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春彼岸?

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 画は 落合芳幾 (おちあいよしいく)

 天保4年−明治37年(1833−1904)
 
 歌川國芳の門下で、月岡芳年とは兄弟弟子

 号は一恵齋など                    作



  「源平盛衰記」より、

  「長門国赤間の浦に於て 源平大合戦 平家亡びるの図」です。


☆雪、結構積りました。

まずは、

◆http://asumaken.blog41.fc2.com/blog-entry-8317.html
「日々担々」資料ブログ (日刊ゲンダイ2013/3/19)
◎大新聞世論調査の大ウソ  地方紙の100%はTPP反対


大新聞の報道が信じられない。そんなサラリーマンは多いだろう。
検察のリークを垂れ流したり、既得権者の利益を代弁したり……。
消費増税は賛成の論陣を張りながら「新聞は据え置きで」と訴える。
もうムチャクチャだが、この世論調査も怪しい。
6割以上が TPPに賛成し、安倍内閣の支持率も7割を超えるというのだ。


安倍首相のTPP交渉参加を受け、きのう(18日)の新聞各紙は、
土日に実施した世論調査を大々的に報じた。それによると
読売で60%、毎日は63%、朝日では71%が安倍の姿勢に賛同しているという。

内閣支持率も読売、毎日で70%を超えた。朝日でも65%と高い。
6年前に参院選で国民にダメ出しされ、体調を崩して入院した政治家だ。
普通だったら、とっくに引退している。
いくら株価が上がっているからといっても、これほど支持されるのはおかしい。
どこか狂っている。

TPPの結果も変だ。
地方議会を見ると、東京、大阪、山梨を除く44道府県が反対か慎重の決議をしている。
知事で賛成と言っているのも、大阪、愛知、埼玉、静岡、広島、大分の6府県だけ。
市町村議会は9割が反対だ。
逆立ちしたって「7割が容認」なんて数字は出てこない。
ジャーナリストの青木理氏が言う。

「全国紙の社説を読むと、朝日から産経までTPP賛成一色です。
書いているのは、恐らく政治部や経済部に所属し、
永田町や霞が関をグルグルと回ってきた人たち。
何よりも日米関係が大事と洗脳され、論説委員となった。そう考えると、
論調が同じになるのもうなずけます。でも、

地方紙は違う。ほとんどが反対の論陣を張っているし、力が入った社説も目に付きます。
農家の実情を知り、地元の声に耳を傾けているので、
地に足のついた主張を展開しているのです」

それでも「賛成」が多数となるのは、人口が都市部に集中しているためだ。
日本では、国民の4割が首都圏に住んでいる。
農業を営む人も少なく、「工業製品が売れる」 「輸入品が安くなる」と言われると、
悪くないと思ってしまう。
推進派の大新聞は、不都合な真実を報じようとしないから、なおさらだ。
サンプル数だって、たかだか1000程度。 それで結論を導くのは、全国世論の捏造に近い。


◆正しい情報を与えない調査に意味ナシ

「GDP に占める農業の割合は18%と低く、農業従事者も減る一方。
しかもマスコミからの情報は少ない。そんな中で賛成か反対かと聞かれると、
賛成が多くなるのは当たり前です。消費増税だって、当初は7割が賛成でした。
日本人は問題が身近にならないと声を上げない。本音が出るのはこれからでしょう。
農薬や遺伝子組み換え食品の問題がクローズアップされれば、主婦層も異議を唱える。
地方が干上がれば、首都圏の生活者も打撃を受けることも分かってくるはず。
現段階の調査結果に大した意味はないのです」(政治評論家・有馬晴海氏)

東京中心の大マスコミからは、いつも真相が見えてこない。


※この貴重な媒体を応援しよう!
http://e.gendai.net/
http://bit.ly/LFNwYk



◆http://archive.mag2.com/0000154606/20130318082739000.html
国際評論家小野寺光一の「政治経済の真実」 2013/03/18
◎憲法違反の衆議院選挙で選出された内閣が条約締結を行う権限はないため
 憲法違反であり衆院選やり直しにすべきである。

