画は 葛飾 北斎（葛飾 北齋）かつしか ほくさい
宝暦10年（1760）? ～ 嘉永2年(1849年）
号は、葛飾 北齋、前北齋、戴斗、為一、
画狂老人、卍 など。 作
「冨嶽三十六景 江都駿河町三井見世略圖」です。
☆晴れ。
強欲な１％偽ユダヤども、
◆http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201612250000/
櫻井ジャーナル 2016.12.25
◎米支配層の一部が露や中との核戦争も辞さない
姿勢を維持している理由は富の独占を実現するため
2005年から15年にかけてアメリカで生み出された仕事の94％は「代替労働」、
その実態はパートタイムだった。
定性的には以前から指摘されてたことだが、
それをハーバード大学とプリンストン大学の経済学者、
つまりローレンス・カッツとアラン・クルーガーが論文の中で認めた。
☆http://dataspace.princeton.edu/jspui/bitstream/88435/
dsp01zs25xb933/3/603.pdf
就労を諦めている人が増えていることもあり、
アメリカではフルタイムの労働者は減少し続けている。
ジョージ・W・ブッシュ政権とバラク・オバマ政権が進めてきた
経済政策の必然的な結果だ。
日本やアメリカの有力メディアが宣伝する「景気回復」の実態はこうした代物。
アメリカでは庶民から富を奪い、1％どころか0.01%の富豪へ
富を集中させてきたのだが、それだけでなく生産活動を放棄、
基軸通貨として認められてきたドルを発行する特権だけで
生きている国になってしまった。
製造業は労働コストの低い国、つまり低賃金というだけでなく、
労働環境が劣悪で環境基準も甘い国々へ移動している。
そうした低賃金、劣悪な労働環境、甘い環境基準を守ることは
巨大資本のカネ儲けにとって重要で、
TPP（環太平洋連携協定）、TTIP（環大西洋貿易投資協定）、
TiSA（新サービス貿易協定）の目的に含まれる。
庶民の生活を支える社会保障の仕組みを破壊するのも必然で、
公的な健康保険や年金は消滅し、高等教育を受ける権利も庶民は奪われる。
支配層を監視する仕組みも壊されるだろう。
そうした「レジーム・チェンジ」のキーワードが
ISDS（投資家 対国家 紛争解決）条項だ。
1991年12月にソ連が消滅した後、ボリス・エリツィンが大統領を務めていた
時代のロシアはアメリカを拠点とする巨大資本の属国で、
新自由主義に基づく政策で運営されていた。
TPPやTTIPが目指す方向をロシア支配層も向いていたのだ。
中国も新自由主義に浸食されていた。
ソ連消滅後、新自由主義の信奉者たちはアメリカが「唯一の超大国」になった
と認識、雑魚の処分に取りかかる。
それが1992年2月に国防総省で作成された
DPG草案（ウォルフォウィッツ・ドクトリン）につながる。
☆http://www.nytimes.com/1992/03/08/world/
us-strategy-plan-calls-for-insuring-no-rivals-develop.html
旧ソ連圏、西ヨーロッパ、東アジアなどを潜在的なライバルと位置づけ、
そうした国々は真のライバルに成長することを阻止しようというわけだ。
そのためにも、膨大な資源を抱える西南アジアを支配する必要性が出てくる。
ところが、21世紀に入ってロシアではウラジミル・プーチンを
中心とするグループがロシアを再独立させ、ネオコンの前に立ちはだかった。
ネオコンたちはウォルフォウィッツ・ドクトリンに基づいて
ウクライナ、中東、北アフリカを戦乱で破壊、
東アジアで軍事的な緊張を高めてきた。
本ブログで繰り返し書いてきたが、日本の軍事化推進も
ウォルフォウィッツ・ドクトリンに基づいている可能性が高い。
ここにきて特に軍事的な緊張が高まっている南シナ海は
中国の交易戦略「一帯一路」のうち海のシルクロードの東端。
そこをアメリカが制圧し、中国の輸出入品運搬、
特にエネルギー源の輸送を断ち切ろうとしている。
そうしたアメリカの動きに対抗する意味もあり、
中国はミャンマーの北部に石油／天然ガスのパイプラインを建設、
銅山開発も進め、北部カチン州のイラワジ川上流では
「ミッソン・ダム」を建設していた。
そうした動きに対抗するようにアメリカはミャンマー政府と話をつけ、
アウン・サン・スー・チーを支配者に据えた。
