肴は枝豆?

　画は佐伯 俊男（さえき としお）

　昭和20年(1945年)生まれ。　絵師。　　http://toshiosaeki.com/

　1970年、平凡パンチでデビューを飾り、初の画集を出版、パリで個展を開催。
　江戸の浮世絵美学とポップアートを織り交ぜ、性描写、ホラー、ユーモアなどが交錯する
　人間模様を色鮮やかに描く。画風、画法、思想において他の追随を許さない力強い独自性が、
　国内外で、また世代を問わず高い評価を得ている。　　　　　　作


　　「題不詳、百鬼夜行？」です。(合成しました)


☆快晴、湿度低い。

昨日は思いの外、御来場、御観覧多し。　ありがとうございます。

ちっと長いが、いい分析ではないのか、

◆http://nueq.exblog.jp/18813206/
nueq lab 2012年 08月 11日
◎領土植民地からステルス経済植民地へ


　　　　　　　　　　　　第２次世界対戦後から植民地支配の手法が変わった

　　　　　　　　　　　　　　　　ステルス経済植民地の要「 中央銀行 」
　　　　　　　　　　　　　ロスチャイルドが所有する１６５カ国の中央銀行リスト

　　　　　　　　　　　　　　　　　　日本売国奴列伝

　　　　　　　　　　　　　　消費税増税とＴＰＰは実は戦争なのである



「 大東亜戦争 」と云う言葉は日本では放送禁止用語となっています。
それはＧＨＱの指令の下、日本破壊協会（ ＮＨＫ ）やゴミ売りテレビなどが今でも順守しているからです。
日本にとっての第２次世界大戦は「 大東亜戦争 」以外の何物でもありません。

日本が、日露戦争から満州事変 〜 支那事変 〜 太平洋戦争へと突き進んでいく過程で、
国内の様々な勢力が入り乱れたり、エゲレスアメリカ支那連合の謀略に引っ掛けられて
本来の目的性が次第に損なわれてしまった感はあるが、それでも「 大東亜戦争 」も結果として
アジアの国々は次々と独立を勝ち取って行った。

産業革命により圧倒的に強大な軍事力を手にした欧米各国は、世界中の独立国を植民地化していったが、
東南アジアを始めとする各地の植民地を独立させた国は日本以外にはなく、
そのことを日本人は誇りにしていいと思う。朝鮮を朝鮮史上始めて独立国にしてあげたのも日本である。

大航海時代以降、世界のモンゴロイド、ネグロイドはヨーロッパ・コーカソイドによって蹂躙され続けてきた。
唯一、手が出せなかったのが織田信長の日本だけである。
３００年後、日本は開国した途端に西欧列強と肩を並べるまでになり、信長軍団のＤＮＡは息を吹き返した。

日露戦争では、明石元二郎を始めとするインテリジェンス謀略チームがロシア滅亡への導火線に火を付けたが、
大東亜戦争では明石に情報提供していたイギリスの意趣返しの謀略にはめられて負けてしまいます。　
その意趣返しの前段が１９３６年の西安事件で蒋介石が毛沢東の捕虜になり
アメリカ・ソ連に支援されて盧溝橋事件他を起こして日本を泥沼の支那戦線に引きずり込んだこと。　
後段では、フロントで活躍したのがコミンテルンのゾルゲ＆尾崎秀実らであり、
彼らに操られた近衛文麿首相（ 孫の長男が細川護煕元首相、次男が近衛家に養子に入った近衞忠?赤十字総裁 ）
による国策上の大失態が、亡国への道を決定づけたのです。　
近衛首相秘書官の牛場友彦に至っては、日米開戦を決めた御前会議の内容を
アメリカ側に提供するなどの売国奴ぶりを発揮しています。


満州事変 〜 支那事変 〜 太平洋戦争へと深みにはまっていく日本でしたが、
これは日露戦争直後からのユダヤ勢力による戦略でした。
日露戦争直後に結ばれた「 ハリマン＝桂協定 」を日本側（ 小村寿太郎首相 ）が一方的に破棄した
ことに起因しています。ハリマン＝桂の満州共同開発＝「 河豚計画 」と云う協定は、
日露戦争の莫大な戦費をクーンロブ商会（ 後のリーマン・ブラザーズ ）のジェイコブ・シフを表に立てて用立てた
ロスチャイルドなどユダヤとの引換条件だったのです。
約束を破られたユダヤ側は当然のことながらその報復行動に入ります。　それが満州事変に始まる一連の戦争です。


