画は 歌川 國芳(くによし)
寛政九年（1797）〜文久元年（1861）
号は一勇齋、朝櫻楼など 作
「東海道五十三對 石薬師」 「義経 弁慶」です。
☆晴れ、気温上がらず。
所用にて、更新遅れます。
追：２：３０PM
まずは、
◆http://japanese.ruvr.ru/2014_04_17/271333752/
ロシアの声 17日 4月 2014,
◎米国が自由と民主主義の保護者だという神話を忘れる時がきた
ウクライナの非合法政府は軍に対し、ウクライナ南東部の抗議デモを鎮圧するよう命じた。
現ウクライナ政権は独力で行動することができず、
米国と欧州連合（EU）の直接の指示なしには何もできないことが明確となっている。
西側が、ウクライナを自由で繁栄した民主主義国家にするために支援しようとしている
という神話は終わった。市民に対して軍と武装民族主義組織を投入せよ
というウクライナ政府の指示は、米中央情報局（CIA）のブレナン長官が
ウクライナを訪問した直後に出された。これが偶然の一致だとは考えがたい。
専門家たちは、ブレナン長官が、ウクライナ南東部の抗議デモを鎮圧する計画を
ウクライナに持ち込んだとの見方を示している。
ウクライナ南東部に住む市民の大多数は、自分たちの母国語はロシア語だと考えている。
同地域では、クーデターで政権を掌握した現ウクライナ政権が、
ロシア語を地域の公用語として認める法律を廃止した３月から、
一般市民による大規模な抗議デモが行われている。
だが米国もウクライナ政府も、運転手、技師、医師、教師たちを
「テロリスト」や「分離主義者」だとみなし、彼らに向かって戦車を派遣し、
自動小銃を発砲してもよいと考えている。
戦車、大砲、特殊部隊、民族主義的武装戦闘員、さらには外国の傭兵たちが、
ウクライナ南東部の都市に送られた。すでに銃声が鳴り響き、犠牲者が出ている。
ウクライナの新政権は、同国のヤヌコヴィチ前大統領の残酷さを非難したが、
ヤヌコヴィチ氏も行わなかった一般市民への発砲を指示した。
だが欧米は、ウクライナ政権のこのような行動を非難しないだけではなく、
ただちに承認した。米ワシントンで開かれた記者会見で、米国務省のプサキ報道官は、
現ウクライナ政権は同国の「平和と平穏」を確保しようとしているだけだと述べた。
記者会見でジャーナリストが、オバマ政権はウクライナの首都キエフの独立広場（マイダン）の
抗議デモ参加者たちに対して武力行使することには反対したが、
ウクライナ南東部の市民たちによる大規模な抗議行動を鎮圧するために
軍を投入することは支持しているが、それはなぜか？
と質問した。
プサキ報道官は、「マイダンの状況は全く異なっていた」とこたえた。
またプサキ報道官は、テロリストなど全く存在しないウクライナ南東部の市民に対する
ウクライナ政府の「対テロ作戦」に関する質問は、ただ無視した。
なお米国人たちはブログで、「ロシアの手」によってウクライナにテロリストが送られている
とする米国の政治家の発言やマスコミの報道について、
「どこにテロリストがいるのか？ どこにロシアの特殊部隊がいるのか？
もしかしたら、彼らはおばあさんに変装したのか？」と、
皮肉を込めたコメントを書いている。
ウクライナ政府は、新政権の言うことを聞かない人々を黙らせようとしている。
ウクライナでは、ロシアのテレビ放送が遮断された。
ウクライナ政権はこれを、民主主義の表れだと考えているようだ。
また多かれ少なかれ客観的なジャーナリストたちも圧力を受けている。
キエフでは１５日、ウクライナ南東部から大統領選挙に立候補しているオレグ・ツァレフ氏が、
テレビ演説の後で民族主義者たちに襲われ、殴られるという事件が発生した。
ツァレフ氏は、警察と治安部隊の目の前で襲撃されたという。
同じくウクライナ大統領選挙に立候補しているミハイル・ドプキン氏も１５日、
民族主義者たちに襲われた。
国連の代表者でさえ、ウクライナにおける政治的理由による迫害を認めざるを得なかった。
なお、欧米はこのような行為を一切非難していない。
ニカラグアの独裁者アナスタシオ・ソモサ・ガルシアが自国民に対して攻撃した時、
米国は「あの男はろくでなしだが、われわれの側のろくでなしだ」との声明をあらわした。
どうやら、いかなる「ろくでなし」であっても、
自国のマリオネットに対する米国のアプローチは、今も全く変わっていないようだ。
◆http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2014/04/post-799f.html
マスコミに載らない海外記事 2014年4月18日 (金)
◎世界を戦争に押しやるアメリカ政府
☆http://www.paulcraigroberts.org/2014/04/14/
washington-drives-world-war-paul-craig-roberts/
Paul Craig Roberts
2014年4月14日
政権初期、ソ連支配者達が愚かにもウクライナに編入した為、
大半が元ロシア領だった、ウクライナの東と南の地域の
ロシア人分離主義者達に対する軍事的弾圧を開始するべく、CIA長官がキエフに派遣された。
ウクライナのうち、ロシアのものであり、ロシア語が話されている地域が、
