画は 歌川 國貞 (三代豊國)
天明6年（1786年) ～ 元治元年(1865年）
号は、香蝶楼・一雄齋・五渡亭など 作
「放駒」 「濡髪」 「鬼ヶ嶽」
「秋津嶌」 「鉄ヶ嶽」 「岩川」です。
☆晴れ。
突然の訃報で 合掌。
相撲全盛期の大関でした、解説もうまかった、
◆http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150620/k10010122021000.html
NHKニュース 2015年（平成27年）6月21日［日曜日］
◎元大関貴ノ浪 音羽山親方が死去
大相撲の元大関・貴ノ浪の音羽山親方が２０日午前、
急性心不全のため亡くなりました。４３歳でした。
音羽山親方は昭和４６年に青森県三沢市で生まれ、
昭和６２年春場所で初土俵を踏みました。
２メートル近い長身を生かし、クレーン車のように相手を吊り上げたり
豪快に投げ伏せたりするスケールの大きな相撲で、
平成６年の春場所大関に昇進しました。
平成８年の初場所と平成９年の九州場所で優勝を果たし、
同じ部屋の元横綱・貴乃花や若乃花らと共に大相撲人気を盛り上げました。
平成１６年に現役を引退し、貴乃花部屋で後進の指導に当たりながら、
先月行われた夏場所では土俵下で審判を務めていました。
日本相撲協会によりますと、音羽山親方は２０日午前、
滞在先の大阪市内のホテルで倒れているのが見つかり、病院に運ばれましたが、
その後死亡が確認されました。 死因は急性心不全でした。
まずは、軍靴の足音、
◆http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201506190001/
櫻井ジャーナル 2015.06.19
◎アーミテージ報告で 武力行使と集団的自衛権を命じられた日本は
「粛々」と戦争の準備を進めている
選挙権年齢が20歳から18歳へ引き下げられるという。
ベトナム戦争の最中、1965年に「明日なき世界」という歌がヒットしたが、
その中で「人殺しのできる年齢だが、選挙権はない」というフレーズが出てくる。
選挙権を行使できる年齢を20歳のままにしておくと、
18歳の若者を戦場へ送り込もうとした時にそうした反応が返ってくるだろうが、
選挙権を得る年齢を下げておけば、そうした批判はできない。
年齢面で入隊の問題がなくなったとしても、入隊したいという若者がいるか
という問題が残る。ベトナム戦争中、アメリカは徴兵制があったのだが、
政財界などの大物の子ども向けに、危険な任務にはつかない部隊を作っていた。
いわゆる「シャンパン部隊」だ。
日本で徴兵制を導入したなら、支配層の子どもが戦場へ送られないように
そうした部隊を作るか、別の徴兵回避システムを考えることになるだろう。
ジョージ・W・ブッシュもシャンパン部隊に所属していたが、
同じ部隊にはロイド・ベンツェン、ジョン・コナリーのような政界の大物、
あるいはジョン・F・ケネディ大統領暗殺でも名前が出てきた
富豪のH・L・ハントたちの息子もいた。
徴兵制がなくても労働環境を悪化させておけば兵士の補充は可能だ。
低賃金の派遣労働を拡大させ、戦闘員が必要になったら派遣切りすれば良い。
戦乱で経済が疲弊している中東では
サウジアラビアなどのペルシャ湾岸産油国がカネを出している
アル・カイダ系の武装集団やIS
（イラクとレバントのイスラム首長国。ISIS、ISIL、IEIL、ダーイシュとも表記）に
魅力を感じる若者もいるようだ。
アメリカでも似たことが行われている。
有権者年齢の引き下げや 不安定雇用の拡大と並行し、
安倍晋三政権は集団的自衛権を行使するため、
安全保障関連法案（戦争法案）を成立させようと暴走中だ。
2000年にジョセフ・ナイとリチャード・アーミテージを中心とするグループが
作成した「米国と日本－成熟したパートナーシップに向けて（通称、アーミテージ報告）」
は武力行使を伴う軍事的支援を日本に求め、
「日本が集団的自衛権を禁じていることが両国の同盟協力を制約している」と主張、
「この禁止を解除すれば、より緊密かつ効果的な安保協力が見込まれる」としている。
つまり、集団的自衛権はアメリカ側の命令で、
「武力行使を伴う軍事的支援」も想定されている。
当然、安倍政権もそのつもりだろう。
「仮想敵国」は言うまでもなく中国。
防衛省の幹部は「オフレコ」という条件で、今なら中国に勝てるが、
10年後には勝てないとマスコミ幹部に話しているようなので、
開戦を先の話だとは思っていないだろう。
そう考えると、安倍政権が焦っている理由がわかる。
アメリカのネオコンなど好戦派は1992年にDPGの草稿、
いわゆる「ウォルフォウィッツ・ドクトリン」を作成し、
☆http://www.nytimes.com/1992/03/08/world/
