行く秋に?

　画は　歌川　國貞　(三代豊國)

　天明6年（1786年)　〜　元治元年(1865年）

　号は、香蝶楼・一雄齋・五渡亭など　　　　　　　　　　　　　　　　　作


　　「男山恵源氏 おとこやま とりたてげんじ」より、

　　「けさ御前　岩井粂三郎」　「遠藤武者盛遠　市川團十郎」

　　「源の亘（わたる）　尾上菊五郎」　です。


☆晴れたり曇ったり。

まずは、帰趨が定まってきた、

◆http://japanese.ruvr.ru/news/2014_09_16/277357575/
ロシアの声　16日 9月 2014,
◎ウクライナ議会、ドンバスの地位と捕虜釈放に関する法案を可決


ウクライナ大統領の提出による、ドネツク・ルガンスク両州における出来事に
参加した者たちへの訴追と制裁を許容しないことに関する法案、
ならびにドネツク・ルガンスク両州の一部地域における
特殊な自治権に関する法案が、ウクライナ議会で可決された。


ドンバスの地位をめぐる問題はドンバス義勇軍と
キエフ政権の交渉における躓きの石となっていた。

義勇軍側はドネツク・ルガンスク両州全域に広範な自治権を認めるよう求めており、
義勇軍側の管理下にある一部地域のみに「特別な地域」を認めると言われても
それには応じない、と主張している。

また義勇軍側は、ウクライナの一部としての地位になど関心がなく、
必要なのは独立だ、と強弁している。

　　byリア・ノーヴォスチ



◆http://my.shadowcity.jp/2014/09/post-5648.html#more
ネットゲリラ　(2014年9月17日)
◎ウクライナは、プーチンの完全勝利で終結


より抜粋、

▼http://my.shadowcity.jp/assets_c/2014/09/64948431-thumb-520xauto-564.jpg

ウクライナは、プーチンの完全勝利で終結ですｗ　
ウクライナ政府が、敗北宣言ｗ　
「親ロシア派が支配する東部地域に三年間の自治権」でコトを収めようと
提案して来たというんだが、プーチンとしては、乗るもよし、
拒絶するもまたよしの、完全勝利ですねｗ　
むしろ、乗らないでコジらせた方が得策かもしれない。
ほっときゃ、ネオナチ政府は勝手に潰れるだろうｗ


　　☆http://www.nikkei.com/article/DGXLASGM16H2C_W4A910C1FF1000/
　　　日経　2014/9/16
　　◎ウクライナ国会、親ロ派地域に「特別な地位」　法案採択

　　【モスクワ】ウクライナ最高会議（国会）は16日、
　　親ロシア派武装勢力が実効支配する東部地域に、強い自治権を持つ
　　「特別な地位」を与える法案を賛成多数で採択した。
　　東部の地位をどう定めるかは、ウクライナ政府と親ロ派が
　　５日に覚書に署名した停戦と和平実現の焦点だが、
　　事実上の「分離・独立」を強硬に求める親ロ派との溝は埋まっていない。

　　ウクライナのメディアによると、「特別な地位」は
　　親ロ派が支配するドネツク、ルガンスク両州の約３分の１の地域に
　　３年間適用される。付与される自治権の詳細は明らかになっていない。
　　これに対し、親ロ派の最高幹部は16日、インタファクス通信に
　　「われわれの独立に賛成したのなら歓迎する」と語った。

　　ウクライナ最高会議は16日、東部の親ロ派に対して刑事責任を問わない
　　とする法案も採択した。東部に「特別な地位」を付与する法案とともに、
　　親ロ派との今後の交渉を後押しするが、
　　停戦と和平定着の行方はなお予断を許さない。


ところで田中ウーさんによれば、親ロシア派を支援するために、
大量のロシア兵が動員されたというのは確かなようだが、
アメリカの工作機関が主張しているように、
「戦車で国境越えて入ってきた」わけじゃないそうで、国境は手ぶらで越えて、
ウクライナに入ってから親ロシア派勢力の仲間から武器を受け取って戦争に参加し、
「有給休暇」が終わるとまた、武器を置いて、手ぶらで国境を越えているんだそうで、

