画は 高塚 省吾（たかつか せいご） 1930年～ 2007年
岡山市出身、東京芸術大学卒。 日本の洋画家。
１９８０頃から、美人画・裸婦画で絶大な人気を誇った。 作
「美神讃歌」です。 (SCANし合成しました)
左、表紙 油彩「ウとオ」 右、油彩「光の季節」
☆晴れ。
今日は、支那、三題です、
まずは、
◆http://news.livedoor.com/article/detail/10326121/
現代ビジネス 2015年7月9日
◎中国株の暴落は「典型的なバブル崩壊」 ギリシャ問題より影響は深刻か
■今回の中国の株価暴落は「異常事態」
今週日曜日に実施されたギリシャの国民投票では、大方の予想に反して、
EUの提示した緊縮策に反対する票が全体の6割超となった。
これをきっかけに、週初から世界のマーケットは大きく荒れている。
識者の話題は、「ギリシャがユーロから離脱するか否か」
という点に集中している感があるが、筆者は、現時点では、
ギリシャのユーロ離脱がユーロ崩壊へと波及していく可能性は極めて低く、
ギリシャとEU諸国がどこかで妥協するのではないかと考える。
そのため、ギリシャ問題は、世界のマーケットにとって「ノイズ」に過ぎず、
むしろ、中国株の下落が止まらなくなってきた点の方が、
よほど「怖い」のではないかと考えている。
この1ヵ月（7月8日の午前中まで）の中国株（上海総合指数）のパフォーマンスは
28.8%のマイナスである。
当然だが、主要国の株式市場の中でも、過去1ヵ月の下落率は突出している。
これを「中国株バブルの崩壊」といってしまうのは簡単だが、
株価のバブルは、過大評価された「成長期待」がもたらす
というのがこれまでのパターンであったことを考えると、
今回の中国の株価暴落は「異常事態」といえる。
例えば、80年代後半の日本株バブルは、
「日本が米国を抜いて世界ナンバーワンの経済大国になり、
その首都である東京が新しい国際センターの座につく」
という期待がもたらしたものであった。
また、2000年の米国のITバブルも、
「IT革命によって、米国企業の生産性は飛躍的に上昇し、
米国経済は新たな成長ステージに入る」という期待がもたらしたものであった。
さらにいえば、リーマンショックで崩壊した米国の住宅バブルも、
「アメリカが、（移民などの）低所得者層も自分の家が持てるような
新しい福祉大国になる」という期待がもたらしたものであった。
この点で、今回の中国株は、これまでのバブル崩壊とは様相が異なる。
確かに、「中国はやがて米国を追い抜いて世界第1位の経済大国になる」
といった話はあったが、この期待はすでに2008年から2009年にかけての
株価暴落によって剥落したはずである。
そのため、筆者にとっては、暴落以前に、中国株の暴騰自体が説明不可能で、
「不可解」な現象であった（これについては、5月28日付けの本コラム
『「金融緩和の幻想」の中で進行する不可解な中国株の上昇』で言及した）。
■典型的な「バブル崩壊」パターンに入った中国株
今回の暴落前の中国株の暴騰には、
信用取引の「買い」が大きく関わっているといわれている。
信用取引とは、証券会社に保証金を積み立てれば、
証券会社（もしくは証券金融会社）から融資を受けられ、
より多くの株式を購入できる仕組みである。
将来、株価が上がることがわかっていれば、前もって価格が安い時に株式を購入して、
上昇したところでそれを売却して利益を得ることができる。
しかも、いくばくかの保証金を担保に多額の資金を借りて株式を購入できるので、
手持ちの資金を大きく超えた売買でより大きな利益を得ることができるのだ。
どういうことがきっかけになったのかはよくわからないが、
例えば、海外投資家（いまは香港経由で中国株を売買できるようになっている）の買い
（欧米の投資銀行の多くが中国株に対して積極的な買い推奨をしていた）が
中国の個人投資家の買い意欲に火をつけ、これを信用取引が加速させたということだろう。
すなわち、後からみれば、ファンダメンタルズ（基本的な経済環境）に基づく
株価上昇ではなく、単なる「需給関係」で株価が上昇したに過ぎなかったのである
（そのため、筆者は、前述のコラムで、マクロ経済環境をみると、
中国株が上がる理由はないという点に言及した）。
とにかく、中国株は典型的な「バブル崩壊」パターンに入ってしまったようだ。
本稿を執筆している8日現在、中国本土の証券取引所に上場されている銘柄の
43%にあたる1249銘柄が売買停止となっている模様だ。
これは中国株の時価総額全体の33%以上であるらしい
（8日10時39分のブルームバークの報道による）。
ところで、中国経済は今年に入ってから悪化の一途をたどっている。
5月の輸入総額は前年比-17.6%で、5ヵ月連続で2桁台の減少となっている。
鉄道の貨物輸送量も5月は前年比-11.5%（昨年1月以降、17ヵ月連続の減少）、
電力消費量も前年比+1.8%と伸び率はプラスながらも 低い数字となっている。
特に、貿易相手国の側から把握可能でごまかしがきかない
貿易統計（輸入金額）の悪化は、中国経済の実状を如実に物語っている。
さらに深刻なのは、信用収縮である。
5月の社会融資総量は前年比-12.9%で、信用収縮も一段と強まっている。
中国政府の統制が効いている銀行融資の方は、残高が前年比+14.3%と安定しているが、
社会融資総量全体が大きく減少しているということは、
中国の「シャドーバンキング」のシステムが崩壊の危機に瀕していることを意味している。
金融当局は金融緩和を強化しているが、
加速度的な信用収縮に 緩和が追いつかない状況である。
また、国際収支統計をみると、従来とは異なる大きな変化がみてとれる。
それは、昨年4-6月期以降、資本収支が赤字に転じ、その赤字幅が拡大している点である。
従来、中国の国際収支は、輸出増による経常収支黒字に加え、資本収支も黒字であった。
経常収支黒字国の多くは、資本収支赤字国になっており、