us-strategy-plan-calls-for-insuring-no-rivals-develop.html
世界制覇プロジェクトを始動させた。
その2年後、国防大学のスタッフだったグリーンとパトリック・クローニンが
カート・キャンベル国防次官補を介して
ジョセフ・ナイ国防次官補やエズラ・ボーゲルに会って日本の属国化を主張、
95年の「東アジア戦略報告（ナイ・レポート）」につながる。
1997年には「日米防衛協力のための指針（新ガイドライン）」が作成され、
「日本周辺地域における事態」で補給、輸送、警備、あるいは民間空港や
港湾の米軍使用などを日本は担うことになった。
「アーミテージ報告」は、その3年後だ。
何度も書いてきたが、日本の政策はアメリカ支配層の意向に左右される。
アメリカと緊密な関係にあるイギリスでは1945年5月、
ドイツが降伏した直後にJPS（合同作戦本部）に対し、
ソ連を攻撃する作戦を作成するように命じた。
そして作られた「アンシンカブル作戦」では、
7月1日に米英軍数十師団とドイツの10師団が「第三次世界大戦」を始める
ことになっていた。
この直後にチャーチルは下野するが、1946年3月にアメリカのミズーリ州で
「鉄のカーテン演説」を行って「冷戦」の幕開けを宣言、
47年にはアメリカのスタイルス・ブリッジス上院議員に会い、
ソ連を核攻撃してクレムリンを消し去るように
ハリー・トルーマン大統領を説得して欲しいと頼んだ。
☆http://www.dailymail.co.uk/news/article-2826980/
Winston-Churchill-s-bid-nuke-Russia-win-Cold-War-uncovered-secret-FBI-files.html
1948年には破壊活動を行う目的でOPCという極秘機関がCIAの外に組織され、
ナチスの元幹部や元協力者の逃走を助け、保護し、雇い入れる
「ブラッドストーン作戦」も開始される。
1949年にはNATOが創設されるが、その内部に秘密部隊が設置された。
中でもイタリアのグラディオは有名で、1960年代から80年頃まで「極左」を装って
爆弾攻撃を繰り返した。いわゆる「緊張戦略」で、社会不安を高め、
アメリカ支配層にとって目障りな勢力を衰退させ、治安体制を強化されたのである。
1957年初頭にアメリカではソ連を核兵器で先制攻撃する「ドロップショット作戦」
がスタート、300発の核爆弾をソ連の100都市に落とし、
工業生産能力の85％を破壊する予定になっていたという。
テキサス大学のジェームズ・ガルブレイス教授によると、
☆http://prospect.org/article/did-us-military-plan-nuclear-first-strike-1963
作戦に必要なICBMを準備できるのは1963年の終わりだと好戦派は見通していた。
日本とも関係の深いカーティス・ルメイを含む好戦派は、
核兵器を「抑止力」とは見ていない。
先制攻撃でソ連を消滅させる攻撃兵器と考えている。
1961年に大統領はドワイト・アイゼンハワーからジョン・F・ケネディに交代、
4月には前政権が始めたキューバ侵攻作戦を実行するが、
新大統領はアメリカ軍の直接的な介入は拒否した。
7月になると軍や情報機関の幹部が新大統領に核攻撃のプランを説明したが、
新大統領はこの計画に否定的な反応を示す。
その当時、アメリカに対抗できるICBMを持っていなかったソ連は
中距離ミサイルで対抗するしかない。
そこでキューバへミサイルを運び込んだ可能性がある。
そこでミサイル危機になるが、これを話し合いで乗り越えたケネディ大統領は1963年6月、
アメリカン大学の卒業式でソ連との平和共存を訴えた。
この演説でケネディは軍事力で世界を支配する「パックス・アメリカーナ」を否定し、
「互いに寛容な心をもって共存し、その紛争を公正で平和的な解決方法」
に委ねるように求め、
「両国はともに無知と貧困と病気を克服するためにあてることができるはずの
巨額のカネを、大量の兵器に投じている」と警鐘を鳴らし、
相手国に対して「屈辱的な退却か核戦争か」を強いるのではなく、
緊張の緩和を模索するべきだとしている。
「われわれは人類壊滅の戦略に向かってではなく、平和の戦略に向かって
努力し続けるのです」と言ってケネディ大統領は演説を終えた。
1963年11月22日にケネディ大統領はテキサス州ダラスで暗殺されるが、
その翌年に戦争をテーマにした3つの映画が公開されている。
一司令官の暴走でソ連を先制核攻撃するというスタンリー・キューブリック監督の
「博士の異常な愛情」、クーデターを主題にしたジョン・フランケンハイマー監督の
「5月の7日間」、そしてシドニー・ルメット監督の「フェイルセイフ」だが、
「5月の7日間」の制作を勧めたのはケネディ大統領自身。
