画は 杉山 寧（やすし）
明治42年(1909年) ～ 平成5年(1993年) 日本画家。
東京都台東区生まれ、東京芸大日本画科卒。
三島由紀夫の義父。 作
「瞳(とう) 1978」です。 (大判が無いため合成しました)
☆2014年4月のオークションでは、
日本画家・杉山寧の大型絵画『瞳』が、
5000万～8000万円とされた想定価格を大きく超え、
1億8000万円で落札された。(箱根・ポーラ美術館蔵)
他方、
☆http://www.cnn.co.jp/showbiz/35064340.html
◎ピカソ絵画、落札価格２１５億円 芸術作品で史上最高
巨匠パブロ・ピカソの絵画「アルジェの女たち」（１９５５年）が
１１日に米ニューヨークで開かれたオークションに出品され、
芸術作品としては史上最高額となる
１億７９３６万５０００ドル（約２１５億円）で落札された。
↑
まさに、投機ですなｗ
杉山 寧の「戦争画」はないのだろうか？
時代的にはあっても不思議はないのだが。
「戦争画」を見ると、その画家の本質がわかりますよ。
☆雨模様。
まずは、
◆http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201505190000/
櫻井ジャーナル 2015.05.19
◎オスプレイの事故より重要な問題は
安倍政権が進める戦争の準備だが、米では核戦争の教祖が退任
アメリカ海兵隊のMV22オスプレイが5月17日、
ハワイのオアフ島で着陸に失敗して炎上し、ひとりが死亡したという。
安全性の問題が指摘されている輸送機だが、
機能、あるいは利権を優先して使われているのだろう。
ネオコン系シンクタンクのPNACが2000年に公表した
「米国防の再構築」の中で必要性が強調されていた航空機だ。
部隊の行動範囲、つまり軍事侵攻できる地域が広がるためだという。
しかし、安倍晋三政権が進める戦争の準備は輸送機の事故より深刻な問題。
機械は故障するものであり、航空機は墜落するもの。
驚くような話ではない。
もっとも、軍用機は安全性より機能を優先しているので安全性には劣るわけで、
人口密集地に飛ばすのは正気でなく、ドローンを飛ばすなと言うなら
オスプレイをはじめとする軍用機の飛行を規制すべきだとは言える。
集団的自衛権、特定秘密保護法、4月27日に
外務大臣の岸田文雄と防衛大臣の中谷元はニューヨークで
アメリカのジョン・ケリー国務長官やアシュトン・カーター国防長官と会談して
新しい「日米防衛協力指針（ガイドライン）」を発表、
29日には安倍晋三首相がアメリカ議会の上下両院合同会議で演説し、
その中で「安全保障法制」と「TPP（環太平洋連携協定）」を強調した。
TPPとは政府、議会、司法を巨大資本が支配する仕組み。
安倍政権は国としての主権を放棄、
アメリカ支配層へ 日本の自然やそこに住む人びとを
売り飛ばそうとしているわけである。
そして5月14日には国際平和支援法案や平和安全整備法などを閣議決定、
暴走は止まらない。
オスプレイを持ち出したPNACの「米国防の再構築」は
1992年に国防総省で作成されたDPG（国防計画指針）の草案に基づいて書かれた。
☆http://www.nytimes.com/1992/03/08/world/
us-strategy-plan-calls-for-insuring-no-rivals-develop.html
この草案は、国防総省のシンクタンクONA（ネット評価室）で室長を務めてきた
アンドリュー・マーシャルの戦略をベースにして、
ポール・ウォルフォウィッツ国防次官、I・ルイス・リビー、ザルメイ・ハリルザド
といったネオコンが作成した。
そこで「ウォルフォウィッツ・ドクトリン」とも呼ばれている。
マーシャルはシカゴ大学で経済学を学んだ後、
1949年に国防総省系のRANDに入って核戦争について研究、
リチャード・ニクソンが大統領だった73年にONAが創設されると室長に就任した人物。
アメリカの戦略に大きな影響を及ぼしてきた。
彼の師とされているのはレオ・ストラウスとバーナード・ルイス。
ストラウスは「ユダヤ系ナチス」と呼ばれ、
ルイスはサミュエル・ハンチントンと同じように「文明の衝突」を主張、
シオニストを支持していた。
マーシャルもシオニストだということだ。
リチャード・ニクソンの失脚を受けて誕生したジェラルド・フォード政権
（1974年から77年）ではデタント（緊張緩和）派が粛清され、
ソ連の脅威を宣伝するためにCIAの内部に「チームB」を設置して分析部門に対抗させた。