まぁ、なんだか猿芝居ですｗ　つうか、人間と武器と、
別々に運んでいるというだけなんじゃないの？　
いずれにせよ、「戦車でロシアから攻めて来た」とか「親ロシア派が民間機を撃墜した」とか、
アメリカの工作機関の大嘘が次々にバレて、
おまけにISIS騒ぎでユダヤの宣撫工作なんか誰も気にしなくなっちゃって、
尻すぼみのまま、ウクライナ紛争は終結ですｗ


　　-----------------------
　　もう貧しいけど西だけでeu加入するからいいもん！
　　東はロシアに面倒見てもらえ　となるだろ
　　-----------------------
　　すごい譲歩だな
　　もはや降伏したも同然
　　この調子ならキエフ政権の消滅で平和が訪れそう
　　-----------------------
　　下らないクーデター支援して　ひっくり返してできた政府なんだから、
　　これから巻き返しがあっても文句はあるまい。
　　-----------------------
　　

プーチンの目的というのは、クリミア半島をロシア領として確保する事であり、
ウクライナ東部というのは、クリミア半島への陸路を確保するための「回廊」なわけです。

最初にクリミア半島を軍事制圧して一方的にロシアへの編入を宣言した時にも
ゴチャゴチャと揉めたわけだが、ここまで来るとクリミアの事なんか誰も言わないｗ　
既に、ロシア領で既成事実化されてしまったｗ　やったもん勝ちだｗ　
あとは、回廊もしっかり押さえておいて、ネオナチ政府の自滅を待つだけ。

大量の戦死者を出し、何一つ得られなかったウクライナ政府は、既に民心を完全に失っている。
カネもない。あとは次の選挙で負けるだけですｗ



國貞、二枚目、



「東海道五十三次之内　石薬師ノ圖」です。



景気は「気」から、ということ。

クルーグマンも所詮ユダ米、話半分でｗ

◆http://gendai.ismedia.jp/articles/-/40411
現代ビジネス 　2014年09月16日（火） 週刊現代
◎本誌独占インタビュー　ノーベル賞経済学者クルーグマン
　「日本経済は消費税10%で完全に終わります」


状況に応じて立場を変える御用学者たちとは違う。
俗説に媚びることなく自説を主張し、未来を「的中」させてきた。
その冷徹かつ一貫した視線は、いま、日本経済の重大な「変調」を見抜いていた。


☆とんでもない愚策

私はこれまで安倍晋三政権によるアベノミクスを支持してきました。
金融と財政の両面から経済を刺激するというアベノミクスの戦略は、
これまでどこの先進国も実行したことがない「経済実験」でした。

これを批判的に見る専門家もたくさんいましたが、
私は必ず奏功すると主張してきました。

実際、アベノミクスが実行に移されてから、株価も上昇し、景気も回復基調に入ろう
としていました。しかし、私はここへきて、安倍政権の経済政策に懐疑心を持ち始めています。

というのも、安倍政権はこの4月に消費税を5%から8%に増税し、
さらに来年にはこれを10%に増税することすら示唆しているからです。

消費増税は、日本経済にとっていま最もやってはいけない政策です。

今年4月の増税が決定するまで、私は日本経済は多くのことがうまくいっている
と楽観的に見てきましたが、状況が完全に変わってしまったのです。

すでに消費増税という「自己破壊的な政策」を実行に移したことで、
日本経済は勢いを失い始めています。

このままいけば、最悪の場合、日本がデフレ時代に逆戻りするかもしれない。
そんな悪夢のシナリオが現実となる可能性が出てきました。

さらに、いま世界を見渡すと、
先進各国の経済に多大な打撃を与える「危機の芽」が生まれる土壌ができつつあります。
詳しいことは後でお話ししますが、
日本がその大打撃から逃れられる保証はありません。

最悪の場合、世界の危機が日本経済を壊滅的に破壊する可能性すらあるのです。


安倍政権は、本当に「しでかしてしまった」というのが私の印象です。

最もやってはいけない増税に手を付けたことで、
日本経済はin suspense(はらはらしている状態)に陥ろうとしています。

なぜ安倍総理はこんなとんでもない政策に手を付けてしまったのかと考えると、
「間違った人々」の声に耳を傾けてしまったのでしょう。
離陸するには時速300マイルが必要な時に、
「それはちょっと速すぎるから時速200マイルで行こう」と吹き込む人がいたのです。