ケネディはクーデター計画の存在に気づいていた可能性がある。
1992年に作成された「ウォルフォウィッツ・ドクトリン」に基づいて
アメリカが世界制覇プロジェクトを推進していると本ブログでは何度も書いたが、
その中心にいるネオコンはアメリカを「唯一の超大国」とみなし、
軍事力で世界を支配、公教育や医療制度を破壊して戦争ビジネスにカネを投入、
ロシアや中国を含む国々に「屈辱的な退却か核戦争か」を強いている。
そうしたアメリカの好戦派に従属しているのが安倍政権であり、
安倍政権に従っているのが日本のマスコミだ。
國貞、二枚目、
![]()
「誠忠大星一代話 十三」です。
ユダ米自体が、はや、ハルマゲドン状態だ、
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51961931.html
日本や世界や宇宙の動向 2015年06月20日
◎今すぐ、カリフォルニアから逃げるべき！？
テキサス州では大洪水。。。。
そしてカリフォルニアでは干ばつ
カリフォルニアの水不足が非常に深刻な状態になりつつあります。
富裕層は既にカリフォルニアから逃げ出しているそうです。
最後にカリフォルニアに残るのは不法移民と貧困層だと思いますが。。。
他の州に移住するとしても仕事がなければ食べていけません。
他の州は彼らに生活保護を与えるほど余裕もないでしょう。
カリフォルニアの水不足がさらに深刻化すると、
人々はそこで暮らしていけなくなりますから、やはり他の州へ逃げて生きます。
もし３０００万人以上の住民が水難民として他の州に逃げ出すと
他の州はどうなるのでしょうか？
カリフォルニアの大都市ではまだ水不足の危機感がないのかもしれませんが。。。
突然、災害はやってくるのかもしれません。
以下の記事でも警告している通り、
早いうちにカリフォルニアから出た方が良いのかもしれません。
多くの日本人も住んでいると思います。
日本人以上に多いのが韓国系や中国系の住民です。
カリフォルニアが以下の記事の通りかなり深刻な水危機に直面しているなら。。。
日本人だけでも賢い判断をして、なるべく早く他の州に移住するか
日本に帰国することが賢明かと思います。
韓国系や中国系の住民は反日プロパガンダに大忙しのため、
水不足や水危機など頭にないでしょうから。。。
最後に残るのは彼らなのかもしれません。。。
☆http://beforeitsnews.com/alternative/2015/06/
escape-california-now-one-residents-report-3172782.html
（概要）
６月１９日付け：
今ならカリフォルニアから逃げられる！！
カリフォルニアの住民が州全体が水危機に直面していると報告しています。
カリフォルニアは終わった！
水もない、住民も逃げる、経済も崩壊。
何百万人もの人々が水難民としてカリフォルニアから逃げ出すことになります。
カリフォルニアの水は１年後に枯渇します。政府は何もしません。
水がなければ人々は生きていけません。
ハリケーン・カトリーナが襲ったときも、３日間水が飲めなかった被災者は
命を落としました。その時、政府が被災者に飲み水を届けたのは
ハリケーンが直撃してから５日経っていました。
政府は巨大な企業のトップや大株主のために働いています。
米国民のためには働いていません。
現在、政府はカリフォルニアの水資源の４６％を使って
湿地帯を復元しようとしています。政府はカリフォルニア州を安く買収するために、
このようなわざとらしいことをやっているとしか考えられません。
カリフォルニアの干ばつはジェット気流の動きが原因です。
なぜなら、太平洋が温かくなっているため、
長期間にわたりジェット気流が通常の方向へ戻らなくなっているからです。
太平洋の３００万もの海底火山が噴火し始まっているため、
太平洋が温かくなっているのです。
北極圏でも熱湯が噴き出ています。そして海底火山は南極の氷を溶かしています。
カリフォルニアのある住宅街ではわずかな水しか残っていません。
６月１５日時点で、マウンテンハウスと呼ばれる高級住宅街では、
あと数日で水が完全に枯渇すると言われています。
なぜなら政府は（これまで水を供給してきた）水供給会社と契約を解除したからです。
このように政府は米国民のことなど一切考えていません。
水供給会社は別の水資源を探すことができるでしょう。
しかし政府は水資源を探そうともしないのです。
高級住宅街の住民は家のローンを抱えながら、水のない街で生活ができなくなり、
職を捨て、他の土地へ引っ越さなければならなくなるでしょう。
そして、この街の不動産の価値はゼロになります。
１５０００人が暮らす高級住宅街では何百万ドルも払って購入した不動産の価値が
ゼロになるのです。高級住宅街でも
恒久的に水が供給されるようには計画されていなかったのです。
