画は 拙作にて、
「能 巻絹」です。
水彩 32cm x 40cm 紙
能 ：「巻 絹」（まきぎぬ）
作 者 ：不 明 場 所 ： 紀州熊野本宮 季 節 ：梅の咲く頃
シ テ……熊野の巫女
ツ レ……巻絹を届ける都男
ワ キ……帝の勅使
ア イ……勅使の従者
あ ら す じ
帝の命令により巻絹を熊野三社に奉納することになり、諸国から巻絹が届けられますが、
都からは届きません。都から巻絹を届ける使者(ツレ)は熊野の音無天神へ詣で、
梅が見事に咲いているのを見て和歌を詠んでいたため、遅くなってしまったのでした。
都からの使者が、熊野三社で待っている勅使(ワキ)のところに行くと、
納期に遅れたことを理由に縛られてしまいます。
ところが、そのとき音無天神の霊が憑いた巫女(シテ)が現われ、
使者が遅れた理由を説明し、証拠として、使者に詠んだ和歌の上の句を詠ませ
巫女が下の句を詠み、縄を解きます。
その後、天竺で釈迦が仏になったのは和歌のおかげであると和歌の偉徳を賛えて舞い、
続けて勅使の求めに応じて祝詞をあげ舞いますが、突然、霊が去り正気に戻ります。
詞 章 現代語訳
物狂のさもあらたなる。飛行をいだして。 巫女は跳ね回り、
神がたりするこそ。恐ろしけ れ。 神の言葉を告げる姿は恐ろしくさえある
シテ「証誠殿は。阿弥陀如来。 熊野本宮は阿弥陀如来を司り、
地謡「十悪を 導き。 間違った者を憐れみ、正しい方向へと導く。
シテ「五逆をあはれむ。
地謡「中の御前 は。 熊野新宮は薬師如来を司り、
シテ「薬師如来。
地謡「薬となって。 薬で現世と未来を救う。
シテ「二世を助く。
地謡「一万文殊。 一萬宮の文殊菩薩は来世で目覚めを促す母
シテ「三世の覚母 たり。
地謡「十万普賢。 十萬宮には普賢菩薩。全ての宮に神がいる
シテ「満山護法。
地謡「数 数の神々。かの覡につくも髪の。 数々の神々が巫女に取り憑き髪を振り乱し
御幣も 乱れて。空に飛ぶ鳥の。 御幣も乱れて、空飛ぶ鳥のように
☆http://homepage1.nifty.com/WAKOGENJI/nohgaku/noh-makiginu.html ご参照！
年頭にあたり、何卒、ユダ米の妖雲を 「祓いたまへ 清めたまへ」！
☆雪、積もりそう。
昨日は、ご来場、ご観覧、少なからず、有難うございます。
まずは、「詰み」ですなｗ ちっと長いが、いい記事です、
◆http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2015/01/post-c100.html
マスコミに載らない海外記事 2015年1月 4日 (日)
◎達人プーチンのワナ
☆http://orientalreview.org/2014/12/25/grandmaster-putins-trap/
ドミトリー・カリニチェンコ(ロシア) 2014年12月25日 木曜日
欧米の対プーチン非難は、伝統的に、彼がKGBで働いていたという事実に基づいている。
そして、それゆえ、彼は残酷で不道徳な人物なのだ。
プーチンはあらゆることで非難される。
だが、プーチンは知性が欠如していると非難するものは皆無だ。
この人物に対するあらゆる非難は、素早い分析的思考と、
明快で、バランスのとれた政治・経済的判断をする彼の能力を強調するだけだ。
欧米マスコミは、この能力を、公開でチェスの多面打ちをする達人の能力にたとえることが多い。
アメリカ経済と欧米全般における最近の進展で、
アメリカは、プーチンの人物評価と言う点で、欧米マスコミは全く正しいと結論できそうだ。
フォックス・ニューズやCNN風の無数の成功報道にもかかわらず、
現在アメリカ合州国が率いる欧米経済は、
欧米の誰一人として脱出方法が分からない、プーチンのわなにはまっている。
欧米がこのワナから脱出しようとすればする程、益々深くはまりこんでしまうのだ。
欧米とアメリカ合州国が陥った本当の悲劇的な苦境の実情とは何だろう？
そして一体なぜ全ての欧米マスコミと主要欧米エコノミストは、
しっかりと護られた軍事秘密の如く、これについて沈黙しているのだろう？
現在の経済的出来事の本質を、道徳規範や、倫理や地政学等の側面はさておき、
経済という文脈で、理解を試みよう。
▼http://orientalreview.org/wp-content/uploads/2014/12/
Screen-Shot-2014-11-04-at-3.01.04-PM-300x222.jpg
原油価格の展開
ウクライナでの失敗を自覚した後、アメリカが率いる欧米は、
ロシア経済を破壊する為、石油価格、
更には、主要輸出収入源で、ロシア金準備の主要補充源であるガス価格をも押し下げ始めた。
ウクライナにおける欧米の主な失敗は、軍事的でも政治的でもないことに留意が必要だ。
だが、プーチンは、ロシア連邦予算を出費して、
ウクライナでの欧米の計画を支援することを、実質的に拒否したのだ。
おかげで、この欧米プロジェクトは、
近未来でも、更なる未来でも、実行可能ではなくなってしまった。
前回、レーガン大統領の下で、同様な欧米による石油価格下落活動が、‘成功し’
ソ連は崩壊した。だが歴史は常に繰り返すというわけではない。
今回、欧米にとって、状況は違っている。
欧米に対するプーチンの反撃は、チェスと柔道の両方に似ていて、
敵が用いる力は、敵自身に対して使われるが、防御側が使う力と資源とコストは最小だ。
プーチンの本当の政策は公開されているわけではない。
それゆえ、プーチンの政策は、常に 概して、効果ではなく、効率が狙いだ。
プーチンが現在行っていることは、ごくわずかの人々しか理解していない。
そして、彼が将来何をするかについては、ほぼ誰も知らない。
どれだけ奇妙に見えようと、現在、プーチンは、
ロシア石油とガスを 金の現物 でしか売っていないのだ。
プーチンは、それを声高に世界中に叫んでいるわけではない。
そして、もちろん、彼は中間的支払い手段として、アメリカ・ドルを、依然受け取る。
だが彼は、石油とガスの販売で得たこうしたドルの全てを、
すぐさま金の現物に変えるのだ！
これを理解するには、ロシア金準備高増加の動態を見て、このデータを、
ロシアが石油とガスの販売で、同時期に得ている外貨収入と比較するだけで十分だ。
しかも、第三四半期にロシアが購入した金の現物は、史上最高記録水準だ。
今年の第三四半期、ロシアは、55トンという信じがたい量の金を購入した。
これは全世界の全中央銀行を合計したよりも多い(公式データによれば)!
2014年の第三四半期に、世界中全ての国の中央銀行は、合計93トンの貴金属を購入した。
中央銀行による金純仕入れは、連続15期目の四半期だった。
この期間に、世界中の中央銀行が購入した金93トンのうち、
驚くべき購入量の55トンを、ロシアが保有している。
☆http://www.zerohedge.com/news/2014-11-13/
putin-prepares-economic-war-buys-stunning-55-tonnes-gold-q3
さほど遠くない過去、イギリス人科学者が、見事に、数年前、
公表されたアメリカ地質調査の結果と同じ結論を出した。
つまり、ロシアからのエネルギー供給無しでは、ヨーロッパは存続できないというものだ。
英語から世界中の他のあらゆる言語にされており、これはこういう意味だ。
“もしロシアからの石油とガスが、世界のエネルギー供給バランスから、
無くなってしまえば、世界は存続できなくなる”。
そこで、オイルダラー覇権の上で成り立っている欧米世界は、破局的な状況にある。
彼らはロシアからの石油とガスの供給無しでは生きられないのだ。
しかもロシアは今、欧米に、石油とガスを、金現物と引き換えでしか
売らないようにする用意ができている!