ロシア語を話す住民達の迫害に屈して、EUとNATOへの取り込みを支持する可能性など少ないことを、
アメリカ政府のウクライナ奪取計画は見過ごしていた。
アメリカ政府は、ロシアを黒海海軍基地から追い出すつもりだったクリミアを失ってしまった。
ウクライナ奪取計画がうまく行っていないのを認める代わりに、
アメリカ政府は失敗を認めるわけにゆかないので、危機を一層危険なレベルへと押しやっているのだ。
もし旧ロシア領がロシアに戻り、ウクライナが分裂すれば、アメリカ政府は、
キエフで自分がが仕掛けたクーデターの結果、
ウクライナの旧ロシア州をロシアに復帰させることになって恥ずかしい思いをすることになる。
この屈辱を避けるべく、アメリカ政府はこの危機を戦争へと追いやっているのだ。
CIA長官は、アメリカ政府が抜てきしたキエフ傀儡政権に、
ロシアの支援とされるものを得て、ウクライナ攻撃している“テロリスト”を撃退する為の支援を
国際連合に申請するよう指示したのだ。
アメリカ政府の語彙では、自決というのは、ロシアによる干渉の印なのだ。
国連というのは、本質的に、アメリカ政府が資金提供をしている組織なのだから、
アメリカ政府は自分が望むことを得られる。
ロシア政府は既に数週間前、東と南ウクライナの抗議行動参加者に対する暴力の行使は、
アメリカ政府が、グルジアの傀儡支配者に、
ロシアの平和維持部隊と南オセチアのロシア住民を攻撃するよう指示した際、
南オセチアでロシアが、そうすることを強いられたと同様、
ロシア人保護の為、ロシア政府は、ロシア軍を派兵するよう強いられることになるのを
きっぱりと明らかにしている。
アメリカ政府の傀儡諸国のうちの一国がロシア人を攻撃するのを、
ロシア政府が座視することができないことをアメリカ政府は知っている。
それでも、アメリカ政府は、この危機を戦争へと追いやっている。
ロシアにとっての危険は、ロシア政府が、外交、国際機関、国際協力や、
ドイツ政治家達や、ヨーロッパの他のアメリカ傀儡諸国の政治家達の
常識や私利私欲に頼ろうとしていることだ。
ロシアにとって、これは致命的な誤りとなりかねない。
アメリカ政府に善意など皆無で、あるのはウソだけだ。
ロシアの遅れにより、アメリカ政府はロシア国境と黒海に兵力を集結させ、
プロパガンダでロシアを悪魔化し、アメリカ国民を戦争熱に駆り立てる時間が得られた。
この戦争熱は既に起きつつある。
ケリーは、ラブロフに、アメリカ政府はロシアに対して聞く耳を持たない
ことを明らかにしている。アメリカ政府がお金をたんまりくれる為、
ヨーロッパのアメリカ傀儡もロシアには耳を貸そうとしない。
ヨーロッパの政治家達にとっては金の方が人類の生存より大切なのだ。
私の考えでは、アメリカ政府は、ウクライナ問題を、
外交的、合理的な方法で解決しようと思ってはいない。
即座にウクライナのロシア地域を占領し、地域を、元々の所属先の
ロシアに再編入することがロシアにとって最善の動きかも知れない。
これはアメリカと、そのNATO傀儡の戦争準備が済む前に行なわれるべきだったのだ。
戦争の目標が失われてしまっていれば、アメリカ政府が戦争を始めるのがより困難になる。
元々伝来の領土であった地域をロシアが再編入しようと、するまいと、
アメリカ政府の果てしない宣伝で、ロシアは悪魔化して描かれる。
もしロシアが、こうした地域がアメリカ政府によって弾圧されるのを許せば、
ロシア政府の威光と権威は崩壊する。おそらく、それをアメリカ政府は狙っているのだ。
もしプーチン政権が、ロシア系ウクライナ人が弾圧されるのを座視すれば、
プーチンの威光は急落し、アメリカ政府は、ロシア政府が余りにも愚かに許してしまった
アメリカ政府が資金援助する何百ものNGOを行動させて、ロシア政府に止めを刺すだろう。
ロシアはアメリカ政府の第5列によって分裂する。
アメリカのドル本位制国際決済制度に留まることによって、
ロシアと中国政府は、深刻な戦略的過ちをおかしたと私は思う。
BRICS諸国や、考える能力がある他のいかなる諸国も、即座に、
アメリカ帝国主義のための仕組みであるドル体制から離脱すべきなのだ。
BRICS諸国は、即座に独自の決済制度、専用通信・インターネットを確立すべきだ。
(日本こそ！)
ロシアと中国は愚かにもこうした戦略的過ちをおかしてしまった、
共産主義の失敗と圧政で心を乱して、両国は素朴にも、
アメリカ政府は純粋で、アメリカ政府が、法律、正義、慈悲と人権の支持者として宣伝している
自らの描写を本気で守ると思い込んでいる。
実際“例外的で必要欠くべからざる国”アメリカは
世界に対する覇権を断固維持するつもりだ。
ロシア、中国とイランはアメリカ政府覇権の邪魔な為、攻撃対象になっている。
ロシアへの攻撃は高まりつつある。
----------
↑
さぁ、それはどうかな？ ユダメリカはプーチンには勝てないと思う。
国力の凋落が凄まじい、無理だね。 タカれるのは日本だけですよｗ
國芳、二枚目、
![]()
「茜足袋あかねたび屋長九郎 」四代目坂東彦三郎 「三日月のおさよ 後二 三かつ」二代目尾上菊次郎
「茜足袋屋半七」八代目市川團十郎 です。
マスゴミの嘘景気報道が酷いね、