しかし、中途半端な速度で離陸しようとすれば、
飛行機がクラッシュしてしまうことは目に見えています。


実は日本の経済政策の歴史を振り返ると、
経済が少しうまくいきだすと、すぐに逆戻りするような愚策に転向する傾向
が見受けられます。

'90年代を思い出してください。

バブル崩壊から立ち直りかけていたところで、財政再建を旗印に掲げて、
日本の指導者は消費増税に舵を切りました。

これで上向いていた経済は一気に失速し、日本はデフレ経済に突入していったのです。

安倍政権がやっているのが当時と同じことだといえば、
事の重大性をおわかり頂けるでしょう。

追い打ちをかけるように、
いま日本では消費税をさらに10%に上げるような話が議論されています。

そんなものは、当然やるべきでない政策です。

もし安倍政権がゴーサインを出せば、これまでやってきたすべての努力が
水泡に帰するでしょう。日本経済はデフレ不況に逆戻りし、
そこから再び浮上するのはほとんど不可能なほどの惨状となるのです。


☆消費税は5%に戻せ

では、この危機を脱するにはどうすればいいのか。

答えは簡単です。

日本国民の多くが、これからは給料も上がるし、物価も上がるので
いまのうちにもっとおカネを使おう、という気分になれる政策を打つだけでいいのです。

国民がそう思うだけで、経済はずっとよくなります。

そのために最も手早く効果的な政策をお教えしましょう。

それは、増税した消費税を一時的にカット(減税)することです。

つまり、安倍総理が増税したことは気の迷いだったと一笑に付して、
元の税率に戻せばいいだけです。

加えて、財政面、金融面での追加的な刺激策もとるべきでしょう。

黒田東彦・日本銀行総裁は、「日本経済が復活するためには、日銀はどんな手でも打つ」
という決意を、繰り返し、繰り返し表明するのです。

経済を変えるには、劇的なことをしなければいけません。

それによって国民の期待感が膨れ上がれば、それだけで経済は一気に復活するものなのです。

国民の期待感が高まれば、期待インフレ率が上昇して―

つまりは、実質金利が下がって―、

日本の財政事情もはるかに持続可能な状況になります。


安倍政権には、ここ数ヵ月の間におかしてしまった失政を笑い飛ばして、
元のアベノミクス路線に戻ると宣言する勇気が求められているわけです。


続けて、日本経済のリスクを分析するために、
日本の三大貿易相手国である米国、中国、韓国経済の現状について見ていきましょう。

3国の中で最も安心なのが、韓国経済です。いまだ堅調を維持していますが、
家計の借金が著しく大きいという問題も抱えています。
しかも住宅のための借金ではなく、教育のための莫大な借金を抱えているのが特徴です。
家計の借金の多さという点では、西欧諸国に似ているといえるでしょう。

次に米国は、さし当たりは勢いを取り戻しているというのが実情です。
しかし、この回復が十分ではなく、あまり長く続かないリスクがあります。
というのも、米国ではFRB(米連邦準備理事会)のイエレン議長が
早期の利上げに踏み切るのではないかという憶測が流れていますが、これは危険な一手です。
米国の労働者の賃金が大幅に上昇する前に、
イエレン議長が利上げに動けば、米国経済は再び失速してしまいます。

要するに韓国、米国経済は力強い成長が期待できるわけではないのですが、
一方の中国についてはそれどころではない、大失速の可能性すらあります。

現在の中国経済について見ると―
これはほとんどのアナリストがすでに指摘していることですが―、
「これまで歩んできた道の終わり」に突入しようとしています。

余剰労働人員が枯渇する中で、投資が持続不可能なレベルに達しています。

消費者需要も非常に弱く、少なくともGDPの20%は消費に再配分されなければならないのに、
どうしたらそれができるのかを誰もわかっていません。

中国経済がいままでと同じような成長を継続することはできません。

中国経済は、まさにこれから非常に困難な不況期に直面することはほぼ間違いないのです。

さらに、現在の中国の経済は'80年代の日本よりもっと極端な投資バブル状況にあり、
金融危機が生じる可能性が非常に高い。

実際、中国では企業も地方自治体もすでに返済能力を超えた債務を抱えています。

そのため、最悪の場合、これ以上の貸付は継続できないという状態に陥る危険性があります。

そうなれば、投資が一気に冷え込んでしまい、それが不況を引き起こし、
さらに不良債権が雪だるま式に膨らんで……
という最悪の悪循環が始まる可能性があります。

バブル崩壊が始まれば、中国経済は日本で起きたことよりももっとひどい惨状になるでしょう。
中国経済が崩壊すれば、日本経済への悪影響は計り知れません。


☆戦争リスクに備えよ

さらに言えば、より大きな中国リスク―
つまりは、中国が「戦争」に踏み出す危険性についても考えておく必要があります。

中国が戦争を始めれば、もちろん「隣国」の日本は他人事ではすまされません。
よもや、日中戦争ということになれば……。

想像もしたくないことでしょうが、「戦争と経済」という観点で
現在の世界情勢を思慮深く眺めると、こうした悪夢のシナリオすら浮かび上がってくるので、
無視できる話ではありません。

