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天高く

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 画は 葛飾 北斎 (葛飾 北齋)かつしか ほくさい 

 宝暦10年(1760)? ~  嘉永2年(1849年)

 号は、葛飾 北齋、前北齋、戴斗、為一、
                  画狂老人、卍 など。        作


  「冨嶽三十六景 凱風快晴」です。


☆晴れ。

茂木敏充は マッキンゼー(偽ユダ・コンサル)出身、

◆http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2019/09/post-f8d307.html
植草一秀の『知られざる真実』
2019年9月23日 (月)
◎安倍対米隷属外交 集大成の 日米不平等 FTA


日本政府がTAG(物品貿易協定)と称している

FTA(自由貿易協定)がニューヨークで

9月25日午後に署名、調印されると伝えられている。

TAGは “a Trade Agreement on goods” の略称。

FTAは “a Free Trade Agreement” の略称だ。

米国政府が公表している日米通商交渉は

“a Trade Agreement on goods, as well as

on other key areas including services”

である。

日米物品貿易協定 ではない 

包括的な通商協定であり、FTAに該当するものだ。

米国のペンス副大統領は 2018年10月4日の講演で

“a bilateral Free Trade Agreement with Japan”

と述べた。

ところが、ホワイトハウスサイトにおける講演録では、

“a bilateral free-trade deal with Japan”