チームBを率いていたのがハーバード大学のリチャード・パイプス教授。
ウォルフォウィッツもメンバーのひとり。
この政権で国防長官になったドナルド・ラムズフェルドも
マーシャルやフリッツ・クレーマーの影響を受けている。
1976年には休眠状態だったCPD（現在の危機委員会）が復活、チームBと連携、
ネオコン／シオニストを生み出すことになる。
メンバーにはリチャード・パール、ジョージ・シュルツ、ウィリアム・ケイシー、
リチャード・アレン、ジーン・カークパトリックなどが含まれていた。
若手を育成するため、
ワシントンDCのマディソン・ホテルで定期的に昼食会が開かれたともいう。
第2次世界大戦後、世界の軍事的な緊張を高める上で
重要な役割を演じてきたマーシャルだが、今年1月にONAの室長を辞めている。
92歳なので遅すぎるとも言えるが、
それまで誰もONAにタッチできず、予算が削減されたのは2013年になってから。
マーシャルを辞任させることもできなかった。
このところバラク・オバマ政権におけるネオコンの影響力が低下しているようだが、
それとマーシャルの退任は関連があるのかもしれない。
もし、それが事実なら、安倍政権にとっては逆風だろう。
それでも暴走するなら、1933年以降と同じように、日本はこれまで以上に孤立する。
杉山 寧、二枚目、
![]()
「永日（ちょう）1972」です。
悪辣なユダ米、
◆http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/34940097.html
新ベンチャー革命 2015年5月19日 No.1119
◎ボーイング新型機のオスプレイやB787の実験台にされる日本：
安倍氏の安保法制改悪と憲法改悪は、大阪都構想同様、
国民投票でストップさせるべき
より抜粋、
１．日本政府がオスプレイ大量購入を決めた矢先に、ハワイで墜落事故発生
2015年5月17日、ハワイで悪名高いオスプレイがまたも墜落しました。
日本がオスプレイ17機を購入すると決めた矢先の事故でした。
オスプレイに関して本ブログでも最近、取り上げています。
この飛行機は画期的な新型機ですが、安全性の面ではまだ不完全な航空機です、
そのため、米国は、
山谷の多い日本で実験しようとしていると本ブログでは観ています、しかも、
日本政府はわれらの血税でオスプレイを強引に、高値で大量に購入させられています。
今の安倍政権と日本政府は、
われら国民の安全保障をないがしろにしていることが明白です。
この一事からも、本ブログが主張するように、今の安倍政権と日本政府はすでに、
米国戦争屋に乗っ取られていることが判明します。
２．オスプレイとボーイング787の関係
周知のように、ボーイング787のメーカー・ボーイング社が
オスプレイを開発しています。
そして、ボーイング社は典型的な米戦争屋系企業です。
このB787も故障やトラブルが多く、ボーイングへの技術的信頼性は低下しています。
B787は、それまでの7シリーズの旅客機と違って、
多くの新技術が取り入れられています。そのため、B787もオスプレイ同様に、
技術的完成度が高くないので、
日本の航空会社を中心に 半ば、実験的に運用されています。
戦後日本を 日米太平洋戦争の戦利品として、
事実上、私物化している米戦争屋にとって、
B787もオスプレイも、日本を実験場にしようとしているとみなせます。
ところで、B787がなぜ、トラブルが多いのか、調べていたら、
筆者がかつて勤務していたIHIから技術論文が出ていました。
これによれば、B787が過去の旅客機と大きく異なるのは、これまで、
エンジン駆動から派生的に得られる高温高圧の空気（空圧）を利用して、
機体の空圧防氷が行われていたのを、電熱防氷システムに切り替えた点のようです。
このため、電動機器の電源システムが大掛かりになり、過去に実績がない分、
経験したことのないトラブルが多発しています。
このトラブルは、実機運用の過程で発見し、改良していくしか方法はないのです。
従って、B787の技術的完成度が十分に高まるまで、
B787に乗らされる乗客は否応なしに、事故のリスクを負わされるということです。
そこで、ボーイングの黒幕・米戦争屋は、
米国外でのB787の実験的運用を優先しているのは明らかです。
このB787に日本製技術が多用されているのは、日本の技術レベルが高いのと、
日本をB787の長期の技術的改良プロセスに引き摺り込むためと思われます。
要は、日本人旅客がもっぱら、B787の実験に付き合わされるということです。