少し遠回りになりますが、「なぜ近代国家が戦争を続けるのか」についてお話ししましょう。

まず押さえておかなければいけないのは、近代国家による戦争というのは、
経済的には割に合わないという事実です。

産業革命以前の戦争というのは、国家が利益を得るために行われていました。

たとえばローマが小アジアを侵略し、スペインがペルーを侵略したのは、
金や銀が狙いだったからです。

しかし、時代は変わりました。近代国家による戦争は、戦勝国であってもペイしません。

国家同士が緊密に結びつく時代にあっては、
戦争となれば必然的に戦勝国でも深刻な経済的打撃をこうむってしまうのです。

しかも、近代戦は高くつく。

たとえばイラク戦争の最終的な費用は、どう低く見積もっても1兆ドルを優に上回っていました。
要するに、戦争によって国家は豊かになれません。

それなのに、なぜ近代国家の指導者たちは戦争に走るのでしょうか。

今年は第一次世界大戦から100年の年にあたります。

戦争というものが、誰もが望まない惨劇であることは言うまでもありませんが、
この100年間、いまも世界各地で戦争が起こり続けています。

現在も、ウクライナで危機が勃発しており、世界中から注目を集めています。
ウクライナに介入するロシアのプーチン大統領の行動を見ていると、
自分の手で冷戦時代を「再来」させようとしているようにも映ります。

今後の情勢は予断を許さず、全面戦争の可能性すら捨てきれません。

では、プーチン大統領が「軍事的な冒険」に走っているのはなぜか。

その背景には、ロシア経済の不調があります。

現在のロシア経済には、'00年代前半から年平均7%ほどで成長していた頃―
初期のプーチン政権時代―の勢いはまったく感じられません。
石油輸出に依存する経済モデルの限界が露見してきたのです。


一方で、プーチン大統領が長く権力者として君臨しているのは、
急速な経済成長を達成できたことが一因にありました。

ロシア経済が失速するとなれば、その権力基盤が揺るぎかねない事態となるわけです。

つまり、プーチン大統領は国民の注意をそらす必要がありました。

ロシアの介入の本当の目的は、
プーチン大統領が自分の政治的なポジションを守ることにあったのではないでしょうか。

ロシアの例に見て取れるだけではなく、
政治的に得をするために国家の指導者が戦争に走るという例は、非常に多く見受けられます。

1982年のアルゼンチンによるフォークランド諸島への侵攻も、
当時の軍事政権が経済危機から国民の目を逸らせようとしたことが一因だった
との分析があります。実際、フォークランド紛争に突入すると、
軍事政権の人気は一時的に急上昇しました。

米国のブッシュ前大統領が「対テロ戦争」を始めた時を思い出しても、
大統領の支持率は目もくらむような高さに押し上げられました。

そして、プーチン大統領の支持率は、ウクライナ危機以来、上昇している。

どんなばかげた戦争をする悪い指導者であっても、常に支持率は上がるものなのです。


☆「日中開戦」という悪夢

国家の指導者が経済的な実績を示せなくなった時、
武力を利用して権威を回復しようとする　―　その仮説が正しいとすれば、
「次のロシア」として中国が浮上してくるのは当然の流れとなります。

というのも、中国経済の現状は、先ほど見たように危機的な状況にあります。

加えて、中国とロシアの共通点はもう一つあります。

それは政府が深い正当性を欠いた独裁政権となっていることです。

そして、中国ではすでに労働者たちのプロテスト(抗議)が始まっています。
中国の指導者が支持率を気にするのであれば、
今後は、Pick a fight over some islands in the Pacific
(太平洋の島々にちょっかいを出す)のではないでしょうか。
国民を再結集させるために、太平洋地域で小さな戦争を作り出そうとするわけです。