◆http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20140415-00029025-playboyz-bus_all
週プレNEWS 4月15日(火)
◎デフレをインフレに“見せかけた”アベノミクスの危険なカラクリ
消費増税から半月が過ぎたが、そろそろ「３％」という数字の重みを
実感し始めた頃ではないだろうか。
今回の消費増税は、消費増税法（正式名称『社会保障・税一体改革関連法』）の
“景気条項”という附則によって最終的な実施時期が決定された。
昨年の４−６月期の経済成長率や物価動向のデータが昨年秋に発表され、
その数値をもとにした日銀の分析結果（日銀短観）から、
「増税しても大丈夫な景気状況である」と判断され、
安倍政権は増税にゴーサインを出したというわけだ。
だが本当に、日本はデフレから脱却できたのだろうか？
大手外資系金融機関のエコノミスト・Ｓ氏は、「私はかなり疑わしいと思っています」と語る。
「経済成長率を算出する際に使われるＧＤＰ（国内総生産）には、
『実質』と『名目』の２種類があります。
実質ＧＤＰとは国内で生産された物やサービスの総量のことで、
この伸び率を算出したものが経済成長率です。
一方の名目ＧＤＰとは、物やサービスの提供者（つまり企業など）が
実際に受け取ったお金の総額です。
例えば実質ＧＤＰが名目ＧＤＰを上回った場合、
物やサービスの供給量が需要を上回っていることを意味するので、
物価は下落に向かう可能性が高い。つまりデフレになる。
これが逆だとインフレ傾向になります。
ここで注目してほしいのが、名目ＧＤＰ÷実質ＧＤＰという計算で出される
『ＧＤＰデフレーター』という指標です。
バブル期だった９０年代のＧＤＰデフレーターの数値は１００％を大きく超えています。
これは需要が供給を大きく上回っており、物価が上昇傾向にあったことを示しています。
では最近の数値はどうか。
アベノミクスによる“異次元の金融緩和”によって物価が上昇に転じ、
デフレが解消したと考えられるから消費増税を判断したはずなのに、
２０１０年が９４．１５％、１１年が９２．３８％、１２年が９１．５７％、
そして１３年が９１．２７％と、ＧＤＰデフレーターの数値は下落し続けているのです」
ＧＤＰデフレーターとは、
「１００％を切った瞬間に即デフレ状態」という指標ではないが、
９１％台という数値はデフレ傾向の経済状態にあると見たほうが自然。
それにもかかわらず、消費者物価指数は１.５％ほど上がっている。
なぜか？ ここにアベノミクスの危険なカラクリがあるとＳ氏は言う。
「“異次元の金融緩和”によって急激な円安に誘導したのは
輸出産業を活性化するためだとされていますよね。しかし本当の狙いは、
原油や天然ガスなどのエネルギー輸入コストを大幅に上昇させ、
デフレからインフレに転じましたよという数値を手っ取り早く叩き出すことだったです」
どういうことか？
「エネルギーコストを大幅に上昇させれば、発電コストも輸送コストも大幅に上がりますから、
消費者物価指数も簡単に上昇する。
しかしこれで、デフレ脱却だと胸を張られちゃたまりません。
だってデフレの悪いところは物価の下落ではなく、それと同時に雇用も賃金も減って
経済規模がどんどん縮小してしまうところにあるのです。
なのに、賃金の上昇率を大幅に超える物価上昇に加えて増税もして、
国民の生活が良くなるわけがありませんよ」
景気が上向いたから増税したのではなく、
増税するために景気を上向きに“見せかけた”。
生活が苦しくなったのは、気のせいではなく当然のことなのだ。
國芳、三枚目、
![]()
「高僧御一代略図 文永八鎌倉霊山ヶ崎雨祈」です。
☆http://www.ris.ac.jp/library/nichiren-kichou/d61_01/index.html#2
立正大学：
鎌倉が大干魃に襲われた文永８年（１２７１）の夏、
極楽寺の忍性は幕府から降雨の祈祷を要請されました。
しかし忍性の祈祷は失敗におわり、かわって日蓮聖人が祈祷をすることになったのです。
霊山ヶ崎に立った日蓮聖人は法華経を読誦し、第５巻に入ると黒雲が空を覆って雷が鳴り、
さらに第６巻に至ると大粒の雨が空から落ち始め、
三日三晩にわたって降り続いたとされています。
怪力乱神話が多い日蓮ですｗ
これ面白い、話半分でね、
◆https://twitter.com/tokaiama
東海アマ より抜粋、
＃アマちゃんだ @tokaiama
みんな気づいていないだけで、実は誰でも超能力、とりわけ予知能力を持っている
命の危機が迫れば三脈の整合性が失われる
大地震の前になると心の底に不安感が芽生え育つ
何か浮いたような精神状態になる
事後の危機対応株も上がる
☆http://kaiun1.net/tobira/sanmyaku.html
快運倶楽部
◎三脈の法〜命の危機を回避する未来予知法〜 ご参照あれ！
まったく同感です、
◆http://takedanet.com/2014/04/post_7236.html
武田邦彦 （平成26年4月13日）
◎ＳＴＡＰ事件簿１８ 深層（３）科学の世界の反日日本人
☆http://takedanet.com/files/201404131033411303.mp3