プーチンのゲームの巧みさは、ロシア・エネルギーを、金でしか、
欧米へ輸出しないという仕組みが、欧米が、ロシア石油とガスに、
人為的に安くしている金で支払うことに同意しようがしまいが機能することだ。
ロシアは、石油とガス輸出により、ドルを定期的に得るので、
いずれにせよ、欧米により、あらゆる手段で押し下げられた現在の金価格で、
金に転換することができるのだ。
つまり、市場操作によって、人為的に押し上げられているドルの購買力で、
連邦準備制度とESFによって、人為的かつ、細心の注意を払って、
何倍も押し下げられている金価格で。
興味深い事実: アメリカ政府の専門部門、ESF(為替安定基金)による、
ドルを安定化させる狙いでの金価格押し下げは、
アメリカ合州国で法制化されている。
金融業界では、金が反ドルなのは、
当然のこととして受け入れられている。
*1971年、1944年、ブレトンウッズで、アメリカが保証した、
ドルと金の自由交換をやめ、アメリカのリチャード・ニクソン大統領が‘金の窓’を閉じた。
*2014年、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領が、
ワシントンの許可を得ずに‘金の窓’再度開けたのだ。
現在欧米は、金と石油の価格を押し下げるのに、努力と資源の大半を費やしている。
それにより、一方では、アメリカ・ドルに有利なように、
実際の経済的現実を歪曲しながら、その一方で、
ロシア経済を破壊し、欧米の忠実な属国役を演じることを拒否している。
現在、金や石油等の資産は、比例的に弱体化されたように見え、
アメリカ・ドルに対して、極端に過小評価されている。
これは欧米による膨大な経済的努力による結果なのだ。
今やプーチンは、欧米の努力で人為的に押し上げられているアメリカ・ドルと引き換えに
ロシアのエネルギー資源を売っている。
彼はそれで、欧米自身の努力によって、アメリカ・ドルに対し、
人為的に低めにされている金を即座に購入するのだ!
▼http://orientalreview.org/wp-content/uploads/2014/12/sources-300x236.jpg
プーチンのゲームには面白い要素がもう一つある。ロシアのウランだ。
アメリカ電球の6個のうち1個は、ロシアからの供給に依存している。
ロシアがアメリカにドルで販売しているのだ。
そこで、ロシアの石油、ガスとウランと引き換えに、
欧米はロシアに、石油と金に対し、
その購買力が、欧米の努力で人為的に押し上げられているドルを支払う。
しかし、プーチンは、アメリカ・ドルを、まさに同じ欧米によって、
人為的に押し下げられているアメリカ・ドル建て価格で、
金の現物を欧米から回収する為にだけ使っているのだ。
プーチンによるこの実に見事な経済政策の組み合わせは、
アメリカ合州国が率いる欧米を、
自分のしっぽを積極的かつ熱心にむさぼり食う蛇の様な立場に追い込んだのだ。
欧米に対する、この経済的な金のワナという考えは、
恐らく、プーチン自身が発案したものではない。プーチンの経済顧問、
セルゲイ・グラジエフ博士の考えである可能性が高い。
そうでなくて、一体なぜ、一見事業に関与していない様に見える官僚グラジエフが、
多くのロシア人実業家達と共に、ワシントンによって、
個人的に制裁リストに含まれているのだろう？
経済学者グラジエフ博士の発想が、中国の仲間、習近平から全面的支持を得て、
プーチンによって見事に実施されたのだ。
特にこの文脈で興味深いのは、必要であれば、ロシア中央銀行は、
準備金の金を、輸入への支払いに使用することが可能であることを強調した、
11月のロシア中央銀行第一副総裁クセニア・ ユダエワの声明だ。
欧米世界による経済制裁という文脈の中で、この声明は、
BRICS諸国、そしてそもそも中国に向けられたものであることは明白だ。
中国にとって、ロシアが、商品に対して、進んで欧米の金で支払うというのは、
実に好都合だ。理由は下記の通りだ。
中国は最近、金とアメリカ・ドル建て外貨準備を増やすのをやめる予定だと発表した。
アメリカと中国との間の貿易赤字の増大を配慮して(現状では、違いは、中国が五倍優位だ)、
この金融語による声明を翻訳すると、
“中国は商品をドルで売るのは停止する”ということなのだ。
世界中のマスコミは、この最近の通貨制度史上最大の出来事に気がつかないふりをしている。
問題は、中国が文字通り、商品を、アメリカ・ドルで売るのを拒否しているということではない。
中国は、もちろん、中国商品に対する支払いの中間手段として、
アメリカ・ドルの受け取りは継続するだろう。
だがドルを得ると、中国は即座に、ドルを処分し、
中国の金と外貨準備高構造中で、何か他のものに置き換えるのだ。
そうでなければ、中国の通貨当局の声明には意味がない。
“我々は、金とアメリカ・ドル建て外貨準備を増やすのをやめる。”
つまり中国は、他のあらゆる国との貿易で稼いだドルで、これまでそうしていた様に、
アメリカ合州国長期国債を購入することは、もはやしないのだ。
かくして、中国は、アメリカからのみならず、世界中から、
その商品に対して得る全てのドルを、
中国の金・アメリカ・ドル建て外貨準備高を増やさない他の何かに置き換えるつもりだ。
そこで、興味深い疑問がおきる。中国は、貿易で得た全てのドルを、
一体何に置き換えるつもりなのだろう？
どの通貨、あるいは資産で？
現在の中国通貨政策を分析すると、貿易で得るドル、あるいは、そのかなりの部分を、
中国は静かに、置き換える可能性が一番高いが、事実上、
既に、金に置き換えつつあることを示している。
我々はドル時代の終焉を目にしているのだろうか？
この点で、ロシア-中国関係の二人遊びゲームは、モスクワと北京にとって大成功だ。
ロシアは、中国から商品を購入し、時価で直接、金で支払う。
一方、中国は、ロシアのエネルギー資源を、金で時価で購入する。
このロシア-中国間の命の祭典では、あらゆるものが取引される。
中国商品、ロシアのエネルギー資源と金が、相互の支払い手段だ。
アメリカ・ドルだけは、この命の祭典に居場所がない。
そして、これは驚くべきことではない。
アメリカ・ドルは、中国製品でもなければ、ロシアのエネルギー資源でもないからだ。
ドルは、中間的な金融決済手段に過ぎず、しかも不必要な仲介者だ。
そして、二つの独立したビジネス・パートナー間の取引から、
不要な仲介者は排除されるのが普通だ。
金現物の世界市場は、石油現物供給の世界市場と比較して、極端に小さいことに留意が必要だ。
そして、特に金現物の世界市場は、石油、ガス、ウランという商品現物の全世界市場と比べれば、
顕微鏡でしか見えないほど小さい。
“金の現物”という言葉を強調したのは、‘紙の’エネルギー資源ではなく、
現物のエネルギーと引き換えに、ロシアは現在、欧米から金を回収しているが、
紙の上の金ではなく、金の現物だけだからだ。
中国も同様に、製品現物の、欧米輸出に対する支払いとして、
欧米が人為的に引き下げた金の現物を得ている。
ロシアと中国が、両国のエネルギー資源や商品への支払いとして“シット・コイン”
つまり、様々な種類のいわゆる“紙の上での金”を受け入れるという欧米の願いも
実現しなかった。ロシアと中国は最終支払い手段として、金と現物の金属にしか興味はない。
参考: 金先物市場における紙の上の金取引高は、月3600億ドルと推定される。
ところが、金現物の引き渡しは、月にわずか、2億8000万ドルだ。
そこで、紙の上の金、対、金現物取引の比率は、1000対1というわけだ。
欧米に人為的に押し上げられている別の金融資産(米ドル)と引き換えに、
欧米によって人為的に押し下げられている金融資産(金)を、
市場から積極的に回収する仕組みを利用して、プーチンは、
オイルダラーの世界覇権を終わらせる秒読みを始めたのだ。
かくして、プーチンは、欧米を、いかなる前向きな経済見込みも不在の、
手詰まり状態に追い込んだのだ。
欧米は、人為的にドルの購買力を高め、石油価格を下落させ、
金の購買力を人為的に引き下げる為、努力と資源はいくらでも費やせる。
欧米にとっての問題は、欧米が所有している金現物の在庫が無限ではないことだ。
それゆえ、欧米がアメリカ・ドルに対して、石油と金を押し下げれば押し下げる程、
価値を低くしている金を、無限でない準備高から、より急速に失うことになる。
プーチンの経済的組み合わせという、この素晴らしい手によって、
金の現物は、欧米の準備高から、ロシア、中国、ブラジル、カザフスタンとインド、