それで国際収支がバランスしているが、
中国の場合、経常収支と資本収支がともに黒字であった。
そして、これをバランスさせていたのが、
外貨準備の増加（政府による海外投資増）であった。
だが、最近は、資本収支が赤字に転じ、外貨準備が減少に転じている
（外貨準備は3月時点で、ピーク比7%弱の減少となっている）。
資本収支の内訳をみると、「その他」の部分の赤字が急増しており、
中国の富裕層（共産党幹部）が、資金を海外へ逃避させ始めた可能性が高い
（もしくは、海外の不動産等を購入しているのかもしれない）。
以上を総合すると、暴落前の上昇局面で信用取引を拡大させていたのは、
一般庶民の可能性が高い。
となると、マクロ経済的には、今後、中国の消費が急激に減速していく懸念が出てくる。
そして、これが、現在進行中の中国経済の構造調整（高度成長から安定成長への）を
加速させる可能性がある。
現在、中国の実質GDP成長率は前年比で7%程度である。
日本等の先例を勘案すると、安定成長下での実質成長率は4～5%程度と想定されるが、
7%の成長率は、安定成長への移行期としては、ソフトランディングといってよい状態であった。
しかし今回の株価暴落は、このソフトランディングをハードランディングへ変えてしまう懸念もある。
この中国株暴落の世界経済への影響だが、実体経済的には、
ソフトランディングの状況でも、すでに中国を中心とする製造業の
サプライチェーンを展開する東南アジア諸国の輸出は減速しつつある。
中国経済のハードランディングが実現すれば、東南アジア諸国の景気も悪化していくだろう。
中国がこの苦境を乗り切るためには、大胆な金融緩和で、信用収縮に歯止めをかけるしかないが、
この場合の金融緩和は、利下げや預金準備率引き下げではなく、量的緩和になるかもしれない。
そうなると、人民元レートが大きく下落する事態が想定される
（その場合には、中国は米国と為替レートの低め誘導についての協議を行う可能性がある）。
さらに、そのような状況では、マーケットは、いわゆる「リスクオフ」モードに入っているので、
円高が加速する懸念もある。
■今後、注目すべきは米国株とFRBの動き
このように、中国株の暴落は、世界のマーケットに、単なる調整では済まされない
大変動をもたらす可能性がある。
今後、注意すべき点は、この中国株の暴落が、米国株の下落に波及するか否かである。
もし、米国株の下落へ波及すれば、FRBの利上げは先送りされる可能性がある。
そればかりか、場合によっては、マネタリーベースが再拡大する可能性もあると考える。
一方、米国株が中国株暴落に影響を受けない場合、
FRBは少なくとも年内に1回は利上げを実施するだろう。
この場合、「流動性収縮」懸念の台頭によって、新興国の株価は
下落幅を拡大させるリスクが出てくる。
そして、新興国の株安は、新興国経済のさらなる成長鈍化へとつながり、
それが輸出鈍化という形で日本経済にも波及する可能性がでてくる。
悲観シナリオを考え始めるとキリがないが、以上のような意味からも、
中国株の暴落はギリシャ問題よりも怖いのである。
高塚 省吾、二枚目、
![]()
「油彩 逆光満月」です。 (SCANしました)
同じ主題ですが、
◆http://thutmose.blog.jp/archives/21252245.html
世界のニュース トトメス5世 2015年01月24日
◎中国の公的債務はＧＤＰ比３００％、２４００兆円以上
中国のＧＤＰが日本を超えアメリカに迫っているという”都市伝説”を
中国が作り上げてから数年が経つ。
だが実体はそれとは逆に、借金だけが膨れ上がり、
ＧＤＰは水増しした架空の数字である事に
欧米人も気づき始めている。
☆毎年１００兆円の土木工事
米紙ニューズウィークによると、中国は２０１５年に１５０兆円規模の
景気刺激策を実行する準備を進めている。
これは日本のいわゆる追加予算に当たるもので、日本では１０兆円程度が
景気刺激のために別枠で組まれるのが恒例になっています。
通常予算とは別枠なので、財源となる税収がある訳ではなく、
全額を借金で調達する事になる。
中国でこのような巨額の景気刺激予算が組まれたのは２００８年の
リーマンショックによる実質的なマイナス成長がきっかけでした。
２００８年の中国は統計の不正操作によって
１０％近い経済成長をした事になっているが、
電力や資源、輸送量などを見るとマイナス成長だったのは常識とされている。
慌てた中国共産党は年の中ごろになって
５０兆円の公共事業を発表しました。
道路や橋や鉄道を中国全土に建設し、人が住む見込みの無い鬼城
（ゴーストタウン）を大量に作りました。
なしにろ中国国有鉄道の新規建設予算だけで５０兆円あるのです。
加えて軍事費も高騰を続けていて２０１４年は１３兆円でした。
中国の軍事費は実際にはもっと多いといわれています。
さらに”第二軍事費”と言われている治安維持費が軍事予算と同額あるので、
実際の軍事予算総額は約３０兆円となっています。
因みに日本の防衛費は５兆円を超えたと大騒ぎしています。
中国は共産国家なので国家予算の詳細を発表していませんが
発表されたものだけを足しても ３００兆円くらいはあります。
すると国家予算の総額としては５００兆円はあるでしょう。
因みに日本は表向きの一般予算が１００兆円、
特別会計と呼んでいる隠し予算と 地方予算を含めると３００兆円以上です。
☆中国の隠し債務２０兆ドル
さきほどの米紙ニューズウィークによると、中国政府の負債総額は
ＧＤＰ９兆４０００億ドルの ２倍以上にまでに膨れ上がっている。
つまり中国政府の債務総額は２０兆ドル（２４００兆円）以上です。
さらに同紙は、中国政府はＧＤＰの数字を操作して 実際よりも高く
見せかけていると分析しています。
中国政府は公式発表として、政府債務はＧＤＰ比１６％と発表している。
ＩＭＦによるとＧＤＰ比４０％となっているが、
ＩＭＦが各国役人が書いた『作文』を読み上げるだけの機関
なのは周知の通りです。
