画は歌川 國貞 (三代豊國)
天明6年（1786年)〜元治元年(1865年）
号は、香蝶楼・一雄齋・五渡亭など 作
「新板越白浪 しんぱんこしのしらなみ」より、
「椎津ノ臣夏目四良三郎 後に速見稚次郎常春」
「剣法指南みぢんお松 実ハ女盗賊尾形自来也」
「名こし左内」 「速見甚左衛門」です。
☆雪、真冬日続く。
２月は逃げる、はや月末ですねぇ。
まずは、左巻ではあるが、切り口は鋭い、
◆http://www.h5.dion.ne.jp/~chosyu/beikokunosensounitukusumedelia.html
長周新聞 ２０１３年２月２０日付
米国の戦争に尽くすメディア
昔大本営、今ペンタゴン
ＴＰＰ、尖閣、原発等
安倍首相の訪米を前に、「日米同盟強化」「ＴＰＰ交渉決断の時」
「北朝鮮、中国への毅然とした対応を」「オバマ大統領に期待」など、
商業マスコミの統一論調が露骨になっている。
とくに最近の尖閣諸島をめぐる騒ぎ、朝鮮の核実験をめぐって戦争を煽る報道の異常さは
大本営発表を想起させるものとして強い違和感を広げている。
東日本大震災と福島原発事故は、新聞、テレビ、ラジオなどが「不偏不党」「公正中立」を掲げて、
いかにしらじらしいウソをついて国民をだましてきたかを万人の目に焼き付けた。
戦争とそれにつながる国民生活の死活をかけた問題で、マスコミが常にウソを報道し、
あるいは問題をすりかえて欺瞞し、多くの国民の生命を奪い国を破滅に導いてきた歴史を
消し去ることはできない。対米従属下でのマスメディアが果たす犯罪的な役割は
今やすっかり暴露され、その欺瞞は通用しなくなっている。
『朝日新聞』と『毎日新聞』は同じ１５日付の社説で、安倍首相が訪米時にオバマ大統領に対して、
ＴＰＰ交渉への参加を表明すべきだと主張する論陣を張った。
その前に『読売』が「首相はＴＰＰ参加へカジ切れ」（２月８日付社説）
と書いたことに呼応するものである。
『朝日』は「ＴＰＰ交渉 主体的に関わってこそ」と題して、
「まもなく日米首脳会談が開かれる。絶好の機会ではないか。
安倍首相は交渉への参加を表明すべきだ」
「オバマ氏の言質を取ろうと躍起になるより、新たなルール作りに主体的にかかわっていくべきではないか」
とけしかけている。
『毎日』は「安倍晋三首相は、今月下旬に予定されるオバマ米大統領との首脳会談で
参加の意向を示すべく、リーダーシップを発揮すべきだ」と主張している。
マスメディアはこれまで、ＴＰＰについては「メリット」「デメリット」などいって、
折衷的な装いで交渉への道を清めてきた。だが、
農協を「守旧勢力」と憎悪を込めてターゲットにする問題のすりかえで、
日本の主権を売り渡し 社会の全分野を解体させる道を突っ走るようハッパをかけている。
それは、「オバマ大統領 断固たる北朝鮮対応を」（『朝日』１３日付社説）、
「北朝鮮核実験／孤立国家に未来はない」（『毎日』１４日付社説）、
「オバマ演説 “北の核”対処へ行動が肝心だ」（『読売』１４日付社説）など、
日米軍事同盟を強化しアメリカの国益のための中国・朝鮮との核戦争の出撃基地に、
つまり報復攻撃の的として日本全土を捧げるよう導いていく売国的な主張と一つながりのものである。
それはまた、「核実験と昨年末の弾道ミサイル発射で、米国にも現実的な脅威が及んだ。
大統領が言うように、日米をはじめ同盟国の結束が不可欠だ」（『毎日』）というように、
どこの国の新聞の論調かとみまがうほどオバマの下僕としての姿をあらわにするものとなっている。
こうした論調は、一方でテレビの報道バラエティー番組で、あるいは週刊誌や雑誌で、
アメリカにひざまづく一方で「北の脅威」「中国の暴挙」を間断なく煽って
好戦的な雰囲気をつくることと連動して生み出されてきた。
☆根本問題をそらす役割 原発も基地も
３・１１の東日本大震災と福島原発事故は、マスメディアが
電力会社、政府・官僚、御用学者と癒着（ゆちゃく）し、「安全神話」を垂れ流して
原発推進の旗振りをしてきた犯罪とその構図をいかんなく暴露することとなった。
そのことが国民の圧倒的な批判と怒りを買うと、
新聞特集やテレビのニュース番組で政府の事故対応や「原子力ムラ」批判のポーズをとって見せるが、
広島・長崎に原爆を投下したアメリカが、地震大国日本に５４基もの原発を林立させた犯罪をあばき、
圧倒的多数の国民が求めるようにすべての原発運転に反対するために論陣を張ることだけは避けた。
それは、大飯原発の再稼働反対を掲げた首相官邸包囲の十数万人デモが連続していることを覆い隠したり、
原発立地点の地質調査の成否などに問題をすりかえはぐらかしてきたことにもはっきりと示されている。
ここでも、その背景に、アメリカの圧力があったことが暴露されている。
沖縄米軍基地の辺野古移設、オスプレイ配備、消費増税や被災地復興をめぐる
新聞、テレビの報道から真実味を感じることはできない。
そこで浮き彫りにされるのは、窮地に立つアメリカや政府・財界の側から
なだめすかしたりはするが、住民の実際の生活の苦難やたたかいについてはほおかむりする姿である。
それは「劇場型選挙」を演出して小泉・竹中路線による「郵政民営化」に誘導、
「規制改革」を金科玉条にしてアメリカの収奪に道を開き、
格差拡大、失業、貧困、戦争の政治を推進する役割を果たしてきたことと一体のものである。
事実、マスメディアは国公立の大学・病院などの「独法化」や
アメリカ型訴訟社会をモデルにした「司法改革」など市場原理「改革」を称揚し、
それに反対するものは時代遅れの「守旧派」であるといって、
実はすでに破綻済みのもっと反動的な「新自由主義」の宣伝を休むことなくやってきた。
大手新聞の世論調査のインチキは、
アメリカによる首相の首のすげ替えに貢献してきたことに暴露されている。
国民の反撃世論が高まり政府が死に体となれば、それに迎合するかのように内閣支持率低下を伝え、
謀略的な選挙報道を展開する。そして、新しく担ぎあげた政府には
高い支持率を与えて期待を持たせるように仕組んできた。
それは、わずか１６％しか得票せずに大量の議席を得た安倍自民党の「圧勝」ムードをふりまき、
アベノミクスへの期待と幻想をふりまくことで、
高い内閣支持率をはじきだす姑息（こそく）なやり方に共通するものである。
最近のマスメディアの犯罪として、大津いじめ事件、桜宮高校体罰事件など
教育現場をめぐる異様なキャンペーンがあげられる。これは、「いじめ自殺」「体罰」を
教育の外側からセンセーショナルにとりあげ、
教師と子どもとの血の通った信頼関係を破壊し、父母と教師を対立させて
警察や行政を介在させていく方向に道を開くためのものであった。
このキャンペーンは、戦前の学校現場に配属将校を配置し教師を萎縮させたうえに、
子どもたちを戦争にかり出していった経験を人人に想起させている。
当時は天皇制・皇国史観の教育で「御国のため」に「日の丸」を掲げて
子どもたちが兵隊にかり出されたが、今は自己中心の新自由主義教育で星条旗のもとで