に書き換えられた。

日本政府の懇願に 米国政府が受け入れたもの と見られる。

もちろん、米国政府がただで 懇願を受け入れることはない。

見返りが 十分に提供された。

WTOのルールで、

FTAでなければ 2国間での関税率引き下げは 認められない。

米国政府に 特定の優遇関税を適用するには、

協定がFTAである ことが必要である。


安倍首相は国会答弁で 米国をTPPに引き戻す

と繰り返し述べてきた。

そのために、日米FTA交渉を 行わないとしてきた。

ところが、トランプ大統領から要請されて、

国会での答弁に反する 日米FTA交渉に応じた。

5月末に、安倍首相が接待漬け外交 に専心した際の日米首脳会談で、

8月末までに 日米FTA交渉で大枠合意することが

トランプ大統領から 一方的に発表された。

安倍首相は 何一つ 反論できなかった。

そして、8月末のフランスG7会合の際の日米首脳会談で、

日米FTAの大枠合意が 一方的に宣言された。

交渉の責任者は 茂木敏充氏である。

茂木氏は 日米交渉を取りまとめた功績を評価されて

9月11日の内閣改造で 外相に抜擢されたと伝えられている。


安倍内閣の説明通りに報道する 日本のマスメディアは

木偶(でく)の坊以下 の存在だ。

「交渉を とりまとめた」のではなく、

米国の要求を 一方的に呑まされただけである。

時代が時代なら、茂木氏は 桜田門外の変で

抹殺されてもおかしくない状況だ。

日本政府は 米国からの要求を一方的に呑まされた事実を

覆い隠すために懸命だ。

  コメの無関税枠の設定を行わない、

  自動車輸入関税の撤廃を 将来実施する かたちだけの可能性、

  米国による自動車輸入に対する 制裁関税発動の可能性の否定、

などを

協定文書になんとか盛り込むことに懸命になっている。


しかし、全体の構図から見れば 「焼け石に水」 の対応でしかない。

日米FTAは 日本の一方的譲歩によって 決着される。

そもそも、「米国をTPPに回帰させ、日米FTA交渉をやらない」

という安倍首相の国会発言という重大な責任 が存在する。

10月4日に 招集される臨時国会では、

安倍首相の責任が 厳正に追及されねばならない。


メディアは 米国産牛肉の関税が 現行の38.5%から

9%に引き下げられ、「肉好きの消費者にとってはありがたい」

などの言説をまき散らすが、メディアの御用化は 目を覆うばかりだ。

日本の畜産農業、酪農が 壊滅的な打撃を受けることは 間違いない。

米国産の牛肉には 成長ホルモン剤やラクトパミン が投与されている。

BSE対策としての 月齢規制も撤廃された。

日本での 乳がんや前立腺がんの発症急増の重要な原因が

米国産牛肉の大量摂取にある との濃厚な疑いも提起されている。


安倍内閣は日本一次産業を守ること、

国民の生命と健康を守ることを放棄して、

ハゲタカ資本の命令に隷属している。


最大の問題は、日本が自由貿易協定に積極的になることを正当化する

唯一の根拠である、日本の自動車輸出、自動車部品輸出の 関税撤廃が、

日米協議で 完全に消し去られたことだ。

TPP交渉においても 安倍内閣は完全な「売国対応」を示していた。

はなから日本の国益を放棄し、米国にひれ伏して

TPP交渉への参加を認めてもらった。

今回の日米FTAでは、そのレベルを超えて、米国への隷従を強めた。


今回の日米FTAは

160年前の 日米修好通商条約 以来の 売国不平等条約だ。

国会は 売国交渉を主導した 茂木敏充担当相の

即時罷免 を求めるべきだ。



☆https://www.sankei.com/economy/news/190923/ecn1909230007-n1.html
産経 2019.9.23
◎日米貿易交渉 署名は予定通り 25日に 法的審査は遅れる




◆http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-878.html
東海アマブログ  2019年09月22日 (日)
◎政治家・官僚たちの、あまりの劣化ぶりに、恐怖さえ覚える