この作文のデタラメぶりは、中国政府自身が苦笑するほど
現実と乖離してしまっている。
中国には「人民日報」という公的な新聞があり、
中国政府と中国共産党が実質的に発行している。
その電子版が「人民網」というネット新聞なのだが、そこには
「中国社会科学院（社会科学アカデミー）の李揚副院長の発言として
「中国の公的債務は２０１０年時点で１１１兆６千億元に上り、
ＧＤＰ比２１５％に達している」と報じた。
中国政府発行の新聞でさえ、
中国の借金はＧＤＰ比２００％を超えている、と呆れているのです。
ここで大問題になるのが中国政府によるＧＤＰの水増し発表で、
もし現実のＧＤＰが発表より低いのなら、
公的債務のＧＤＰ比は２００％よりもっと高いのです。
さきほど２００８年の中国はマイナス成長だったのに、
１０％近い成長率を発表したと書きましたが、
他にもこういう年が何度かありました。
この不正が３０年も繰り返されてきた事を考えると、
１０％や２０％の誤差では済みません。
２００８年の水増しだけでＧＤＰが１０％増えたからです。
公式な中国のＧＤＰ１０００兆円とはかけ離れた実体なのは間違いありません。
すると中国の本当の公的債務：ＧＤＰ比は
３００％かもっと多い事になります。
中国の公的債務がＧＤＰの２００％をとっくに超えているという記事は、
他の欧米有名経済紙でも定期的に報道されている。
「碧血碑」続報です、中段の記事は新撰組紀行、
☆http://www.asahi-net.or.jp/~DG8H-NSYM/hijikata-maisouchi.html
◎土方歳三の埋葬地
ご参照！
![]()
◆http://melma.com/backnumber_45206_6232081/
宮崎正弘の国際ニュース・早読み（抗日戦争勝利集会の嘘八百）
発行日:7/8
蘆講橋事件から７８年の記念式典に習近平は姿を見せず
「抗日・反ファシズム戦勝７０周年」だとか、噴飯ものの政治宣伝
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
７月７日、北京市郊外の蘆講橋近くにある「抗日戦争記念館」で、
「抗日・反ファシズム戦勝７０周年」とかの記念式典が開催され、
中国共産党の噴飯ものの政治宣伝イベントが行われた。
しかし日本政府の「歴史問題を国際問題化しようとするのは、
この地域の平和と安定に役立つものではない」とする発言を受けた所為か、
習近平主席は姿を見せず、かわりに宣伝担当の政治局常務委員（序列五位）の劉雲山が出席した。
劉は中国版ＫＧＢの親玉でもあり、庶民から蛇蝎の如く嫌われる男である。
当該戦争記念館の展示は、例によって出鱈目な政治宣伝の陳列だが、
ほかの写真をすりかえた南京「大虐殺」など偽造、捏造、模写、転用写真パネルがならび、
館内は撮影禁止である。
それだけ歴史的展示に自信がない証拠でもある
（筆者自身、二回訪問して克明に観察したが、
展示内容などは 中国共産党史観でもある軍事博物館の展示に準拠している）。
そもそも世界最大のファシスト国家である中国が、
反ファシズムなどと僭称すること自体、歴史的精神を無視するものであり、
抗日戦争で勝利を導いたのが中国共産党だったという、
あきれかえる宣伝は笑い話にもならない。
蘆講橋事件の首謀者は、劉少奇率いた共産党の秘密部隊だったことは、
こんにちの歴史学の常識であり、
関東軍と国民党軍双方に銃弾を撃ちかけることに秘策があった。
つまり共産党は日本と国民党を戦わせ、双方を疲労させるという謀略の下に
蘆講橋事件を惹起したのだ。
▲世界最大の軍国主義ファシスト国家とは中国ではないのか
抗日戦争勝利などと共産党が獅子吼するのはどういう了見なのか。
抗日戦争の主体は蒋介石率いた国民党だった。
けれども蒋介石軍は日本軍相手の本格的戦争を徹底的にさけ、
上海から南京、武漢、長沙、重慶へと逃げまくった。
このとき共産党は延安の穴蔵にじっと身を潜めていたのである。
共産党が宣伝してやまない「日本軍殲滅」の「戦歴」なるものは、
「平型関戦役」と「百団会戦」くらいだが、
前者は日本軍の輜重部隊を挟み撃ちしたもので、日本軍の犠牲は二百余。
これを朱徳回想録では一万の精鋭を殲滅としたが、誇張がばれて
軍事博物館の展示では「一千名」と無言のうちに修正されている。
兵站を司る輜重部隊は軽武装、戦争のルールでは戦闘要員ですらない。
百団会戦も結果的に共産党軍は日本軍に蹴散らされたのであり、
とても中国共産党の軍隊が日本に勝ったとはいえない。
いや共産党が喧伝する精鋭部隊の「八路軍」にしても、
国民党の命令下で動いた共産党セクトであり、
当時は「国民革命軍第八路軍」と呼称したのである。
いずれも共産党の正統性を主張するための歴史改竄であり、
歴史の捏造による正統性の誇示は、
司馬遷の『史記』以来の中国歴代王朝の体質なのである。
◆書評
～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～
『新選組全史』の決定版に続き、紀行新選組なら、これが決定版
最新の情報を満載し、新チャプターも増補するという大変な意気込み
♪
中村彰彦、神長文夫撮影 『増補決定版 新選組紀行』 （ＰＨＰ文庫）
＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠
作者の新選組にかける情熱の基底には
時勢と政治に翻弄され、時代から置いてきぼりにされても、
徹頭徹尾 誠意と真っ正直と意地を貫いた男達 への哀惜がある。
男の浪漫だけでは説明できない男気、あるいは一種熱気ともいえる
義侠心的な情緒が含まれる。
新選組ファンは今日も夥しく京都壬生の屯所跡も日野・八王子など武州も、
函館五稜郭や会津鶴ケ城にも、とくに若い女性の土方ファン、
くわえて近年の人気は沖田総司である。
基礎的な文脈にかけるが、ま、ブームとはこんなものだろう。
近藤勇にいまひとつ人気が冴えないのは、
最後の死に方が志士としての美学に適合しないからかもしれない。