BRICS諸国へと、急速に移動しつつある。
金現物備蓄減少の現在の勢いでは、欧米は、欧米オイルダラー世界全体の崩壊まで、
プーチンのロシアに対して何をする時間も、もはやない。
チェスでは、プーチンが、アメリカが率いる欧米を追い込んだ状況は、
“タイム・トラブル”と呼ばれるものだ。
欧米世界は、いままさに起きている様な、経済的事態や現象には決して直面したことはない。
ソ連は、石油価格下落の際に、金を素早く売却した。
ロシアは、石油価格下落に際して、素早く金を購入している。
かくしてロシアは、オイルダラーによる世界支配というアメリカ・モデルに対して、
本当の脅威を与えているのだ。
世界オイルダラー・モデルの基本原理は、世界通貨制度(GMS)で支配的な
アメリカ通貨の役割に基づいて、他の国々や人々の労働力と資源を犠牲にして、
アメリカ合州国が率いる欧米諸国が暮らせるようにするものだ。
GMSにおける、アメリカ・ドルの役割は、それが究極の支払い手段であることだ。
これはつまり、GMS構造において、アメリカ合州国の自国通貨は、
それを他のあらゆる資産と交換する為の究極的な資産蓄積手段というのが、
意味をなさなくなってしまうのだ。
ロシアと中国が率いるBRICS諸国が現在行っていることは、実際、
世界通貨制度における、アメリカ・ドルの役割と立場を変えつつある。
究極的な支払い手段と、資産蓄積から、アメリカの自国通貨は、
モスクワと北京の共同行動によって、単なる中間的支払い手段へと変えられてしまうのだ。
別の究極の金融資産、つまり金と交換する為に意図された、
単なる中間的支払い手段にされてしまうのだ。
そこで、アメリカ・ドルは実際、究極的な支払い手段、兼資産蓄積という役割を失い、
両方の役割を、別の広く認められて、特定国家のものでなく、
政治的要素が取り除かれた金融資産である、金に譲り渡すことになる。
▼http://orientalreview.org/wp-content/uploads/2014/12/
Color_Revolutions_Map-300x178.png
カラー革命の地図
伝統的に、欧米には、世界における、オイルダラー・モデル覇権と、
結果としての、欧米の極端な特権に対する脅威を抹殺する二つの方法がある。
こうした手法の一つは、カラー革命だ。
第二の方法は、通常万一、前者が失敗した際に、欧米によって行われるもので、
軍事攻撃と爆撃だ。
だがロシアの場合、この方法のいずれも、欧米にとって、
不可能だったり、受け入れ不能だったりする。
なぜなら、そもそもロシア国民は、他の多くの国々の国民と違い、
自らの自由や、孫子の将来を、欧米のソーセージと交換しようと望んではいないからだ。
これは主要な欧米格付け機関によって定期的に公表される
プーチンの記録的支持率から明らかだ。
ワシントンのお気にいりナヴァルニーと、マケイン上院議員の個人的友情は、
彼にとっても、ワシントンにとっても極めて否定的な効果しかなかった。
この事実をマスコミで知った98%のロシア国民は、今や(アレクセイ)ナヴァルニーを、
単なるワシントンの傀儡で、ロシア国益の裏切り者としか見ていない。
従って、まだ正気を失っていない欧米の専門家連中は、
ロシアでは、いかなるカラー革命をも夢想することはできない。
直接軍事攻撃という欧米の二つ目の伝統について言えば、
ロシアは確実に、ユーゴスラビアでも、イラクでも、リビアでもないのだ。
アメリカが率いる欧米による、ロシア領へのあらゆる対ロシア非核軍事作戦は、
失敗する運命にある。またNATO軍指導部を本当に掌握しているペンタゴンの将軍達も
これを理解している。同様に、いわゆる“予防的武装解除核攻撃”という概念も含め、
対ロシア核戦争にも見込みはない。
NATOは、厳密に言えば、ロシアの様々な形の核能力を完全に武装解除する一撃を
加えることはできない。敵に対する大規模核報復攻撃や、敵の遺体の山が不可避だ。
しかも、ロシアの総合能力は、生き残った人々が死者をうらやむほど十分ある。
つまり、ロシアの様な国との核攻撃の応酬は、
迫り来るオイルダラー世界崩壊の問題に対する解決策ではない。
最善の場合は、歴史上、核戦争の最後の和音、最終点となるだろう。
最悪の場合は、核の冬と、
放射能で突然変異したバクテリア以外の地球上のあらゆる生命の絶滅だ。
欧米の経済支配層は、状況の本質が見えており、理解している。
主要欧米エコノミスト達は、プーチンの金という経済的ワナによって、
欧米世界がおかれた状況の、苦境の酷さと絶望感を確実に把握している。
結局、ブレトンウッズ合意以来、我々全員が黄金律を知っている。
“より金を多く持っている者が、ルールを決める。”
だが欧米でこれについて全員が沈黙している。
沈黙しているのは、この状況からの脱出法を誰も知らないせいだ。
もし欧米大衆に、迫り来る経済的大惨事の詳細全てを説明すれば、大衆は、
オイルダラー世界の支持者達に、最も恐ろしい質問をするだろうが、
それはこういうものだろう。
ロシアから、金の現物と引き換えに、
石油とガスを、欧米は一体どれだけ長期間買い続けられるのか？
そして、ロシアの石油、ガスやウランや、
中国商品に対する支払いとして払う金の現物が欧米で尽きた後、
アメリカ・オイルダラーに一体何が起きるのか？
現在、欧米では誰一人として、この一見して素朴な質問に答えられる人はいない。
これは“チェックメイト”と呼ばれており、
紳士淑女の皆様、 勝負はついたのだ。
---------
日本の大本営広報部、この出来事について、何か報じているだろうか?
今朝の大本営 記事広報一面、傀儡首相の傀儡新聞の面目躍如。
お笑いとプロパガンダしか流さない電気洗脳機同様、
読めば読むほど 精神と頭脳に有害では と危惧する。
◆http://richardkoshimizu.at.webry.info/201412/article_249.html
richardkoshimizu's blog 2014/12/31
◎中露のドル建て取引が停止
▼http://userdisk.webry.biglobe.ne.jp/008/181/20/N000/000/014/
141999725426530672180.jpg
このグラフから、中国、ロシア、インド、アルゼンチン、トルコ。。。。
と歯が抜けるようにドル経済圏から離脱していくわけですね。
明らかにユダヤ米国は、孤立していく。
日本に縋るしかないのがよく分かります。
ドイツもフランスも中国寄りへ。
もう、終わってますね、アメリカ金融詐欺帝国。
あー来年が待ち遠しい。
☆あんじゅ 2014/12/31
なんと、29日から中露のドル建て取引が停止になりました！
今後はルーブルと人民元で取引きをするようです。
これで確実にドルの価値が落ちて、ロシアと中国は、
ユダヤ金融資本を追い詰める。
世界の夜明けが近くなってまいりました。
中露のドル建て取引が停止
http://japanese.irib.ir/news/latest-news/item/50889-
イランラジオ 2014/12/30
◎中露のドル建て取引が停止
ロシアと中国が、ドル建ての取り引きを停止しました。
ロシアの複数のメディアが、
「ロシアと中国は29日月曜から、貿易取引のシステムから
アメリカドルを削除した」と伝えました。
これらの報告によりますと、ロシアと中国は、今後
ルーブルと人民元によって、取り引きを行うことになります。
これらのメディアはさらに、ルーブルと人民元による取り引きの開始により、
絶対的な力を持っていると思われていたアメリカドルが
大きな打撃を受けるだろうとしました。
この措置は、中国の中央銀行が、ロシアとの
自国の通貨による取り引きの開始を決定したことを受けたものです。
ロシアは中国とのドル建て取り引きの停止により、
アメリカが以前望んでいた
ＳＷＩＦＴ国際金融決済システムからの脱退の危機を免れました。
ロシアのメディアはさらに、
「アメリカはロシアへの圧力により、国際分野での自国の経済問題の
一部が解決されることを期待しており、このため、
ウクライナ問題を生じさせたが、アメリカはロシアと中国が緊密となり、
ブリックスが活発になるとは全く予想していなかった。
実際、ロシアと中国のドル建て取り引きの停止に、
アメリカは不意打ちを食らった」としています。
ロシアと中国の貿易額はここ数年、800億ドルにまで増加しています。
両国はこれを1000億ドルにまで増加させることを目標にしています。
ロシアとアメリカの関係はここ数ヶ月、
ウクライナ情勢をめぐる対立により悪化しています