☆http://www.independent.co.uk/voices/comment/aung-san-suu-kyis-
silence-on-the-genocide-of-rohingya-muslims-is-
tantamount-to-complicity-10264497.html
そのスー・チーの支持母体である仏教徒は
ミャンマーの西部ヤカイン州に住んでいるイスラム教徒のロヒンギャを襲撃し、
多くの人を虐殺してきた。
襲撃グループのリーダーは「ビルマのビン・ラディン」とも呼ばれている
アシン・ウィラトゥで、そのウィラトゥに率いられていたグループは
「民主化運動」の活動家というタグが付けられている。
ミャンマーはアメリカ支配層にコントロールされていると言えるが、
ここにきてフィリピンが自立の動きを見せ、
ベトナムもその後を追って中国との関係を改善しようとしている。
中国に軍事的な圧力を加える手駒が手薄になってきたとも言えるだろう。
日本だけでは足りない。
そうした中、イギリスが登場してきた。
イギリスの駐米大使、キム・ダロクはワシントンDCの某シンクタンクで
イギリス軍を南シナ海で中国を威嚇する行動に参加することを明らかにしたのだ。
10月から自衛隊との演習に参加する目的で派遣されている
4機の戦闘機タイフーンを南シナ海で飛行させ、
2020年に就役する2隻の空母を太平洋へ派遣すると語ったのだ。
1904年にイギリスではハルフォード・マッキンダーが
ロシア（ハートランド）を周囲から締め上げる戦略を発表している。
いわゆる「ハートランド理論」だ。
広大な領土、豊富な天然資源、そして多くの人口を抱えるロシアを
支配することが世界制覇につながると主張、
西ヨーロッパ、パレスチナ、サウジアラビア、インド、東南アジア諸国、
朝鮮半島をつなぐ「内部三日月帯」、
その外側に「外部三日月地帯」をマッキンダーは想定した。
日本列島は内部三日月帯の東端に位置する。
マッキンダーがこの理論を発表する前からこうした戦略を
イギリス支配層は持っていたはず。
日本では徳川体制を倒した薩摩藩と長州藩を中心とする勢力が新政府を樹立、
中央集権化を進めるため、1871年7月に藩を廃して府県に改めた。
いわゆる廃藩置県だが、その後1872年に琉球国を琉球藩にしている。
もし、当初から新政府が琉球国を日本だと考えていたか、
日本領にしようとしていたなら廃藩置県の前に琉球藩をでっち上げているはずだ。
廃藩置県の後、何かが起こった。
1871年10月に宮古島漁民の難破、台湾に漂着した漁民の一部が殺された
とされているのだが、それを口実にして日本政府は清に抗議、
被害者に対する賠償や謝罪を要求、74年に軍隊を台湾へ送り込んだ。
この派兵を正当化するためには宮古島、
つまり琉球国が日本領だという形を作る必要があった。
琉球藩が作られた1872年、
厦門のアメリカ領事だったチャールズ・リ・ジェンダーが来日、
外務卿だった副島種臣に台湾への派兵を勧めたという。
それ以降、彼は1875年まで外務省の顧問を務めた。日本を離れたのは1890年。
1875年に明治政府は李氏朝鮮の首都を守る要衝、江華島へ軍艦が派遣して挑発、
「日朝修好条規」を結ばせて清国の宗主権を否定させることに成功、
無関税特権を認めさせ、釜山、仁川、元山を開港させている。
1894年に朝鮮半島では甲午農民戦争（東学党の乱）が起こり、
日本政府は軍隊を派遣、その一方で朝鮮政府の依頼で清も出兵して
日清戦争につながった。
この戦争に勝利した日本は1895年4月、「下関条約」に調印して
大陸侵略の第一歩を記すことになる。
清の敗北でロシアへ接近することが予想され閔妃（高宗の王妃）をこの年、
日本の三浦梧楼公使たちが暗殺している。
暗殺に加わった三浦公使たちは「証拠不十分」で無罪になるが、
この判決は暗殺に日本政府が関与している印象を世界に広めることになる。
後に三浦は枢密院顧問や宮中顧問官という要職についた。
明治維新で薩摩藩や長州藩の背後にはイギリスがいた。
そのイギリスはすでにアヘン戦争（1840年から42年）で
中国（清）を侵略しているが、イギリスが描いていた世界戦略を実現するためには
兵員が不足していた。
その穴埋めに目をつけられたのが日本。
1902年に日本はイギリスと同盟協約を結び、04年にはロシアと戦争を始める。
イギリスは日本の軍備増強に協力、
ロシアとの戦争に必要な費用を融資したのはロスチャイルド系金融機関の
クーン・ローブだった。
そのトップ、ジェイコブ・シフと親しくなるのが高橋是清だ。