前作『新選組全史』で中村彰彦氏が明らかにしたように
新選組は近藤勇あって初めて成り立つ組織であり、その美学と剣術、
生き方の底流にある近藤勇の人生哲学にまで踏み込んだ解釈が全編にみなぎった
（ちなみに文春文庫の『新選組全史』、上下弐巻の解説は評者・宮崎が書いています）。
作者は新選組誕生の地、日野から八王子、京都、鳥羽伏見、
そして江戸へ帰って再組織化した甲陽鎮撫隊が
官軍の火砲にまけて惨敗した勝沼から甲府、
さらに転戦した流山、宇都宮、会津、宮古、函館へと、
通常の新選組ファンが通い詰めるコースばかりか、
なぜ、新選組は勤王にして佐幕であったかを、武田武士を源流とする甲州の地侍、
そして武田遺臣団を大量に抱えこんで武田軍学を継承した徳川幕府への
沸々とした忠節心にもとめ、独特の源流的紀行を深めるのである。
本書の特色はここにある。
作者は言う。
「雨滴が地層に濾過されながら地の底に染みこむのに百年、
ふたたび地上へ吹き出してくるのにさらに百年の歳月がかかる」
だから一時的に夏の雨が多かったからといって地下泉の水が豊かになった
というのは現象的な、浅薄な解釈でしかなく、
いま流行の新選組解釈の多くが、このたぐいではないかと
軽佻浮薄なブームを諫めるところに重点がある。
「新選組隊士たちになぜ武州多摩郡の出身者が多かったのか」という謎も、
現代的な説明では不足なのであり、もっと歴史的に百年、二百年を遡って
武田遺臣団をかかえた徳川家康、そして、
弐代目秀忠の庶子だった保科正之に遡るのである。
このため決定版文庫の増補部分は甲州紀行であり、またデータの訂正は、
連載当時の拝観料、入場ならびに市町村合併による新住所の表記替えという、
丁寧で親切な編集方針によるものという。
そのうえ、この文庫収録にさいして中村さんは、いくつかの場所を再訪し、
現代的なニュアンスも加筆するというサービス精神を発揮するのだが、
冒頭で述べたように、新選組への熱情的愛着のゆえに最新の取材に駆り立てたのだろう。
ところで、評者（宮崎）も新選組ファンの末席にあって
おおかたの歴史的跡地を訪ねている。
それこそ函館だけではなく松前城、ついでに官軍が上陸した江差
（交通アクセスが悪いので、松前、江差に函館を拠点に
バスと汽車を乗り継いで行くだけでも三日かかる）や、
宇都宮城跡、甲州は全域をまわったが、
この本に納まった神長文夫氏の写真をみると、
まだまだ見落としてきた場所があることを知った。
ファンのみならず、幕末・明治維新の研究家にとっても本書は必携の文献である。
～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～
♪
（読者の声１）
世界遺産登録を巡る日韓の確執というか、韓国の言いがかりは酷いものでした。
なんとか登録に漕ぎ着けたとはいえ、
左翼のネットワークなのか世界のメディアでは日本を貶める見出しが並びます。
英紙テレグラフ 「日本の奴隷労働の遺跡が世界遺産に」
Japan slave labour sites receive world heritage status
☆http://www.telegraph.co.uk/news/worldnews/asia/japan/11721164/
Japan-slave-labour-sites-receive-world-heritage-status.html
米CNN「戦争犯罪である.残虐行為が行われた場所が、日本の世界遺産となった 」
Scenes of the atrocities of war crimes - Japan's bid for industrial sites as
World Heritage CNN
☆http://ireport.cnn.com/docs/DOC-1244907
英紙ガーディアン「日本が強制労働の事実を認めたことで世界遺産に登録」forced lab
our Japan sites get world heritage status after forced labour acknowledgement
☆http://www.theguardian.com/world/2015/jul/06/
japan-sites-get-world-heritage-status-after-forced-labour-acknowledgement
このままでは慰安婦問題の二の舞いになるのでは、という声もあります。
（PB生、千葉）
（宮崎正弘のコメント）
欧米にとっては、日本の躍進に対する嫉妬が底流にあり、また植民地を奪われたため、
日本への恨みが潜在意識にある。
そのために中国と韓国の言いがかりを、それは嘘とは承知しながらも
欧米が狡猾に利用しているところがありますね。
英国の分析は「上から目線」、ドイツは「根っからの反日」、
フランスは「嫉妬」、不思議なのは南欧系、とくにイタリア、ポルトガルなどのメディアに
際立った反日路線がないことでしょう。
中東、イスラム圏のメディアは、基底が反米、反欧、反キリスト、そして反ユダヤですから、
欧米、露西亜に挑んだ日本は尊敬の対象であり、反日色は稀、
印度は親日、これからの問題は アジアのメディアです。
華僑がいまも握るか、影響力を行使しているアジアのメディアは、このところ、
中国の軍事的脅威に対する反撥から、反日の論調を控えてはいますが。。。。。。。。
アジア華僑ならびに華人らは中国語ができなくなっているので、
アセアン加盟十ケ国における華字紙の影響力は限定的ではありますが、
執筆陣が英語媒体にも書くので、メディア全体の論調は、
フィリピン、マレーシア、タイ、ミャンマーとインドネシアを除いて、
日本に批判的です。
台湾のメディアすら、連合報、中国時報は反日色が強く、
シンガポール、香港のメディアの多くはいまも、まっすぐに反日です。
ベトナム、ラオス、カンボジア、ブルネイにはまともなメディアはありません。
↑
アジアは一色(ひといろ)ではない、ということです。