戦争の肉弾に動員されようとしていることへの人人の警戒心を、高めさせることとなった。
マスメディアが日本国民の命運にかかわる重要な問題で、
幾千万大衆の利益の側に立ったことは一度もなかった。このことは日本のマスコミが戦前、
天皇制軍国主義の戦争を鼓吹し、戦後は一貫してアメリカの戦争を支持し推進する宣伝機関として
存在してきたことにはっきりと示されている。
☆戦後も戦争動員繰返す 今度は米国の手先で
第２次世界大戦で、『朝日』やＮＨＫは国民を戦争に動員するためにすべての力を注いだ。
１９３１（昭和６）年の満州事変の発端は、日本の謀略による鉄道爆破であった。
新聞・ラジオは「中国軍による満鉄線路爆破」の政府発表を意図的に流し、
「暴支膺懲」（横暴な支那を懲らしめよ）の風潮を煽り、
１９３７（昭和１２）年の中国侵略戦争の泥沼に突入していくよう導いた。
そして、中国での戦争の敗北が決定的となるや、「鬼畜米英」「一億玉砕」のかけ声で、
敗北しひれ伏すことを念頭においたアメリカとの戦争に国民をだまして総動員し、
戦局はウソ偽りの「大本営発表」をそのまま垂れ流した。
そうして、原爆投下や空襲、沖縄戦、戦地で３２０万の国民を殺りくするにまかせたのである。
『朝日』『毎日』『読売』やＮＨＫは戦後、こうしたみずからの戦争犯罪を反省するのではなく、
軍部や「戦争に熱狂した国民」のせいであったかのようにふるまってきた。
そして、今度はその汚れた手でアメリカの戦争の旗を振り、
朝鮮戦争、ベトナム戦争、湾岸戦争、アフガン、イラク戦争など、
あいつぐアメリカの戦争を正義の戦争として美しく描き、
対米従属下の軍備増強、日米共同作戦体制への協力を、国民に強いるようふりまいてきた。
イラク戦争は、「フセインはアルカイダと関係がある」「大量破壊兵器を持っている」
という口実を大義名分にして、米軍の大空爆と侵攻がやられた。
日本のマスメディアは、その途上、ＣＮＮニュースなどアメリカ報道機関、
ロイターなど通信社が流す情報をなんの裏づけをとることなく、
そのまま「ほんとう」のことであるかのように垂れ流した。
そして、米軍のバグダッド侵攻を「民主主義の勝利」として大いに称えた。
その後、大量破壊兵器はなかったこと、フセインはアルカイダと無関係であったことが、
アメリカ上院で公式に確認された。それにもかかわらず、
マスメディアがそのことを批判・検証したことはなかった。
それはベトナム戦争の契機となった「トンキン湾事件」の謀略が判明したときも同様であった。
森口尚史・特任研究員の「ｉＰＳ細胞応用臨床ねつ造」事件や「あるある大事典」など
バラエティー番組でのねつ造や誤報は大騒ぎするが、
もっとも深刻なアメリカの戦争をめぐる「誤報」については、口をつぐんだままである。
「昔大本営、今ペンタゴン」といわれるゆえんである。
日本のマスメディアが他に類をみないまでにアメリカの宣伝機関に成り下がった構図は、
第２次世界大戦後アメリカの占領期に形成されたものであることが、
近年の歴史研究のなかでも明らかにされてきた。
ＧＨＱは日本占領後、原爆投下などアメリカを批判する言論を一切封じる「プレスコード」を発令し、
ラジオ・新聞に直接介入し、雑誌、書簡の検閲をおこない、違反者を厳罰に処して恫喝を加えた。
『朝日』『ＮＨＫ』などがその先頭に立って、「内部規範」を作製して
自主規制をおこなってきたこと、それが占領後も続いてきたことも明らかになっている。
また、アメリカのＣＩＡ（中央情報局）が、戦前『朝日』の主幹で戦犯とされた緒方竹虎と、
同じく読売新聞社主の正力松太郎を「暗号名を持つ有力なエージェント」に組織して、
アメリカの原発受け入れとともに、アメリカ文化を日本に注入していったことも暴露されている。
メディア研究者の有山輝雄・東京経済大学教授は、
「日本のジャーナリズムが、戦前も戦後も言論報道の統制にひたすら適応することに専念していた
ことが如実にうかがえる」と指摘している。
大手マスコミの報道が信用できるものではないというのが、国民的な常識となり、
中学校でさえ、メディアリテラシー（メディアを批判的にとらえる教育）を「新聞教育」として
カリキュラムにとり入れるまでになった。それほどウソがはびこっているのである。
このことは、アメリカや売国的な支配層がもはや、真理真実を代表できるものではなく、
ウソやハッタリで人人をだます以外にやっていけないこと、
その代弁機関としてのマスメディアの極度の腐敗、腐朽を示すものである。
それは、歴史を創造する原動力である生産人民のなかにこそなにものにもかえがたい真実があること、
そこに流れる新しい時代を代表する世論を組織し、腐れ切った支配階級のデマゴギーをあばいて
勝利させる大衆的な言論機関の必要性とその重大な歴史的役割を教えるものとなっている。
同趣旨の記事です、
◆http://blog.livedoor.jp/jlj001/archives/52022791.html
「ジャーナリスト同盟」通信 2013年02月26日
◎本澤二郎の「日本の風景」（１２４１）
より抜粋、
＜円安誘導副作用を知らせない新聞テレビ＞
円札を刷りまくれば、円の価値が下がる。小学生でもわかる。
安倍はそれを大々的に実施すると公約した。露骨な円安誘導である。
この円安誘導公約で株屋が反応した。
株屋と連携する安倍経済路線だ。これによって副作用がどんどん出ている。
ガソリンや灯油だけではない。全ての輸入品が値上がりして家計を直撃している。
そのことの深刻さを新聞テレビは報道しない。
＜株屋の意向を反映する報道＞
「株が上がった」と連日報道している。
世の中が明るくなった、と景気のよい報道に専念している。株屋向けの報道に熱心である。
それも全ての新聞テレビが競って伝えている。
市民に誤解を与えている。均衡な報道に関心を向けていない。市民判断を狂わせている。
要するに富裕層・お金持ちの側に立って報道している。財界・財閥の視点に立っている。
人民の人民による人民のための政治さえも、日本のマスコミは排除しているのである。
それゆえの高い支持率なのである。
追：１：１０PM
仕込まれた鉄火場なのですよ、
◆http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPTYE91O05X20130225
2013年 02月 26日
◎伊選挙受けドル一時90円台に、ユーロも一時118円台＝ＮＹ市場
ご参照！
◆http://www.news-us.jp/article/331976569.html
【FXマジ怖い…】ユーロ円・ドル円暴落相場の阿鼻叫喚の様子をご覧ください
*215 ：：Trader＠Live! [sage] ：2013/02/26(火) 1 ID:5wPo2xBx
いいですか
世の中にはね ものすごいインチキが 渦を巻いているんですよ。
円安はねアベノミクスとか言う
適当な理由が作られていましたけれど
本当は日米首脳会談までに ５０兆円分の 円売りドル買い米国債買いを