より抜粋、

<TPPについて虚偽ばかり流す報道>

TPPについて
総理大臣が、「参加を表明」とあるが、
ここで問題なのは、国民に対して「虚偽」ばかり流していることである。

<TPPに聖域はない>

つまり、インターネット上では、このTPPについてかなりの人が詳しいため
知られているが、いざ、参加してしまったら、「聖域」なんてものは存在していないし
脱退もありえないのである。そんな甘いものではない。
もともと、諸国民の利益より多国籍企業の利益を図るのが目的のものなのだから
「聖域」を認めるわけがない。

これについていかにも「例外項目」が存在しているかのように報道しているのは
まさしく国民をあざむくものである。

多くの人は失望しているだろう。

<TPPを止めるにはどうしたらいいのか?>

ところで、こういったものを止めるには、どうしたらいいのか?というと、
「憲法違反で訴える」ということが抑止力として考えられる。

<国際条約に該当してしまえば、憲法違反でも止められなくなる>

ところでこの場合、TPPの場合は「国際的な協定」になるため
いわゆる「国際条約」に該当してしまう。

「条約」に該当してしまうと国内法と違い、相手国があるため
簡単に「憲法違反だから」といって、それの効力が失効することはない。

<誰も とめれられなくなるTPP>
つまり
一回、このTPPが合意されてしまったら、
いくら憲法違反でも
誰もとめられないのである。しかも永久に有効となる。
どんなにいやでもとめられない。

<山のようにやってくる ろくでもないもの>
山のように
「遺伝子組み換え食物」がやってきたり、

<保険がなくなり、医療費は10倍〜100倍になる>

健康保険がなくなってしまい、
歯医者で、今まで一回2千円ですんでいたものが
一万円とられるようになったりするだろう。

アメリカでは実際、国民健康保険制度なんてものはないわけだから
医者にかかると、恐ろしいほどの金がかかる。

盲腸の手術で入院したら

日本 8万円(7日間入院)だが、
米国 243万円(1日入院)になる。

出産 米国 115万円(2日間入院)
日本 39万円(7日間入院)  
だという試算がある。

<どうしたらTPPを憲法違反で止められるのか?>

どうやったら、憲法違反であると訴えられるのか?

<憲法違反で無効やり直しの第46回衆議院選挙で選出された内閣が
TPPを勝手に締結することは、さらなる憲法違反である>

第46回衆議院議員選挙で選ばれた内閣であるが、これは、憲法違反の
選挙だったということで、高等裁判所で「違憲判決」が
次から次へと出ている。

違憲なのだから「衆院選挙は無効」となるべきである。

<衆院選挙無効、やり直しを求めて最高裁にいく>

「衆議院選挙はやり直し」ということを認めてもらうために
今、最高裁に上告中である。

であるから

すでに「第46回衆議院選挙は、憲法違反だった」ということは確定している。


そのため「憲法違反である衆議院選挙で選ばれた内閣の行う
国際条約というのは当然、憲法違反である。
憲法違反であるため、無効であるので、TPP交渉は差し止めるべき」
という線で訴えられないか?

<このTPPに日本国が正式合意してしまったら永久にくつがえせない>

一番、重要なのは、もし、このTPPに合意してしまったら
もういくら裁判所での憲法違反の判決が出ても、くつがえせないということだ。

しかし、今現在、この「憲法違反であり、衆議院選挙はやり直し」
という判決がどこかの裁判所で
でれば、当然、「TPPに参加します」という発言も無効になるのである。



実質、TPPというのは、日本の憲法よりも上位に国際企業が来るものである。

日本国憲法の「基本的人権の尊重」「平和主義」「国民主権」が

TPPによって「基本的外資利権の尊重」「戦争主義」「外国企業主権」
に変更になる。

そしてこのままいけば
参議院選挙後に、また与党が大勝利してしまい、国民投票が実施されて
圧倒的に「大賛成」と出る。ちなみに国民投票が実施された場合に
使用されるのは、先の衆議院選挙でのPCソフトと同じソフトである。