私は、「南京虐殺」というのはフィクション（架空の物語）で、
事実は普通の戦争だったという考えだが、
中国が「南京虐殺があった」と日本を批判するのは仕方がないと思う。
もともと中国は南京で３０万人が虐殺したなどと言っていなかったのに、
日本の中の反日日本人（この場合は朝日新聞と本多記者）が
はじめて３０万人と言ったり報道し、それに日本人自身が追従するのだから、仕方がない。
中国は「日本人が自ら言っている数字を使っているだけ」と言うだろう。
明治の日本人は武士の時代の魂があって、礼儀正しく、謙虚だったが、
事実でもないことを言って
相手の歓心を呼ぼうなどと卑屈でひん曲がった心は持っていなかった。
だから、こんな話は出てこない。
戦争に負けて日本社会が大きな心の傷を負ったことは確かだが、
自虐史観、相手の顔色を見て何でも言う人たち、
自分で判断せず人の言ったことに追従して居丈高になる・・・
など悪い癖を身に着けてしまった。
２０１１年３月１２日、午後４時半、福島原発１号機がその１時間前に爆発し、
それを定点カメラでとらえた映像を流しながら、ＮＨＫのアナウンサーは、
原発敷地境界で１時間１ミリシーベルトを超えたことを伝え、次のように言っている。
「東京電力から原子力安全保安院に入った報告によりますと、
福島第一原子力発電所の敷地境界付近で放射線を測ったところ、
爆発音があったころとされる午後３時２９分には
１時間に１０１５マイクロシーベルトでした。
この値は一般の公衆が１年間に浴びる放射線の限度量をわずか１時間で受ける量にあたり・・・」
爆発直後、ＮＨＫは一般公衆が１年間に浴びる放射線の限度量が１ミリシーベルトである
ことを知っていた。しかし、その後、政府や福島県などが
「規定はない」とか「１００ミリまで大丈夫」というと、
「１年１ミリの基準」をまったく伝えなくなった。
私自身は学者だからバッシングは別に気にしていないが、
ある大手週刊誌が「１年１ミリシーベルト男：武田邦彦」という大きな記事をだし、
そこに出てきた関係者は口をそろえて「そんな基準はない」と合唱した。
これも法治国家なのに、「原発事故のためなどに決めておいた１年１ミリシーベルトの限度量」を、
事故が起こったらコロッと変えた反日日本人の仕業だった。
つまり、日本人が法令で定められた量を
被曝して健康に障害がでても 「反日」だから 何の心の痛みも、
日本国に対するプライドも なかったのだ。
今回の事件の火種がどこから出たのかはまだ不明だが、
日本人が日本人の優れた論文や若手研究者を
わざわざ根掘り葉掘り調べて貶めることはあり得ないので、
火種はアメリカか、もしくはまたまた反日日本人が登場したのだろう。
南京虐殺（歴史的になかったことだが）も、本当にあったのなら
日本も反省しなければならないので、大いに言ってもらっても良いが、
起こってもいないことを、
日本をダメにするのに役立つからとでっち上げるのだから相当なものだ。
ＳＴＡＰ論文も、小さなミス
（南京事件で言えば、普通の戦争で犠牲になる民間人ぐらいの被害）を拡大に拡大して、
ＳＴＡＰ論文を取り下げろと叫ぶ。
論文が取り下げられ、特許が出せなくなり、若手研究員が海外に行ってしまったら、
「何も問題がないのに反日の事件をねつ造して、日本にダメージを与える」
ということになる。
繰り返すが、本当に論文が問題なら仕方がないが、
論文はその価値から言って（価値１００とすると）、ミスは１か２ぐらいしかない。
第一、ネイチャーの査読委員が価値ある論文だと認めたものを
なんでわざわざ日本人が否定しなければならないのか？
戦争をして、敵国は原爆を落とし、婦女子だけを狙った爆撃をして３０万人も殺した
（広島長崎はもとより、東京大空襲は第一波で婦女子が怖がるように爆弾を投下し、
逃げる方向を予想して第二波は人間だけを殺すことができる焼夷弾を使った。
後に日本国からこの司令官に勲章を出した）のに、
日本軍が一人の民間人も犠牲にしたらバッシングしているようなものだ。
アメリカはご主人だが、日本は召使いだから、どんなことがあっても
アメリカは正義、日本はバッシングという文化が
まだマスコミや専門家に残っていることを思うと、慄然とする。
戦争はいけないことであるし、残虐だが、
アメリカ軍と日本軍の残虐さは原爆や東京大空襲のように比較にもならない。
それでもアメリカの行為を全く批判せず、友軍だけに矛先を向ける朝日新聞。
アメリカ人一人当たりの電気の消費量は、日本人の２倍なのに、
日本人の子供に節電を呼びかけて「暑い、暑い」と言わせている朝日新聞。
そして今回、アメリカ人の論文のミスは咎めずに
（たとえば温暖化のホッケースティック論文
『ウソの論文でアメリカ人が書き、大いに日本の新聞が報道したもの。
２００９年のクライメートゲート事件でインチキがばれたが、報道せず。
そのほか温暖化関係では多くのインチキ論文があったし、影響も大きかったが、
アメリカ人だから報道しないという取扱いをした』）、
邦人のミスだけを根掘り葉掘り追及する朝日新聞。
ああ、いやだ。 日本の良さを強弁する必要はないが、
誠実、礼儀を守る日本社会に戻りたいものだ。
↑
NHKもそうとうだねｗ 朝日といい勝負です。
寛政九年（1797）〜文久元年（1861）
号は一勇齋、朝櫻楼など 作