命令されていただけなんです。
それが終わったら元に戻るんです。 すべてインチキなんです。
円安になるなるいってたやつら 全部グルなんです。
ゴールドマン・サックスの 手先なんです。
ユダヤ金融機関の 手先なんです。
世の中の仕組み少しは勉強しましょうね。
國貞、二枚目、
![]()
「誠忠義士傳 し 速見藤右衛門満尭 尾上梅幸」です。
早水藤左衛門満堯(はやみとうざえもん みつたか)：
享年４０。 馬廻り 150石。 表門隊、細川家お預け。 家紋は丸ニ立沢潟(たちおもだか)。
辞世は、
地水火風空のうちより出し身の
たどらで帰る元の住かに
財閥か、なるほどねぇ、
◆http://blog.livedoor.jp/jlj001/archives/52022665.html
「ジャーナリスト同盟」通信 2013年02月24日
◎本澤二郎の「日本の風景」（１２３９）
＜安倍・原発推進内閣をけん引する東芝財閥＞
日本の権力の源流はどこか？ 知っている日本人は少ない。教育の現場で教えないからだ。
教師も知らない。しかし、いまや多くの先進国において民主主義は、財閥とか多国籍企業、
アメリカでいう１％の富豪によって排除され、
彼らの支配下に政府・議会・司法の３権が組み込まれている。
こうした現実は既にイギリスの学者が分析して久しい。日本では財閥である。
日本経団連は住友財閥の代表が、その地位を占めている。
安倍内閣は、またしても東芝である。東芝は東電福島原発３号機原子炉製造企業で知られる。
核爆発を今も「水素爆発」と嘘をつくのも、財閥の威力にモノをいわせているからなのだろう。
日本を動かす権力の源は、悲しくも恥ずかしいことだが、それは財閥である。
原子力ムラの中枢は財閥だ。米倉発言でも理解出来る。
欧米のジャーナリスト・学者らは、史上空前の原発大惨事を目の前にしながらも、
依然として原子力ムラが実権を握る日本に、大いなる不思議さを感じている。
要の世論操作はマスコミを通じて、いとも簡単に出来るからなのだ。
「不正選挙も簡単に出来る」のかもしれない。
１２・１６総選挙での、実に不思議な議席の配分だ。反原発世論が全く反映されなかった。
というよりも原発派が議席のほとんどを手にした。
選挙の一切を「ムサシ」という１民間企業が実施していることを、これまで国民は知らなかった。
驚愕すべき事実に、これに気付いた市民は、今もネット上で怒り狂っている。
「ムサシ」の選挙プログラムは、およそ１００人程度の技術者が参加して完成している。
富士通である。
このプログラムは、ごく数人の専門家は、信じがたいことに「いじることが可能」という。
専門家の１人は、秘事を筆者に打ち明けてくれた。
「操作出来ないプログラムにすればいいのだが、それをしていない」という。
改憲選挙に使うつもりなのか？
この「ムサシ」を追いかけてゆくと、米投資会社の不気味な存在に驚かされる。
市民の怒りは、民意を反映しない新聞テレビに向けられるのだが、
マスコミも財閥のコントロール下に置かれている。
これに今「原発推進の政府に対して朝日が挑戦している」というネット情報を見た。
これは朗報である。注目したい。一部マスコミによる財閥への抵抗の動きなのだろう。
成功すれば、日本の変革にも明るさが見えてくるのだろうが？
＜佐々木・東芝が財政経済諮問会議に参画＞
ワシントンでの１％批判運動は、まだ始まったばかりだ。日本では全く起きていない。
批判は政府・政党・政治家に向けられるが、本丸の財閥には無批判である。
財閥攻撃をした戦前の方がまともだった。
今後とも、貧富の格差が拡大してゆくと、流れは変わるのであろうが。
筆者が安倍内閣人事に注目した点は、人物では小泉経済政策を操作した屈米派の竹中平蔵、
そして経済財政諮問会議のメンバーとなった佐々木とかいう東芝社長である。
原子炉メーカーの大御所だと人は言う。
確か３・１１直後の原子炉溶融（メルトダウン・メルトスルー）を目の前にしても
彼は記者会見で「東芝は原子炉製造が事業の中心」といって公然と開き直った、
守銭奴という悪魔に魅入られてしまった最悪の財閥人間が、
安倍・官邸の中枢にもぐりこんだことになる。
この驚愕すべき人事こそが、安倍・原発推進内閣の正体をあぶり出している。
民意にそむいているどころの話ではない。
この人事を批判しない、出来ない日本のジャーナリズムである。
日本にジャーナリズムが存在していない。
この点で、朝日も原発推進派の読売日テレ・産経フジ・日経テレ東京と同列といっていい。
今回の安倍・オバマ会談は２時間かけたというが、
そこでの原発推進の安倍政策にワシントンは安堵したに違いない。
＜西室・東芝と小泉内閣＞
財閥事情に無関心だった筆者は、安倍政権作りに汗をかいていた小泉内閣と東芝の深い関係に、
当時は全く気付かなかった。宇都宮徳馬の「５０，６０鼻たれ小僧」そのものだった。
個人的に記憶に残る財閥というと、働いていた首都圏新聞・東京タイムズが、
主銀行が平和相互銀行から住友銀行に移った時点で、倒産させられたことである。
自慢するわけではないが、わりあいまともに権力批判記事を満載していた新聞だった。
財閥にとってありがたくない新聞だったことが、本当の倒産理由だと今では受け止めている。
小泉は東芝の西室泰三をあらゆるポストにつけた。
同窓（慶応義塾）の先輩だ。経済政策や日米関係にまで東芝の意向を反映させた。
むろん、郵政民営化についても主要な役割を演じたようだ。
＜ブッシュ戦争加担と米原子炉ＷＨの子会社化＞
ご存知、小泉内閣はブッシュのイラク・アフガン戦争に深く加担した。
憲法９条をないがしろにした首相で知られる。
ブッシュを感動させることで、
東芝は米国原子炉メーカーのウェスチングハウスの子会社化に成功した。
東芝のＷＨ買収劇は想定外の事件だった。中国やイランが、こんなことが出来たであろうか。
ＮＯである。
小泉のワシントン忠誠にブッシュがＯＫしたものだ。間違いないだろう。
＜土光・東芝と中曽根内閣＞
東芝が権力のうま味に気付いたのは、中曽根内閣からである。
土光敏夫が中曽根臨調を引き受けてからだ。当時の中曽根は土光に頭が上がらなかった。
行革を土光に任せることで、彼は財閥の懐に入り込むことに成功した。
他方、東芝は政治権力の甘い汁をたっぷりと吸いこんだ。
財閥の意向は通常、官邸の裏側で処理する。時間がかかることも珍しくない。
その点、官邸の権力を直接行使出来ると、成果は即効性を期待できる。
土光・西室・佐々木と３代の東芝トップが権力中枢を占めたことは、やはり異常・異例である。
これに文句ひとつつけなかった新聞テレビである。そして議会である。
野党は東電に対してと同様に、東芝批判をしていない。東電と東芝に屈してしまっている。
日本に民主主義が存在しないことが、これだけでも理解できるだろう。
財閥は政府と官僚を手なずけている、さらに議会や司法にも。新聞テレビも。
３権どころか４権をも掌握しているのである。
＜東芝は三井の有力製造企業＞