水のない街の不動産は価値がないのです。
カリフォルニアはアフリカではないのに、
お風呂に入るためにバケツで水を汲みに行くようになるのでしょうか。
以下ご参照！
國貞、三枚目、
![]()
「忠臣蔵銘々傳」 「高師直」 「香保與」です。
最近評判が悪いねぇｗ
◆http://www.sankei.com/economy/news/150619/ecn1506190037-n1.html
産経 2015.6.19
◎中国バブル崩壊か 上海株が６％超の大幅続落、１週間では１３％超の暴落
【上海】
中国の上海株式市場で１９日、市場全体の値動きを示す上海総合指数が
４４７８・３６で引け、前日終値比６・４％の大幅続落となった。
同指数は今週５日間では前週末比で１３％を超える下落。
ロイター通信によると、週間ベースでは２００８年の金融危機以来の下げ幅を記録した。
上海株は、同指数が２０００台で停滞していた昨年秋から急騰を続け、
今月に入って７年ぶりに同指数が５０００を超え、年初来では約２倍となった。
不動産市況の悪化で行き場を失った個人投資家のマネーが
思惑買いで株式市場になだれ込み、これが新規参入の個人を誘発。
買いが買いを生む雪だるま式の市場膨張となっていた。
一方で、輸出や投資、個人消費など
中国経済のファンダメンタルズ（基礎的条件）は低調で、
今年１～３月に７・０％だった経済成長率は４～６月に、
６年ぶりに７％を割り込んだとの見方も出始めている。
このため「高値警戒感による売りが出て
新規参入組のパニック売りも一部で引き起こした」（市場関係者）という。
上海株式市場は、経済実態が伴わなず、個人投資家の思惑が相場を左右する。
週明け以降、さらなる動きも予想される。
◆http://melma.com/backnumber_45206_6223311/
宮崎正弘の国際ニュース・早読み（サウジ国防相、急遽ロシア訪問へ）発行日:6/18
読者の声
～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～
♪
（読者の声２）
貴誌１７日付「読者の声３」にて
「日経新聞にソフトバンクが中国の鴻海とロボット量産の合弁を組むとの記事があり、
１～２週間前にも三菱重工が同じく中国企業とロボットで合弁と報じていた」と書きましたが、
これは三菱重工ではなく川崎重工の間違いでした。申し訳ありません。
昨今はロボットの一種であるドローンが脚光を浴びています。
日本ではもともとは農薬散布の為にヤマハが開発した無人飛行機が最初だった
ような気がしますが、これが中国の軍事転用に繋がると米国から指摘を受けて
問題視されたような記憶があります。
それが、やはりというか今では中国が民生用のドローン市場で
世界のシェヤー６０％も握っているとのことです（日経６月６日）。
このままでは日本の製造業が再び苦しむことになることが目に見えていることからして、
ソフトバンクや川崎重工の経営者はいかなる心づもりで
中国との合弁を進めるのかの説明責任を果たすべきです。
なぜなら企業は社会的存在であり、株主のみならず
消費者（顧客）、従業員、債権者、仕入先、得意先、地域社会、行政機関などの
ステークホルダーに対しても責任を持つのだとする考えは定着しているにも拘わらず、
ステークホルダーの最たるものである国家にたいして、
当該企業が”無関係”を装っていることは許されないのです。
私は日本の経営者の多くが
「グローバル時代では企業は国家の影響力から一定の距離を取りながら活動し、
自社の利益を追求することが許される」と認識しているらしいことに大きな疑問を感じます。
彼らは企業の手に負えぬ事象に遭遇した時は国家の庇護を必要とする上に、
事実上日本国籍を持つことによる”便宜“を享受しているにもかかわらず、
日本の安全保障や経済全体に多大な悪影響を及ぼすことを勘案せずに、
自社のみの利益を追求する身勝手さを見過ごすわけには行きません。
経団連などは「国益と企業の在るべき関係」のような重要課題についてこそ、
指導性を発揮すべきなのに、いったい何をしているのでしょう。
（ＳＳＡ生）
（宮崎正弘のコメント）
ロボットばかりか、造船、鉄鋼、化学製品、薬品、そのほか、
汎用技術のハイテクを中国に供与してきたのは日本企業です。
造船技術はいつのまにか軍艦に、鉄鋼は超鋼鉄が戦車やロケットに転用され、
薬品は化学兵器に悪用される懼れがあり、
どれもこれも長期的な日本の安全保障を脅かすことになる。
目先の利益だけで、いずれブーメランのように日本の脅威をなって跳ね返ってくるのに、
短慮 近視眼 無節操の経団連です。
株主総会では、こうした点を追及する株主がでてくるでしょう。
↑
壺三支持の「経団連」、戦争を求める「死の商人」の地金がチラ々と。
「いつかきた道」なんだが、懲りない連中です。