もうすぐ、人類最悪の 大恐慌がやってくる。
 
これまで、何度も繰り返してきた 

中国企業デリバティブによるドイツ銀行破綻から、

リーマンショックの100倍規模の、未曾有の巨大恐慌がやってくる。

https://www.youtube.com/watch?v=T-VyzKmFcH4


もし、それが起きれば、輸出入が 事実上閉鎖されることも書いてきた。

http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-679.html

http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-677.html

http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-861.html


何が起きるかというと、為替が安定するまで当分の間、

外国から石油も食料も入ってこなくなるので、

国内の生産力だけで 1.3億国民が生き延びてゆかねばならない。

一番大切なのが 食料である。

ところが、巨大企業と大金持ちの金儲けに奉仕する

ことしか知らない犯罪者、自民党安倍政権は、

輸出産業を儲けさせることと引き換えに、

国内第一次産業(食料)生産力を 売り飛ばしてきた。

https://jisin.jp/domestic/1759303/


おかげで、日本国民の食料自給率は

世界最低の30%台に凋落してしまった。

https://www.jcp.or.jp/akahata/aik19/2019-08-22/2019082201_05_1.html


東日本の人々には、大震災の直後、あらゆる店の食品飲料が売り切れて

しまって、ひもじい思いをさせられた方がたくさんいるはずだ。

世界大恐慌がやってきて、貿易為替が停止したなら、

何が起きるのか肌身で理解しているはずだ。

今度は、ガソリンも灯油も入手できなくなるので、

食料の豊富な田舎に退避することも困難になる。

そして、来週には 消費税が10%に増税される。

私は、デフレの続く不景気で やらなければならない経済政策は、

ケインズ理論やMMT理論であり、底辺の消費者に財政出動し、

消費力・需要を圧倒的に向上させる ことだけが

国家経済を救う と何度も書いてきた。

http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-702.html

http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-821.html

http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-621.html


経済を本当に支えているのは底辺の消費者である。

大金持ちの消費力など、庶民とほとんど変わらない。

庶民の何万倍も抱え込んでいるカネは、投機博打にのみ 使われるのである。

だから、消費増税など、とんでもない犯罪的政策であり、

社会経済の基盤を殺してしまい、日本の産業界を壊滅させるほどの

愚策中の愚策なのだ。

唯一、正しい政策は、消費税を廃止し、最底辺の民衆に

ベーシックインカムによって消費力を与える ことしかないのだ。
 
このことを懇切丁寧に説明するため、長く拙い文章を書いていたのだが、

山本太郎の動画を見ていて、私よりも桁違いに分かりやすい説明

をしているので、書くのをやめて、この動画を紹介し、宣伝することにした。

☆https://www.youtube.com/watch?v=jEn7FvbLDzY


山本太郎が 経済の基本から、分かりやすく説明しているので、

ぜひ視聴願います。

消費税の意味をちゃんと理解し、今の日本経済を救うには何が必要なのか、

理解できるなら、今の安倍政権の馬鹿阿呆ぶりが、

怒濤の憤怒とともに見えてくる。

消費税など上げれば、日本は 本当に崩壊するのだ。

政治家の劣化、官僚の劣化、野党の劣化、企業指導者の劣化、大衆の劣化、

どれもこれも 信じられないほど恐ろしい現実である。

来週から日本が崩壊する のだから……。

もう巨大企業の親方日の丸の下で、安穏とした人生を送ろう

などと甘い幻想は持たない方がいい。

もう組織に寄りかかって、組織の傘のなかでぬくぬくとした生活

など許されない。

自分の食料と燃料を 自分で確保しなければならなくなる。

こんなときに本当に必要なものは、ダーチャと共同体だと、

これも繰り返し書いてきた。

http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-407.html


今こそ、誰とともに生き抜くのか、はっきりと自覚すべきだ。

どの地域が自分たちを救ってくれるのか?  それは大都会ではない。
 
だが、新自由主義思想=究極の利己主義の蔓延によって、

気候変動さえ取り返しがつかないレベルまで起きてしまい、

地球上に本当に安全に暮らせる土地は、本当に少なくなった。

これから起きる、巨大な天変地異によって、資本主義に洗脳されて

大都会や現代文明にどっぷりと依存した人々は、

もの凄い勢いで 死滅してゆくことだろう。

もう、人類全体を救済するのは手遅れだ。

75.3億=人類のうち、数億人も生き残れば十分だろう。

もちろん、私のような老人も 地球には不要である。

これから生き抜く若者、子供たちには、

第一次・第二次世界大戦のような 凄まじい殺戮淘汰をくぐり抜ける

運命が求められる。 
 
本当の地獄がやってくる と覚悟した方がいい。

どうやって、この絶望をやり過ごすのか? 

今、十分に計画を練った方がいい。

私のような老人は、淘汰されてゆくことが避けられないが、

40歳以下の若者たちは、子供たちを連れて、

無事に新たな希望に満ちた「持続可能な社会」に向かってほしい。




北齋、二枚目、



「百人一首 姥がゑとき 猿丸太夫」です。

第5番 猿丸大夫 (さるまるだゆう)

   奥山に もみぢふみわけ なく鹿の 

            声きくときぞ 秋はかなしき



「特亜」の 危うい足元、

◆http://richardthekoshimizu.cocolog-nifty.com/blog/2019/09/post-4e257a.html
richardkoshimizu のブログ  2019年9月24日 (火)
◎三峡ダムの決壊 を仕掛ける ご予定は?


☆「卵 | 2019年9月23日 (月)

中国の三峡ダムが 変形。 近い将来 決壊の可能性あり。

中国当局は否定するものの 信じられていない。

もし三峡ダムが決壊したら、

長江の河口部にある上海は 都市機能が完全に麻痺します。


三峡ダム「変形している」 周辺観光地、一時営業停止

https://www.epochtimes.jp/p/2019/07/44661.html


世界最大の中国・三峡ダムに 決壊の噂、当局打ち消しに必死

https://www.zakzak.co.jp/soc/news/190722/for1907220004-n1.html


中国「世界最大ダム」の崩壊リスク … 当局説明を信じ切れない人々

https://gendai.ismedia.jp/articles/-/65908


中国「三峡ダム」危機 -- 最悪の場合、上海の都市機能が麻痺する

https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2017/07/---5.php


「三峡ダムの作り出す 強大な水圧が、地殻内の地下水を

マントルに向かって押し下げることで、高温高圧状態になった水素が

核融合反応を起こし ..... 大地震を引き起こす。」

という話は 前々からありましたが。

三峡ダムが変形している というのが事実なら、

追い詰められた DeepState裏社会は、

ダムに手を加えて 大惨事を演出しようと企む可能性あり。

ダムが決壊して上海が壊滅すれば、中国経済は 再起不能?