東芝は三井大財閥の傘下に入っている。三井の有力な製造部門のひとつなのだ。
小泉内閣の郵政民営化でも活躍した西室は、メガバンクの三井住友の意向を受けて、
これの推進に力を発揮したとされる。
昨今の日本財閥は、三井住友と三菱の巨大財閥に収斂されてしまっている。
独占禁止法は名存実亡である。同法を運用している公正取引委員会も同様である。
＜東芝病院医療事故が覚醒＞
政治を見聞してきた筆者の弱点は、官界と財界についての分析が徹底的に欠落していたことである。
財閥と官界は一体である。
財閥の意向に官界は即座に反応して、それを議会・政党・政治家に投げ入れる。
これが、いうところの官僚主導の政治と言われてきた。
もう一皮めくると、そこに財閥が控えている。
財閥の意向が政府・議会の意思へと昇華されて、国民生活を拘束する法律が誕生する。
筆者の目を開かせてくれた事件は、東芝病院の医療事故である。
嘘と隠ぺいの医療文化の体現者としての財閥病院をそこに見たからである。
反省や謝罪という言葉が、財閥病院に存在していない。
民主主義を容認しないかのような態度に、正直、愕然としたからである。
財閥の横暴は、限りなく存在する。
その確信から財閥取材を開始したのだが、そこから新たな日本を見つけ出させてくれている。
足で稼いだ成果である。
國貞、三枚目、
![]()
「誰袖のおぬい 瀬川栄之丞」です。
名調子だねぇ、
◆http://alisonn003.blog56.fc2.com/#entry351
独りファシズムVer.0.1 [2013/02/25]
Confessions告白 of a Dangerous Mind
過酷な時代においては現実直視を忌避するアパシー無気力・無関心が蔓延し、
むしろ現実逃避的な言説者が跋扈するのだけれど、
それはつまり「荒廃と死の色が濃くなると、理性は沈黙する」ということなのだろう。
エコノミストという連中の主張とは、
?財政破綻はない、
?日本経済は最強である、
?ゆえに景気は回復する、という論法であるのだが、
世界現象を構造化するエレメント要素とは利権と暴力なのであり、
その二大要素を作為的に看過するロジック論理とは、
摩擦や重力などを非存在として物理モデルを構築するような机上の営みであり、
つまりポジショントーク（立場的発話）に過ぎないわけだ。
まず?財政破綻はない、という論点だが、
そもそも実質予算である特別会計は国税収入の700％という異常なのであり、
10年以上にわたり170兆円ベースの公債発行を継続するという狂気が実効されているのであり、
人類史において戦時下でないにもかかわらず、ここまで公債を膨張させ存続した国家モデルなどない。
彼らは薄っぺらな統計事実を掲げ、あたかも市場の国債消化余力が無限界のように論じているのだが、
国債の買取原資とは金融機関の内部留保などではなく、個々の預貯金なのであり、
今後数年で1500兆円という国民金融資産に拮抗する額にまで公債が膨張すれば、
閾値その値を境にして、動作や意味などが変わる値のことを越え
デフォルトに達することは誰が考えてもわかることだ。
また彼らは「対外債務ではなく内国債だから問題ない」と子供じみた主張をするのだけれど、
すでに市中銀行やメガバンクの株式40％ちかくは外資によって掌握されているのだから、
それは間接的な対外債務の累積であるということすら理解できないのだろうか？
いずれにしろ、最終的には国家が徴税権をふりかざし、国民資産を収奪すればよい
という安易な内在論理が垣間見えるのだが、
それによる内需の壊滅がどれほど悲惨な結果をもたらすのか語るまでもないだろう。
繰り返し論述したとおり地方税、国税の合算額70兆円を上回る金が
官吏機構、特殊・公益・独立行政法人など外郭団体の維持費、補助金、
および彼らが起債した財政投融資の償還費に費やされ、
財政の破壊は国家運営を全額借金でまかなうという定式によってもたらされているのであり、
このような構造本質つまり利権本質に言及しないところに、彼らの欺瞞があるのだと思う。
そもそも財投債の償還と国債の利払いだけで国税に拮抗する40兆円ベースに達しているのであり、
つまり破綻するか破綻しないかなど議論の埒外であり、
破綻という事実の公然が先延ばしされ、隠蔽されているだけのことだ。
つぎに?日本経済は最強であるという論拠として、
270兆円規模となる世界トップレベルの対外金融資産があるという主張なのだが、これもまた愚かな説話だ。
その大半が米国債や外為準備金などドル建て資産であり、
過去10年間の急激な円高によって最低50兆円規模の為替損を被っていることは常識だろう。
最強経済というが、いまだ20代の勤労者45％以上が非正規というヒエラルキー階層制の最底辺に与し、
総体では月間2兆円ベースの賃金搾取により投資家利潤が絶対化されているわけだ。
つまり国民利益と資本利益がトレードオフ（交換的関係）であるという核心、
あるいは市場の暴力、もしくは階層社会の本質的な邪悪さについては頑なに口を閉ざすのでのあり、
それは彼らが「抑圧する者に添い寝する存在」であるという証左であり、
我々の知識社会の未熟さに他ならないのだと思う。
しかも首都圏で４基の原子炉が崩壊し、連日広島原爆が炸裂するレベルの放射線が拡散し、
有形資産だけでなく、人材という最も高度な生産要素が破壊される事実が、
連中の脳内では完全に抹消されている。ここまでくれば立派にサイコパス（人格障害者）だよ。
どれほど高度な理説を並べ立てたところで、土地本位制度の崩壊は全面的な金融市場の崩壊をもたらすのであり、
汚染進捗による健康被害の勃発や食料自給の終焉は国民生活を破壊するのであり、
この前提において?景気が回復する、という命題など成立するわけもなく、
かくもその言説とは衒学であり、肉性を帯びないのであり、自慰的ファンタジー幻想、妄想に過ぎない。
むしろ彼らは整然の社会文脈を求める国民の心性に付けこんでいるのだが、
その空論性はもはや経済学ではなく神学論争のようなものだろう。
やはり我々はデカルトの省察のとおり、
「絶対的な真実であると証明されない限り、それを受け入れてはならない」のであり、
もちろんこのブログの言説も例外ではなく、懐疑こそ確実性に到達するための手段なのだろう。
彼らは正当な学識者などではなく、社会認識を構造化するプロパガンダ装置であり、
言説の目的値とは国民の啓蒙ではなく、ルサンチマン（社会憎悪）の抑制であり、
内面のディスオリエンテーション（悪意的方向付）であり、メディア露出による自身の権威化であり、
つまり金儲けなんだから、人間や生命を慮ることなど眼中にあるはずもない。
社会が破滅の度合いを増すにつれ、認知を阻む虚構はさらに五感を覆い尽くそうとするのだけれど、
人間の善性を知るには、その悪性を体験しなければならないように、
希望を見出すには絶望を通過しなくてはならないのであり、ヒリヒリと痛みをこらえながらも眺望点に立ち、
超現実の荒廃を視野に捉えることが生存の第一条件なのだと思う。