天明6年（1786年) ～ 元治元年(1865年）
号は、香蝶楼・一雄齋・五渡亭など 作
「放駒」 「濡髪」 「鬼ヶ嶽」
「秋津嶌」 「鉄ヶ嶽」 「岩川」です。
☆晴れ。
突然の訃報で 合掌。
相撲全盛期の大関でした、解説もうまかった、
◆http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150620/k10010122021000.html
NHKニュース 2015年（平成27年）6月21日［日曜日］
◎元大関貴ノ浪 音羽山親方が死去
大相撲の元大関・貴ノ浪の音羽山親方が２０日午前、
急性心不全のため亡くなりました。４３歳でした。
音羽山親方は昭和４６年に青森県三沢市で生まれ、
昭和６２年春場所で初土俵を踏みました。
２メートル近い長身を生かし、クレーン車のように相手を吊り上げたり
豪快に投げ伏せたりするスケールの大きな相撲で、
平成６年の春場所大関に昇進しました。
平成８年の初場所と平成９年の九州場所で優勝を果たし、
同じ部屋の元横綱・貴乃花や若乃花らと共に大相撲人気を盛り上げました。
平成１６年に現役を引退し、貴乃花部屋で後進の指導に当たりながら、
先月行われた夏場所では土俵下で審判を務めていました。
日本相撲協会によりますと、音羽山親方は２０日午前、
滞在先の大阪市内のホテルで倒れているのが見つかり、病院に運ばれましたが、
その後死亡が確認されました。 死因は急性心不全でした。
まずは、軍靴の足音、
◆http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201506190001/
櫻井ジャーナル 2015.06.19
◎アーミテージ報告で 武力行使と集団的自衛権を命じられた日本は
「粛々」と戦争の準備を進めている
選挙権年齢が20歳から18歳へ引き下げられるという。
ベトナム戦争の最中、1965年に「明日なき世界」という歌がヒットしたが、
その中で「人殺しのできる年齢だが、選挙権はない」というフレーズが出てくる。
選挙権を行使できる年齢を20歳のままにしておくと、
18歳の若者を戦場へ送り込もうとした時にそうした反応が返ってくるだろうが、
選挙権を得る年齢を下げておけば、そうした批判はできない。
年齢面で入隊の問題がなくなったとしても、入隊したいという若者がいるか
という問題が残る。ベトナム戦争中、アメリカは徴兵制があったのだが、
政財界などの大物の子ども向けに、危険な任務にはつかない部隊を作っていた。
いわゆる「シャンパン部隊」だ。
日本で徴兵制を導入したなら、支配層の子どもが戦場へ送られないように
そうした部隊を作るか、別の徴兵回避システムを考えることになるだろう。
ジョージ・W・ブッシュもシャンパン部隊に所属していたが、
同じ部隊にはロイド・ベンツェン、ジョン・コナリーのような政界の大物、
あるいはジョン・F・ケネディ大統領暗殺でも名前が出てきた
富豪のH・L・ハントたちの息子もいた。
徴兵制がなくても労働環境を悪化させておけば兵士の補充は可能だ。
低賃金の派遣労働を拡大させ、戦闘員が必要になったら派遣切りすれば良い。
戦乱で経済が疲弊している中東では
サウジアラビアなどのペルシャ湾岸産油国がカネを出している
アル・カイダ系の武装集団やIS
（イラクとレバントのイスラム首長国。ISIS、ISIL、IEIL、ダーイシュとも表記）に
魅力を感じる若者もいるようだ。
アメリカでも似たことが行われている。
有権者年齢の引き下げや 不安定雇用の拡大と並行し、
安倍晋三政権は集団的自衛権を行使するため、
安全保障関連法案（戦争法案）を成立させようと暴走中だ。
2000年にジョセフ・ナイとリチャード・アーミテージを中心とするグループが
作成した「米国と日本－成熟したパートナーシップに向けて（通称、アーミテージ報告）」
は武力行使を伴う軍事的支援を日本に求め、
「日本が集団的自衛権を禁じていることが両国の同盟協力を制約している」と主張、
「この禁止を解除すれば、より緊密かつ効果的な安保協力が見込まれる」としている。
つまり、集団的自衛権はアメリカ側の命令で、
「武力行使を伴う軍事的支援」も想定されている。
当然、安倍政権もそのつもりだろう。
「仮想敵国」は言うまでもなく中国。
防衛省の幹部は「オフレコ」という条件で、今なら中国に勝てるが、
10年後には勝てないとマスコミ幹部に話しているようなので、
開戦を先の話だとは思っていないだろう。
そう考えると、安倍政権が焦っている理由がわかる。
アメリカのネオコンなど好戦派は1992年にDPGの草稿、
いわゆる「ウォルフォウィッツ・ドクトリン」を作成し、
☆http://www.nytimes.com/1992/03/08/world/
us-strategy-plan-calls-for-insuring-no-rivals-develop.html