「東海道五十三對 石薬師」 「義経 弁慶」です。
☆晴れ、気温上がらず。
所用にて、更新遅れます。
追：２：３０PM
まずは、
◆http://japanese.ruvr.ru/2014_04_17/271333752/
ロシアの声 17日 4月 2014,
◎米国が自由と民主主義の保護者だという神話を忘れる時がきた
ウクライナの非合法政府は軍に対し、ウクライナ南東部の抗議デモを鎮圧するよう命じた。
現ウクライナ政権は独力で行動することができず、
米国と欧州連合（EU）の直接の指示なしには何もできないことが明確となっている。
西側が、ウクライナを自由で繁栄した民主主義国家にするために支援しようとしている
という神話は終わった。市民に対して軍と武装民族主義組織を投入せよ
というウクライナ政府の指示は、米中央情報局（CIA）のブレナン長官が
ウクライナを訪問した直後に出された。これが偶然の一致だとは考えがたい。
専門家たちは、ブレナン長官が、ウクライナ南東部の抗議デモを鎮圧する計画を
ウクライナに持ち込んだとの見方を示している。
ウクライナ南東部に住む市民の大多数は、自分たちの母国語はロシア語だと考えている。
同地域では、クーデターで政権を掌握した現ウクライナ政権が、
ロシア語を地域の公用語として認める法律を廃止した３月から、
一般市民による大規模な抗議デモが行われている。
だが米国もウクライナ政府も、運転手、技師、医師、教師たちを
「テロリスト」や「分離主義者」だとみなし、彼らに向かって戦車を派遣し、
自動小銃を発砲してもよいと考えている。
戦車、大砲、特殊部隊、民族主義的武装戦闘員、さらには外国の傭兵たちが、
ウクライナ南東部の都市に送られた。すでに銃声が鳴り響き、犠牲者が出ている。
ウクライナの新政権は、同国のヤヌコヴィチ前大統領の残酷さを非難したが、
ヤヌコヴィチ氏も行わなかった一般市民への発砲を指示した。
だが欧米は、ウクライナ政権のこのような行動を非難しないだけではなく、
ただちに承認した。米ワシントンで開かれた記者会見で、米国務省のプサキ報道官は、
現ウクライナ政権は同国の「平和と平穏」を確保しようとしているだけだと述べた。
記者会見でジャーナリストが、オバマ政権はウクライナの首都キエフの独立広場（マイダン）の
抗議デモ参加者たちに対して武力行使することには反対したが、
ウクライナ南東部の市民たちによる大規模な抗議行動を鎮圧するために
軍を投入することは支持しているが、それはなぜか？
と質問した。
プサキ報道官は、「マイダンの状況は全く異なっていた」とこたえた。
またプサキ報道官は、テロリストなど全く存在しないウクライナ南東部の市民に対する
ウクライナ政府の「対テロ作戦」に関する質問は、ただ無視した。
なお米国人たちはブログで、「ロシアの手」によってウクライナにテロリストが送られている
とする米国の政治家の発言やマスコミの報道について、
「どこにテロリストがいるのか？ どこにロシアの特殊部隊がいるのか？
もしかしたら、彼らはおばあさんに変装したのか？」と、
皮肉を込めたコメントを書いている。
ウクライナ政府は、新政権の言うことを聞かない人々を黙らせようとしている。
ウクライナでは、ロシアのテレビ放送が遮断された。
ウクライナ政権はこれを、民主主義の表れだと考えているようだ。
また多かれ少なかれ客観的なジャーナリストたちも圧力を受けている。
キエフでは１５日、ウクライナ南東部から大統領選挙に立候補しているオレグ・ツァレフ氏が、
テレビ演説の後で民族主義者たちに襲われ、殴られるという事件が発生した。
ツァレフ氏は、警察と治安部隊の目の前で襲撃されたという。
同じくウクライナ大統領選挙に立候補しているミハイル・ドプキン氏も１５日、
民族主義者たちに襲われた。
国連の代表者でさえ、ウクライナにおける政治的理由による迫害を認めざるを得なかった。
なお、欧米はこのような行為を一切非難していない。
ニカラグアの独裁者アナスタシオ・ソモサ・ガルシアが自国民に対して攻撃した時、
米国は「あの男はろくでなしだが、われわれの側のろくでなしだ」との声明をあらわした。
どうやら、いかなる「ろくでなし」であっても、
自国のマリオネットに対する米国のアプローチは、今も全く変わっていないようだ。
◆http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2014/04/post-799f.html
マスコミに載らない海外記事 2014年4月18日 (金)
◎世界を戦争に押しやるアメリカ政府
☆http://www.paulcraigroberts.org/2014/04/14/
washington-drives-world-war-paul-craig-roberts/
Paul Craig Roberts
2014年4月14日
政権初期、ソ連支配者達が愚かにもウクライナに編入した為、
大半が元ロシア領だった、ウクライナの東と南の地域の
ロシア人分離主義者達に対する軍事的弾圧を開始するべく、CIA長官がキエフに派遣された。
ウクライナのうち、ロシアのものであり、ロシア語が話されている地域が、
ロシア語を話す住民達の迫害に屈して、EUとNATOへの取り込みを支持する可能性など少ないことを、