習近平 中国共産党も責任を問われる。

なにしろ、MH370便事件で、全人代に航空機を突っ込ませて、

共産党幹部を大量虐殺して 

第三次世界大戦を引き起こそうとした連中である。

何をやってもおかしくない。

ただし、MH370便事件もMH17便事件も失敗したように、

今回も失敗するであろう。

天は、DSを見放した のである。


*投稿: ricemanagano | 2019年9月24日 (火) 06時13分

【遺伝子組み換えで危険だ という理由で

中国が購入拒否したトウモロコシを、

安倍首相が購入を約束したものの、

購入する予定があると回答した日本企業は 一社もなかった】

〈シャンティ・フーラ〉
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=212856



◆https://news.infoseek.co.jp/article/postseven_1455510/
NEWSポストセブン / 2019年9月23日
◎韓国経済が窮地、
 「通貨危機の 再来前夜」 の様相を呈しつつある


「韓国経済は 強い」と主張し続ける文在寅政権。

だが、実際は危機的状況に陥っている。

懸念されているのが「22年前の 悪夢」の再来だ。

1997年に発生したアジア通貨危機をきっかけに

国家破綻の淵に立たされた韓国は、経済再建のために

国家全体が国際通貨基金(IMF)の管理下に置かれた。

超緊縮財政により多数の企業が倒産し、国民は塗炭の苦しみを味わった。


当時の状況に重なるのが「ウォンの 暴落」だ。

為替市場では 1ドル=1200ウォン台 に突入すると危険水準

とみなされるが、ウォンは今年8月にこの水準に至った。

「市場では韓国の経済力がいよいよ低下して

ウォン暴落が始まったと受け止められています」

(元東洋経済編集長で経済学博士の勝又壽良氏)


ウォン安(暴落)の次に来るのが「格付けの引き下げ」である。

今年7月には米国の大手信用格付け機関S&P、

9月には同じくムーディーズが相次いで韓国企業の信用格付けを

引き下げる可能性に言及した。

韓国企業の“稼ぐ力”が大きく低下していると懸念されており、

その先には 韓国国債の格下げ という

「国家の 信用不安」につながっていく。

22年前、韓国はまさにそうした道を辿った。

1997年の通貨危機は、ムーディーズなどの格付け機関が

韓国国債の信用格付けを引き下げたことがきっかけの一つだった。


当時、危機の引き金を引いたのは決済資金であるドルの不足だったが、

その懸念も再び高まっている。

「通貨危機以降、韓国は外貨準備を増やして 

現在は4000億ドルを保有している。しかし、そのうち3000億ドルは

有価証券で、キャッシュは1000億ドル弱しかない。

いざというときに足りない可能性があります」(勝又氏)

産経新聞特別記者で韓国経済に精通する田村秀男氏は、

通貨危機に繋がりかねない 韓国市場の特性 を指摘する。

「IMFの融資後、自由化された韓国の金融市場は 

海外の投資家の影響が急速に強まり、現在は上場株式市場の時価総額の

5割近くを外国人投資家が保有している。

しかもそのほとんどが、長期保有ではなく短期保有です。

こうした投資は逃げ足が早いため、

減速局面では 市場の大きな不安定要因となる」

いまや韓国経済は “通貨危機の再来前夜”