これと同じことが、今後、オスプレイにも適用されるわけです。
すなわち、日本を属国視する米戦争屋には、日本国民の安全を犠牲にして、
オスプレイの技術的安全度を高めていこうとする魂胆があるようです。
３．ボーイング新型機の実験と集団的自衛権導入の関係
上記のように、米戦争屋配下のボーイングは、新型機の実機実験に、
日本人を巻き込み、日本人を利用しようとしています。
それと同時に、米戦争屋は、自分たちが私物化している日本国の自衛隊の
米軍傭兵化を日本政府に強制しています。
今後、米戦争屋が世界中で仕掛ける戦争に日本人の自衛隊を引き摺り込み、
米兵の犠牲を最小化するつもりです。
2010年に小沢・鳩山政権を打倒して以来、米戦争屋は完全に日本を乗っ取ったので、
日本人を彼らの都合で徹底的に利用しようとしています。
安倍首相の背後にいる日米安保マフィアの日本人官僚は、
上記の米戦争屋の魂胆を見抜いているでしょう、だから、
彼らのロボット・安倍氏に、見え透いた大ウソを言わせて、
国民だましに余念がありません。
４．米国戦争屋の対日介入が露骨になっている現実に全国の日本国民が気付き始めた？
昨今、安保法制改悪に関する安倍氏や日本政府の大ウソが見え透いてきましたので、
多くの国民も次第に、安倍氏の詐欺師的演説のウソに気付き始めたようです、
そして、今、急がれている詐欺的な安保法制の改悪に警戒し始めています。
米戦争屋に監視されているマスコミは安倍氏のウソをまったく批判しませんが、
それでも、多くのまともな国民は徐々に覚醒し始めています。
その意味で、安倍氏や日本政府にとって、ショックだったのは、
橋下氏の大阪都構想が住民投票で否決された事実です。
安倍氏が小手先の閣議決定にて安保法制をいくら変えても、憲法を変えない限り、
米戦争屋は所詮、日本の自衛隊を彼らの戦争に思うままに利用することはできません。
近未来、安倍氏がいよいよ、憲法改悪を俎上に載せたら、
大阪の住民投票を目の当たりにした全国の日本国民は、
憲法改悪の是非も、大阪都構想と同様に、国民投票の対象にすべきと言い始めそうです。
安倍氏の性急な暴走に、本能的に危険を感じる国民は確実に増えています。
それに気付いた安倍氏が急げば急ぐほど、国民の警戒心はいっそう高まります。
杉山 寧、三枚目、
![]()
「季 1974」です。
我慢比べなのですよ、「米中抱き合い心中」♪ が近づいてきておる、
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51959307.html
日本や世界や宇宙の動向 2015年05月18日
◎ジェイドヘルムとアメリカの金融崩壊について
夏が近づいていますが、日本にいても
夏に心配をしなければならなのは 豪雨や台風だけではなさそうです。
世界的な経済崩壊 或いは金融崩壊 が待っているのかもしれません。
日本では報道されていませんが、アメリカの経済は悪化の一途であり、
失業率も公式発表よりも遥かに高く、
米ドルの崩壊、米銀行の破たんにより
アメリカは壊滅的なダメージを受けると言われています。
そして米国籍を放棄しアメリカから脱出する富裕層が増えているそうです。
中国も同じような状況です。中国とアメリカはシンクロしています。
中国からも多くの富裕層が逃げ出しているようですし。。。
そのうち中国経済も中国の体制も崩壊するでしょうし、
中国もアメリカも似たような国になってしまったために、
運命共同体になってしまったのでしょう。
ケリー国務長官が訪中したそうですが。。。
アメリカも中国も似た者同士、口裏合わせにより
世界中の人々を騙すことに忙しいようです。
日本にだけは大きな影響がないように、あるいは、
例え日本の経済に大きな影響を与えることになっても、
うまく乗り切れるように政府や経済界は対応すべきです。
日本の主権と経済と国民の生命、財産、生活を守るためにも
TPPは空中分解すべきです。また、日中韓FTAも中韓との
いかなる経済協力もスワップも 日本にとったら 日本を破壊する癌です。
愚の骨頂です。
☆http://beforeitsnews.com/politics/2015/05/
you-dont-have-a-right-to-know-everything-in-a-separation-of-powers-government
-said-congresswoman-norton-2712126.html
（概要）
５月１６日付け：
テキサス州知事はオバマ政権が真実を伝えることはないと思っています。
そして州知事は テキサス州の国家警備隊に