↑
いい結論ですなぁ。
天明6年（1786年)〜元治元年(1865年）
号は、香蝶楼・一雄齋・五渡亭など 作
「新板越白浪 しんぱんこしのしらなみ」より、
「椎津ノ臣夏目四良三郎 後に速見稚次郎常春」
「剣法指南みぢんお松 実ハ女盗賊尾形自来也」
「名こし左内」 「速見甚左衛門」です。
☆雪、真冬日続く。
２月は逃げる、はや月末ですねぇ。
まずは、左巻ではあるが、切り口は鋭い、
◆http://www.h5.dion.ne.jp/~chosyu/beikokunosensounitukusumedelia.html
長周新聞 ２０１３年２月２０日付
米国の戦争に尽くすメディア
昔大本営、今ペンタゴン
ＴＰＰ、尖閣、原発等
安倍首相の訪米を前に、「日米同盟強化」「ＴＰＰ交渉決断の時」
「北朝鮮、中国への毅然とした対応を」「オバマ大統領に期待」など、
商業マスコミの統一論調が露骨になっている。
とくに最近の尖閣諸島をめぐる騒ぎ、朝鮮の核実験をめぐって戦争を煽る報道の異常さは
大本営発表を想起させるものとして強い違和感を広げている。
東日本大震災と福島原発事故は、新聞、テレビ、ラジオなどが「不偏不党」「公正中立」を掲げて、
いかにしらじらしいウソをついて国民をだましてきたかを万人の目に焼き付けた。
戦争とそれにつながる国民生活の死活をかけた問題で、マスコミが常にウソを報道し、
あるいは問題をすりかえて欺瞞し、多くの国民の生命を奪い国を破滅に導いてきた歴史を
消し去ることはできない。対米従属下でのマスメディアが果たす犯罪的な役割は
今やすっかり暴露され、その欺瞞は通用しなくなっている。
『朝日新聞』と『毎日新聞』は同じ１５日付の社説で、安倍首相が訪米時にオバマ大統領に対して、
ＴＰＰ交渉への参加を表明すべきだと主張する論陣を張った。
その前に『読売』が「首相はＴＰＰ参加へカジ切れ」（２月８日付社説）
と書いたことに呼応するものである。
『朝日』は「ＴＰＰ交渉 主体的に関わってこそ」と題して、
「まもなく日米首脳会談が開かれる。絶好の機会ではないか。
安倍首相は交渉への参加を表明すべきだ」
「オバマ氏の言質を取ろうと躍起になるより、新たなルール作りに主体的にかかわっていくべきではないか」
とけしかけている。
『毎日』は「安倍晋三首相は、今月下旬に予定されるオバマ米大統領との首脳会談で
参加の意向を示すべく、リーダーシップを発揮すべきだ」と主張している。
マスメディアはこれまで、ＴＰＰについては「メリット」「デメリット」などいって、
折衷的な装いで交渉への道を清めてきた。だが、
農協を「守旧勢力」と憎悪を込めてターゲットにする問題のすりかえで、
日本の主権を売り渡し 社会の全分野を解体させる道を突っ走るようハッパをかけている。
それは、「オバマ大統領 断固たる北朝鮮対応を」（『朝日』１３日付社説）、
「北朝鮮核実験／孤立国家に未来はない」（『毎日』１４日付社説）、
「オバマ演説 “北の核”対処へ行動が肝心だ」（『読売』１４日付社説）など、
日米軍事同盟を強化しアメリカの国益のための中国・朝鮮との核戦争の出撃基地に、
つまり報復攻撃の的として日本全土を捧げるよう導いていく売国的な主張と一つながりのものである。
それはまた、「核実験と昨年末の弾道ミサイル発射で、米国にも現実的な脅威が及んだ。
大統領が言うように、日米をはじめ同盟国の結束が不可欠だ」（『毎日』）というように、
どこの国の新聞の論調かとみまがうほどオバマの下僕としての姿をあらわにするものとなっている。
こうした論調は、一方でテレビの報道バラエティー番組で、あるいは週刊誌や雑誌で、
アメリカにひざまづく一方で「北の脅威」「中国の暴挙」を間断なく煽って
好戦的な雰囲気をつくることと連動して生み出されてきた。
☆根本問題をそらす役割 原発も基地も
３・１１の東日本大震災と福島原発事故は、マスメディアが
電力会社、政府・官僚、御用学者と癒着（ゆちゃく）し、「安全神話」を垂れ流して
原発推進の旗振りをしてきた犯罪とその構図をいかんなく暴露することとなった。
そのことが国民の圧倒的な批判と怒りを買うと、
新聞特集やテレビのニュース番組で政府の事故対応や「原子力ムラ」批判のポーズをとって見せるが、
広島・長崎に原爆を投下したアメリカが、地震大国日本に５４基もの原発を林立させた犯罪をあばき、
圧倒的多数の国民が求めるようにすべての原発運転に反対するために論陣を張ることだけは避けた。
それは、大飯原発の再稼働反対を掲げた首相官邸包囲の十数万人デモが連続していることを覆い隠したり、
原発立地点の地質調査の成否などに問題をすりかえはぐらかしてきたことにもはっきりと示されている。
ここでも、その背景に、アメリカの圧力があったことが暴露されている。
沖縄米軍基地の辺野古移設、オスプレイ配備、消費増税や被災地復興をめぐる
新聞、テレビの報道から真実味を感じることはできない。
そこで浮き彫りにされるのは、窮地に立つアメリカや政府・財界の側から
なだめすかしたりはするが、住民の実際の生活の苦難やたたかいについてはほおかむりする姿である。
それは「劇場型選挙」を演出して小泉・竹中路線による「郵政民営化」に誘導、
「規制改革」を金科玉条にしてアメリカの収奪に道を開き、
格差拡大、失業、貧困、戦争の政治を推進する役割を果たしてきたことと一体のものである。
事実、マスメディアは国公立の大学・病院などの「独法化」や
アメリカ型訴訟社会をモデルにした「司法改革」など市場原理「改革」を称揚し、
それに反対するものは時代遅れの「守旧派」であるといって、
実はすでに破綻済みのもっと反動的な「新自由主義」の宣伝を休むことなくやってきた。
大手新聞の世論調査のインチキは、
アメリカによる首相の首のすげ替えに貢献してきたことに暴露されている。
国民の反撃世論が高まり政府が死に体となれば、それに迎合するかのように内閣支持率低下を伝え、
謀略的な選挙報道を展開する。そして、新しく担ぎあげた政府には
高い支持率を与えて期待を持たせるように仕組んできた。
それは、わずか１６％しか得票せずに大量の議席を得た安倍自民党の「圧勝」ムードをふりまき、
アベノミクスへの期待と幻想をふりまくことで、
高い内閣支持率をはじきだす姑息（こそく）なやり方に共通するものである。
最近のマスメディアの犯罪として、大津いじめ事件、桜宮高校体罰事件など
教育現場をめぐる異様なキャンペーンがあげられる。これは、「いじめ自殺」「体罰」を
教育の外側からセンセーショナルにとりあげ、
教師と子どもとの血の通った信頼関係を破壊し、父母と教師を対立させて
警察や行政を介在させていく方向に道を開くためのものであった。
このキャンペーンは、戦前の学校現場に配属将校を配置し教師を萎縮させたうえに、
子どもたちを戦争にかり出していった経験を人人に想起させている。
当時は天皇制・皇国史観の教育で「御国のため」に「日の丸」を掲げて
子どもたちが兵隊にかり出されたが、今は自己中心の新自由主義教育で星条旗のもとで