岡山市出身、東京芸術大学卒。 日本の洋画家。
１９８０頃から、美人画・裸婦画で絶大な人気を誇った。 作
「美神讃歌」です。 (SCANし合成しました)
左、表紙 油彩「ウとオ」 右、油彩「光の季節」
☆晴れ。
今日は、支那、三題です、
まずは、
◆http://news.livedoor.com/article/detail/10326121/
現代ビジネス 2015年7月9日
◎中国株の暴落は「典型的なバブル崩壊」 ギリシャ問題より影響は深刻か
■今回の中国の株価暴落は「異常事態」
今週日曜日に実施されたギリシャの国民投票では、大方の予想に反して、
EUの提示した緊縮策に反対する票が全体の6割超となった。
これをきっかけに、週初から世界のマーケットは大きく荒れている。
識者の話題は、「ギリシャがユーロから離脱するか否か」
という点に集中している感があるが、筆者は、現時点では、
ギリシャのユーロ離脱がユーロ崩壊へと波及していく可能性は極めて低く、
ギリシャとEU諸国がどこかで妥協するのではないかと考える。
そのため、ギリシャ問題は、世界のマーケットにとって「ノイズ」に過ぎず、
むしろ、中国株の下落が止まらなくなってきた点の方が、
よほど「怖い」のではないかと考えている。
この1ヵ月（7月8日の午前中まで）の中国株（上海総合指数）のパフォーマンスは
28.8%のマイナスである。
当然だが、主要国の株式市場の中でも、過去1ヵ月の下落率は突出している。
これを「中国株バブルの崩壊」といってしまうのは簡単だが、
株価のバブルは、過大評価された「成長期待」がもたらす
というのがこれまでのパターンであったことを考えると、
今回の中国の株価暴落は「異常事態」といえる。
例えば、80年代後半の日本株バブルは、
「日本が米国を抜いて世界ナンバーワンの経済大国になり、
その首都である東京が新しい国際センターの座につく」
という期待がもたらしたものであった。
また、2000年の米国のITバブルも、
「IT革命によって、米国企業の生産性は飛躍的に上昇し、
米国経済は新たな成長ステージに入る」という期待がもたらしたものであった。
さらにいえば、リーマンショックで崩壊した米国の住宅バブルも、
「アメリカが、（移民などの）低所得者層も自分の家が持てるような
新しい福祉大国になる」という期待がもたらしたものであった。
この点で、今回の中国株は、これまでのバブル崩壊とは様相が異なる。
確かに、「中国はやがて米国を追い抜いて世界第1位の経済大国になる」
といった話はあったが、この期待はすでに2008年から2009年にかけての
株価暴落によって剥落したはずである。
そのため、筆者にとっては、暴落以前に、中国株の暴騰自体が説明不可能で、
「不可解」な現象であった（これについては、5月28日付けの本コラム
『「金融緩和の幻想」の中で進行する不可解な中国株の上昇』で言及した）。
■典型的な「バブル崩壊」パターンに入った中国株
今回の暴落前の中国株の暴騰には、
信用取引の「買い」が大きく関わっているといわれている。
信用取引とは、証券会社に保証金を積み立てれば、
証券会社（もしくは証券金融会社）から融資を受けられ、
より多くの株式を購入できる仕組みである。
将来、株価が上がることがわかっていれば、前もって価格が安い時に株式を購入して、
上昇したところでそれを売却して利益を得ることができる。
しかも、いくばくかの保証金を担保に多額の資金を借りて株式を購入できるので、
手持ちの資金を大きく超えた売買でより大きな利益を得ることができるのだ。
どういうことがきっかけになったのかはよくわからないが、
例えば、海外投資家（いまは香港経由で中国株を売買できるようになっている）の買い
（欧米の投資銀行の多くが中国株に対して積極的な買い推奨をしていた）が
中国の個人投資家の買い意欲に火をつけ、これを信用取引が加速させたということだろう。
すなわち、後からみれば、ファンダメンタルズ（基本的な経済環境）に基づく
株価上昇ではなく、単なる「需給関係」で株価が上昇したに過ぎなかったのである
（そのため、筆者は、前述のコラムで、マクロ経済環境をみると、
中国株が上がる理由はないという点に言及した）。
とにかく、中国株は典型的な「バブル崩壊」パターンに入ってしまったようだ。
本稿を執筆している8日現在、中国本土の証券取引所に上場されている銘柄の
43%にあたる1249銘柄が売買停止となっている模様だ。
これは中国株の時価総額全体の33%以上であるらしい
（8日10時39分のブルームバークの報道による）。
ところで、中国経済は今年に入ってから悪化の一途をたどっている。
5月の輸入総額は前年比-17.6%で、5ヵ月連続で2桁台の減少となっている。
鉄道の貨物輸送量も5月は前年比-11.5%（昨年1月以降、17ヵ月連続の減少）、
電力消費量も前年比+1.8%と伸び率はプラスながらも 低い数字となっている。
特に、貿易相手国の側から把握可能でごまかしがきかない
貿易統計（輸入金額）の悪化は、中国経済の実状を如実に物語っている。
さらに深刻なのは、信用収縮である。
5月の社会融資総量は前年比-12.9%で、信用収縮も一段と強まっている。
中国政府の統制が効いている銀行融資の方は、残高が前年比+14.3%と安定しているが、
社会融資総量全体が大きく減少しているということは、
中国の「シャドーバンキング」のシステムが崩壊の危機に瀕していることを意味している。
金融当局は金融緩和を強化しているが、
加速度的な信用収縮に 緩和が追いつかない状況である。
また、国際収支統計をみると、従来とは異なる大きな変化がみてとれる。
それは、昨年4-6月期以降、資本収支が赤字に転じ、その赤字幅が拡大している点である。
従来、中国の国際収支は、輸出増による経常収支黒字に加え、資本収支も黒字であった。
経常収支黒字国の多くは、資本収支赤字国になっており、
それで国際収支がバランスしているが、
中国の場合、経常収支と資本収支がともに黒字であった。