再掲ですが、拙作二枚目、
![]()
「雪のハリストス正教会」です。 油彩F6号
まさに、そのとほり！
◆http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2015/01/post-c7f0.html
植草一秀の『知られざる真実』 2015年1月 6日 (火)
◎安倍政権の素性が露わになる米国債売却問題
安倍政権の下で進行した円安は、日本の経済地位の暴落をもたらしている。
為替レートは一国経済にとっての城壁である。
自国通貨を堅調に維持することが国の経済資源を守る最良の方法だ。
１ドル＝５０円の円高と
１ドル＝２００円の円安
を比較して見よう。
時価総額１０００億円の日本企業を買収しようとするとき、
１ドル＝５０円の円高なら２０億ドルの資金が必要だ。
ところが、１ドル＝２００円になると、この企業を５億ドルで買収できることになる。
円安誘導は、ハゲタカ外資に日本を投げ売りするための方策なのだ。
これこそ、究極の「売国政策」である。
円安進行で、日本の経済規模も大暴落している。
２００８年まで日本のＧＤＰ規模は世界第２位だった。
ところが、２００９年にお隣の中国に追い抜かれて第３位に転落した。
その中国のＧＤＰ規模が昨年２０１４年には日本の２倍以上になった。
たったの５年で、日本経済は中国経済の半分以下の規模に転落したのである。
これが｢アベノミクス｣がもたらしている現実だ。
国民の豊かさを国際比較するときに用いられるのが、一人当たりＧＤＰである。
２０１２年には世界第９位だった一人当たりＧＤＰも、２０１４年には、
１ドル＝１２０円で換算すると、世界第２７位にまで転落する。
「アベノミクスで日本経済大暴落」
と言うのが、真実の姿である。
ところが、日本の腐敗したマスメディアは、アベノミクス絶賛を繰り広げている。
戦時中の御用メディアの再現である。
賢明な国民は腐敗メディアの虚偽報道を見破るが、
賢明でない国民は、これを見破ることができない。
総理大臣がゴルフ三昧の休暇を過ごし、財界人と懇意にするが、
労働者の所得は減り続けている。
昨年１１月の労働者一人当たりの受取給与全体を示す現金給与総額は
前年同月比－１．５％を記録した。
消費者物価上昇率は＋２．４％だったから、実質所得は－３．９％だ。
「賃金が増えているという報道」と
「実質賃金が３．９％も減っているという現実」の間には、
とてつもない大きな隔たりがある。
円安が進行したことの、唯一の成果は、
日本政府が保有している１．３兆ドルの米国国債の時価総額が回復したことである。
日本政府は２００７年６月末に９１３６億ドルのドル資産を保有していた。
当時の為替レートである１ドル＝１２４円で換算して１１３兆円である。
その後の４年間に日本政府は米国国債を３９兆円買い増しして、
２０１２年１月末の外貨資産が１兆３０６７億ドルに達した。
投資元本合計は１５２兆円。
この外貨資産の時価総額が円高で激減した。
当時の為替レート１ドル＝７５円で換算すると、たったの９８兆円になってしまった。
４年半で５４兆円の超巨大損失だ。
▼http://uekusak.cocolog-nifty.com/photos/uncategorized/2015/01/06/121714.jpg
国民に大増税を強要しながら、政府は外貨への投機で５４兆円もの巨大損失を生んだのだ。
ところが、円安の進行で、この巨大損失が解消した。
為替レートが１ドル＝１２０円に戻り、政府保有外貨資産の時価総額が１５２兆円に戻った。
５４兆円の巨大損失を全額回収できる千載一遇のチャンスが到来した。
果実が実ったときに収穫しなければ、果実は地に堕ちて腐ってしまう。
烏がやってきて根こそぎ食い尽くしてしまう。
１月下旬には通常国会が召集される。
野党はドル資産を売却しない政府を徹底追及するべきだ。
日本政府が購入した米国国債を、日本政府が売却できないなどという、ふざけた話はない。
５４兆円の損失を取り戻す機会を活用しないで、消費税増税など言語道断だ。
政府保有 米国国債全額売却 の大合唱を、
賢明な日本国民が日本中にこだまさせなければならない。
◆http://www.asyura2.com/14/cult13/msg/814.html
投稿者： 小沢内閣待望論 日時： 2015 年 1 月 02 日 4sIKljvd9SgGs
◎ユーラシア同盟が４ヵ国で発足、EUが合流するのも時間の問題、
日本もドル決済を卒業し、米国債を精算する事です。
もはや米英によるカツアゲ商法は限界に来ており、
これからは世界中が元とスワップし、自国通貨取引と物々交換で、
ドル決済を省略し、ドルを買わされたり、米国債を買わされたり、
米国の株式を買わされたりせず、
必要な交換だけをすればよく、
為替市場も株式市場も商品市場も余り意味を持たなくなり、
連中に相場を乱高下されて大損したり丸損したり踏み倒されたり
大借金を抱えさせられたりといった事がなくなります。
そして、信じられないかもしれませんが、私も書いててピンときませんが、
金利という概念が二千年ぶりになくなります。
それも当然で、金利商法は、ポンドやドルといった時の覇権を獲得した者が
胴元となって初めて成立する強制的な博打ですが、
ドル覇権が終わり、中露にその意思がない訳ですから、なくなる訳です。
世界には、人類が使いきれない程の富とエネルギーがあり、
連中がドルを通じてその殆どを巻き上げてきたから、
石川啄木状態に置かれてきた訳ですが、原油の無料化をみてもわかる通り、
もう連中が品薄に見せかける事ができなくなり、
衣食住に必要な全ての物がもの余りである事がバレて、
連中が独占しても隠しても連中のポケットから溢れだし、
ポケットに穴があき、独占できないぐらい
財やサービスが世界中に溢れだしてしまったからです。
人工爆発で地球が食い荒らされてしまうなどというのは嘘で、
球体の表面に人類がいくら増えようが、大した話ではなく、
少なくとも世界中に地下百階の建物だらけになったら心配すべきで、
それにしたって球体の表面をちょっとこすった程度の話で、
そんな事は二千年後の子孫が考える事で、
連中の独占を正当化する為のプロパガンダに過ぎません。
パチンコ屋も客が激減し、損をする博打にカンパする時代ではないし、
フィットネスクラブも無駄を省いて、プールなし、指導員なし、
不要なスタジオなしの年中無休がウケる時代で、
いつまでもドル詐欺という、不便で、無駄で、大損の通貨体制に固執する時代ではなく、
国家単位でフリマをやる時代で、
わざわざドルに両替して身ぐるみ剥がれてよろこんで帰るとか、
ＳMみたいな経済体制は終わりという事です。
過ぎたるは及ばざるが如しです。
三枚目は、歌川國芳、
![]()
「東都名所 須崎初日の出の圖」です。
「居座り強盗にしてタカリヤ」との悪縁斬りを！
◆https://twitter.com/nishiokamasanor
西岡昌紀 より抜粋、
＃さくら 里山 @reu_maro · 9月22日
思いやり予算＝米軍と婚姻している知人によると、
基地外で日本の賃貸住宅の１１万円の家賃と
光熱水費用として１０万円日本政府から振り込まれる。
本来の給料はすべて貯蓄にまわしていると。
税金も無料。
交通事故を起こしても地位協定によりほとんど不起訴。
この事実を多くの方に知ってほしい。
＃さくら 里山 @reu_maro · 9月22日
米軍基地間の移動には入国審査免除。
なので日本政府は現在日本に何人の米兵が居るのか把握してはいない。
犯罪や事故を起こしても基地内に逃げ込んで、本国に移動すればなかった事に。
米軍の車両の中は、治外法権。
なので銃を所持していても日本の警察は取り締まれない。
米国の属国と言われる地位協定！
＃さくら 里山 @reu_maro · 11月21日
米軍岩国基地では「テロに襲われた時を想定して、毒ガスマスクを使用し、
横須賀基地に逃げる訓練を明日行う」と３年前の夕方のラジオにて聴いた。
米軍は自国の利益のために、日本に居るという証明。
米軍基地間では入国証明は免除。
透明人間として日本に入国し、犯罪を起こしてもほとんど不起訴。
＃さくら 里山 @reu_maro · 11月21日
思いやり予算にて、米軍は広い住宅を提供され、光熱水費用もタダ。
税金も払わず高速料金も無料。
基地内には教会、保育園、映画館、ゴルフ場まで整備され
破格の安い使用料。 こんな都合のよい日本を手放したくはない。
基地内の中では日本の法律の適用がないので、
もうもうと黒煙が上がる事も。 これが現実