そして、戦争というのは、過去のアメリカの事例を見ると
どれも自作自演のテロ事件から始まっている。

911事件だけではなく、米西戦争などほとんどすべてがそうである。
米西戦争 スペインとの戦争 スペイン政府はまったく米国との戦争に消極的だった。
しかし突然米国のメイン号という船が爆破されて、240名が死亡。
スペインのせいだと新聞があおり、戦争に突入。
http://www.slownet.ne.jp/note/detail/201102022012-3000000

ベトナム戦争にはいったきっかけのトンキン湾事件も自作自演である。
http://ja.wikipedia.org/wiki/
%E3%83%88%E3%83%B3%E3%82%AD%E3%83%B3%E6%B9%BE%E4%BA%8B%E4%BB%B6

ところで大阪の港湾の第三セクターが、すでに外資の手にわたってしまっている。
大阪にはワールドトレードセンターがある。
米国の場合はWTCを管理していたのは港湾会社だった。

要するに 戦争は、予算がついてしまえば

動機を用意されて  定期的に行われてしまうものなのである。 

「企業が国を訴える〜エルサルバドル自由貿易協定を巡る攻防」
というタイトルの番組
http://www.youtube.com/watch?v=99ZEdkZKVHc


☆http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/31630801.html
◎安倍政権が振り込め詐欺被害者のように、TPP蟻地獄に自ら嵌るのはなぜか、
 その謎を解く

より抜粋、

TPP協議にすでに参加して主導権を握っている米USTR(米国通商代表部)は、
米議会からTPP交渉権限(TPA)を受けていないのです。だから、
TPPが米議会で取り上げられることもないので、
米マスコミがTPPについて報道することもないのでしょう。
ましてや日本がTPPに参加表明しても米国世論はまるで無関心なのです。

そして、安倍政権は米議会からTPP交渉権限を委譲されていないUSTRと
駆け引きしていることになります。
米議会次第でどうなるかわからない先行き不透明なTPPに
日本が参加表明しても米国民から見れば、日本はバカじゃないのと軽蔑されるだけです。

にもかかわらず、安倍政権もマスコミも国家の一大事であるがごとく
TPPで大騒ぎするのはなぜでしょうか、実に不可解です。


追:11:40AM

いい記事だ、

◆http://yokodo999.blog104.fc2.com/blog-entry-921.html
陽光堂主人の読書日記 2013-03-21
◎TPP参加は「米国向け構造改革」の総仕上げ

より抜粋、

TPPは、「米国の、米国による、米国のための」協定で、
日本国民は今後一層収奪されることになります。
安倍は、ISDS条項は受け入れないと述べていますが、
米国NGOパブリック・シチズンの一員として
TPP交渉参加の場に潜入した内田聖子氏が指摘しているように、
TPP交渉は全体として一つのパッケージになっているので、
ISDS条項だけ拒否することはできません。

選挙公約を尽く反故にしていることから判るように、安倍は嘘つきです。
口からでまかせにペラペラと喋りますから、
この男の言うことを信用してはなりません。

TPPに参加する際に懸念される事項は多数に上りますが、
余り指摘されていない事柄の一つが銃刀法の取り扱いです。
周知の如く、米国では武装権が認められていて、銃器の購入が簡単です。
スミス&ウェッソンなどの大手銃器メーカーは、
日本などにも売り込みを図ってくることでしょう。

この時、銃刀法が非関税障壁として槍玉に挙げられる恐れがあります。
企業弁護士などが仲裁しますから、
ISDS条項発動となれば、政府が賠償を求められる可能性もあります。
現状では、上訴は認められていません。

政府が銃刀法を緩めたり、廃止したりするとは思えませんから、
莫大な賠償金を取られかねないのです。
そのツケは国民に回されることになりますから、堪ったものではありません。

安倍の狙いは、占領期のような米国による露骨な支配を「トリモロス」ことで、
この国が米国同様の銃器犯罪大国になろうが知ったことではないのです。
日本国民は挙って反対するでしょうが、その時は既に後の祭りです。

今からでも遅くないですから、
米国などの市民団体と協力してTPP反対の大国民運動を引き起こすべきです。
TPP参加でろくな結果にならないことは判り切っているのですから。




芳幾、二枚目、



「当盛草子合」 「鼠祠通夜譚ねつみのほこらつやものかたり」 「和泉小僧白吉」です。




何か重大な事実を隠蔽しておるね、

◆http://ameblo.jp/kennkou1/entry-11494654276.html
正しい情報を探すブログ 2013年03月20日
◎ロシア報道:福島原発停電はメルトダウンの一歩手前だった!
           停電の原因は2号機と関係している?