世界制覇プロジェクトを始動させた。
その2年後、国防大学のスタッフだったグリーンとパトリック・クローニンが
カート・キャンベル国防次官補を介して
ジョセフ・ナイ国防次官補やエズラ・ボーゲルに会って日本の属国化を主張、
95年の「東アジア戦略報告（ナイ・レポート）」につながる。
1997年には「日米防衛協力のための指針（新ガイドライン）」が作成され、
「日本周辺地域における事態」で補給、輸送、警備、あるいは民間空港や
港湾の米軍使用などを日本は担うことになった。
「アーミテージ報告」は、その3年後だ。
何度も書いてきたが、日本の政策はアメリカ支配層の意向に左右される。
アメリカと緊密な関係にあるイギリスでは1945年5月、
ドイツが降伏した直後にJPS（合同作戦本部）に対し、
ソ連を攻撃する作戦を作成するように命じた。
そして作られた「アンシンカブル作戦」では、
7月1日に米英軍数十師団とドイツの10師団が「第三次世界大戦」を始める
ことになっていた。
この直後にチャーチルは下野するが、1946年3月にアメリカのミズーリ州で
「鉄のカーテン演説」を行って「冷戦」の幕開けを宣言、
47年にはアメリカのスタイルス・ブリッジス上院議員に会い、
ソ連を核攻撃してクレムリンを消し去るように
ハリー・トルーマン大統領を説得して欲しいと頼んだ。
☆http://www.dailymail.co.uk/news/article-2826980/
Winston-Churchill-s-bid-nuke-Russia-win-Cold-War-uncovered-secret-FBI-files.html
1948年には破壊活動を行う目的でOPCという極秘機関がCIAの外に組織され、
ナチスの元幹部や元協力者の逃走を助け、保護し、雇い入れる
「ブラッドストーン作戦」も開始される。
1949年にはNATOが創設されるが、その内部に秘密部隊が設置された。
中でもイタリアのグラディオは有名で、1960年代から80年頃まで「極左」を装って
爆弾攻撃を繰り返した。いわゆる「緊張戦略」で、社会不安を高め、
アメリカ支配層にとって目障りな勢力を衰退させ、治安体制を強化されたのである。
1957年初頭にアメリカではソ連を核兵器で先制攻撃する「ドロップショット作戦」
がスタート、300発の核爆弾をソ連の100都市に落とし、
工業生産能力の85％を破壊する予定になっていたという。
テキサス大学のジェームズ・ガルブレイス教授によると、
☆http://prospect.org/article/did-us-military-plan-nuclear-first-strike-1963
作戦に必要なICBMを準備できるのは1963年の終わりだと好戦派は見通していた。
日本とも関係の深いカーティス・ルメイを含む好戦派は、
核兵器を「抑止力」とは見ていない。
先制攻撃でソ連を消滅させる攻撃兵器と考えている。
1961年に大統領はドワイト・アイゼンハワーからジョン・F・ケネディに交代、
4月には前政権が始めたキューバ侵攻作戦を実行するが、
新大統領はアメリカ軍の直接的な介入は拒否した。
7月になると軍や情報機関の幹部が新大統領に核攻撃のプランを説明したが、
新大統領はこの計画に否定的な反応を示す。
その当時、アメリカに対抗できるICBMを持っていなかったソ連は
中距離ミサイルで対抗するしかない。
そこでキューバへミサイルを運び込んだ可能性がある。
そこでミサイル危機になるが、これを話し合いで乗り越えたケネディ大統領は1963年6月、
アメリカン大学の卒業式でソ連との平和共存を訴えた。
この演説でケネディは軍事力で世界を支配する「パックス・アメリカーナ」を否定し、
「互いに寛容な心をもって共存し、その紛争を公正で平和的な解決方法」
に委ねるように求め、
「両国はともに無知と貧困と病気を克服するためにあてることができるはずの
巨額のカネを、大量の兵器に投じている」と警鐘を鳴らし、
相手国に対して「屈辱的な退却か核戦争か」を強いるのではなく、
緊張の緩和を模索するべきだとしている。
「われわれは人類壊滅の戦略に向かってではなく、平和の戦略に向かって
努力し続けるのです」と言ってケネディ大統領は演説を終えた。
1963年11月22日にケネディ大統領はテキサス州ダラスで暗殺されるが、
その翌年に戦争をテーマにした3つの映画が公開されている。
一司令官の暴走でソ連を先制核攻撃するというスタンリー・キューブリック監督の
「博士の異常な愛情」、クーデターを主題にしたジョン・フランケンハイマー監督の
「5月の7日間」、そしてシドニー・ルメット監督の「フェイルセイフ」だが、
「5月の7日間」の制作を勧めたのはケネディ大統領自身。
ケネディはクーデター計画の存在に気づいていた可能性がある。