＃さくら 里山 @reu_maro · 12月14日
安倍総理が「徴兵制は、しませんから」と言ってたけど、
米国にも徴兵制はありません。しかし、格差により
兵役を終えたら、有利に就職できるとか
大学の授業料免除などの褒美にしか希望を見出せない若者は
手を挙げざるをえない。
日本も格差拡大の政策により戦争の兵士を確保できると考えているのだろう。
＃小保方晴子 STAP細胞捏造事件 @_Obokata_Haruko · 1月1日
ＳＴＡＰ細胞は本当にあるのか。
論文共著者の丹羽仁史は今も「実在する」と主張する。
実験では細胞を培養し、多能性（いろいろな組織に分かれる能力）の目印が
細胞に現れると蛍光が出る仕組みをつくっておく。
論文発表後も蛍光の出現が観察されている。
↑
疑問噴出！
「能 巻絹」です。
水彩 32cm x 40cm 紙
能 ：「巻 絹」（まきぎぬ）
作 者 ：不 明 場 所 ： 紀州熊野本宮 季 節 ：梅の咲く頃
シ テ……熊野の巫女
ツ レ……巻絹を届ける都男
ワ キ……帝の勅使
ア イ……勅使の従者
あ ら す じ
帝の命令により巻絹を熊野三社に奉納することになり、諸国から巻絹が届けられますが、
都からは届きません。都から巻絹を届ける使者(ツレ)は熊野の音無天神へ詣で、
梅が見事に咲いているのを見て和歌を詠んでいたため、遅くなってしまったのでした。
都からの使者が、熊野三社で待っている勅使(ワキ)のところに行くと、
納期に遅れたことを理由に縛られてしまいます。
ところが、そのとき音無天神の霊が憑いた巫女(シテ)が現われ、
使者が遅れた理由を説明し、証拠として、使者に詠んだ和歌の上の句を詠ませ
巫女が下の句を詠み、縄を解きます。
その後、天竺で釈迦が仏になったのは和歌のおかげであると和歌の偉徳を賛えて舞い、
続けて勅使の求めに応じて祝詞をあげ舞いますが、突然、霊が去り正気に戻ります。
詞 章 現代語訳
物狂のさもあらたなる。飛行をいだして。 巫女は跳ね回り、
神がたりするこそ。恐ろしけ れ。 神の言葉を告げる姿は恐ろしくさえある
シテ「証誠殿は。阿弥陀如来。 熊野本宮は阿弥陀如来を司り、
地謡「十悪を 導き。 間違った者を憐れみ、正しい方向へと導く。
シテ「五逆をあはれむ。
地謡「中の御前 は。 熊野新宮は薬師如来を司り、
シテ「薬師如来。
地謡「薬となって。 薬で現世と未来を救う。
シテ「二世を助く。
地謡「一万文殊。 一萬宮の文殊菩薩は来世で目覚めを促す母
シテ「三世の覚母 たり。
地謡「十万普賢。 十萬宮には普賢菩薩。全ての宮に神がいる
シテ「満山護法。
地謡「数 数の神々。かの覡につくも髪の。 数々の神々が巫女に取り憑き髪を振り乱し
御幣も 乱れて。空に飛ぶ鳥の。 御幣も乱れて、空飛ぶ鳥のように
☆http://homepage1.nifty.com/WAKOGENJI/nohgaku/noh-makiginu.html ご参照！
年頭にあたり、何卒、ユダ米の妖雲を 「祓いたまへ 清めたまへ」！
☆雪、積もりそう。
昨日は、ご来場、ご観覧、少なからず、有難うございます。
まずは、「詰み」ですなｗ ちっと長いが、いい記事です、
◆http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2015/01/post-c100.html
マスコミに載らない海外記事 2015年1月 4日 (日)
◎達人プーチンのワナ
☆http://orientalreview.org/2014/12/25/grandmaster-putins-trap/
ドミトリー・カリニチェンコ(ロシア) 2014年12月25日 木曜日
欧米の対プーチン非難は、伝統的に、彼がKGBで働いていたという事実に基づいている。
そして、それゆえ、彼は残酷で不道徳な人物なのだ。
プーチンはあらゆることで非難される。
だが、プーチンは知性が欠如していると非難するものは皆無だ。
この人物に対するあらゆる非難は、素早い分析的思考と、
明快で、バランスのとれた政治・経済的判断をする彼の能力を強調するだけだ。
欧米マスコミは、この能力を、公開でチェスの多面打ちをする達人の能力にたとえることが多い。
アメリカ経済と欧米全般における最近の進展で、
アメリカは、プーチンの人物評価と言う点で、欧米マスコミは全く正しいと結論できそうだ。
フォックス・ニューズやCNN風の無数の成功報道にもかかわらず、
現在アメリカ合州国が率いる欧米経済は、
欧米の誰一人として脱出方法が分からない、プーチンのわなにはまっている。
欧米がこのワナから脱出しようとすればする程、益々深くはまりこんでしまうのだ。
欧米とアメリカ合州国が陥った本当の悲劇的な苦境の実情とは何だろう？
そして一体なぜ全ての欧米マスコミと主要欧米エコノミストは、
しっかりと護られた軍事秘密の如く、これについて沈黙しているのだろう？
現在の経済的出来事の本質を、道徳規範や、倫理や地政学等の側面はさておき、
経済という文脈で、理解を試みよう。
▼http://orientalreview.org/wp-content/uploads/2014/12/
Screen-Shot-2014-11-04-at-3.01.04-PM-300x222.jpg
原油価格の展開
ウクライナでの失敗を自覚した後、アメリカが率いる欧米は、
ロシア経済を破壊する為、石油価格、
更には、主要輸出収入源で、ロシア金準備の主要補充源であるガス価格をも押し下げ始めた。
ウクライナにおける欧米の主な失敗は、軍事的でも政治的でもないことに留意が必要だ。
だが、プーチンは、ロシア連邦予算を出費して、
ウクライナでの欧米の計画を支援することを、実質的に拒否したのだ。
おかげで、この欧米プロジェクトは、
近未来でも、更なる未来でも、実行可能ではなくなってしまった。
前回、レーガン大統領の下で、同様な欧米による石油価格下落活動が、‘成功し’
ソ連は崩壊した。だが歴史は常に繰り返すというわけではない。
今回、欧米にとって、状況は違っている。
欧米に対するプーチンの反撃は、チェスと柔道の両方に似ていて、
敵が用いる力は、敵自身に対して使われるが、防御側が使う力と資源とコストは最小だ。
プーチンの本当の政策は公開されているわけではない。
それゆえ、プーチンの政策は、常に 概して、効果ではなく、効率が狙いだ。
プーチンが現在行っていることは、ごくわずかの人々しか理解していない。
そして、彼が将来何をするかについては、ほぼ誰も知らない。
どれだけ奇妙に見えようと、現在、プーチンは、
ロシア石油とガスを 金の現物 でしか売っていないのだ。
プーチンは、それを声高に世界中に叫んでいるわけではない。
そして、もちろん、彼は中間的支払い手段として、アメリカ・ドルを、依然受け取る。
だが彼は、石油とガスの販売で得たこうしたドルの全てを、
すぐさま金の現物に変えるのだ！
これを理解するには、ロシア金準備高増加の動態を見て、このデータを、
ロシアが石油とガスの販売で、同時期に得ている外貨収入と比較するだけで十分だ。
しかも、第三四半期にロシアが購入した金の現物は、史上最高記録水準だ。
今年の第三四半期、ロシアは、55トンという信じがたい量の金を購入した。
これは全世界の全中央銀行を合計したよりも多い(公式データによれば)!
2014年の第三四半期に、世界中全ての国の中央銀行は、合計93トンの貴金属を購入した。
中央銀行による金純仕入れは、連続15期目の四半期だった。
この期間に、世界中の中央銀行が購入した金93トンのうち、
驚くべき購入量の55トンを、ロシアが保有している。
☆http://www.zerohedge.com/news/2014-11-13/
putin-prepares-economic-war-buys-stunning-55-tonnes-gold-q3
さほど遠くない過去、イギリス人科学者が、見事に、数年前、
公表されたアメリカ地質調査の結果と同じ結論を出した。
つまり、ロシアからのエネルギー供給無しでは、ヨーロッパは存続できないというものだ。
英語から世界中の他のあらゆる言語にされており、これはこういう意味だ。
“もしロシアからの石油とガスが、世界のエネルギー供給バランスから、
無くなってしまえば、世界は存続できなくなる”。
そこで、オイルダラー覇権の上で成り立っている欧米世界は、破局的な状況にある。
彼らはロシアからの石油とガスの供給無しでは生きられないのだ。
しかもロシアは今、欧米に、石油とガスを、金現物と引き換えでしか
売らないようにする用意ができている!