より抜粋、


ロシアの報道記事によると、先日に発生した福島第一原発の停電騒ぎで
燃料プールはメルトダウンの一歩手前まで迫っていたようです。
東電やマスコミは「余裕があるから大丈夫」みたいなことを言っていましたが、
この情報を見るとそのようには思えません。

☆http://rt.com/news/fukushima-blackout-storage-emergency-520/

ロシアの報道記事には「25人の専門家を派遣し、30時間を費やして修復作業を終了。
事故は3時間伏せられ、メルトダウン一歩手前だった。」と書かれています。

そういえば、停電が発生したのは7時くらいでしたのに、
報道の第一報が入ってきたのは9時とか10時でしたね。
あの時は情報収集に追われて気が付きませんでしたが、
確かに停電から数時間が経過して報道というのは遅すぎます。

単なる停電はなく、燃料プールも含めた電源の完全喪失です。
下手をしたら本当に燃料プールでメルトダウンが発生して、
北半球全域を覆い尽くしてしまうような大汚染が発生していたかもしれません。

「東電の危機意識が低い」と言うよりも、本当に東電は
「元から積極的に公表する気が無かった」ということでしょう。
彼らは人の命や健康よりも、自分たちの利権と体制維持のことばかり考えています。

私は彼らのような連中が福島第一原発を管理しているということが、
日本の安全保障上最大の問題であるように感じます。
中国や北朝鮮がどうのこうのと言うような意見がありますが、
実際に福島県を壊滅させた東電の方がこの国の敵だと言えるでしょう。

停電の原因についても東電の発表によると、「ネズミの感電が原因」とのことですが、
これも突っ込みどころが沢山あり、
私は「ネズミとは別の要因があったのでは?」と考えています。



福島第一原発2号機は唯一爆発していない原子炉です。
未だに大量の放射性物質が内部にあり、
福島原発作業員が一番警戒しているのがこの2号機であるとも言われています。

停電騒ぎの直後に「2号機で1000ミリシーベルト」というような情報もありましたし、
どうにも2号機の状態が非常に気になるところです。

福島では今月の13日に今年最大の降下物放射能を測定している上に、
福島第一原発2号機でも昨年末から継続して温度上昇を観測していました。



今回の停電騒ぎで何も影響を受けていなければ良いのですが、
直前にかなりの高温を観測していたこともあり、ちょっと気掛かりです。
2号機の温度情報などは閉鎖されてしまって見られませんが、
今後も2号機関係の情報収集に力を入れようと思います。


◆https://twitter.com/tokaiama
東海アマ             より抜粋、

#私のニセモノに注意 ‏@tokaiama

仮にネズミが絶縁を破って過大電流が流れたとしても、
電源管理システムには多重ブロックシステムが設置されてるのが普通だ。
ブレーカも最低3カ所にあるはずで、ネズミが原因は異様な説明。
まったくありえないトラブルだ。
たぶん東電は何か重大な問題を隠しているはずだ。


#私のニセモノに注意 ‏@tokaiama

@wordblow 小動物による感電断線などは、電気系統トラブルの基礎的事例なので、
すべての電気配線システムに多重対策が施されている。
まして人の近づけない高線量地区を通る配線には多数の安全システムが設置されてるはずだ。
ネズミ一匹で断線など絶対に起きない!