そして、これをバランスさせていたのが、
外貨準備の増加（政府による海外投資増）であった。
だが、最近は、資本収支が赤字に転じ、外貨準備が減少に転じている
（外貨準備は3月時点で、ピーク比7%弱の減少となっている）。
資本収支の内訳をみると、「その他」の部分の赤字が急増しており、
中国の富裕層（共産党幹部）が、資金を海外へ逃避させ始めた可能性が高い
（もしくは、海外の不動産等を購入しているのかもしれない）。
以上を総合すると、暴落前の上昇局面で信用取引を拡大させていたのは、
一般庶民の可能性が高い。
となると、マクロ経済的には、今後、中国の消費が急激に減速していく懸念が出てくる。
そして、これが、現在進行中の中国経済の構造調整（高度成長から安定成長への）を
加速させる可能性がある。
現在、中国の実質GDP成長率は前年比で7%程度である。
日本等の先例を勘案すると、安定成長下での実質成長率は4～5%程度と想定されるが、
7%の成長率は、安定成長への移行期としては、ソフトランディングといってよい状態であった。
しかし今回の株価暴落は、このソフトランディングをハードランディングへ変えてしまう懸念もある。
この中国株暴落の世界経済への影響だが、実体経済的には、
ソフトランディングの状況でも、すでに中国を中心とする製造業の
サプライチェーンを展開する東南アジア諸国の輸出は減速しつつある。
中国経済のハードランディングが実現すれば、東南アジア諸国の景気も悪化していくだろう。
中国がこの苦境を乗り切るためには、大胆な金融緩和で、信用収縮に歯止めをかけるしかないが、
この場合の金融緩和は、利下げや預金準備率引き下げではなく、量的緩和になるかもしれない。
そうなると、人民元レートが大きく下落する事態が想定される
（その場合には、中国は米国と為替レートの低め誘導についての協議を行う可能性がある）。
さらに、そのような状況では、マーケットは、いわゆる「リスクオフ」モードに入っているので、
円高が加速する懸念もある。
■今後、注目すべきは米国株とFRBの動き
このように、中国株の暴落は、世界のマーケットに、単なる調整では済まされない
大変動をもたらす可能性がある。
今後、注意すべき点は、この中国株の暴落が、米国株の下落に波及するか否かである。
もし、米国株の下落へ波及すれば、FRBの利上げは先送りされる可能性がある。
そればかりか、場合によっては、マネタリーベースが再拡大する可能性もあると考える。
一方、米国株が中国株暴落に影響を受けない場合、
FRBは少なくとも年内に1回は利上げを実施するだろう。
この場合、「流動性収縮」懸念の台頭によって、新興国の株価は
下落幅を拡大させるリスクが出てくる。
そして、新興国の株安は、新興国経済のさらなる成長鈍化へとつながり、
それが輸出鈍化という形で日本経済にも波及する可能性がでてくる。
悲観シナリオを考え始めるとキリがないが、以上のような意味からも、
中国株の暴落はギリシャ問題よりも怖いのである。
高塚 省吾、二枚目、
「油彩 逆光満月」です。 (SCANしました)
同じ主題ですが、
◆http://thutmose.blog.jp/archives/21252245.html
世界のニュース トトメス5世 2015年01月24日
◎中国の公的債務はＧＤＰ比３００％、２４００兆円以上
中国のＧＤＰが日本を超えアメリカに迫っているという”都市伝説”を
中国が作り上げてから数年が経つ。
だが実体はそれとは逆に、借金だけが膨れ上がり、
ＧＤＰは水増しした架空の数字である事に
欧米人も気づき始めている。
☆毎年１００兆円の土木工事
米紙ニューズウィークによると、中国は２０１５年に１５０兆円規模の
景気刺激策を実行する準備を進めている。
これは日本のいわゆる追加予算に当たるもので、日本では１０兆円程度が
景気刺激のために別枠で組まれるのが恒例になっています。
通常予算とは別枠なので、財源となる税収がある訳ではなく、
全額を借金で調達する事になる。
中国でこのような巨額の景気刺激予算が組まれたのは２００８年の
リーマンショックによる実質的なマイナス成長がきっかけでした。
２００８年の中国は統計の不正操作によって
１０％近い経済成長をした事になっているが、
電力や資源、輸送量などを見るとマイナス成長だったのは常識とされている。
慌てた中国共産党は年の中ごろになって
５０兆円の公共事業を発表しました。
道路や橋や鉄道を中国全土に建設し、人が住む見込みの無い鬼城
（ゴーストタウン）を大量に作りました。
なしにろ中国国有鉄道の新規建設予算だけで５０兆円あるのです。
加えて軍事費も高騰を続けていて２０１４年は１３兆円でした。
中国の軍事費は実際にはもっと多いといわれています。
さらに”第二軍事費”と言われている治安維持費が軍事予算と同額あるので、
実際の軍事予算総額は約３０兆円となっています。
因みに日本の防衛費は５兆円を超えたと大騒ぎしています。
中国は共産国家なので国家予算の詳細を発表していませんが
発表されたものだけを足しても ３００兆円くらいはあります。
すると国家予算の総額としては５００兆円はあるでしょう。
因みに日本は表向きの一般予算が１００兆円、
特別会計と呼んでいる隠し予算と 地方予算を含めると３００兆円以上です。
☆中国の隠し債務２０兆ドル
さきほどの米紙ニューズウィークによると、中国政府の負債総額は
ＧＤＰ９兆４０００億ドルの ２倍以上にまでに膨れ上がっている。
つまり中国政府の債務総額は２０兆ドル（２４００兆円）以上です。
さらに同紙は、中国政府はＧＤＰの数字を操作して 実際よりも高く
見せかけていると分析しています。
中国政府は公式発表として、政府債務はＧＤＰ比１６％と発表している。
ＩＭＦによるとＧＤＰ比４０％となっているが、
ＩＭＦが各国役人が書いた『作文』を読み上げるだけの機関
なのは周知の通りです。
この作文のデタラメぶりは、中国政府自身が苦笑するほど
現実と乖離してしまっている。