そして現在、イギリスはアメリカの戦力不足を補うために
東アジアへ派兵しようとしている。
その最終目的は巨大資本、富裕層が世界の富を独占することだ。
北齋、二枚目、
![]()
「雪の訪問」 （見立三国志 玄徳三雪中孔明訪ヵ）です。
核は公然とは使用できないのでは？ いくら小型核でも、
◆http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/36430481.html
新ベンチャー革命 2016年12月24日 No.1566
◎来年以降、米トランプと露プーチンは
核兵器開発を強化すると事実上、共同宣言：
かつて米露に刃向った日本が密かに核武装したら、
北朝鮮経由で日本をただちに全滅できるようにするためか
１．世界唯一の核被爆国である日本は、
米露の核開発強化に反対の意思表明ができない
という情けない対・米露の敗戦国家
露プーチンと米トランプは9.11偽旗テロの真相情報を共有する仲ですが、
来年、早々、トランプは次期米大統領に就任するのに備えて、
露プーチンとともに核開発の強化を主張し始めています。
上記、米露の核開発競争強化を両国首脳が主張するのに水を差すかのように、
2016年12月24日、国連では核禁止条約成立を目指す交渉入り決議が
賛成多数で採択されています。
ところが、世界唯一の核被爆国である、わが日本はあろうことか、
国連の核禁止条約に反対せざるを得ないのです。
なぜなら、核開発を強化する米国戦争屋に逆らえないからです。
さて、本ブログは日本を乗っ取る米国戦争屋のウォッチをメインテーマ
としていますが、日本は米戦争屋の属国であることを証明するかのように、
上記、国連での核禁止条約交渉入り決議に関して、日本はまたも反対しています。
唯一の核被爆国でありながら、核禁止条約に反対せざるを得ないのは、
日本を乗っ取る米戦争屋にまったく逆らえないからです。
２．核廃絶宣言で、2009年にノーベル平和賞をもらったオバマの米政権下でも、
米国の核開発予算は減るどころか、増加していたのはなぜか
来年早々、トランプに米政権を明け渡すオバマは、2009年、核廃絶を唱えて
ノーベル平和賞をもらっていますが、
その後も、米国の核開発予算は減るどころか増えています。
このことから、米国事情を知らない人は、
オバマは二枚舌なのかと疑っていますが、もっともです。
本件に関する本ブログの見方は、オバマ個人は核廃絶主義者なのですが、
オバマは米大統領であっても、核開発の意思決定権を握る米戦争屋を
まったくコントロールできていないのです。
オバマ政権下でも、米国防総省、CIA、NSAなどは、
実質的に米戦争屋の支配下にあります。
米エネルギー省はオバマが支配できていても、
エネルギー省で行われる核開発に関して、オバマはアンタッチャブル
ではないかと本ブログでは観ています。
だから、オバマがいくら核廃絶を唱えても、米戦争屋は馬耳東風なのです。
その結果、オバマ政権下でも核開発予算は増え続けたということです。
３．米オバマ政権は、日本を襲った3.11地震津波事件に
津波兵器が使用されていたことを日本国民に黙示していたのに、
米国戦争屋に牛耳られる日本政府はこれを無視した、
なんと愚かな日本政府か
日本の運命を大きく変えた3.11地震津波事件は2011年に起きていますが、
このとき、米国はオバマ政権下にありました。
そして、3.11事件当時の米エネルギー省のチュー長官（非・米戦争屋系）は、
3.11事件勃発前、米国にて都合3回の核実験が密かに行われたことを、
2011年7月にあえて公開しています。
この核実験は本来、米国の国家機密事項だったはずですが、
チュー長官は、日本国民に、3.11事件に核兵器が使用された事実を
黙示してくれたと本ブログでは観ています。
ところが、米戦争屋に乗っ取られている日本政府は、
3.11地震津波事件に津波兵器が使用されたことをまったく、
追究しなかったのです。
４．米露は核武装を強化する一方、日本を乗っ取る米国戦争屋は
敗戦国・日本の核武装を絶対に許さない
米露の核開発競争は、核兵器の大型化ではなく、むしろ小型化であり、
実用性の高い核兵器の開発を強化することです。
従来型の核爆弾は、敵国に大被害を与えますが、
同時に核兵器を保有する敵国からも核兵器で反撃されて、
自分の国も大被害を受けます、
つまり、従来の大型核兵器は、結局、使用した側も確実に
放射能被害を受けるのです。
その結果、核兵器保有国同士の核戦争は非現実的であり、