プーチンのゲームの巧みさは、ロシア・エネルギーを、金でしか、
欧米へ輸出しないという仕組みが、欧米が、ロシア石油とガスに、
人為的に安くしている金で支払うことに同意しようがしまいが機能することだ。
ロシアは、石油とガス輸出により、ドルを定期的に得るので、
いずれにせよ、欧米により、あらゆる手段で押し下げられた現在の金価格で、
金に転換することができるのだ。
つまり、市場操作によって、人為的に押し上げられているドルの購買力で、
連邦準備制度とESFによって、人為的かつ、細心の注意を払って、
何倍も押し下げられている金価格で。
興味深い事実: アメリカ政府の専門部門、ESF(為替安定基金)による、
ドルを安定化させる狙いでの金価格押し下げは、
アメリカ合州国で法制化されている。
金融業界では、金が反ドルなのは、
当然のこととして受け入れられている。
*1971年、1944年、ブレトンウッズで、アメリカが保証した、
ドルと金の自由交換をやめ、アメリカのリチャード・ニクソン大統領が‘金の窓’を閉じた。
*2014年、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領が、
ワシントンの許可を得ずに‘金の窓’再度開けたのだ。
現在欧米は、金と石油の価格を押し下げるのに、努力と資源の大半を費やしている。
それにより、一方では、アメリカ・ドルに有利なように、
実際の経済的現実を歪曲しながら、その一方で、
ロシア経済を破壊し、欧米の忠実な属国役を演じることを拒否している。
現在、金や石油等の資産は、比例的に弱体化されたように見え、
アメリカ・ドルに対して、極端に過小評価されている。
これは欧米による膨大な経済的努力による結果なのだ。
今やプーチンは、欧米の努力で人為的に押し上げられているアメリカ・ドルと引き換えに
ロシアのエネルギー資源を売っている。
彼はそれで、欧米自身の努力によって、アメリカ・ドルに対し、
人為的に低めにされている金を即座に購入するのだ!
▼http://orientalreview.org/wp-content/uploads/2014/12/sources-300x236.jpg
プーチンのゲームには面白い要素がもう一つある。ロシアのウランだ。
アメリカ電球の6個のうち1個は、ロシアからの供給に依存している。
ロシアがアメリカにドルで販売しているのだ。
そこで、ロシアの石油、ガスとウランと引き換えに、
欧米はロシアに、石油と金に対し、
その購買力が、欧米の努力で人為的に押し上げられているドルを支払う。
しかし、プーチンは、アメリカ・ドルを、まさに同じ欧米によって、
人為的に押し下げられているアメリカ・ドル建て価格で、
金の現物を欧米から回収する為にだけ使っているのだ。
プーチンによるこの実に見事な経済政策の組み合わせは、
アメリカ合州国が率いる欧米を、
自分のしっぽを積極的かつ熱心にむさぼり食う蛇の様な立場に追い込んだのだ。
欧米に対する、この経済的な金のワナという考えは、
恐らく、プーチン自身が発案したものではない。プーチンの経済顧問、
セルゲイ・グラジエフ博士の考えである可能性が高い。
そうでなくて、一体なぜ、一見事業に関与していない様に見える官僚グラジエフが、
多くのロシア人実業家達と共に、ワシントンによって、
個人的に制裁リストに含まれているのだろう？
経済学者グラジエフ博士の発想が、中国の仲間、習近平から全面的支持を得て、
プーチンによって見事に実施されたのだ。
特にこの文脈で興味深いのは、必要であれば、ロシア中央銀行は、
準備金の金を、輸入への支払いに使用することが可能であることを強調した、
11月のロシア中央銀行第一副総裁クセニア・ ユダエワの声明だ。
欧米世界による経済制裁という文脈の中で、この声明は、
BRICS諸国、そしてそもそも中国に向けられたものであることは明白だ。
中国にとって、ロシアが、商品に対して、進んで欧米の金で支払うというのは、
実に好都合だ。理由は下記の通りだ。
中国は最近、金とアメリカ・ドル建て外貨準備を増やすのをやめる予定だと発表した。
アメリカと中国との間の貿易赤字の増大を配慮して(現状では、違いは、中国が五倍優位だ)、
この金融語による声明を翻訳すると、
“中国は商品をドルで売るのは停止する”ということなのだ。
世界中のマスコミは、この最近の通貨制度史上最大の出来事に気がつかないふりをしている。
問題は、中国が文字通り、商品を、アメリカ・ドルで売るのを拒否しているということではない。
中国は、もちろん、中国商品に対する支払いの中間手段として、
アメリカ・ドルの受け取りは継続するだろう。
だがドルを得ると、中国は即座に、ドルを処分し、
中国の金と外貨準備高構造中で、何か他のものに置き換えるのだ。
そうでなければ、中国の通貨当局の声明には意味がない。
“我々は、金とアメリカ・ドル建て外貨準備を増やすのをやめる。”
つまり中国は、他のあらゆる国との貿易で稼いだドルで、これまでそうしていた様に、
アメリカ合州国長期国債を購入することは、もはやしないのだ。
かくして、中国は、アメリカからのみならず、世界中から、
その商品に対して得る全てのドルを、
中国の金・アメリカ・ドル建て外貨準備高を増やさない他の何かに置き換えるつもりだ。
そこで、興味深い疑問がおきる。中国は、貿易で得た全てのドルを、
一体何に置き換えるつもりなのだろう？
どの通貨、あるいは資産で？
現在の中国通貨政策を分析すると、貿易で得るドル、あるいは、そのかなりの部分を、
中国は静かに、置き換える可能性が一番高いが、事実上、
既に、金に置き換えつつあることを示している。
我々はドル時代の終焉を目にしているのだろうか？
この点で、ロシア-中国関係の二人遊びゲームは、モスクワと北京にとって大成功だ。
ロシアは、中国から商品を購入し、時価で直接、金で支払う。
一方、中国は、ロシアのエネルギー資源を、金で時価で購入する。
このロシア-中国間の命の祭典では、あらゆるものが取引される。
中国商品、ロシアのエネルギー資源と金が、相互の支払い手段だ。
アメリカ・ドルだけは、この命の祭典に居場所がない。
そして、これは驚くべきことではない。
アメリカ・ドルは、中国製品でもなければ、ロシアのエネルギー資源でもないからだ。
ドルは、中間的な金融決済手段に過ぎず、しかも不必要な仲介者だ。
そして、二つの独立したビジネス・パートナー間の取引から、
不要な仲介者は排除されるのが普通だ。
金現物の世界市場は、石油現物供給の世界市場と比較して、極端に小さいことに留意が必要だ。
そして、特に金現物の世界市場は、石油、ガス、ウランという商品現物の全世界市場と比べれば、
顕微鏡でしか見えないほど小さい。
“金の現物”という言葉を強調したのは、‘紙の’エネルギー資源ではなく、
現物のエネルギーと引き換えに、ロシアは現在、欧米から金を回収しているが、
紙の上の金ではなく、金の現物だけだからだ。
中国も同様に、製品現物の、欧米輸出に対する支払いとして、
欧米が人為的に引き下げた金の現物を得ている。
ロシアと中国が、両国のエネルギー資源や商品への支払いとして“シット・コイン”
つまり、様々な種類のいわゆる“紙の上での金”を受け入れるという欧米の願いも
実現しなかった。ロシアと中国は最終支払い手段として、金と現物の金属にしか興味はない。
参考: 金先物市場における紙の上の金取引高は、月3600億ドルと推定される。
ところが、金現物の引き渡しは、月にわずか、2億8000万ドルだ。
そこで、紙の上の金、対、金現物取引の比率は、1000対1というわけだ。
欧米に人為的に押し上げられている別の金融資産(米ドル)と引き換えに、
欧米によって人為的に押し下げられている金融資産(金)を、
市場から積極的に回収する仕組みを利用して、プーチンは、
オイルダラーの世界覇権を終わらせる秒読みを始めたのだ。
かくして、プーチンは、欧米を、いかなる前向きな経済見込みも不在の、
手詰まり状態に追い込んだのだ。
欧米は、人為的にドルの購買力を高め、石油価格を下落させ、
金の購買力を人為的に引き下げる為、努力と資源はいくらでも費やせる。
欧米にとっての問題は、欧米が所有している金現物の在庫が無限ではないことだ。
それゆえ、欧米がアメリカ・ドルに対して、石油と金を押し下げれば押し下げる程、
価値を低くしている金を、無限でない準備高から、より急速に失うことになる。
プーチンの経済的組み合わせという、この素晴らしい手によって、
金の現物は、欧米の準備高から、ロシア、中国、ブラジル、カザフスタンとインド、
BRICS諸国へと、急速に移動しつつある。
金現物備蓄減少の現在の勢いでは、欧米は、欧米オイルダラー世界全体の崩壊まで、
プーチンのロシアに対して何をする時間も、もはやない。
チェスでは、プーチンが、アメリカが率いる欧米を追い込んだ状況は、