実際、すでに中国の指導者は国際的な紛争を誘発しようとしています。
彼らは小規模な紛争を演出して、それをネタに使おうとしています。

しかし彼らが小さな戦争で終わらせようとしても、
それが「小さい状態」では終わらない可能性も十分に考えられます。

そうなった時の経済的打撃は計り知れないものがあります。

仮に日中戦争という事態になれば　―　
中国の指導者はそんな本格的な戦争は望んでいないでしょうが―
両国経済に「超破壊的」なダメージを与えるでしょう。


日本と中国はともに輸出に依存した経済システムを構築しており、
両国は互いに市場であり、調達先として依存しあってもいる。

それが戦争となれば、市場も調達先も失うことになるわけですから、
「超破壊的」となるわけです。

ヨーロッパ諸国が1914年に戦争をした時ですら、相互依存が強すぎたので、
各国がひどく破壊的な打撃をこうむっているのです。

私が最初にお話しした、世界の「危機の芽」というのは、
こうした先進各国による戦争のリスクのことなのです。

そのリスクから、日本も逃れることはできないし、
よもやそうなった時の経済的打撃は想像もできません。

そうした意味でも、いま消費増税をして、日本経済を弱体化させている場合ではありません。

日本経済にとって、消費増税は戦争と同じようにペイしない愚行だということを、
安倍総理は肝に銘じたほうがいいでしょう。


　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　「週刊現代」2014年9月13日号より



↑
突っ込みどころ満載ですなｗ

ノーベル経済学賞というのはユダヤ貢献賞ということですから。



國貞、三枚目、



「東海道五十三次之内 　宮 　景清かげきよ」です。



ここも話半分で、壺三信者なのが痛いねぇ、

支那畜はキ印、油断大敵ですぞ、本尊が殺し屋・毛沢東ですから、

◆http://kt-yh6494.blog.so-net.ne.jp/2014-09-16
余命３年時事日記　2014-09-16
◎朝日の落日?　中国ギブアップ


より抜粋、

中国の日本すり寄りが始まりました。
2015は極限値シリーズ、ぼかしとカットシリーズ、2015/7/8シリーズで
記述しておりますように
中国は国家としては崩壊していると言っても過言ではない状況です。

特に環境汚染は貧富に関係なく襲ってくるもので、
水、空気、重金属汚染．．．．。もはや末期ですね。


尖閣問題発生まで、中国は真剣に日本の自衛隊の能力分析をしていなかったようで、
軍事機密の入手後にやっと手をつけたというのが実態、
それまでは米国の軍事力しか念頭になかったようですね。

その中国人民解放軍中枢の日本自衛隊に対する認識の程度がわかる資料があります。
軍事委員会のやりとりの中での抜粋絶句Q&Aです。
Ａは軍の技術将校か専門家でしょう。質問者は特定されていますがすべてＱとしました。
回答者が絶句、あるいはそれを聞いて議場が沈黙したというＱ＆Ａです。