テキサス州内で行われる予定の 米政府による戒厳令のための軍事演習（ジェイドヘルム）
を監視するように指示しました。
米国民は金融崩壊に備えるべきです。
ジョージ・ソロス氏は、
もうじき１３億ドルの米株が崩壊すると断言しています。
ウォーレン・バフェット氏は、経営難に陥っている銀行が破たんし
デリバティブが崩壊すると予測しています。
リビアのベンガジ米大使館の銃撃事件（米大使と３人の職員が銃殺された）に関して、
米軍内部の多くの将官らは、これはオバマによる反逆行為であり、
オバマは武器をテロリストに売却したと訴えていたのです。
ジェラルド・セレンテ氏は世界経済が崩壊すると世界中がパニックに陥り、
経済は回復できないと警告しています。
私は、個人的に、ジェイドヘルムは
米経済崩壊時に戒厳令を敷くための軍事演習だと思います。
米経済が崩壊すると多くの米国民が餓死するような状況になるでしょう。
また、その時の死傷者の数は５０００人に上る可能性があります。
１０人に１人の米国民が経済崩壊後１年以内に死亡するでしょう。
戒厳令のための軍事演習（ジェイドヘルム）が行われると、
政府は要注意人物としてリストに載せてある８００万人の米国民を
一斉検挙を開始するでしょう。
さらに、ジェイドヘルムはアメリカ国内に潜伏している
ロシア軍による攻撃を防ぐためのものでもあります。
しかし彼らは我々の背後で何かとんでもないことを企んでいるのは明らかです。
そしてノートン議員のように米連邦議会の議員らは
我々の命などどうでもよいと思っているため真実を伝えることはありません。
しかし何かが起きている ことは分かります。
CMを通して政府は戒厳令がスタートしたと宣言しましたし、
ペンタゴンはジェイドヘルムに対する独自の回答を出しました。
つい最近、ペンタゴンがテッド・クルーズ上院議員の質問に答えました。
アメリカでは自分達の身を守るために
数百万ドルの豪華な掩蔽壕を造った家族もいます。
一方、アメリカから逃亡し他国に永久的に移住するために
多額の税金を支払って米国籍を放棄した人たちもいます。
なぜ彼らはそのようなことをしているのだと思いますか。
彼らは陰謀論を信じているキチ害ではないのです。・・・・・
米国民が今、最も知らなければならないのは。。。
３人の億万長者（エリート）が金融大災害が起こると我々に警告しています。
米国民は金融崩壊に備えるべきです。
金融崩壊後、アメリカでは気の狂った暴徒が人々を殺して
食料を強奪するよりも もっと恐ろしい現実が待っています。
アメリカの就業率は過去６７年間で最低です。
９４００万人の米国民が国の社会福祉に頼っています。
つまりアメリカの実際の失業率は３１．３３％です。
これは既に絶望的な状況です。
オバマ政権はアメリカの失業率は５．５％だと公式に発表していますが、
以下の事実を忘れないでください。
既に２年前から多くの米国民が米国籍を放棄しています。
昨年は米国籍を放棄した米国民の数が２年前よりも２２１％も増えているのです。
そして今年の第一四半期に米国籍を放棄し
アメリカを去った米国民の数は１３３５人にものぼります。
米国籍を放棄できない貧乏人はどこへ行ったら良いのでしょうか。
富裕層は多額の税金を支払ってまでも
米国籍を放棄しアメリカから逃げ出そうと考えています。
米ドルが世界準備通貨でなくなるとアメリカはどうなるのでしょうか。
アメリカではジェイドヘルム１５の脅威ばかりが問題視されていますが、
米経済が崩壊すれば我々の生活も破壊されるということを忘れています。
ジェイドヘルムが行われるということは経済崩壊が迫っていることを示しています。
銀行も経済崩壊の準備をしています。
ジェイドヘルムは米経済が崩壊することを見越して行われるのです。
もうじき米ドルが崩壊し銀行は預金者の預金残高を強奪するでしょう。
アメリカは１８兆ドルの負債、２４０兆ドルの一時借入負債、
１５００兆ドルのデリバティブ負債によりメルトダウンが起こるのでしょうか。
それとも金融機関を狙った偽旗サイバー攻撃により
金融システムが崩壊するのでしょうか。
こうなると何が原因で崩壊するのかはどうでもよくなります。
アメリカの金融崩壊は夜間に忍び込む泥棒のようにやってきます。
金融崩壊後にどのような影響を受けるかを知っているアメリカ人はほとんどいません。
金融が崩壊すると、一瞬のうちに史上最大の富の再分配が行われることになります。
ジェイドヘルムとは金融エリートらによる金融崩壊の準備の最終段階ということです。
↑
２０１５年は激動の年、夏か？ 秋なのか？