さて、元の話題に戻って、戦後多くの国が独立してかつての宗主国は植民地を失ってしまいますが、
そのことによって彼らはあることに気が付きます。

それは、


　　　　　　　　　　　　　　植民地支配はコストがかかりすぎる。

と云うこと。

そのためにシティーというイギリス国内の治外法権エリアのそのまた治外法権エリアにあるテンプルの大学から
かつての植民地に派遣された「 現地人 」が、新独立国の初代大統領や指導者となって
ステルス支配構造を確立していきます。 その代表格がインドのガンジーです。
イギリス以外の国々も似たような構造を取り始めますが、何と云っても超大国になったアメリカとソ連は、
より露骨な支配構造を影響下にある国々に強制します。　

最高のインテリジェンスの仕事とは、スパイを対象国のＴＯＰにつけることです。
その国のすべての情報が明らかになり、対象国を思うがままに操れるようになります。

対象国の内部で宗主国の意のままに動くロボットがいれば、
そのロボット集団が経済構造を宗主国に貢ぐように人知れず構築してしまえば良いのです。
植民地として軍事占領と云う莫大なコスト不要で、植民地化。

但し、軍事的な脅威は必要なので、そこは世界の警察官 ＝ アメリカ に任せたのです。
そして莫大な資金量を誇ったアメリカにも陰りが見え始めるとその維持コストは日本へと押し付けられ、
アメリカ国債の購入や円ドル為替への日銀介入などによって賄われるようになりました。

また、対象国にとって、実は獅子身中の虫とも云えるのが「 中央銀行 」。
中央銀行は、１６９７年７月にイギリスで実質的に初めて設立されます。

これは、１３０７年７月の「 １３日の金曜日 」に一斉逮捕
（ ここからイエスと１２使徒の聖数１３と安息日の金曜日が忌み嫌われるようになります。）
された十字軍：テンプル騎士団の残党が永年の潜伏期間を経て、
オランダのオレンジ公ウィリアムをイギリス国王に就け、かつてのテンプル騎士団の金融システムを復活させたもの。
それがロンドンのシティであり、テンプルなのです。

このイングランド銀行をモデルに世界各国に「 中央銀行 」が設立されます。
日本なら日本銀行。 アメリカではＦＲＢ（ 連邦準備局 ）。

しかし「 中央銀行 」は、国立銀行ではありません。
株式会社です。
株券を発行する私企業であり、中央銀行の発行する紙幣とは、「 お金 」ではなく「 社債 」なのです。

みなさんが持っている１万円札は、日本国の貨幣ではなく、株式会社 日本銀行の社債に過ぎません。
では、中央銀行の株券は誰が持っているのか？
株式会社 日本銀行は東証第２部（ 現在は名称変更 ）に上場されている資本金１億円の企業で、
５５％は政府出資、４５％は民間所有と公表されていますが、実質的には天皇家が多くを持ち、
ロスチャイルドも多くを所有していると云われています。

世界の中央銀行のほとんどはロスチャイルドの支配下にあり、現在その数は１６５ヶ国。

そのリストは直前にＵＰしましたのでそちらをご覧ください。
http://nueq.exblog.jp/18813195/
現在、ロスチャイルドの支配下に入ってない中央銀行は、シリアと北朝鮮くらいなもの。
ついこないだまではリビアもそうでしたが、
米英仏に支援された東部ベンガジの旧王党派が反カダフィで決起して進軍を開始した直後：
つまり旧王党派がまだ劣勢だった時期にベンガジにロスチャイルド系の中央銀行が早々と設立されました。
（ 詳しくは 「 カダフィー・プーチン・金正日 」 参照 ）http://nueq.exblog.jp/17405598/
これは、反カダフィー派に無尽蔵の資金を供給するためです。 お金（ 社債 ）は刷ればよいだけですから。

中央銀行は国の経済政策を無効化したり支配することが出来るほどの強大なパワーを持っていますが、
世界中の中央銀行は政府から独立権限をすでに獲得したり、立法化したりしつつあります。