1992年に作成された「ウォルフォウィッツ・ドクトリン」に基づいて
アメリカが世界制覇プロジェクトを推進していると本ブログでは何度も書いたが、
その中心にいるネオコンはアメリカを「唯一の超大国」とみなし、
軍事力で世界を支配、公教育や医療制度を破壊して戦争ビジネスにカネを投入、
ロシアや中国を含む国々に「屈辱的な退却か核戦争か」を強いている。
そうしたアメリカの好戦派に従属しているのが安倍政権であり、
安倍政権に従っているのが日本のマスコミだ。
國貞、二枚目、
「誠忠大星一代話 十三」です。
ユダ米自体が、はや、ハルマゲドン状態だ、
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51961931.html
日本や世界や宇宙の動向 2015年06月20日
◎今すぐ、カリフォルニアから逃げるべき！？
テキサス州では大洪水。。。。
そしてカリフォルニアでは干ばつ
カリフォルニアの水不足が非常に深刻な状態になりつつあります。
富裕層は既にカリフォルニアから逃げ出しているそうです。
最後にカリフォルニアに残るのは不法移民と貧困層だと思いますが。。。
他の州に移住するとしても仕事がなければ食べていけません。
他の州は彼らに生活保護を与えるほど余裕もないでしょう。
カリフォルニアの水不足がさらに深刻化すると、
人々はそこで暮らしていけなくなりますから、やはり他の州へ逃げて生きます。
もし３０００万人以上の住民が水難民として他の州に逃げ出すと
他の州はどうなるのでしょうか？
カリフォルニアの大都市ではまだ水不足の危機感がないのかもしれませんが。。。
突然、災害はやってくるのかもしれません。
以下の記事でも警告している通り、
早いうちにカリフォルニアから出た方が良いのかもしれません。
多くの日本人も住んでいると思います。
日本人以上に多いのが韓国系や中国系の住民です。
カリフォルニアが以下の記事の通りかなり深刻な水危機に直面しているなら。。。
日本人だけでも賢い判断をして、なるべく早く他の州に移住するか
日本に帰国することが賢明かと思います。
韓国系や中国系の住民は反日プロパガンダに大忙しのため、
水不足や水危機など頭にないでしょうから。。。
最後に残るのは彼らなのかもしれません。。。
☆http://beforeitsnews.com/alternative/2015/06/
escape-california-now-one-residents-report-3172782.html
（概要）
６月１９日付け：
今ならカリフォルニアから逃げられる！！
カリフォルニアの住民が州全体が水危機に直面していると報告しています。
カリフォルニアは終わった！
水もない、住民も逃げる、経済も崩壊。
何百万人もの人々が水難民としてカリフォルニアから逃げ出すことになります。
カリフォルニアの水は１年後に枯渇します。政府は何もしません。
水がなければ人々は生きていけません。
ハリケーン・カトリーナが襲ったときも、３日間水が飲めなかった被災者は
命を落としました。その時、政府が被災者に飲み水を届けたのは
ハリケーンが直撃してから５日経っていました。
政府は巨大な企業のトップや大株主のために働いています。
米国民のためには働いていません。
現在、政府はカリフォルニアの水資源の４６％を使って
湿地帯を復元しようとしています。政府はカリフォルニア州を安く買収するために、
このようなわざとらしいことをやっているとしか考えられません。
カリフォルニアの干ばつはジェット気流の動きが原因です。
なぜなら、太平洋が温かくなっているため、
長期間にわたりジェット気流が通常の方向へ戻らなくなっているからです。
太平洋の３００万もの海底火山が噴火し始まっているため、
太平洋が温かくなっているのです。
北極圏でも熱湯が噴き出ています。そして海底火山は南極の氷を溶かしています。
カリフォルニアのある住宅街ではわずかな水しか残っていません。
６月１５日時点で、マウンテンハウスと呼ばれる高級住宅街では、
あと数日で水が完全に枯渇すると言われています。
なぜなら政府は（これまで水を供給してきた）水供給会社と契約を解除したからです。
このように政府は米国民のことなど一切考えていません。
水供給会社は別の水資源を探すことができるでしょう。
しかし政府は水資源を探そうともしないのです。
高級住宅街の住民は家のローンを抱えながら、水のない街で生活ができなくなり、
職を捨て、他の土地へ引っ越さなければならなくなるでしょう。
そして、この街の不動産の価値はゼロになります。
１５０００人が暮らす高級住宅街では何百万ドルも払って購入した不動産の価値が
ゼロになるのです。高級住宅街でも
恒久的に水が供給されるようには計画されていなかったのです。
水のない街の不動産は価値がないのです。
