガス、ゴールド、原油の輸出大国です。
しかしオーストラリアの最大の輸出産物は鉄鉱石です。
そしてオーストラリアの鉄鉱石の最大の輸入国は中国です。
中国はオーストラリアが採掘した鉄鉱石を全て消費してきました。
オーストラリアの好景気は中国の鉄鉱石ブームによって牽引されました。
しかし、今、中国の経済が低迷しているため、オーストラリア経済も苦戦しています。
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豪への新型潜水艦技術の輸出は危険です、裏で支那とツーカーですからｗ
前田政男、三枚目、
「龍安寺石庭」です。
アングロサクソンはレイシスト、
◆http://melma.com/backnumber_45206_6233315/
宮崎正弘の国際ニュース・早読み（トルコのタイ大使館前が騒然）
発行日:7/10
◆書評
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ジェラルド・ホーン著、藤田裕行・訳、加瀬英明・監修 『人種戦争』 （祥伝社）
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著者はヒューストン大学教授。
原著の題名は［ＲＡＣＥ ＷＡＲ］で 主な着眼点は、
日本軍が英国の白人優位植民地をいかに破砕していったか、
その過程でアジア・アフリカ諸国の虐げられた人々が
人種差別の桎梏からいかに立ち上げる過程を造ったか、というポイントである。
白人のアジア支配は残酷かつ冷血だったが、基本になるのは人種差別だった。
白人優越は、徹底しており、純血の白人以外は人間扱いされなかった。
だから日本兵を捕虜にして両手を挙げてでてきても、かれらは平然と機関銃で撃ち殺した。
人種差別意識の驕慢を破壊し始めたのは、日本だった。
1941年、香港。
日本軍が上陸して英国人支配の香港をがらりと変えた。
白人優越の世界を日本軍が変えたのだ。
本書は白人がけっして語らなかった歴史の裏面、
アジアからアフリカにかけて、白人が何をしたか、
貴重な文献、取材を通してまとめた珍しい本である。
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（読者の声１）
貴誌前号、上海株式大暴落の分析、ひじょうに読み応えがありました。
それにしても、一部の評論家は
裏にアメリカの機関投資家、ファンド筋がいる、
これはアメリカを怒らせた中国へ、
アメリカが仕掛けた謀略に基づく金融戦争だと言っていますが、
先生の分析は、このポイントがありませんでした。
如何でしょう？
（ＪＪセブン）
（宮崎正弘のコメント）
上海株式大暴落は中国の「自業自得」であって、
アメリカの報復的陰謀だというのは、
まるで他人に責任をおしつけようとする中国共産党の言い分と似ていませんか？
アメリカのファンドも日本と同様に 香港での取引が主体です。
上海で外貨建て取引が出来るのは例外的ですが、
それをやっている「外国勢」というのは在米華僑、華人、
そして香港にいる太子党筋のファンドが主役です。
欧米ファンド筋のなかは、これをチャンスに荒稼ぎをするところもあれば、
大損失をだしているファンドもあるでしょうね。
彼らは一枚岩ではなく、したがって陰謀説は成り立ちません。
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「米中抱き合い心中」の道行♪ が、ベンベン～ｗ
底流で本格的に始まったのではないかな？