ユダ米の崩壊を心より願う。
明治42年(1909年) ～ 平成5年(1993年) 日本画家。
東京都台東区生まれ、東京芸大日本画科卒。
三島由紀夫の義父。 作
「瞳(とう) 1978」です。 (大判が無いため合成しました)
☆2014年4月のオークションでは、
日本画家・杉山寧の大型絵画『瞳』が、
5000万～8000万円とされた想定価格を大きく超え、
1億8000万円で落札された。(箱根・ポーラ美術館蔵)
他方、
☆http://www.cnn.co.jp/showbiz/35064340.html
◎ピカソ絵画、落札価格２１５億円 芸術作品で史上最高
巨匠パブロ・ピカソの絵画「アルジェの女たち」（１９５５年）が
１１日に米ニューヨークで開かれたオークションに出品され、
芸術作品としては史上最高額となる
１億７９３６万５０００ドル（約２１５億円）で落札された。
↑
まさに、投機ですなｗ
杉山 寧の「戦争画」はないのだろうか？
時代的にはあっても不思議はないのだが。
「戦争画」を見ると、その画家の本質がわかりますよ。
☆雨模様。
まずは、
◆http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201505190000/
櫻井ジャーナル 2015.05.19
◎オスプレイの事故より重要な問題は
安倍政権が進める戦争の準備だが、米では核戦争の教祖が退任
アメリカ海兵隊のMV22オスプレイが5月17日、
ハワイのオアフ島で着陸に失敗して炎上し、ひとりが死亡したという。
安全性の問題が指摘されている輸送機だが、
機能、あるいは利権を優先して使われているのだろう。
ネオコン系シンクタンクのPNACが2000年に公表した
「米国防の再構築」の中で必要性が強調されていた航空機だ。
部隊の行動範囲、つまり軍事侵攻できる地域が広がるためだという。
しかし、安倍晋三政権が進める戦争の準備は輸送機の事故より深刻な問題。
機械は故障するものであり、航空機は墜落するもの。
驚くような話ではない。
もっとも、軍用機は安全性より機能を優先しているので安全性には劣るわけで、
人口密集地に飛ばすのは正気でなく、ドローンを飛ばすなと言うなら
オスプレイをはじめとする軍用機の飛行を規制すべきだとは言える。
集団的自衛権、特定秘密保護法、4月27日に
外務大臣の岸田文雄と防衛大臣の中谷元はニューヨークで
アメリカのジョン・ケリー国務長官やアシュトン・カーター国防長官と会談して
新しい「日米防衛協力指針（ガイドライン）」を発表、
29日には安倍晋三首相がアメリカ議会の上下両院合同会議で演説し、
その中で「安全保障法制」と「TPP（環太平洋連携協定）」を強調した。
TPPとは政府、議会、司法を巨大資本が支配する仕組み。
安倍政権は国としての主権を放棄、
アメリカ支配層へ 日本の自然やそこに住む人びとを
売り飛ばそうとしているわけである。
そして5月14日には国際平和支援法案や平和安全整備法などを閣議決定、
暴走は止まらない。
オスプレイを持ち出したPNACの「米国防の再構築」は
1992年に国防総省で作成されたDPG（国防計画指針）の草案に基づいて書かれた。
☆http://www.nytimes.com/1992/03/08/world/
us-strategy-plan-calls-for-insuring-no-rivals-develop.html
この草案は、国防総省のシンクタンクONA（ネット評価室）で室長を務めてきた
アンドリュー・マーシャルの戦略をベースにして、
ポール・ウォルフォウィッツ国防次官、I・ルイス・リビー、ザルメイ・ハリルザド
といったネオコンが作成した。
そこで「ウォルフォウィッツ・ドクトリン」とも呼ばれている。
マーシャルはシカゴ大学で経済学を学んだ後、
1949年に国防総省系のRANDに入って核戦争について研究、
リチャード・ニクソンが大統領だった73年にONAが創設されると室長に就任した人物。
アメリカの戦略に大きな影響を及ぼしてきた。
彼の師とされているのはレオ・ストラウスとバーナード・ルイス。
ストラウスは「ユダヤ系ナチス」と呼ばれ、
ルイスはサミュエル・ハンチントンと同じように「文明の衝突」を主張、
シオニストを支持していた。
マーシャルもシオニストだということだ。
リチャード・ニクソンの失脚を受けて誕生したジェラルド・フォード政権
（1974年から77年）ではデタント（緊張緩和）派が粛清され、
ソ連の脅威を宣伝するためにCIAの内部に「チームB」を設置して分析部門に対抗させた。