の様相を呈しつつあることがわかる。


では、いよいよドル不足が進行したときに

切り抜ける手段 は残されているのだろうか。

韓国にとって“頼みの綱”といえるのが、

金融危機に際して 国と国が自国通貨を融通し合う「通貨スワップ協定」

などの国際的なセーフティネットだ。

しかし、そこにも大きな不安を抱えている。

韓国は 米国(ドル)、EU(ユーロ)など基軸通貨国との

スワップ協定がない。

本来であればその代わりとなるはずの 日韓の通貨スワップ協定も

2015年に協定期間が終了し、

関係悪化から 再締結の交渉は全く進んでいない。

残るは中国との中韓スワップ協定があるものの、前出の田村氏は、

「それだけでは 不十分」と見る。

「中韓スワップ協定は ウォンと人民元を交換するというもので、

韓国が通貨危機を乗り切るにはウォンを 人民元に交換した後、

人民元を 国際信用力が高いドル に換える手間がかかる。

急場に間に合わないリスク がある」

文政権の 外交政策は

韓国に経済危機管理上の 大きなリスクをもたらしてしまったのではないか。

日韓の通貨スワップ協定を延長しなかったことだけではない。

文政権は日本とのGSOMIA(軍事情報包括保護協定)を破棄したことで

米国を怒らせた。

経済の緊急事態に直面したとき、他国が すぐに救援に動いてくれるか

どうかは 国と国の信頼がものをいう。

韓国が 日本や米国との信頼関係を損ねてしまったことは、

経済危機を乗り切る “切り札”を失った とも言えるのである。

このままでは、韓国が再び経済破綻に直面したとき、

最悪の選択として、22年前のようにIMFから緊急融資を受ける代わりに、

再び 国の経済・財政・金融政策を すべて管理されて

“経済主権を 失う”事態 にもなりかねない。

※週刊ポスト2019年10月4日号



北齋、三枚目、



「冨嶽三十六景 東海道江尻 田子の浦 略圖」です。



ガタイのでかい奴 が圧倒的に有利な アングロサクソン・スポーツ、

日本人向き ではない、

◆http://my.shadowcity.jp/2019/09/post-16143.html
ネットゲリラ  (2019年9月23日)
◎これは 女子供の見る スポーツではない


ラグビーなんだが、全然、盛り上がってないですね。
おいらが興味ないだけかと思ったら、Twitterのトレンドでも出て来ない。
TVのスポーツニュースではやるけれど、それだけ。
観客は入っているようだが、好きな人は一人で何試合も
チケット買ったというから、競争率は高くないんだろう。


  ☆https://news.livedoor.com/article/detail/17116997/  
  日刊SPA!  2019年9月21日
  ◎ラグビー W杯会場 に食べ物、お茶がない …
  「地獄」の現場で 怒号も


元々、ラグビーの試合なんて、ビールしか売れない、
ビールだけはいっぱい売れる というのが世界的な常識だそうで、
つまり、そういう客しか 来ないわけです。
それを国民的行事のように大騒ぎして
税金注ぎ込んで、この醜態ですw


  ------------------------------
  ハイネケンをライセンスする キリン
  スポンサーだから マスコミは叩けない
  ------------------------------
  ○○ショーとか博覧会とか
  この手のスポーツ観戦とか、飲食物 高すぎだよな。
  銭ゲバすぎて 引くわ。
  ------------------------------
  日本で ラグビーは流行らない
  ------------------------------
  すばらしい
  オリンピックも この調子だろうな
  ------------------------------
  オリンピックも 同じ会話やりそうだよなw
  次は ちゃんとします
  次は ないんだよ! ってな
  ------------------------------
  初日にロシア戦観に行ったけど、
  セキュリティチェックに時間がかかるかも
  って事で 3時間前の15時30分に
  入場する様に勧められてた。
  売店は長蛇の列で 何も買えず。
  ------------------------------
  これ本当終わってる
  ペットボトルはダメだけど
  水筒はいいんだと。 理由が1ミリも分からん。
  んでペットボトル捨てさせて、
  会場入ったら売り切れ...
  擁護のしようがないんだ よなぁ。
  ------------------------------
  みんな相変わらず 回避出来る混雑に巻き込まれる
  のと 安いものを高く買うのが 大好きだね
  ------------------------------
  そもそも 行かなきゃ いいんじゃね?
  ------------------------------


白人は、酒を飲む時には 延々とツマミなしで
飲みっぱなしなので、これでいいんだが、
日本人はツマミなしでは飲まないので、これじゃ済まないねw 
つうか、たかがラグビーを 国民的行事にしたヤツが悪いw


コメント


*ルールがいまいちわからんから、 | 2019年9月23日 | 返信

  盛り上がるわきゃー ナイ、

  日ごろなじみないし、

  でも、

  台風被害ほっといて、

  盛り上がってる例外も いるようだが・・

  「ラグビーの貴賓席に、なんか囚人みたいな人が

  紛れ込んでますよ。警備員さん 捕まえてください。」

  https://twitter.com/knife9000/status/1175184193648640000




人非人の群れ、常人とは 感覚が著しく異なるw






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