芳幾、三枚目、



「真写月花の姿絵」です。 「志賀山や 葉桜たけの 影法師 秀雀」とあり。



なんだかなぁw よろず劣化が凄まじいね、

◆http://blog.shadowcity.jp/my/2013/03/operating-system-not-found.html#more
ネットゲリラ (2013年3月21日)
◎Operating System not found


韓国のサイバーテロ騒動なんだが、Windowsのアップデートが原因だという話が出ている。
なんでも、割れの海賊版Windows7でアップデートすると、
起動できなくなるという「仕様」があって、アップデートを「自動」に設定していると、
強制的に、一斉にアップデートされるんだが、それで一斉に「起動できなくなる」
という症状が出ただけらしいw 
マイクロソフトが仕込んだ、海賊版対策なんだろうが、韓国というのは、
軍隊ですら海賊版OSを使っている国なので、さもありなん、というお話です。


☆http://japanese.yonhapnews.co.kr/headline/2012/05/
 30/0200000000AJP20120530002900882.HTML
聯合ニュース 2012/05/30
◎マイクロソフト 韓国軍にソフト使用料の支払い要求

【ソウル聯合ニュース】
米マイクロソフトが韓国軍にソフト使用料の支払いを求め、国防部が交渉に乗り出した。

国防部によると、同社は韓国軍のソフト使用料を
2100億ウォン(約141億円)と見積もっており、これに対する協議を文書で求めたという。
双方は現在、正確な使用料を協議している。

同部関係者は、陸海空軍が使用している
正規のマイクロソフト・オフィス製品の数量を確認するとし、
違法なソフトを使用していることが明らかになれば、適切な使用料を払うことになるだろうと話した。

マイクロソフトは、軍が使用する21万台のパソコンが全て
自社のウィンドウズサーバーに接続していることから、
天文学的な使用料の支払いを求めているとされる。これに対し、
国防部側は「軍のパソコンは他社のサーバーにも接続されている。
マイクロソフトが過度な要求をしてくるなら、サーバーを変えざるを得ない」としている。


◆http://blog.shadowcity.jp/my/2013/03/13-1.html
ネットゲリラ (2013年3月20日)
◎北朝鮮がゴルゴ13を雇ったらしい


南北軍事境界線で、韓国軍の兵士が「銃撃されて死ぬ」という事件が頻発しているそうだが、
まぁ、誰でも「北から撃たれた?」と想像するんだが、話はそう簡単ではない。
南北朝鮮のあいだには幅4kmの非武装地帯があるからで、
どんな優秀なスナイパーでも3kmが限界だというから、
非武装地帯を突破して、ずいぶん近くまで入り込んでいたのか、でも、
監視しているはずなので、それもまた考えにくい。また、
そんな遠くから狙って、一発必中というわけにも行かない。
失敗すれば、「北から撃たれた」というのがバレて大騒ぎになるわけで、
むしろ、南に潜入している北朝鮮スパイが、南から狙ったんじゃないかと、おいらはそう思う。


☆http://www.epochtimes.jp/jp/2013/03/html/d22337.html
◎南北軍事境界線付近 韓国兵士が相次ぐ謎の死

【大紀元日本3月20日】

韓国と北朝鮮の軍事境界線付近で、韓国兵士が銃撃されて死亡する事件が続いている。

韓国中央日報の18日付の報道によると、17日の午後2時頃、
江原道(カンウォンド)鉄原(チョルウォン)郡の韓国と北朝鮮の国境にある歩哨所で、
韓国兵士一人が銃撃され死亡した。
当時、同じく警備任務にあたっていたほかの兵士によると、
銃撃された兵士はトイレに行くとして現場を離れた直後に銃声が聞こえた。
駆けつけると、同兵士はすでに倒れていたという。

この前では、同地区でもう一人の韓国軍少尉も行方不明になっている。
37日間後に駐屯地から1キロ離れた場所で遺体で発見されたという。

現場は南北軍事境界線付近の最前線地帯。
北朝鮮当局は最近、休戦協定と不可侵条約を破棄し、
「国を守る聖戦」を示唆するなど強硬的な姿勢を見せている。
韓国兵士の死亡事件は南北の緊張感を高めている。



*90 コラット(西日本). 2013/03/20(水) ID:ukK2541pP
北からの狙撃ならすぐ判別できる。
謎の死だの言って北朝鮮の北も出さないのは兵士自身の銃で撃たれてるから。
自殺だよ。
臨戦態勢のストレスから自殺に走るのは珍しくないし、
韓国人は自殺率がそもそも高い。時勢により公式に言えないだけ。




半島も目が離せませんが、日本には寄ってくるな!

半島のことは半島人が決めれば良い、日本には関係がないし、どうでもいいわな。



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