戦争の肉弾に動員されようとしていることへの人人の警戒心を、高めさせることとなった。
マスメディアが日本国民の命運にかかわる重要な問題で、
幾千万大衆の利益の側に立ったことは一度もなかった。このことは日本のマスコミが戦前、
天皇制軍国主義の戦争を鼓吹し、戦後は一貫してアメリカの戦争を支持し推進する宣伝機関として
存在してきたことにはっきりと示されている。
☆戦後も戦争動員繰返す 今度は米国の手先で
第２次世界大戦で、『朝日』やＮＨＫは国民を戦争に動員するためにすべての力を注いだ。
１９３１（昭和６）年の満州事変の発端は、日本の謀略による鉄道爆破であった。
新聞・ラジオは「中国軍による満鉄線路爆破」の政府発表を意図的に流し、
「暴支膺懲」（横暴な支那を懲らしめよ）の風潮を煽り、
１９３７（昭和１２）年の中国侵略戦争の泥沼に突入していくよう導いた。
そして、中国での戦争の敗北が決定的となるや、「鬼畜米英」「一億玉砕」のかけ声で、
敗北しひれ伏すことを念頭においたアメリカとの戦争に国民をだまして総動員し、
戦局はウソ偽りの「大本営発表」をそのまま垂れ流した。
そうして、原爆投下や空襲、沖縄戦、戦地で３２０万の国民を殺りくするにまかせたのである。
『朝日』『毎日』『読売』やＮＨＫは戦後、こうしたみずからの戦争犯罪を反省するのではなく、
軍部や「戦争に熱狂した国民」のせいであったかのようにふるまってきた。
そして、今度はその汚れた手でアメリカの戦争の旗を振り、
朝鮮戦争、ベトナム戦争、湾岸戦争、アフガン、イラク戦争など、
あいつぐアメリカの戦争を正義の戦争として美しく描き、
対米従属下の軍備増強、日米共同作戦体制への協力を、国民に強いるようふりまいてきた。
イラク戦争は、「フセインはアルカイダと関係がある」「大量破壊兵器を持っている」
という口実を大義名分にして、米軍の大空爆と侵攻がやられた。
日本のマスメディアは、その途上、ＣＮＮニュースなどアメリカ報道機関、
ロイターなど通信社が流す情報をなんの裏づけをとることなく、
そのまま「ほんとう」のことであるかのように垂れ流した。
そして、米軍のバグダッド侵攻を「民主主義の勝利」として大いに称えた。
その後、大量破壊兵器はなかったこと、フセインはアルカイダと無関係であったことが、
アメリカ上院で公式に確認された。それにもかかわらず、
マスメディアがそのことを批判・検証したことはなかった。
それはベトナム戦争の契機となった「トンキン湾事件」の謀略が判明したときも同様であった。
森口尚史・特任研究員の「ｉＰＳ細胞応用臨床ねつ造」事件や「あるある大事典」など
バラエティー番組でのねつ造や誤報は大騒ぎするが、
もっとも深刻なアメリカの戦争をめぐる「誤報」については、口をつぐんだままである。
「昔大本営、今ペンタゴン」といわれるゆえんである。
日本のマスメディアが他に類をみないまでにアメリカの宣伝機関に成り下がった構図は、
第２次世界大戦後アメリカの占領期に形成されたものであることが、
近年の歴史研究のなかでも明らかにされてきた。
ＧＨＱは日本占領後、原爆投下などアメリカを批判する言論を一切封じる「プレスコード」を発令し、
ラジオ・新聞に直接介入し、雑誌、書簡の検閲をおこない、違反者を厳罰に処して恫喝を加えた。
『朝日』『ＮＨＫ』などがその先頭に立って、「内部規範」を作製して
自主規制をおこなってきたこと、それが占領後も続いてきたことも明らかになっている。
また、アメリカのＣＩＡ（中央情報局）が、戦前『朝日』の主幹で戦犯とされた緒方竹虎と、
同じく読売新聞社主の正力松太郎を「暗号名を持つ有力なエージェント」に組織して、
アメリカの原発受け入れとともに、アメリカ文化を日本に注入していったことも暴露されている。
メディア研究者の有山輝雄・東京経済大学教授は、
「日本のジャーナリズムが、戦前も戦後も言論報道の統制にひたすら適応することに専念していた
ことが如実にうかがえる」と指摘している。
大手マスコミの報道が信用できるものではないというのが、国民的な常識となり、
中学校でさえ、メディアリテラシー（メディアを批判的にとらえる教育）を「新聞教育」として
カリキュラムにとり入れるまでになった。それほどウソがはびこっているのである。
このことは、アメリカや売国的な支配層がもはや、真理真実を代表できるものではなく、
ウソやハッタリで人人をだます以外にやっていけないこと、
その代弁機関としてのマスメディアの極度の腐敗、腐朽を示すものである。
それは、歴史を創造する原動力である生産人民のなかにこそなにものにもかえがたい真実があること、
そこに流れる新しい時代を代表する世論を組織し、腐れ切った支配階級のデマゴギーをあばいて
勝利させる大衆的な言論機関の必要性とその重大な歴史的役割を教えるものとなっている。
同趣旨の記事です、
◆http://blog.livedoor.jp/jlj001/archives/52022791.html
「ジャーナリスト同盟」通信 2013年02月26日
◎本澤二郎の「日本の風景」（１２４１）
より抜粋、
＜円安誘導副作用を知らせない新聞テレビ＞
円札を刷りまくれば、円の価値が下がる。小学生でもわかる。
安倍はそれを大々的に実施すると公約した。露骨な円安誘導である。
この円安誘導公約で株屋が反応した。
株屋と連携する安倍経済路線だ。これによって副作用がどんどん出ている。
ガソリンや灯油だけではない。全ての輸入品が値上がりして家計を直撃している。
そのことの深刻さを新聞テレビは報道しない。
＜株屋の意向を反映する報道＞
「株が上がった」と連日報道している。
世の中が明るくなった、と景気のよい報道に専念している。株屋向けの報道に熱心である。
それも全ての新聞テレビが競って伝えている。
市民に誤解を与えている。均衡な報道に関心を向けていない。市民判断を狂わせている。
要するに富裕層・お金持ちの側に立って報道している。財界・財閥の視点に立っている。
人民の人民による人民のための政治さえも、日本のマスコミは排除しているのである。
それゆえの高い支持率なのである。
追：１：１０PM
仕込まれた鉄火場なのですよ、
◆http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPTYE91O05X20130225
2013年 02月 26日
◎伊選挙受けドル一時90円台に、ユーロも一時118円台＝ＮＹ市場
ご参照！
◆http://www.news-us.jp/article/331976569.html
【FXマジ怖い…】ユーロ円・ドル円暴落相場の阿鼻叫喚の様子をご覧ください
*215 ：：Trader＠Live! [sage] ：2013/02/26(火) 1 ID:5wPo2xBx
いいですか
世の中にはね ものすごいインチキが 渦を巻いているんですよ。
円安はねアベノミクスとか言う
適当な理由が作られていましたけれど
本当は日米首脳会談までに ５０兆円分の 円売りドル買い米国債買いを