チームBを率いていたのがハーバード大学のリチャード・パイプス教授。
ウォルフォウィッツもメンバーのひとり。
この政権で国防長官になったドナルド・ラムズフェルドも
マーシャルやフリッツ・クレーマーの影響を受けている。
1976年には休眠状態だったCPD（現在の危機委員会）が復活、チームBと連携、
ネオコン／シオニストを生み出すことになる。
メンバーにはリチャード・パール、ジョージ・シュルツ、ウィリアム・ケイシー、
リチャード・アレン、ジーン・カークパトリックなどが含まれていた。
若手を育成するため、
ワシントンDCのマディソン・ホテルで定期的に昼食会が開かれたともいう。
第2次世界大戦後、世界の軍事的な緊張を高める上で
重要な役割を演じてきたマーシャルだが、今年1月にONAの室長を辞めている。
92歳なので遅すぎるとも言えるが、
それまで誰もONAにタッチできず、予算が削減されたのは2013年になってから。
マーシャルを辞任させることもできなかった。
このところバラク・オバマ政権におけるネオコンの影響力が低下しているようだが、
それとマーシャルの退任は関連があるのかもしれない。
もし、それが事実なら、安倍政権にとっては逆風だろう。
それでも暴走するなら、1933年以降と同じように、日本はこれまで以上に孤立する。
杉山 寧、二枚目、
「永日（ちょう）1972」です。
悪辣なユダ米、
◆http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/34940097.html
新ベンチャー革命 2015年5月19日 No.1119
◎ボーイング新型機のオスプレイやB787の実験台にされる日本：
安倍氏の安保法制改悪と憲法改悪は、大阪都構想同様、
国民投票でストップさせるべき
より抜粋、
１．日本政府がオスプレイ大量購入を決めた矢先に、ハワイで墜落事故発生
2015年5月17日、ハワイで悪名高いオスプレイがまたも墜落しました。
日本がオスプレイ17機を購入すると決めた矢先の事故でした。
オスプレイに関して本ブログでも最近、取り上げています。
この飛行機は画期的な新型機ですが、安全性の面ではまだ不完全な航空機です、
そのため、米国は、
山谷の多い日本で実験しようとしていると本ブログでは観ています、しかも、
日本政府はわれらの血税でオスプレイを強引に、高値で大量に購入させられています。
今の安倍政権と日本政府は、
われら国民の安全保障をないがしろにしていることが明白です。
この一事からも、本ブログが主張するように、今の安倍政権と日本政府はすでに、
米国戦争屋に乗っ取られていることが判明します。
２．オスプレイとボーイング787の関係
周知のように、ボーイング787のメーカー・ボーイング社が
オスプレイを開発しています。
そして、ボーイング社は典型的な米戦争屋系企業です。
このB787も故障やトラブルが多く、ボーイングへの技術的信頼性は低下しています。
B787は、それまでの7シリーズの旅客機と違って、
多くの新技術が取り入れられています。そのため、B787もオスプレイ同様に、
技術的完成度が高くないので、
日本の航空会社を中心に 半ば、実験的に運用されています。
戦後日本を 日米太平洋戦争の戦利品として、
事実上、私物化している米戦争屋にとって、
B787もオスプレイも、日本を実験場にしようとしているとみなせます。
ところで、B787がなぜ、トラブルが多いのか、調べていたら、
筆者がかつて勤務していたIHIから技術論文が出ていました。
これによれば、B787が過去の旅客機と大きく異なるのは、これまで、
エンジン駆動から派生的に得られる高温高圧の空気（空圧）を利用して、
機体の空圧防氷が行われていたのを、電熱防氷システムに切り替えた点のようです。
このため、電動機器の電源システムが大掛かりになり、過去に実績がない分、
経験したことのないトラブルが多発しています。
このトラブルは、実機運用の過程で発見し、改良していくしか方法はないのです。
従って、B787の技術的完成度が十分に高まるまで、
B787に乗らされる乗客は否応なしに、事故のリスクを負わされるということです。
そこで、ボーイングの黒幕・米戦争屋は、
米国外でのB787の実験的運用を優先しているのは明らかです。
このB787に日本製技術が多用されているのは、日本の技術レベルが高いのと、
日本をB787の長期の技術的改良プロセスに引き摺り込むためと思われます。
要は、日本人旅客がもっぱら、B787の実験に付き合わされるということです。