カリフォルニアはアフリカではないのに、
お風呂に入るためにバケツで水を汲みに行くようになるのでしょうか。
以下ご参照！
國貞、三枚目、
「忠臣蔵銘々傳」 「高師直」 「香保與」です。
最近評判が悪いねぇｗ
◆http://www.sankei.com/economy/news/150619/ecn1506190037-n1.html
産経 2015.6.19
◎中国バブル崩壊か 上海株が６％超の大幅続落、１週間では１３％超の暴落
【上海】
中国の上海株式市場で１９日、市場全体の値動きを示す上海総合指数が
４４７８・３６で引け、前日終値比６・４％の大幅続落となった。
同指数は今週５日間では前週末比で１３％を超える下落。
ロイター通信によると、週間ベースでは２００８年の金融危機以来の下げ幅を記録した。
上海株は、同指数が２０００台で停滞していた昨年秋から急騰を続け、
今月に入って７年ぶりに同指数が５０００を超え、年初来では約２倍となった。
不動産市況の悪化で行き場を失った個人投資家のマネーが
思惑買いで株式市場になだれ込み、これが新規参入の個人を誘発。
買いが買いを生む雪だるま式の市場膨張となっていた。
一方で、輸出や投資、個人消費など
中国経済のファンダメンタルズ（基礎的条件）は低調で、
今年１～３月に７・０％だった経済成長率は４～６月に、
６年ぶりに７％を割り込んだとの見方も出始めている。
このため「高値警戒感による売りが出て
新規参入組のパニック売りも一部で引き起こした」（市場関係者）という。
上海株式市場は、経済実態が伴わなず、個人投資家の思惑が相場を左右する。
週明け以降、さらなる動きも予想される。
◆http://melma.com/backnumber_45206_6223311/
宮崎正弘の国際ニュース・早読み（サウジ国防相、急遽ロシア訪問へ）発行日:6/18
読者の声
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（読者の声２）
貴誌１７日付「読者の声３」にて
「日経新聞にソフトバンクが中国の鴻海とロボット量産の合弁を組むとの記事があり、
１～２週間前にも三菱重工が同じく中国企業とロボットで合弁と報じていた」と書きましたが、
これは三菱重工ではなく川崎重工の間違いでした。申し訳ありません。
昨今はロボットの一種であるドローンが脚光を浴びています。
日本ではもともとは農薬散布の為にヤマハが開発した無人飛行機が最初だった
ような気がしますが、これが中国の軍事転用に繋がると米国から指摘を受けて
問題視されたような記憶があります。
それが、やはりというか今では中国が民生用のドローン市場で
世界のシェヤー６０％も握っているとのことです（日経６月６日）。
このままでは日本の製造業が再び苦しむことになることが目に見えていることからして、
ソフトバンクや川崎重工の経営者はいかなる心づもりで
中国との合弁を進めるのかの説明責任を果たすべきです。
なぜなら企業は社会的存在であり、株主のみならず
消費者（顧客）、従業員、債権者、仕入先、得意先、地域社会、行政機関などの
ステークホルダーに対しても責任を持つのだとする考えは定着しているにも拘わらず、
ステークホルダーの最たるものである国家にたいして、
当該企業が”無関係”を装っていることは許されないのです。
私は日本の経営者の多くが
「グローバル時代では企業は国家の影響力から一定の距離を取りながら活動し、
自社の利益を追求することが許される」と認識しているらしいことに大きな疑問を感じます。
彼らは企業の手に負えぬ事象に遭遇した時は国家の庇護を必要とする上に、
事実上日本国籍を持つことによる”便宜“を享受しているにもかかわらず、
日本の安全保障や経済全体に多大な悪影響を及ぼすことを勘案せずに、
自社のみの利益を追求する身勝手さを見過ごすわけには行きません。
経団連などは「国益と企業の在るべき関係」のような重要課題についてこそ、
指導性を発揮すべきなのに、いったい何をしているのでしょう。
（ＳＳＡ生）
（宮崎正弘のコメント）
ロボットばかりか、造船、鉄鋼、化学製品、薬品、そのほか、
汎用技術のハイテクを中国に供与してきたのは日本企業です。
造船技術はいつのまにか軍艦に、鉄鋼は超鋼鉄が戦車やロケットに転用され、
薬品は化学兵器に悪用される懼れがあり、
どれもこれも長期的な日本の安全保障を脅かすことになる。
目先の利益だけで、いずれブーメランのように日本の脅威をなって跳ね返ってくるのに、
短慮 近視眼 無節操の経団連です。
株主総会では、こうした点を追及する株主がでてくるでしょう。
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壺三支持の「経団連」、戦争を求める「死の商人」の地金がチラ々と。
「いつかきた道」なんだが、懲りない連中です。