中国には「人民日報」という公的な新聞があり、
中国政府と中国共産党が実質的に発行している。
その電子版が「人民網」というネット新聞なのだが、そこには
「中国社会科学院（社会科学アカデミー）の李揚副院長の発言として
「中国の公的債務は２０１０年時点で１１１兆６千億元に上り、
ＧＤＰ比２１５％に達している」と報じた。
中国政府発行の新聞でさえ、
中国の借金はＧＤＰ比２００％を超えている、と呆れているのです。
ここで大問題になるのが中国政府によるＧＤＰの水増し発表で、
もし現実のＧＤＰが発表より低いのなら、
公的債務のＧＤＰ比は２００％よりもっと高いのです。
さきほど２００８年の中国はマイナス成長だったのに、
１０％近い成長率を発表したと書きましたが、
他にもこういう年が何度かありました。
この不正が３０年も繰り返されてきた事を考えると、
１０％や２０％の誤差では済みません。
２００８年の水増しだけでＧＤＰが１０％増えたからです。
公式な中国のＧＤＰ１０００兆円とはかけ離れた実体なのは間違いありません。
すると中国の本当の公的債務：ＧＤＰ比は
３００％かもっと多い事になります。
中国の公的債務がＧＤＰの２００％をとっくに超えているという記事は、
他の欧米有名経済紙でも定期的に報道されている。
「碧血碑」続報です、中段の記事は新撰組紀行、
☆http://www.asahi-net.or.jp/~DG8H-NSYM/hijikata-maisouchi.html
◎土方歳三の埋葬地
ご参照！
◆http://melma.com/backnumber_45206_6232081/
宮崎正弘の国際ニュース・早読み（抗日戦争勝利集会の嘘八百）
発行日:7/8
蘆講橋事件から７８年の記念式典に習近平は姿を見せず
「抗日・反ファシズム戦勝７０周年」だとか、噴飯ものの政治宣伝
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７月７日、北京市郊外の蘆講橋近くにある「抗日戦争記念館」で、
「抗日・反ファシズム戦勝７０周年」とかの記念式典が開催され、
中国共産党の噴飯ものの政治宣伝イベントが行われた。
しかし日本政府の「歴史問題を国際問題化しようとするのは、
この地域の平和と安定に役立つものではない」とする発言を受けた所為か、
習近平主席は姿を見せず、かわりに宣伝担当の政治局常務委員（序列五位）の劉雲山が出席した。
劉は中国版ＫＧＢの親玉でもあり、庶民から蛇蝎の如く嫌われる男である。
当該戦争記念館の展示は、例によって出鱈目な政治宣伝の陳列だが、
ほかの写真をすりかえた南京「大虐殺」など偽造、捏造、模写、転用写真パネルがならび、
館内は撮影禁止である。
それだけ歴史的展示に自信がない証拠でもある
（筆者自身、二回訪問して克明に観察したが、
展示内容などは 中国共産党史観でもある軍事博物館の展示に準拠している）。
そもそも世界最大のファシスト国家である中国が、
反ファシズムなどと僭称すること自体、歴史的精神を無視するものであり、
抗日戦争で勝利を導いたのが中国共産党だったという、
あきれかえる宣伝は笑い話にもならない。
蘆講橋事件の首謀者は、劉少奇率いた共産党の秘密部隊だったことは、
こんにちの歴史学の常識であり、
関東軍と国民党軍双方に銃弾を撃ちかけることに秘策があった。
つまり共産党は日本と国民党を戦わせ、双方を疲労させるという謀略の下に
蘆講橋事件を惹起したのだ。
▲世界最大の軍国主義ファシスト国家とは中国ではないのか
抗日戦争勝利などと共産党が獅子吼するのはどういう了見なのか。
抗日戦争の主体は蒋介石率いた国民党だった。
けれども蒋介石軍は日本軍相手の本格的戦争を徹底的にさけ、
上海から南京、武漢、長沙、重慶へと逃げまくった。
このとき共産党は延安の穴蔵にじっと身を潜めていたのである。
共産党が宣伝してやまない「日本軍殲滅」の「戦歴」なるものは、
「平型関戦役」と「百団会戦」くらいだが、
前者は日本軍の輜重部隊を挟み撃ちしたもので、日本軍の犠牲は二百余。
これを朱徳回想録では一万の精鋭を殲滅としたが、誇張がばれて
軍事博物館の展示では「一千名」と無言のうちに修正されている。
兵站を司る輜重部隊は軽武装、戦争のルールでは戦闘要員ですらない。
百団会戦も結果的に共産党軍は日本軍に蹴散らされたのであり、
とても中国共産党の軍隊が日本に勝ったとはいえない。
いや共産党が喧伝する精鋭部隊の「八路軍」にしても、
国民党の命令下で動いた共産党セクトであり、
当時は「国民革命軍第八路軍」と呼称したのである。
いずれも共産党の正統性を主張するための歴史改竄であり、
歴史の捏造による正統性の誇示は、
司馬遷の『史記』以来の中国歴代王朝の体質なのである。
◆書評
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『新選組全史』の決定版に続き、紀行新選組なら、これが決定版
最新の情報を満載し、新チャプターも増補するという大変な意気込み
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中村彰彦、神長文夫撮影 『増補決定版 新選組紀行』 （ＰＨＰ文庫）
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作者の新選組にかける情熱の基底には
時勢と政治に翻弄され、時代から置いてきぼりにされても、
徹頭徹尾 誠意と真っ正直と意地を貫いた男達 への哀惜がある。
男の浪漫だけでは説明できない男気、あるいは一種熱気ともいえる
義侠心的な情緒が含まれる。
新選組ファンは今日も夥しく京都壬生の屯所跡も日野・八王子など武州も、
函館五稜郭や会津鶴ケ城にも、とくに若い女性の土方ファン、
くわえて近年の人気は沖田総司である。
基礎的な文脈にかけるが、ま、ブームとはこんなものだろう。
近藤勇にいまひとつ人気が冴えないのは、
最後の死に方が志士としての美学に適合しないからかもしれない。