日本では、１９９８年４月の「 新日銀法 」によって、政府からの完全独立と、
日銀総裁・副総裁の政府からの解任権剥奪が実現しました。
この法律の立案の立役者が’９４〜’９８年に副総裁だった福井俊彦。
自民党は立法化の後、日銀にハメられたことに気が付き、現在改正法案を審議中で、
その核心は解任権の復活にあります。

マレーシアでは、１９９８年９月に、マハティール首相が腹心のアンワル財務相を解任し、
治安維持法違反とホモ疑惑で逮捕しますが、この件を日本のマスゴミは、アンワル寄りの報道に徹し、
マハティールの独裁ぶりを印象付けています。
この事件は、１９９７年７月にタイバーツの通貨危機を皮切りに、アジア通貨危機が発生した際、
マハティールがジョージ・ソロス等国際金融筋の謀略と非難してＩＭＦの勧告とは真逆の方針を貫き、
タイや韓国、インドネシアなどが実質的にＩＭＦ＝アメリカに乗っ取られて行く中、
唯一、経済を復活させた過程で発生しています。
アンワルはマレーシア中央銀行と結託して中央銀行の政府からの完全独立を画策したのです。
万一、中央銀行が完全独立してしまえばマハティールの経済政策は膝下から崩されてしまいます。
つまり腹心の部下だったアンワルは国際金融筋から買収されたのでしょう。

「 戦争 」とは、軍事的なものに限りません。

軍事的な戦争は謂わば最後の手段であり、現代ではコストが掛かり過ぎるので滅多なことでは使われません。
それに変わって戦争の最前線に踊り出たのが、

　　・ 金融操作
　　・ 情報操作

です。

金融操作によってマレーシア以外の、東南アジア各国、とりわけひどいのが韓国で、
これらの国々は完全にＩＭＦ＝国際金融筋 の経済植民地と成り果ててしまいました。

もちろん、日本もひどい状態です。
この日本のひどい状態を創りだした張本人が、

　　　中曽根康弘　・・・　前川レポート、バブル経済創出
　　　宮沢喜一　　・・・　失われた２０年の仕込み
　　　橋本龍太郎　・・・　ビッグバン、新日銀法
　　　小泉純一郎　・・・　日米投資イニシアティブ２００３　http://nueq.exblog.jp/16427191/
　　　野田佳彦　　・・・　消費税増税、ＴＰＰ

の５人で、裏で動いたのが「 日銀プリンス 」たち。

日銀総裁は、日銀生え抜きと大蔵省出身者が交代で就任しますが、
大蔵省の総裁は単なるお飾りで実権は　日銀生え抜きの副総裁が握っています。
上記５人の背後霊＝日銀総裁・副総裁は、

　　　中曽根康弘　・・・　前川春雄、三重野康
　　　宮沢喜一　　・・・　三重野康
　　　橋本龍太郎　・・・　福井俊彦
　　　小泉純一郎　・・・　速水優、 福井俊彦
　　　野田佳彦　　・・・　西村清彦、（ 勝栄二郎 ）

野ブ田の日銀総裁：白川方明は、スキャンダルによる大蔵アレルギーのため民間から招き入れた人物で
単なる操り人形です。 副総裁には 西村清彦 と 山口廣秀 の二人がいますが、山口は日銀生え抜き。
西村はリンクの経歴を見ていただければお分かりのように、
絵に描いたような世界支配中枢から直接送り込まれてきた人物とお見受けします。
勝栄二郎は、日銀ではなく財務次官ですが、稀代の売国奴：小泉純一郎によって大蔵省は解体され、
その権限は縮小されてしまい、遂に大蔵（ 財務 ）のＴＯＰに
アメリカ：世界支配中枢傀儡の勝栄二郎が就任することで完全に乗っ取られてしまっています。
実は、日本の最大の非関税障壁だったのが、大蔵省とヤクザでしたが、どちらも見事にパージされてしまいました。
大蔵省はノーパンシャブシャブに完全にハメられたのです。


上記のように中曽根＆前川から始まる日本のステルス経済植民地化に至る事例を
時の代表的なエージェント（ 売国奴 ）で示してみましたが、他国においても事情は似たり寄ったりで、
日本のバブル生成＆破裂の実験検証を経て９０年代に各国で進めらました。