“タイム・トラブル”と呼ばれるものだ。
欧米世界は、いままさに起きている様な、経済的事態や現象には決して直面したことはない。
ソ連は、石油価格下落の際に、金を素早く売却した。
ロシアは、石油価格下落に際して、素早く金を購入している。
かくしてロシアは、オイルダラーによる世界支配というアメリカ・モデルに対して、
本当の脅威を与えているのだ。
世界オイルダラー・モデルの基本原理は、世界通貨制度(GMS)で支配的な
アメリカ通貨の役割に基づいて、他の国々や人々の労働力と資源を犠牲にして、
アメリカ合州国が率いる欧米諸国が暮らせるようにするものだ。
GMSにおける、アメリカ・ドルの役割は、それが究極の支払い手段であることだ。
これはつまり、GMS構造において、アメリカ合州国の自国通貨は、
それを他のあらゆる資産と交換する為の究極的な資産蓄積手段というのが、
意味をなさなくなってしまうのだ。
ロシアと中国が率いるBRICS諸国が現在行っていることは、実際、
世界通貨制度における、アメリカ・ドルの役割と立場を変えつつある。
究極的な支払い手段と、資産蓄積から、アメリカの自国通貨は、
モスクワと北京の共同行動によって、単なる中間的支払い手段へと変えられてしまうのだ。
別の究極の金融資産、つまり金と交換する為に意図された、
単なる中間的支払い手段にされてしまうのだ。
そこで、アメリカ・ドルは実際、究極的な支払い手段、兼資産蓄積という役割を失い、
両方の役割を、別の広く認められて、特定国家のものでなく、
政治的要素が取り除かれた金融資産である、金に譲り渡すことになる。
▼http://orientalreview.org/wp-content/uploads/2014/12/
Color_Revolutions_Map-300x178.png
カラー革命の地図
伝統的に、欧米には、世界における、オイルダラー・モデル覇権と、
結果としての、欧米の極端な特権に対する脅威を抹殺する二つの方法がある。
こうした手法の一つは、カラー革命だ。
第二の方法は、通常万一、前者が失敗した際に、欧米によって行われるもので、
軍事攻撃と爆撃だ。
だがロシアの場合、この方法のいずれも、欧米にとって、
不可能だったり、受け入れ不能だったりする。
なぜなら、そもそもロシア国民は、他の多くの国々の国民と違い、
自らの自由や、孫子の将来を、欧米のソーセージと交換しようと望んではいないからだ。
これは主要な欧米格付け機関によって定期的に公表される
プーチンの記録的支持率から明らかだ。
ワシントンのお気にいりナヴァルニーと、マケイン上院議員の個人的友情は、
彼にとっても、ワシントンにとっても極めて否定的な効果しかなかった。
この事実をマスコミで知った98%のロシア国民は、今や(アレクセイ)ナヴァルニーを、
単なるワシントンの傀儡で、ロシア国益の裏切り者としか見ていない。
従って、まだ正気を失っていない欧米の専門家連中は、
ロシアでは、いかなるカラー革命をも夢想することはできない。
直接軍事攻撃という欧米の二つ目の伝統について言えば、
ロシアは確実に、ユーゴスラビアでも、イラクでも、リビアでもないのだ。
アメリカが率いる欧米による、ロシア領へのあらゆる対ロシア非核軍事作戦は、
失敗する運命にある。またNATO軍指導部を本当に掌握しているペンタゴンの将軍達も
これを理解している。同様に、いわゆる“予防的武装解除核攻撃”という概念も含め、
対ロシア核戦争にも見込みはない。
NATOは、厳密に言えば、ロシアの様々な形の核能力を完全に武装解除する一撃を
加えることはできない。敵に対する大規模核報復攻撃や、敵の遺体の山が不可避だ。
しかも、ロシアの総合能力は、生き残った人々が死者をうらやむほど十分ある。
つまり、ロシアの様な国との核攻撃の応酬は、
迫り来るオイルダラー世界崩壊の問題に対する解決策ではない。
最善の場合は、歴史上、核戦争の最後の和音、最終点となるだろう。
最悪の場合は、核の冬と、
放射能で突然変異したバクテリア以外の地球上のあらゆる生命の絶滅だ。
欧米の経済支配層は、状況の本質が見えており、理解している。
主要欧米エコノミスト達は、プーチンの金という経済的ワナによって、
欧米世界がおかれた状況の、苦境の酷さと絶望感を確実に把握している。
結局、ブレトンウッズ合意以来、我々全員が黄金律を知っている。
“より金を多く持っている者が、ルールを決める。”
だが欧米でこれについて全員が沈黙している。
沈黙しているのは、この状況からの脱出法を誰も知らないせいだ。
もし欧米大衆に、迫り来る経済的大惨事の詳細全てを説明すれば、大衆は、
オイルダラー世界の支持者達に、最も恐ろしい質問をするだろうが、
それはこういうものだろう。
ロシアから、金の現物と引き換えに、
石油とガスを、欧米は一体どれだけ長期間買い続けられるのか？
そして、ロシアの石油、ガスやウランや、
中国商品に対する支払いとして払う金の現物が欧米で尽きた後、
アメリカ・オイルダラーに一体何が起きるのか？
現在、欧米では誰一人として、この一見して素朴な質問に答えられる人はいない。
これは“チェックメイト”と呼ばれており、
紳士淑女の皆様、 勝負はついたのだ。
---------
日本の大本営広報部、この出来事について、何か報じているだろうか?
今朝の大本営 記事広報一面、傀儡首相の傀儡新聞の面目躍如。
お笑いとプロパガンダしか流さない電気洗脳機同様、
読めば読むほど 精神と頭脳に有害では と危惧する。
◆http://richardkoshimizu.at.webry.info/201412/article_249.html
richardkoshimizu's blog 2014/12/31
◎中露のドル建て取引が停止
▼http://userdisk.webry.biglobe.ne.jp/008/181/20/N000/000/014/
141999725426530672180.jpg
このグラフから、中国、ロシア、インド、アルゼンチン、トルコ。。。。
と歯が抜けるようにドル経済圏から離脱していくわけですね。
明らかにユダヤ米国は、孤立していく。
日本に縋るしかないのがよく分かります。
ドイツもフランスも中国寄りへ。
もう、終わってますね、アメリカ金融詐欺帝国。
あー来年が待ち遠しい。
☆あんじゅ 2014/12/31
なんと、29日から中露のドル建て取引が停止になりました！
今後はルーブルと人民元で取引きをするようです。
これで確実にドルの価値が落ちて、ロシアと中国は、
ユダヤ金融資本を追い詰める。
世界の夜明けが近くなってまいりました。
中露のドル建て取引が停止
http://japanese.irib.ir/news/latest-news/item/50889-
イランラジオ 2014/12/30
◎中露のドル建て取引が停止
ロシアと中国が、ドル建ての取り引きを停止しました。
ロシアの複数のメディアが、
「ロシアと中国は29日月曜から、貿易取引のシステムから
アメリカドルを削除した」と伝えました。
これらの報告によりますと、ロシアと中国は、今後
ルーブルと人民元によって、取り引きを行うことになります。
これらのメディアはさらに、ルーブルと人民元による取り引きの開始により、
絶対的な力を持っていると思われていたアメリカドルが
大きな打撃を受けるだろうとしました。
この措置は、中国の中央銀行が、ロシアとの
自国の通貨による取り引きの開始を決定したことを受けたものです。
ロシアは中国とのドル建て取り引きの停止により、
アメリカが以前望んでいた
ＳＷＩＦＴ国際金融決済システムからの脱退の危機を免れました。
ロシアのメディアはさらに、
「アメリカはロシアへの圧力により、国際分野での自国の経済問題の
一部が解決されることを期待しており、このため、
ウクライナ問題を生じさせたが、アメリカはロシアと中国が緊密となり、
ブリックスが活発になるとは全く予想していなかった。
実際、ロシアと中国のドル建て取り引きの停止に、
アメリカは不意打ちを食らった」としています。
ロシアと中国の貿易額はここ数年、800億ドルにまで増加しています。
両国はこれを1000億ドルにまで増加させることを目標にしています。
ロシアとアメリカの関係はここ数ヶ月、
ウクライナ情勢をめぐる対立により悪化しています
再掲ですが、拙作二枚目、
「雪のハリストス正教会」です。 油彩F6号
まさに、そのとほり！
◆http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2015/01/post-c7f0.html
植草一秀の『知られざる真実』 2015年1月 6日 (火)
◎安倍政権の素性が露わになる米国債売却問題
安倍政権の下で進行した円安は、日本の経済地位の暴落をもたらしている。