アメリカ政府のウクライナ奪取計画は見過ごしていた。
アメリカ政府は、ロシアを黒海海軍基地から追い出すつもりだったクリミアを失ってしまった。
ウクライナ奪取計画がうまく行っていないのを認める代わりに、
アメリカ政府は失敗を認めるわけにゆかないので、危機を一層危険なレベルへと押しやっているのだ。
もし旧ロシア領がロシアに戻り、ウクライナが分裂すれば、アメリカ政府は、
キエフで自分がが仕掛けたクーデターの結果、
ウクライナの旧ロシア州をロシアに復帰させることになって恥ずかしい思いをすることになる。
この屈辱を避けるべく、アメリカ政府はこの危機を戦争へと追いやっているのだ。
CIA長官は、アメリカ政府が抜てきしたキエフ傀儡政権に、
ロシアの支援とされるものを得て、ウクライナ攻撃している“テロリスト”を撃退する為の支援を
国際連合に申請するよう指示したのだ。
アメリカ政府の語彙では、自決というのは、ロシアによる干渉の印なのだ。
国連というのは、本質的に、アメリカ政府が資金提供をしている組織なのだから、
アメリカ政府は自分が望むことを得られる。
ロシア政府は既に数週間前、東と南ウクライナの抗議行動参加者に対する暴力の行使は、
アメリカ政府が、グルジアの傀儡支配者に、
ロシアの平和維持部隊と南オセチアのロシア住民を攻撃するよう指示した際、
南オセチアでロシアが、そうすることを強いられたと同様、
ロシア人保護の為、ロシア政府は、ロシア軍を派兵するよう強いられることになるのを
きっぱりと明らかにしている。
アメリカ政府の傀儡諸国のうちの一国がロシア人を攻撃するのを、
ロシア政府が座視することができないことをアメリカ政府は知っている。
それでも、アメリカ政府は、この危機を戦争へと追いやっている。
ロシアにとっての危険は、ロシア政府が、外交、国際機関、国際協力や、
ドイツ政治家達や、ヨーロッパの他のアメリカ傀儡諸国の政治家達の
常識や私利私欲に頼ろうとしていることだ。
ロシアにとって、これは致命的な誤りとなりかねない。
アメリカ政府に善意など皆無で、あるのはウソだけだ。
ロシアの遅れにより、アメリカ政府はロシア国境と黒海に兵力を集結させ、
プロパガンダでロシアを悪魔化し、アメリカ国民を戦争熱に駆り立てる時間が得られた。
この戦争熱は既に起きつつある。
ケリーは、ラブロフに、アメリカ政府はロシアに対して聞く耳を持たない
ことを明らかにしている。アメリカ政府がお金をたんまりくれる為、
ヨーロッパのアメリカ傀儡もロシアには耳を貸そうとしない。
ヨーロッパの政治家達にとっては金の方が人類の生存より大切なのだ。
私の考えでは、アメリカ政府は、ウクライナ問題を、
外交的、合理的な方法で解決しようと思ってはいない。
即座にウクライナのロシア地域を占領し、地域を、元々の所属先の
ロシアに再編入することがロシアにとって最善の動きかも知れない。
これはアメリカと、そのNATO傀儡の戦争準備が済む前に行なわれるべきだったのだ。
戦争の目標が失われてしまっていれば、アメリカ政府が戦争を始めるのがより困難になる。
元々伝来の領土であった地域をロシアが再編入しようと、するまいと、
アメリカ政府の果てしない宣伝で、ロシアは悪魔化して描かれる。
もしロシアが、こうした地域がアメリカ政府によって弾圧されるのを許せば、
ロシア政府の威光と権威は崩壊する。おそらく、それをアメリカ政府は狙っているのだ。
もしプーチン政権が、ロシア系ウクライナ人が弾圧されるのを座視すれば、
プーチンの威光は急落し、アメリカ政府は、ロシア政府が余りにも愚かに許してしまった
アメリカ政府が資金援助する何百ものNGOを行動させて、ロシア政府に止めを刺すだろう。
ロシアはアメリカ政府の第5列によって分裂する。
アメリカのドル本位制国際決済制度に留まることによって、
ロシアと中国政府は、深刻な戦略的過ちをおかしたと私は思う。
BRICS諸国や、考える能力がある他のいかなる諸国も、即座に、
アメリカ帝国主義のための仕組みであるドル体制から離脱すべきなのだ。
BRICS諸国は、即座に独自の決済制度、専用通信・インターネットを確立すべきだ。
(日本こそ！)
ロシアと中国は愚かにもこうした戦略的過ちをおかしてしまった、
共産主義の失敗と圧政で心を乱して、両国は素朴にも、
アメリカ政府は純粋で、アメリカ政府が、法律、正義、慈悲と人権の支持者として宣伝している
自らの描写を本気で守ると思い込んでいる。
実際“例外的で必要欠くべからざる国”アメリカは
世界に対する覇権を断固維持するつもりだ。
ロシア、中国とイランはアメリカ政府覇権の邪魔な為、攻撃対象になっている。
ロシアへの攻撃は高まりつつある。
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さぁ、それはどうかな？ ユダメリカはプーチンには勝てないと思う。
国力の凋落が凄まじい、無理だね。 タカれるのは日本だけですよｗ
國芳、二枚目、
「茜足袋あかねたび屋長九郎 」四代目坂東彦三郎 「三日月のおさよ 後二 三かつ」二代目尾上菊次郎
「茜足袋屋半七」八代目市川團十郎 です。
マスゴミの嘘景気報道が酷いね、