命令されていただけなんです。
それが終わったら元に戻るんです。 すべてインチキなんです。
円安になるなるいってたやつら 全部グルなんです。
ゴールドマン・サックスの 手先なんです。
ユダヤ金融機関の 手先なんです。
世の中の仕組み少しは勉強しましょうね。
國貞、二枚目、
「誠忠義士傳 し 速見藤右衛門満尭 尾上梅幸」です。
早水藤左衛門満堯(はやみとうざえもん みつたか)：
享年４０。 馬廻り 150石。 表門隊、細川家お預け。 家紋は丸ニ立沢潟(たちおもだか)。
辞世は、
地水火風空のうちより出し身の
たどらで帰る元の住かに
財閥か、なるほどねぇ、
◆http://blog.livedoor.jp/jlj001/archives/52022665.html
「ジャーナリスト同盟」通信 2013年02月24日
◎本澤二郎の「日本の風景」（１２３９）
＜安倍・原発推進内閣をけん引する東芝財閥＞
日本の権力の源流はどこか？ 知っている日本人は少ない。教育の現場で教えないからだ。
教師も知らない。しかし、いまや多くの先進国において民主主義は、財閥とか多国籍企業、
アメリカでいう１％の富豪によって排除され、
彼らの支配下に政府・議会・司法の３権が組み込まれている。
こうした現実は既にイギリスの学者が分析して久しい。日本では財閥である。
日本経団連は住友財閥の代表が、その地位を占めている。
安倍内閣は、またしても東芝である。東芝は東電福島原発３号機原子炉製造企業で知られる。
核爆発を今も「水素爆発」と嘘をつくのも、財閥の威力にモノをいわせているからなのだろう。
日本を動かす権力の源は、悲しくも恥ずかしいことだが、それは財閥である。
原子力ムラの中枢は財閥だ。米倉発言でも理解出来る。
欧米のジャーナリスト・学者らは、史上空前の原発大惨事を目の前にしながらも、
依然として原子力ムラが実権を握る日本に、大いなる不思議さを感じている。
要の世論操作はマスコミを通じて、いとも簡単に出来るからなのだ。
「不正選挙も簡単に出来る」のかもしれない。
１２・１６総選挙での、実に不思議な議席の配分だ。反原発世論が全く反映されなかった。
というよりも原発派が議席のほとんどを手にした。
選挙の一切を「ムサシ」という１民間企業が実施していることを、これまで国民は知らなかった。
驚愕すべき事実に、これに気付いた市民は、今もネット上で怒り狂っている。
「ムサシ」の選挙プログラムは、およそ１００人程度の技術者が参加して完成している。
富士通である。
このプログラムは、ごく数人の専門家は、信じがたいことに「いじることが可能」という。
専門家の１人は、秘事を筆者に打ち明けてくれた。
「操作出来ないプログラムにすればいいのだが、それをしていない」という。
改憲選挙に使うつもりなのか？
この「ムサシ」を追いかけてゆくと、米投資会社の不気味な存在に驚かされる。
市民の怒りは、民意を反映しない新聞テレビに向けられるのだが、
マスコミも財閥のコントロール下に置かれている。
これに今「原発推進の政府に対して朝日が挑戦している」というネット情報を見た。
これは朗報である。注目したい。一部マスコミによる財閥への抵抗の動きなのだろう。
成功すれば、日本の変革にも明るさが見えてくるのだろうが？
＜佐々木・東芝が財政経済諮問会議に参画＞
ワシントンでの１％批判運動は、まだ始まったばかりだ。日本では全く起きていない。
批判は政府・政党・政治家に向けられるが、本丸の財閥には無批判である。
財閥攻撃をした戦前の方がまともだった。
今後とも、貧富の格差が拡大してゆくと、流れは変わるのであろうが。
筆者が安倍内閣人事に注目した点は、人物では小泉経済政策を操作した屈米派の竹中平蔵、
そして経済財政諮問会議のメンバーとなった佐々木とかいう東芝社長である。
原子炉メーカーの大御所だと人は言う。
確か３・１１直後の原子炉溶融（メルトダウン・メルトスルー）を目の前にしても
彼は記者会見で「東芝は原子炉製造が事業の中心」といって公然と開き直った、
守銭奴という悪魔に魅入られてしまった最悪の財閥人間が、
安倍・官邸の中枢にもぐりこんだことになる。
この驚愕すべき人事こそが、安倍・原発推進内閣の正体をあぶり出している。
民意にそむいているどころの話ではない。
この人事を批判しない、出来ない日本のジャーナリズムである。
日本にジャーナリズムが存在していない。
この点で、朝日も原発推進派の読売日テレ・産経フジ・日経テレ東京と同列といっていい。
今回の安倍・オバマ会談は２時間かけたというが、
そこでの原発推進の安倍政策にワシントンは安堵したに違いない。
＜西室・東芝と小泉内閣＞
財閥事情に無関心だった筆者は、安倍政権作りに汗をかいていた小泉内閣と東芝の深い関係に、
当時は全く気付かなかった。宇都宮徳馬の「５０，６０鼻たれ小僧」そのものだった。
個人的に記憶に残る財閥というと、働いていた首都圏新聞・東京タイムズが、
主銀行が平和相互銀行から住友銀行に移った時点で、倒産させられたことである。
自慢するわけではないが、わりあいまともに権力批判記事を満載していた新聞だった。
財閥にとってありがたくない新聞だったことが、本当の倒産理由だと今では受け止めている。
小泉は東芝の西室泰三をあらゆるポストにつけた。
同窓（慶応義塾）の先輩だ。経済政策や日米関係にまで東芝の意向を反映させた。
むろん、郵政民営化についても主要な役割を演じたようだ。
＜ブッシュ戦争加担と米原子炉ＷＨの子会社化＞
ご存知、小泉内閣はブッシュのイラク・アフガン戦争に深く加担した。
憲法９条をないがしろにした首相で知られる。
ブッシュを感動させることで、
東芝は米国原子炉メーカーのウェスチングハウスの子会社化に成功した。
東芝のＷＨ買収劇は想定外の事件だった。中国やイランが、こんなことが出来たであろうか。
ＮＯである。
小泉のワシントン忠誠にブッシュがＯＫしたものだ。間違いないだろう。
＜土光・東芝と中曽根内閣＞
東芝が権力のうま味に気付いたのは、中曽根内閣からである。
土光敏夫が中曽根臨調を引き受けてからだ。当時の中曽根は土光に頭が上がらなかった。
行革を土光に任せることで、彼は財閥の懐に入り込むことに成功した。
他方、東芝は政治権力の甘い汁をたっぷりと吸いこんだ。
財閥の意向は通常、官邸の裏側で処理する。時間がかかることも珍しくない。
その点、官邸の権力を直接行使出来ると、成果は即効性を期待できる。
土光・西室・佐々木と３代の東芝トップが権力中枢を占めたことは、やはり異常・異例である。
これに文句ひとつつけなかった新聞テレビである。そして議会である。
野党は東電に対してと同様に、東芝批判をしていない。東電と東芝に屈してしまっている。
日本に民主主義が存在しないことが、これだけでも理解できるだろう。
財閥は政府と官僚を手なずけている、さらに議会や司法にも。新聞テレビも。
３権どころか４権をも掌握しているのである。
＜東芝は三井の有力製造企業＞