現在、危機の最中にあるユーロ南欧諸国のギリシャ、イタリア、スペイン、
そしてヨーロッパ中央銀行のＴＯＰはロスチャイルドのゴールドマン・サックスから送り込まれた人物です。
（ 詳しくは 「 ドイツ第４帝国とＧＳ帝国の共同謀議 」をお読みください。）
http://nueq.exblog.jp/18264287/

金融操作で最近の最大のものは何と云っても、
サブプライム 〜 リーマン・ショック 〜 ドバイ・ショック 〜 ユーロ危機 と続く「 金融ブラックホール 」であり、
これから火を吹くＬＩＢＯＲ（ ロンドン銀行間取引金利 ）不正操作です。


情報操作、これはマスコミ＝ジャーナリズムの起源にその性格が求められます。
その起源は、１８６６年のイギリスの名誉革命にあります。

無血革命となったため「 名誉革命 」と呼ばれますが、国内のカトリックとプロテスタントの争いに乗じて、
イギリス王室の乗っ取りを画策した金融資本家と貴族からなるクーデターです。
このクーデターによって迎えられたのが先に書いたオランダのオレンジ公ウィリアムです。

そしてクーデター一味が国王批判と自己宣伝のために始めたものが「 ジャーナリズム 」の起源で、
その生まれからしてプロパガンダのツールだったのです。
ですから日本のマスコミが「 マスゴミ 」と呼ばれる大本営発表垂れ流し機関であるのも
その生まれの卑しさに起因しているのです。
そして世界のメディアを支配しているのも、表の番頭＝ロスチャイルド・ロックフェラーに代表される、
或いは、孫正義の親分のルパード・マードックたちで、
リビア・シリア報道を見ていても判るように、完全にプロパガンダ化しています。
アルジャジーラでさえ、今回のリビア報道でその正体を表しました。
アルジャジーラは英米資本が手厚く注入されたカタール王の私的報道機関です。

このように、世界各国に於いて、金融と情報を操作することで、
とりわけ政府から独立した「 中央銀行 」を支配することで、その国の国民は完全に騙され続けています。
その結果が文化と環境の破壊であり、ステルス経済植民地化がどんどん強化され、
これからますます奴隷化への道へと転げ落ちようとしています。

この流れを断ち切るためには、現在の明治簒奪政府と江戸幕府由来の官僚制度を解体するしかありませんが、
まだまだ、そうした沸点にはエネルギー不足のようです。

そんな中、１０月１０日〜１３日に、ＩＭＦ＆世界銀行の総会が東京で４６年ぶりに開催されます。
４６年前は、１９６４年。 １０月に始まった東京オリンピックの２〜３ヶ月前のことです。
今年の総会は、「 天皇の金塊 」やＬＩＢＯＲ不正操作事件も含め、
今後の世界経済の枠組み ＝ つまりより強固なステルス経済植民地化を決定づける重要な位置づけとなりそうです。

世界はすでに軍事ではなく、金融・経済によって植民地化が完成域に達しようとしています。



佐伯 俊男、二枚目、



「不浄袈裟」です。(合成しました)





　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　関連エッセイ


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　　　　　　　　　　　　　　　　　　　http://nueq.exblog.jp/18597231/
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　不正操作の真犯人はイングランド銀行
　　　　　　　　　　　　　　世界初の中央銀行：イングランド銀行設立時の詐欺的手法


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　　　　　　　　　　　　　　基軸通貨を巡る争いとパックス・アメリカーナの近未来


　　　　　　　　　　　　　　ギリシャ真話： 支援金食い逃げでユーロ解体の老獪
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　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ドイツ第４帝国とＧＳ帝国の共同謀議


　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　特別会計廃止で増税不要！　　　　　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　http://nueq.exblog.jp/18124006/
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　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　消費税増税を簡単に葬る方法
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　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　稀代の売国奴：小泉純一郎
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　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　祝！ アメリカ、日本再占領！
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　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　いい国つくろう、何度でも。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　by マッカーサー、マイケル・グリーン＋勝栄二郎