◆http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20140415-00029025-playboyz-bus_all
週プレNEWS 4月15日(火)
◎デフレをインフレに“見せかけた”アベノミクスの危険なカラクリ
消費増税から半月が過ぎたが、そろそろ「３％」という数字の重みを
実感し始めた頃ではないだろうか。
今回の消費増税は、消費増税法（正式名称『社会保障・税一体改革関連法』）の
“景気条項”という附則によって最終的な実施時期が決定された。
昨年の４−６月期の経済成長率や物価動向のデータが昨年秋に発表され、
その数値をもとにした日銀の分析結果（日銀短観）から、
「増税しても大丈夫な景気状況である」と判断され、
安倍政権は増税にゴーサインを出したというわけだ。
だが本当に、日本はデフレから脱却できたのだろうか？
大手外資系金融機関のエコノミスト・Ｓ氏は、「私はかなり疑わしいと思っています」と語る。
「経済成長率を算出する際に使われるＧＤＰ（国内総生産）には、
『実質』と『名目』の２種類があります。
実質ＧＤＰとは国内で生産された物やサービスの総量のことで、
この伸び率を算出したものが経済成長率です。
一方の名目ＧＤＰとは、物やサービスの提供者（つまり企業など）が
実際に受け取ったお金の総額です。
例えば実質ＧＤＰが名目ＧＤＰを上回った場合、
物やサービスの供給量が需要を上回っていることを意味するので、
物価は下落に向かう可能性が高い。つまりデフレになる。
これが逆だとインフレ傾向になります。
ここで注目してほしいのが、名目ＧＤＰ÷実質ＧＤＰという計算で出される
『ＧＤＰデフレーター』という指標です。
バブル期だった９０年代のＧＤＰデフレーターの数値は１００％を大きく超えています。
これは需要が供給を大きく上回っており、物価が上昇傾向にあったことを示しています。
では最近の数値はどうか。
アベノミクスによる“異次元の金融緩和”によって物価が上昇に転じ、
デフレが解消したと考えられるから消費増税を判断したはずなのに、
２０１０年が９４．１５％、１１年が９２．３８％、１２年が９１．５７％、
そして１３年が９１．２７％と、ＧＤＰデフレーターの数値は下落し続けているのです」
ＧＤＰデフレーターとは、
「１００％を切った瞬間に即デフレ状態」という指標ではないが、
９１％台という数値はデフレ傾向の経済状態にあると見たほうが自然。
それにもかかわらず、消費者物価指数は１.５％ほど上がっている。
なぜか？ ここにアベノミクスの危険なカラクリがあるとＳ氏は言う。
「“異次元の金融緩和”によって急激な円安に誘導したのは
輸出産業を活性化するためだとされていますよね。しかし本当の狙いは、
原油や天然ガスなどのエネルギー輸入コストを大幅に上昇させ、
デフレからインフレに転じましたよという数値を手っ取り早く叩き出すことだったです」
どういうことか？
「エネルギーコストを大幅に上昇させれば、発電コストも輸送コストも大幅に上がりますから、
消費者物価指数も簡単に上昇する。
しかしこれで、デフレ脱却だと胸を張られちゃたまりません。
だってデフレの悪いところは物価の下落ではなく、それと同時に雇用も賃金も減って
経済規模がどんどん縮小してしまうところにあるのです。
なのに、賃金の上昇率を大幅に超える物価上昇に加えて増税もして、
国民の生活が良くなるわけがありませんよ」
景気が上向いたから増税したのではなく、
増税するために景気を上向きに“見せかけた”。
生活が苦しくなったのは、気のせいではなく当然のことなのだ。
國芳、三枚目、
「高僧御一代略図 文永八鎌倉霊山ヶ崎雨祈」です。
☆http://www.ris.ac.jp/library/nichiren-kichou/d61_01/index.html#2
立正大学：
鎌倉が大干魃に襲われた文永８年（１２７１）の夏、
極楽寺の忍性は幕府から降雨の祈祷を要請されました。
しかし忍性の祈祷は失敗におわり、かわって日蓮聖人が祈祷をすることになったのです。
霊山ヶ崎に立った日蓮聖人は法華経を読誦し、第５巻に入ると黒雲が空を覆って雷が鳴り、
さらに第６巻に至ると大粒の雨が空から落ち始め、
三日三晩にわたって降り続いたとされています。
怪力乱神話が多い日蓮ですｗ
これ面白い、話半分でね、
◆https://twitter.com/tokaiama
東海アマ より抜粋、
＃アマちゃんだ @tokaiama
みんな気づいていないだけで、実は誰でも超能力、とりわけ予知能力を持っている
命の危機が迫れば三脈の整合性が失われる
大地震の前になると心の底に不安感が芽生え育つ
何か浮いたような精神状態になる
事後の危機対応株も上がる
☆http://kaiun1.net/tobira/sanmyaku.html
快運倶楽部
◎三脈の法〜命の危機を回避する未来予知法〜 ご参照あれ！
まったく同感です、
◆http://takedanet.com/2014/04/post_7236.html
武田邦彦 （平成26年4月13日）
◎ＳＴＡＰ事件簿１８ 深層（３）科学の世界の反日日本人
☆http://takedanet.com/files/201404131033411303.mp3
私は、「南京虐殺」というのはフィクション（架空の物語）で、