東芝は三井大財閥の傘下に入っている。三井の有力な製造部門のひとつなのだ。
小泉内閣の郵政民営化でも活躍した西室は、メガバンクの三井住友の意向を受けて、
これの推進に力を発揮したとされる。
昨今の日本財閥は、三井住友と三菱の巨大財閥に収斂されてしまっている。
独占禁止法は名存実亡である。同法を運用している公正取引委員会も同様である。
＜東芝病院医療事故が覚醒＞
政治を見聞してきた筆者の弱点は、官界と財界についての分析が徹底的に欠落していたことである。
財閥と官界は一体である。
財閥の意向に官界は即座に反応して、それを議会・政党・政治家に投げ入れる。
これが、いうところの官僚主導の政治と言われてきた。
もう一皮めくると、そこに財閥が控えている。
財閥の意向が政府・議会の意思へと昇華されて、国民生活を拘束する法律が誕生する。
筆者の目を開かせてくれた事件は、東芝病院の医療事故である。
嘘と隠ぺいの医療文化の体現者としての財閥病院をそこに見たからである。
反省や謝罪という言葉が、財閥病院に存在していない。
民主主義を容認しないかのような態度に、正直、愕然としたからである。
財閥の横暴は、限りなく存在する。
その確信から財閥取材を開始したのだが、そこから新たな日本を見つけ出させてくれている。
足で稼いだ成果である。
國貞、三枚目、
「誰袖のおぬい 瀬川栄之丞」です。
名調子だねぇ、
◆http://alisonn003.blog56.fc2.com/#entry351
独りファシズムVer.0.1 [2013/02/25]
Confessions告白 of a Dangerous Mind
過酷な時代においては現実直視を忌避するアパシー無気力・無関心が蔓延し、
むしろ現実逃避的な言説者が跋扈するのだけれど、
それはつまり「荒廃と死の色が濃くなると、理性は沈黙する」ということなのだろう。
エコノミストという連中の主張とは、
?財政破綻はない、
?日本経済は最強である、
?ゆえに景気は回復する、という論法であるのだが、
世界現象を構造化するエレメント要素とは利権と暴力なのであり、
その二大要素を作為的に看過するロジック論理とは、
摩擦や重力などを非存在として物理モデルを構築するような机上の営みであり、
つまりポジショントーク（立場的発話）に過ぎないわけだ。
まず?財政破綻はない、という論点だが、
そもそも実質予算である特別会計は国税収入の700％という異常なのであり、
10年以上にわたり170兆円ベースの公債発行を継続するという狂気が実効されているのであり、
人類史において戦時下でないにもかかわらず、ここまで公債を膨張させ存続した国家モデルなどない。
彼らは薄っぺらな統計事実を掲げ、あたかも市場の国債消化余力が無限界のように論じているのだが、
国債の買取原資とは金融機関の内部留保などではなく、個々の預貯金なのであり、
今後数年で1500兆円という国民金融資産に拮抗する額にまで公債が膨張すれば、
閾値その値を境にして、動作や意味などが変わる値のことを越え
デフォルトに達することは誰が考えてもわかることだ。
また彼らは「対外債務ではなく内国債だから問題ない」と子供じみた主張をするのだけれど、
すでに市中銀行やメガバンクの株式40％ちかくは外資によって掌握されているのだから、
それは間接的な対外債務の累積であるということすら理解できないのだろうか？
いずれにしろ、最終的には国家が徴税権をふりかざし、国民資産を収奪すればよい
という安易な内在論理が垣間見えるのだが、
それによる内需の壊滅がどれほど悲惨な結果をもたらすのか語るまでもないだろう。
繰り返し論述したとおり地方税、国税の合算額70兆円を上回る金が
官吏機構、特殊・公益・独立行政法人など外郭団体の維持費、補助金、
および彼らが起債した財政投融資の償還費に費やされ、
財政の破壊は国家運営を全額借金でまかなうという定式によってもたらされているのであり、
このような構造本質つまり利権本質に言及しないところに、彼らの欺瞞があるのだと思う。
そもそも財投債の償還と国債の利払いだけで国税に拮抗する40兆円ベースに達しているのであり、
つまり破綻するか破綻しないかなど議論の埒外であり、
破綻という事実の公然が先延ばしされ、隠蔽されているだけのことだ。
つぎに?日本経済は最強であるという論拠として、
270兆円規模となる世界トップレベルの対外金融資産があるという主張なのだが、これもまた愚かな説話だ。
その大半が米国債や外為準備金などドル建て資産であり、
過去10年間の急激な円高によって最低50兆円規模の為替損を被っていることは常識だろう。
最強経済というが、いまだ20代の勤労者45％以上が非正規というヒエラルキー階層制の最底辺に与し、
総体では月間2兆円ベースの賃金搾取により投資家利潤が絶対化されているわけだ。
つまり国民利益と資本利益がトレードオフ（交換的関係）であるという核心、
あるいは市場の暴力、もしくは階層社会の本質的な邪悪さについては頑なに口を閉ざすのでのあり、
それは彼らが「抑圧する者に添い寝する存在」であるという証左であり、
我々の知識社会の未熟さに他ならないのだと思う。
しかも首都圏で４基の原子炉が崩壊し、連日広島原爆が炸裂するレベルの放射線が拡散し、
有形資産だけでなく、人材という最も高度な生産要素が破壊される事実が、
連中の脳内では完全に抹消されている。ここまでくれば立派にサイコパス（人格障害者）だよ。
どれほど高度な理説を並べ立てたところで、土地本位制度の崩壊は全面的な金融市場の崩壊をもたらすのであり、
汚染進捗による健康被害の勃発や食料自給の終焉は国民生活を破壊するのであり、
この前提において?景気が回復する、という命題など成立するわけもなく、
かくもその言説とは衒学であり、肉性を帯びないのであり、自慰的ファンタジー幻想、妄想に過ぎない。
むしろ彼らは整然の社会文脈を求める国民の心性に付けこんでいるのだが、
その空論性はもはや経済学ではなく神学論争のようなものだろう。
やはり我々はデカルトの省察のとおり、
「絶対的な真実であると証明されない限り、それを受け入れてはならない」のであり、
もちろんこのブログの言説も例外ではなく、懐疑こそ確実性に到達するための手段なのだろう。
彼らは正当な学識者などではなく、社会認識を構造化するプロパガンダ装置であり、
言説の目的値とは国民の啓蒙ではなく、ルサンチマン（社会憎悪）の抑制であり、
内面のディスオリエンテーション（悪意的方向付）であり、メディア露出による自身の権威化であり、
つまり金儲けなんだから、人間や生命を慮ることなど眼中にあるはずもない。
社会が破滅の度合いを増すにつれ、認知を阻む虚構はさらに五感を覆い尽くそうとするのだけれど、
人間の善性を知るには、その悪性を体験しなければならないように、
希望を見出すには絶望を通過しなくてはならないのであり、ヒリヒリと痛みをこらえながらも眺望点に立ち、
超現実の荒廃を視野に捉えることが生存の第一条件なのだと思う。
↑
いい結論ですなぁ。