　　　　　　　　　　　　　　　　　　映画 「 スライブ 」 ：権力のメタモルフォーゼ
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　http://nueq.exblog.jp/18119236/
　　　　　　　　　　　　　　　　　　映画「 Thrive スライブ 」のサナギの意味と
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Ｂ・フルフォード情報の仕掛け


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　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ＦａｃｅＢｏｏｋは危険！
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　　　　　　　　　　　　　　　　　　ＦａｃｅＢｏｏｋはＣＩＡ、国防総省の情報収集機関
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ＦａｃｅＢｏｏｋで収集される個人情報は５７種
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　あなたはすでに丸裸！





佐伯 俊男、三枚目、



「牡丹灯籠？」です。(合成しました)



宴終り、秋風ぞ立つか、

◆http://yokodo999.blog104.fc2.com/blog-entry-719.html
陽光堂主人の読書日記
◎内憂外患が待ち受ける「宴のあと」


ロンドンオリンピックが終わりましたが、終盤に近づくにつれて、内外の情勢が不穏になって来ました。
主だった出来事を羅列すると、次の通りです。


　　8月10日、消費増税法案が可決成立。(日本経済破壊の号砲)

　　　〃　　　李明博大統領、竹島訪問(日韓関係が悪化し、極東情勢が不安定化)

　　8月11日、イラン北西部でマグニチュード6を超える地震が連続発生(人工地震の疑いあり)

　　8月12日、日本の石油タンカーと米国の誘導ミサイル駆逐艦がホルムズ海峡で衝突


そして現在、香港の抗議船が尖閣諸島に向かっており、台湾の抗議船と合流して示威行動する予定です。
(中国当局は漁業活動として許可しており、島への上陸はしないと思われます)

11日のイランでの地震は「811」で、「311」を連想させます。
地震データなどを見ても、人工地震の疑いが濃いようです。
震源地付近には核施設があるようですから、偶然とは思われません。(「donのブログ」参照)

12日のホルムズ海峡での衝突では、負傷者は出ていない模様ですが、
米国の駆逐艦の方が大きく損傷しているようです。珍しい事故で、単なるミスなのかどうか、微妙なところです。
イランの地震と考え合わせると、緊迫化する中東情勢に日本を巻き込む意図が込められているのかも知れません。

消費増税法案可決とともに不穏な情勢に包まれており、嫌な予感がします。
オリンピックの終了も、暗い先行きを暗示しています。
五輪終了後、経済情勢が悪化するというジンクスが存在するからです。
「日刊ゲンダイ」は、10日付でこう報じています。
(http://asumaken.blog41.fc2.com/blog-entry-6594.html)

　　　｢祭りのあと｣経済ﾊﾟﾆｯｸ




「LIBOR」はロンドン銀行間取引金利のことで、これが不正操作されていたというのですが、今更という感じで、
この時点で問題視するところに怪しさを感じます。
銀行システム自体が犯罪的ですから、調査したところで混乱を助長するだけでしょう。

金融円滑化法は、資金繰りに悩む中小企業を救済するために時限立法として導入されましたが、
これが来年3月に期限を迎えます。景気自体が改善していませんから、破綻を先延ばししただけで、
延長措置が採られなければ、今後倒産が相次ぐことでしょう。

ユーロ危機も深刻化する一方で、ロンドン五輪で一時的に関心が薄れていますが、
これから一層危機的な様相を呈してきます。どこを向いてもこうした有様で、
オリンピック開催はローマ帝国末期の「パンとサーカス」そのものであり、
「宴のあと」には厳しい現実が待ち受けています。

こうした中で増税法案を成立させたのですから、正気の沙汰ではありません。
崩壊しかかっている家の柱を引きぬくようなもので、自殺行為です。

一応、景気条項なるものはありますが、為政者たちにモラルや正常な判断力を期待することはできません。
行政機関には頼らずに自助努力で生き抜くしかないようで、大変な時代になって来ました。



↑
もろもろのシステムが金属疲労でズタボロ状態なわけです。

大解体、廃棄、新規起ちあげの時期に来ておるのでしょう。

日本も然りだ、まずは売国奴どもの炙り出し、大粛清からですなぁ。

何分大山盛りだ、大仕事になりますなぁｗ　　明治維新以降のヘドロの堆積が半端じゃ無い。