事実は普通の戦争だったという考えだが、
中国が「南京虐殺があった」と日本を批判するのは仕方がないと思う。
もともと中国は南京で３０万人が虐殺したなどと言っていなかったのに、
日本の中の反日日本人（この場合は朝日新聞と本多記者）が
はじめて３０万人と言ったり報道し、それに日本人自身が追従するのだから、仕方がない。
中国は「日本人が自ら言っている数字を使っているだけ」と言うだろう。
明治の日本人は武士の時代の魂があって、礼儀正しく、謙虚だったが、
事実でもないことを言って
相手の歓心を呼ぼうなどと卑屈でひん曲がった心は持っていなかった。
だから、こんな話は出てこない。
戦争に負けて日本社会が大きな心の傷を負ったことは確かだが、
自虐史観、相手の顔色を見て何でも言う人たち、
自分で判断せず人の言ったことに追従して居丈高になる・・・
など悪い癖を身に着けてしまった。
２０１１年３月１２日、午後４時半、福島原発１号機がその１時間前に爆発し、
それを定点カメラでとらえた映像を流しながら、ＮＨＫのアナウンサーは、
原発敷地境界で１時間１ミリシーベルトを超えたことを伝え、次のように言っている。
「東京電力から原子力安全保安院に入った報告によりますと、
福島第一原子力発電所の敷地境界付近で放射線を測ったところ、
爆発音があったころとされる午後３時２９分には
１時間に１０１５マイクロシーベルトでした。
この値は一般の公衆が１年間に浴びる放射線の限度量をわずか１時間で受ける量にあたり・・・」
爆発直後、ＮＨＫは一般公衆が１年間に浴びる放射線の限度量が１ミリシーベルトである
ことを知っていた。しかし、その後、政府や福島県などが
「規定はない」とか「１００ミリまで大丈夫」というと、
「１年１ミリの基準」をまったく伝えなくなった。
私自身は学者だからバッシングは別に気にしていないが、
ある大手週刊誌が「１年１ミリシーベルト男：武田邦彦」という大きな記事をだし、
そこに出てきた関係者は口をそろえて「そんな基準はない」と合唱した。
これも法治国家なのに、「原発事故のためなどに決めておいた１年１ミリシーベルトの限度量」を、
事故が起こったらコロッと変えた反日日本人の仕業だった。
つまり、日本人が法令で定められた量を
被曝して健康に障害がでても 「反日」だから 何の心の痛みも、
日本国に対するプライドも なかったのだ。
今回の事件の火種がどこから出たのかはまだ不明だが、
日本人が日本人の優れた論文や若手研究者を
わざわざ根掘り葉掘り調べて貶めることはあり得ないので、
火種はアメリカか、もしくはまたまた反日日本人が登場したのだろう。
南京虐殺（歴史的になかったことだが）も、本当にあったのなら
日本も反省しなければならないので、大いに言ってもらっても良いが、
起こってもいないことを、
日本をダメにするのに役立つからとでっち上げるのだから相当なものだ。
ＳＴＡＰ論文も、小さなミス
（南京事件で言えば、普通の戦争で犠牲になる民間人ぐらいの被害）を拡大に拡大して、
ＳＴＡＰ論文を取り下げろと叫ぶ。
論文が取り下げられ、特許が出せなくなり、若手研究員が海外に行ってしまったら、
「何も問題がないのに反日の事件をねつ造して、日本にダメージを与える」
ということになる。
繰り返すが、本当に論文が問題なら仕方がないが、
論文はその価値から言って（価値１００とすると）、ミスは１か２ぐらいしかない。
第一、ネイチャーの査読委員が価値ある論文だと認めたものを
なんでわざわざ日本人が否定しなければならないのか？
戦争をして、敵国は原爆を落とし、婦女子だけを狙った爆撃をして３０万人も殺した
（広島長崎はもとより、東京大空襲は第一波で婦女子が怖がるように爆弾を投下し、
逃げる方向を予想して第二波は人間だけを殺すことができる焼夷弾を使った。
後に日本国からこの司令官に勲章を出した）のに、
日本軍が一人の民間人も犠牲にしたらバッシングしているようなものだ。
アメリカはご主人だが、日本は召使いだから、どんなことがあっても
アメリカは正義、日本はバッシングという文化が
まだマスコミや専門家に残っていることを思うと、慄然とする。
戦争はいけないことであるし、残虐だが、
アメリカ軍と日本軍の残虐さは原爆や東京大空襲のように比較にもならない。
それでもアメリカの行為を全く批判せず、友軍だけに矛先を向ける朝日新聞。
アメリカ人一人当たりの電気の消費量は、日本人の２倍なのに、
日本人の子供に節電を呼びかけて「暑い、暑い」と言わせている朝日新聞。
そして今回、アメリカ人の論文のミスは咎めずに
（たとえば温暖化のホッケースティック論文
『ウソの論文でアメリカ人が書き、大いに日本の新聞が報道したもの。
２００９年のクライメートゲート事件でインチキがばれたが、報道せず。
そのほか温暖化関係では多くのインチキ論文があったし、影響も大きかったが、
アメリカ人だから報道しないという取扱いをした』）、
邦人のミスだけを根掘り葉掘り追及する朝日新聞。
ああ、いやだ。 日本の良さを強弁する必要はないが、
誠実、礼儀を守る日本社会に戻りたいものだ。
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NHKもそうとうだねｗ 朝日といい勝負です。