為替レートは一国経済にとっての城壁である。
自国通貨を堅調に維持することが国の経済資源を守る最良の方法だ。
１ドル＝５０円の円高と
１ドル＝２００円の円安
を比較して見よう。
時価総額１０００億円の日本企業を買収しようとするとき、
１ドル＝５０円の円高なら２０億ドルの資金が必要だ。
ところが、１ドル＝２００円になると、この企業を５億ドルで買収できることになる。
円安誘導は、ハゲタカ外資に日本を投げ売りするための方策なのだ。
これこそ、究極の「売国政策」である。
円安進行で、日本の経済規模も大暴落している。
２００８年まで日本のＧＤＰ規模は世界第２位だった。
ところが、２００９年にお隣の中国に追い抜かれて第３位に転落した。
その中国のＧＤＰ規模が昨年２０１４年には日本の２倍以上になった。
たったの５年で、日本経済は中国経済の半分以下の規模に転落したのである。
これが｢アベノミクス｣がもたらしている現実だ。
国民の豊かさを国際比較するときに用いられるのが、一人当たりＧＤＰである。
２０１２年には世界第９位だった一人当たりＧＤＰも、２０１４年には、
１ドル＝１２０円で換算すると、世界第２７位にまで転落する。
「アベノミクスで日本経済大暴落」
と言うのが、真実の姿である。
ところが、日本の腐敗したマスメディアは、アベノミクス絶賛を繰り広げている。
戦時中の御用メディアの再現である。
賢明な国民は腐敗メディアの虚偽報道を見破るが、
賢明でない国民は、これを見破ることができない。
総理大臣がゴルフ三昧の休暇を過ごし、財界人と懇意にするが、
労働者の所得は減り続けている。
昨年１１月の労働者一人当たりの受取給与全体を示す現金給与総額は
前年同月比－１．５％を記録した。
消費者物価上昇率は＋２．４％だったから、実質所得は－３．９％だ。
「賃金が増えているという報道」と
「実質賃金が３．９％も減っているという現実」の間には、
とてつもない大きな隔たりがある。
円安が進行したことの、唯一の成果は、
日本政府が保有している１．３兆ドルの米国国債の時価総額が回復したことである。
日本政府は２００７年６月末に９１３６億ドルのドル資産を保有していた。
当時の為替レートである１ドル＝１２４円で換算して１１３兆円である。
その後の４年間に日本政府は米国国債を３９兆円買い増しして、
２０１２年１月末の外貨資産が１兆３０６７億ドルに達した。
投資元本合計は１５２兆円。
この外貨資産の時価総額が円高で激減した。
当時の為替レート１ドル＝７５円で換算すると、たったの９８兆円になってしまった。
４年半で５４兆円の超巨大損失だ。
▼http://uekusak.cocolog-nifty.com/photos/uncategorized/2015/01/06/121714.jpg
国民に大増税を強要しながら、政府は外貨への投機で５４兆円もの巨大損失を生んだのだ。
ところが、円安の進行で、この巨大損失が解消した。
為替レートが１ドル＝１２０円に戻り、政府保有外貨資産の時価総額が１５２兆円に戻った。
５４兆円の巨大損失を全額回収できる千載一遇のチャンスが到来した。
果実が実ったときに収穫しなければ、果実は地に堕ちて腐ってしまう。
烏がやってきて根こそぎ食い尽くしてしまう。
１月下旬には通常国会が召集される。
野党はドル資産を売却しない政府を徹底追及するべきだ。
日本政府が購入した米国国債を、日本政府が売却できないなどという、ふざけた話はない。
５４兆円の損失を取り戻す機会を活用しないで、消費税増税など言語道断だ。
政府保有 米国国債全額売却 の大合唱を、
賢明な日本国民が日本中にこだまさせなければならない。
◆http://www.asyura2.com/14/cult13/msg/814.html
投稿者： 小沢内閣待望論 日時： 2015 年 1 月 02 日 4sIKljvd9SgGs
◎ユーラシア同盟が４ヵ国で発足、EUが合流するのも時間の問題、
日本もドル決済を卒業し、米国債を精算する事です。
もはや米英によるカツアゲ商法は限界に来ており、
これからは世界中が元とスワップし、自国通貨取引と物々交換で、
ドル決済を省略し、ドルを買わされたり、米国債を買わされたり、
米国の株式を買わされたりせず、
必要な交換だけをすればよく、
為替市場も株式市場も商品市場も余り意味を持たなくなり、
連中に相場を乱高下されて大損したり丸損したり踏み倒されたり
大借金を抱えさせられたりといった事がなくなります。
そして、信じられないかもしれませんが、私も書いててピンときませんが、
金利という概念が二千年ぶりになくなります。
それも当然で、金利商法は、ポンドやドルといった時の覇権を獲得した者が
胴元となって初めて成立する強制的な博打ですが、
ドル覇権が終わり、中露にその意思がない訳ですから、なくなる訳です。
世界には、人類が使いきれない程の富とエネルギーがあり、
連中がドルを通じてその殆どを巻き上げてきたから、
石川啄木状態に置かれてきた訳ですが、原油の無料化をみてもわかる通り、
もう連中が品薄に見せかける事ができなくなり、
衣食住に必要な全ての物がもの余りである事がバレて、
連中が独占しても隠しても連中のポケットから溢れだし、
ポケットに穴があき、独占できないぐらい
財やサービスが世界中に溢れだしてしまったからです。
人工爆発で地球が食い荒らされてしまうなどというのは嘘で、
球体の表面に人類がいくら増えようが、大した話ではなく、
少なくとも世界中に地下百階の建物だらけになったら心配すべきで、
それにしたって球体の表面をちょっとこすった程度の話で、
そんな事は二千年後の子孫が考える事で、
連中の独占を正当化する為のプロパガンダに過ぎません。
パチンコ屋も客が激減し、損をする博打にカンパする時代ではないし、
フィットネスクラブも無駄を省いて、プールなし、指導員なし、
不要なスタジオなしの年中無休がウケる時代で、
いつまでもドル詐欺という、不便で、無駄で、大損の通貨体制に固執する時代ではなく、
国家単位でフリマをやる時代で、
わざわざドルに両替して身ぐるみ剥がれてよろこんで帰るとか、
ＳMみたいな経済体制は終わりという事です。
過ぎたるは及ばざるが如しです。
三枚目は、歌川國芳、
「東都名所 須崎初日の出の圖」です。
「居座り強盗にしてタカリヤ」との悪縁斬りを！
◆https://twitter.com/nishiokamasanor
西岡昌紀 より抜粋、
＃さくら 里山 @reu_maro · 9月22日
思いやり予算＝米軍と婚姻している知人によると、
基地外で日本の賃貸住宅の１１万円の家賃と
光熱水費用として１０万円日本政府から振り込まれる。
本来の給料はすべて貯蓄にまわしていると。
税金も無料。
交通事故を起こしても地位協定によりほとんど不起訴。
この事実を多くの方に知ってほしい。
＃さくら 里山 @reu_maro · 9月22日
米軍基地間の移動には入国審査免除。
なので日本政府は現在日本に何人の米兵が居るのか把握してはいない。
犯罪や事故を起こしても基地内に逃げ込んで、本国に移動すればなかった事に。
米軍の車両の中は、治外法権。
なので銃を所持していても日本の警察は取り締まれない。
米国の属国と言われる地位協定！
＃さくら 里山 @reu_maro · 11月21日
米軍岩国基地では「テロに襲われた時を想定して、毒ガスマスクを使用し、
横須賀基地に逃げる訓練を明日行う」と３年前の夕方のラジオにて聴いた。
米軍は自国の利益のために、日本に居るという証明。
米軍基地間では入国証明は免除。
透明人間として日本に入国し、犯罪を起こしてもほとんど不起訴。
＃さくら 里山 @reu_maro · 11月21日
思いやり予算にて、米軍は広い住宅を提供され、光熱水費用もタダ。
税金も払わず高速料金も無料。
基地内には教会、保育園、映画館、ゴルフ場まで整備され
破格の安い使用料。 こんな都合のよい日本を手放したくはない。
基地内の中では日本の法律の適用がないので、
もうもうと黒煙が上がる事も。 これが現実
＃さくら 里山 @reu_maro · 12月14日
安倍総理が「徴兵制は、しませんから」と言ってたけど、
米国にも徴兵制はありません。しかし、格差により
兵役を終えたら、有利に就職できるとか
大学の授業料免除などの褒美にしか希望を見出せない若者は
手を挙げざるをえない。
日本も格差拡大の政策により戦争の兵士を確保できると考えているのだろう。
＃小保方晴子 STAP細胞捏造事件 @_Obokata_Haruko · 1月1日
ＳＴＡＰ細胞は本当にあるのか。
論文共著者の丹羽仁史は今も「実在する」と主張する。
実験では細胞を培養し、多能性（いろいろな組織に分かれる能力）の目印が
細胞に現れると蛍光が出る仕組みをつくっておく。
論文発表後も蛍光の出現が観察されている。
↑
疑問噴出！