　　Ｑ．．．．この映像（12年度自衛隊総合火力演習）は本物かね。
　　Ａ．．．．本物です。各国武官と一般日本人を対象とした公開演習です。

　　Ｑ．．．．空砲を使って何か細工をしている可能性は？
　　Ａ．．．．ありません。これは実弾演習です。

　　Ｑ．．．．10式戦車と我が軍の戦車の能力差は？
　　Ａ．．．．比較ができません。

　　Ｑ．．．．劣るというが、同等あるいは追い越すのに５年程度はかかるということかね。
　　Ａ．．．．はっきり申しまして、５年では無理かと思います。

　　Ｑ．．．．この戦車の砲はドイツ製と聞いているが国産率はどの程度なのか？
　　Ａ．．．．100％日本国産です。

　　Ｑ．．．．我が国は兵器スペックを公表していないが日本は公表している。その信頼性は？
　　Ａ．．．．最低100％。ほとんどがそれ以上です。

　　Ｑ．．．．青島出港の原潜が帰港まで全てチェックされていたというのは事実か？
　　Ａ．．．．出港直後はわかりませんが事実です。

　　Ｑ．．．．我が国の潜水艦潜航深度は300ｍ。日本は？
　　Ａ．．．．現状配備600ｍ。来年進水のそうりゅう型は800ｍと聞いております。

　　Ｑ．．．．ソナーの探知能力は？
　　Ａ．．．．約２０?〜３０?。日本は200?〜300?程度と推測されます。

　　Ｑ．．．．魚雷の速度は日本の３倍だそうだが。
　　Ａ．．．．その代わり射程が15?程度で、日本は有線誘導魚雷でも40?以上です。

　　Ｑ．．．．魚雷に関して他にあるか？
　　Ａ．．．．探知能力に差があり、かつ日本の魚雷は深深度魚雷です。けんかになりません。

　　Ｑ．．．．現状で日本潜水艦に対抗できるか？
　　Ａ．．．．まず．．．．．．。

　　Ｑ．．．．水上艦艇はともかく、戦時に潜水艦の第一列島線突破は可能か？
　　Ａ．．．．たぶん．．．．．．。

　　Ｑ．．．．南シナ海への原潜展開について問題はあるか？
　　Ａ．．．．空は監視衛星。海はケーブルセンサー網です。．．．．．．。

　　Ｑ．．．．日本は監視衛星なんかもっていないだろう。
　　Ａ．．．．表向きはそうですが、すでに情報収集衛星は運用しています。
　
　　Ｑ．．．．我が国と比較して、その衛星の能力、精度はどの程度か？
　　Ａ．．．．少なくとも100倍以上はあるかと．．．．。

　　Ｑ．．．．具体的に説明してくれ。
　　Ａ．．．．光学５号の分解能はおそらく30?程度。米の軍事衛星と同等レベルでしょう。

　　Ｑ．．．．５年で追いつけるか？
　　Ａ．．．．たぶん．．．．．．．。

　　Ｑ．．．．ケーブルセンサーというのはいったい何だ？
　　Ａ．．．．海底電信同軸ケーブルです。現在は海底津波地震ケーブルとして運用されてます。

　　Ｑ．．．．そんなもの南シナ海の原潜展開にどんな影響があるのか？
　　Ａ．．．．取り付けの６種類のセンサー情報は機雷、水上艦艇、航空機とリンクしています。
　　
　　Ｑ．．．．その範囲は？
　　Ａ．．．．日本海、東シナ海、南シナ海、インド洋、西太平洋全域です。

　　Ｑ．．．．知るところ、中国にこのシステムはない。なぜなかったのか。
　　Ａ．．．．必要がなかったからです。

　　Ｑ．．．．南シナ海のような深い海で機雷敷設など不可能だろう。
　　Ａ．．．．日本の機雷は深深度機雷です。少なくとも5000ｍ以上の深度に対応できます。

　　Ｑ．．．．日本の戦略として海上封鎖は当然予想される。機雷封鎖には何ヶ月程度かかるか？
　　Ａ．．．．日本海から南シナ海まで1000基程度ならば１日で終わるでしょう。

　　Ｑ．．．．戦争となれば地勢的に制海権確保は必須である。それができないということか？
　　Ａ．．．．困難かと．．．．．。

　　Ｑ．．．．空軍の比較だが優劣の評価は？
　　Ａ．．．．個々の戦闘機の能力は別として評価すると明らかに劣勢です。

　　Ｑ．．．．具体的には？
　　Ａ．．．．索敵システムとレーダーの能力、ミサイルの能力が比較になりません。

　　Ｑ．．．．二言目にはミサイルの1000発飽和攻撃というが、実際に可能なのか？
　　Ａ．．．．無言．．．．．．。

　　Ｑ．．．．核の恫喝で屈服といわれるが、憲法改正、核武装誘因の恐れを考えているのか？
　　Ａ．．．．無言．．．．．．。

　　Ｑ．．．．中国全核基地において日米に気づかれずに核ミサイル発射準備は可能か？
　　Ａ．．．．24時間監視されている。まず不可能だ。

　　Ｑ．．．．日本への発射準備を米が誤解して先制攻撃されるという可能性を考慮しているか？
　　Ａ．．．．無言．．．．．．。

　　Ｑ．．．．日本が対中国戦に核武装を決断した場合、抑止力レベルまでどのくらいかかるか？
　　Ａ．．．．報復攻撃ならば可能な限り大型化メガトンクラス10基に約３ヶ月程度でしょう。


以下ご参照！


↑
習近平の狡そうな眼付き、「油断大敵火がぼうぼう」ですぞ。

文革下放世代ですから、手段を選ばず這い上がってきたわけだ、「悪党」です。

「排特亜」に徹すること！　これが国益です。