これと同じことが、今後、オスプレイにも適用されるわけです。
すなわち、日本を属国視する米戦争屋には、日本国民の安全を犠牲にして、
オスプレイの技術的安全度を高めていこうとする魂胆があるようです。
３．ボーイング新型機の実験と集団的自衛権導入の関係
上記のように、米戦争屋配下のボーイングは、新型機の実機実験に、
日本人を巻き込み、日本人を利用しようとしています。
それと同時に、米戦争屋は、自分たちが私物化している日本国の自衛隊の
米軍傭兵化を日本政府に強制しています。
今後、米戦争屋が世界中で仕掛ける戦争に日本人の自衛隊を引き摺り込み、
米兵の犠牲を最小化するつもりです。
2010年に小沢・鳩山政権を打倒して以来、米戦争屋は完全に日本を乗っ取ったので、
日本人を彼らの都合で徹底的に利用しようとしています。
安倍首相の背後にいる日米安保マフィアの日本人官僚は、
上記の米戦争屋の魂胆を見抜いているでしょう、だから、
彼らのロボット・安倍氏に、見え透いた大ウソを言わせて、
国民だましに余念がありません。
４．米国戦争屋の対日介入が露骨になっている現実に全国の日本国民が気付き始めた？
昨今、安保法制改悪に関する安倍氏や日本政府の大ウソが見え透いてきましたので、
多くの国民も次第に、安倍氏の詐欺師的演説のウソに気付き始めたようです、
そして、今、急がれている詐欺的な安保法制の改悪に警戒し始めています。
米戦争屋に監視されているマスコミは安倍氏のウソをまったく批判しませんが、
それでも、多くのまともな国民は徐々に覚醒し始めています。
その意味で、安倍氏や日本政府にとって、ショックだったのは、
橋下氏の大阪都構想が住民投票で否決された事実です。
安倍氏が小手先の閣議決定にて安保法制をいくら変えても、憲法を変えない限り、
米戦争屋は所詮、日本の自衛隊を彼らの戦争に思うままに利用することはできません。
近未来、安倍氏がいよいよ、憲法改悪を俎上に載せたら、
大阪の住民投票を目の当たりにした全国の日本国民は、
憲法改悪の是非も、大阪都構想と同様に、国民投票の対象にすべきと言い始めそうです。
安倍氏の性急な暴走に、本能的に危険を感じる国民は確実に増えています。
それに気付いた安倍氏が急げば急ぐほど、国民の警戒心はいっそう高まります。
杉山 寧、三枚目、
「季 1974」です。
我慢比べなのですよ、「米中抱き合い心中」♪ が近づいてきておる、
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51959307.html
日本や世界や宇宙の動向 2015年05月18日
◎ジェイドヘルムとアメリカの金融崩壊について
夏が近づいていますが、日本にいても
夏に心配をしなければならなのは 豪雨や台風だけではなさそうです。
世界的な経済崩壊 或いは金融崩壊 が待っているのかもしれません。
日本では報道されていませんが、アメリカの経済は悪化の一途であり、
失業率も公式発表よりも遥かに高く、
米ドルの崩壊、米銀行の破たんにより
アメリカは壊滅的なダメージを受けると言われています。
そして米国籍を放棄しアメリカから脱出する富裕層が増えているそうです。
中国も同じような状況です。中国とアメリカはシンクロしています。
中国からも多くの富裕層が逃げ出しているようですし。。。
そのうち中国経済も中国の体制も崩壊するでしょうし、
中国もアメリカも似たような国になってしまったために、
運命共同体になってしまったのでしょう。
ケリー国務長官が訪中したそうですが。。。
アメリカも中国も似た者同士、口裏合わせにより
世界中の人々を騙すことに忙しいようです。
日本にだけは大きな影響がないように、あるいは、
例え日本の経済に大きな影響を与えることになっても、
うまく乗り切れるように政府や経済界は対応すべきです。
日本の主権と経済と国民の生命、財産、生活を守るためにも
TPPは空中分解すべきです。また、日中韓FTAも中韓との
いかなる経済協力もスワップも 日本にとったら 日本を破壊する癌です。
愚の骨頂です。
☆http://beforeitsnews.com/politics/2015/05/
you-dont-have-a-right-to-know-everything-in-a-separation-of-powers-government
-said-congresswoman-norton-2712126.html
（概要）
５月１６日付け：
テキサス州知事はオバマ政権が真実を伝えることはないと思っています。
そして州知事は テキサス州の国家警備隊に