前作『新選組全史』で中村彰彦氏が明らかにしたように
新選組は近藤勇あって初めて成り立つ組織であり、その美学と剣術、
生き方の底流にある近藤勇の人生哲学にまで踏み込んだ解釈が全編にみなぎった
（ちなみに文春文庫の『新選組全史』、上下弐巻の解説は評者・宮崎が書いています）。
作者は新選組誕生の地、日野から八王子、京都、鳥羽伏見、
そして江戸へ帰って再組織化した甲陽鎮撫隊が
官軍の火砲にまけて惨敗した勝沼から甲府、
さらに転戦した流山、宇都宮、会津、宮古、函館へと、
通常の新選組ファンが通い詰めるコースばかりか、
なぜ、新選組は勤王にして佐幕であったかを、武田武士を源流とする甲州の地侍、
そして武田遺臣団を大量に抱えこんで武田軍学を継承した徳川幕府への
沸々とした忠節心にもとめ、独特の源流的紀行を深めるのである。
本書の特色はここにある。
作者は言う。
「雨滴が地層に濾過されながら地の底に染みこむのに百年、
ふたたび地上へ吹き出してくるのにさらに百年の歳月がかかる」
だから一時的に夏の雨が多かったからといって地下泉の水が豊かになった
というのは現象的な、浅薄な解釈でしかなく、
いま流行の新選組解釈の多くが、このたぐいではないかと
軽佻浮薄なブームを諫めるところに重点がある。
「新選組隊士たちになぜ武州多摩郡の出身者が多かったのか」という謎も、
現代的な説明では不足なのであり、もっと歴史的に百年、二百年を遡って
武田遺臣団をかかえた徳川家康、そして、
弐代目秀忠の庶子だった保科正之に遡るのである。
このため決定版文庫の増補部分は甲州紀行であり、またデータの訂正は、
連載当時の拝観料、入場ならびに市町村合併による新住所の表記替えという、
丁寧で親切な編集方針によるものという。
そのうえ、この文庫収録にさいして中村さんは、いくつかの場所を再訪し、
現代的なニュアンスも加筆するというサービス精神を発揮するのだが、
冒頭で述べたように、新選組への熱情的愛着のゆえに最新の取材に駆り立てたのだろう。
ところで、評者（宮崎）も新選組ファンの末席にあって
おおかたの歴史的跡地を訪ねている。
それこそ函館だけではなく松前城、ついでに官軍が上陸した江差
（交通アクセスが悪いので、松前、江差に函館を拠点に
バスと汽車を乗り継いで行くだけでも三日かかる）や、
宇都宮城跡、甲州は全域をまわったが、
この本に納まった神長文夫氏の写真をみると、
まだまだ見落としてきた場所があることを知った。
ファンのみならず、幕末・明治維新の研究家にとっても本書は必携の文献である。
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（読者の声１）
世界遺産登録を巡る日韓の確執というか、韓国の言いがかりは酷いものでした。
なんとか登録に漕ぎ着けたとはいえ、
左翼のネットワークなのか世界のメディアでは日本を貶める見出しが並びます。
英紙テレグラフ 「日本の奴隷労働の遺跡が世界遺産に」
Japan slave labour sites receive world heritage status
☆http://www.telegraph.co.uk/news/worldnews/asia/japan/11721164/
Japan-slave-labour-sites-receive-world-heritage-status.html
米CNN「戦争犯罪である.残虐行為が行われた場所が、日本の世界遺産となった 」
Scenes of the atrocities of war crimes - Japan's bid for industrial sites as
World Heritage CNN
☆http://ireport.cnn.com/docs/DOC-1244907
英紙ガーディアン「日本が強制労働の事実を認めたことで世界遺産に登録」forced lab
our Japan sites get world heritage status after forced labour acknowledgement
☆http://www.theguardian.com/world/2015/jul/06/
japan-sites-get-world-heritage-status-after-forced-labour-acknowledgement
このままでは慰安婦問題の二の舞いになるのでは、という声もあります。
（PB生、千葉）
（宮崎正弘のコメント）
欧米にとっては、日本の躍進に対する嫉妬が底流にあり、また植民地を奪われたため、
日本への恨みが潜在意識にある。
そのために中国と韓国の言いがかりを、それは嘘とは承知しながらも
欧米が狡猾に利用しているところがありますね。
英国の分析は「上から目線」、ドイツは「根っからの反日」、
フランスは「嫉妬」、不思議なのは南欧系、とくにイタリア、ポルトガルなどのメディアに
際立った反日路線がないことでしょう。
中東、イスラム圏のメディアは、基底が反米、反欧、反キリスト、そして反ユダヤですから、
欧米、露西亜に挑んだ日本は尊敬の対象であり、反日色は稀、
印度は親日、これからの問題は アジアのメディアです。
華僑がいまも握るか、影響力を行使しているアジアのメディアは、このところ、
中国の軍事的脅威に対する反撥から、反日の論調を控えてはいますが。。。。。。。。
アジア華僑ならびに華人らは中国語ができなくなっているので、
アセアン加盟十ケ国における華字紙の影響力は限定的ではありますが、
執筆陣が英語媒体にも書くので、メディア全体の論調は、
フィリピン、マレーシア、タイ、ミャンマーとインドネシアを除いて、
日本に批判的です。
台湾のメディアすら、連合報、中国時報は反日色が強く、
シンガポール、香港のメディアの多くはいまも、まっすぐに反日です。
ベトナム、ラオス、カンボジア、ブルネイにはまともなメディアはありません。
↑
アジアは一色(ひといろ)ではない、ということです。