テキサス州内で行われる予定の 米政府による戒厳令のための軍事演習（ジェイドヘルム）
を監視するように指示しました。
米国民は金融崩壊に備えるべきです。
ジョージ・ソロス氏は、
もうじき１３億ドルの米株が崩壊すると断言しています。
ウォーレン・バフェット氏は、経営難に陥っている銀行が破たんし
デリバティブが崩壊すると予測しています。
リビアのベンガジ米大使館の銃撃事件（米大使と３人の職員が銃殺された）に関して、
米軍内部の多くの将官らは、これはオバマによる反逆行為であり、
オバマは武器をテロリストに売却したと訴えていたのです。
ジェラルド・セレンテ氏は世界経済が崩壊すると世界中がパニックに陥り、
経済は回復できないと警告しています。
私は、個人的に、ジェイドヘルムは
米経済崩壊時に戒厳令を敷くための軍事演習だと思います。
米経済が崩壊すると多くの米国民が餓死するような状況になるでしょう。
また、その時の死傷者の数は５０００人に上る可能性があります。
１０人に１人の米国民が経済崩壊後１年以内に死亡するでしょう。
戒厳令のための軍事演習（ジェイドヘルム）が行われると、
政府は要注意人物としてリストに載せてある８００万人の米国民を
一斉検挙を開始するでしょう。
さらに、ジェイドヘルムはアメリカ国内に潜伏している
ロシア軍による攻撃を防ぐためのものでもあります。
しかし彼らは我々の背後で何かとんでもないことを企んでいるのは明らかです。
そしてノートン議員のように米連邦議会の議員らは
我々の命などどうでもよいと思っているため真実を伝えることはありません。
しかし何かが起きている ことは分かります。
CMを通して政府は戒厳令がスタートしたと宣言しましたし、
ペンタゴンはジェイドヘルムに対する独自の回答を出しました。
つい最近、ペンタゴンがテッド・クルーズ上院議員の質問に答えました。
アメリカでは自分達の身を守るために
数百万ドルの豪華な掩蔽壕を造った家族もいます。
一方、アメリカから逃亡し他国に永久的に移住するために
多額の税金を支払って米国籍を放棄した人たちもいます。
なぜ彼らはそのようなことをしているのだと思いますか。
彼らは陰謀論を信じているキチ害ではないのです。・・・・・
米国民が今、最も知らなければならないのは。。。
３人の億万長者（エリート）が金融大災害が起こると我々に警告しています。
米国民は金融崩壊に備えるべきです。
金融崩壊後、アメリカでは気の狂った暴徒が人々を殺して
食料を強奪するよりも もっと恐ろしい現実が待っています。
アメリカの就業率は過去６７年間で最低です。
９４００万人の米国民が国の社会福祉に頼っています。
つまりアメリカの実際の失業率は３１．３３％です。
これは既に絶望的な状況です。
オバマ政権はアメリカの失業率は５．５％だと公式に発表していますが、
以下の事実を忘れないでください。
既に２年前から多くの米国民が米国籍を放棄しています。
昨年は米国籍を放棄した米国民の数が２年前よりも２２１％も増えているのです。
そして今年の第一四半期に米国籍を放棄し
アメリカを去った米国民の数は１３３５人にものぼります。
米国籍を放棄できない貧乏人はどこへ行ったら良いのでしょうか。
富裕層は多額の税金を支払ってまでも
米国籍を放棄しアメリカから逃げ出そうと考えています。
米ドルが世界準備通貨でなくなるとアメリカはどうなるのでしょうか。
アメリカではジェイドヘルム１５の脅威ばかりが問題視されていますが、
米経済が崩壊すれば我々の生活も破壊されるということを忘れています。
ジェイドヘルムが行われるということは経済崩壊が迫っていることを示しています。
銀行も経済崩壊の準備をしています。
ジェイドヘルムは米経済が崩壊することを見越して行われるのです。
もうじき米ドルが崩壊し銀行は預金者の預金残高を強奪するでしょう。
アメリカは１８兆ドルの負債、２４０兆ドルの一時借入負債、
１５００兆ドルのデリバティブ負債によりメルトダウンが起こるのでしょうか。
それとも金融機関を狙った偽旗サイバー攻撃により
金融システムが崩壊するのでしょうか。
こうなると何が原因で崩壊するのかはどうでもよくなります。
アメリカの金融崩壊は夜間に忍び込む泥棒のようにやってきます。
金融崩壊後にどのような影響を受けるかを知っているアメリカ人はほとんどいません。
金融が崩壊すると、一瞬のうちに史上最大の富の再分配が行われることになります。
ジェイドヘルムとは金融エリートらによる金融崩壊の準備の最終段階ということです。
↑
２０１５年は激動の年、夏か？ 秋なのか？
ユダ米の崩壊を心より願う。