核兵器は抑止力兵器にしかならなかったのです、
つまり、現実的には使用不可の兵器なのです。
そこで、米露は実戦で使用可能な小型核兵器の開発を強化したいのです。
ところが、小型核兵器は世界中に拡散しやすくなり、
かつ、安易に使用されてしまいます。
そこで、米露は、可能な限り、米露以外の国に対して
絶対に核武装させたくないのです。
国連の核拡散防止条約も核兵器禁止条約も、結局、米露など
第二次世界大戦の戦勝国以外の国の核武装を厳しく禁止する目的が潜んでいます。
現実に今の日本は、旧・米戦争屋CIAネオコンによって、
北朝鮮経由で、対日ミサイル200基がスタンバイされており、もし、
日本が密かに核武装すれば、ただちに、日本を全滅させられるようにしています。
われら日本国民は、今の日本がどのような状況に置かれているか、
よく認識しておくべきです。
上記、核兵器禁止条約に日本が反対するのは、
本音では日本も密かに核武装をしようとしているからでしょう、
そのような日本支配層の本音を米露は読み抜いています。
北齋、三枚目、
![]()
「詩歌冩真鏡」 （無題）です。
不養生にして不勉強か、
◆http://ameblo.jp/64152966/entry-12231406410.html
wantonのブログ 2016-12-24
◎医者の不養生 いや不勉強
～ 医師もどんどん亡くなっている
より抜粋、
★阿修羅♪さんのサイトより
医者の不養生いや不勉強～ 医師もどんどん亡くなっている
☆http://www.asyura2.com/16/genpatu47/msg/174.html
＜転載開始＞
4月にも投稿しましたが、相変わらず医師の訃報が多いようです。
政府･医師会からの圧力で、
放射能汚染の影響を患者に告げないのはわかりますが、
もし内部被ばくの危険性を知っていれば、
少なくとも自分だけは気をつけるはずです。
バタバタ亡くなっているということは、
ようするに内部被ばくのことを全く知らない
無知、無防備な先生が 大半だということでしょう。
(中略)
amaちゃんだ @tokaiama
https://twitter.com/tokaiama/status/812407030027649024
医者の不養生いや不勉強 医師もどんどん亡くなっている
http://www.asyura2.com/16/genpatu47/msg/174.html
1990年以降、
文部省が放射線被曝カリキュラムを廃止したため、
大半の医師は被曝についての基礎知識がない。
東日本で避難が行われない大きな理由になっている。
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿
管理人
最初から、結論的な話をします。
被爆対策とガン対策は、非常に近似値のところにあります。
重なる部分が非常に多いのです。
少し勉強している人なら、私の言わんとする事がよく理解出来ると思います。
つまり、被爆対策とガン対策を
深く理解していない医者が死んでいる事になります。
怖い話ですが、本当のガン対策を知らない可能性が濃厚って事でしょうか？
そうしますと、そのようなお医者さんから、ガンの治療を受ける訳です。
皆さん、私の言っている事の意味がお分かりいただけるでしょうか？
お医者さんは、医療マフィアから指示されたマニュアル通りのことを
やっているだけです。
マニュアルっていうのは、製薬会社と病院が利益を上げるだけのものです。
そこには、国民の尊い命の尊厳なんて何も存在しません。
日本全国のお医者さんが、
どこを切っても金太郎しか出て来ない金太郎飴みたく・・
同じような人ばかりっていうのが真相なのでしょうか？
無論、一部には本当に素晴らしいお医者さんもおられるでしょうが、
そのお医者さんに、幸運に当たるのは、
宝くじに当たるかの如くの確率なのではないでしょうね・・・？？？
思い出されるのは、東京にはもう住めないと、
病院を東京から岡山に移設された三田医師の言葉です。
『今どきの医師は、放射能の知識はもちろんのこと、
被爆対策についてもほとんど何も知らない。
医大のカリキュラムにも無いし、勤務医として大変忙しいので 不勉強で、
被爆対策についても何も知らないのが実情だ。』
・・・だそうです。
どうするんでしょうか、
東日本の皆さんはもちろんの事、日本国民の皆さんは・・・。
あっ、私も日本国民の一人でした。
これは手前味噌ですが、私は２０１１年より、
様々な放射能の問題や被爆対策についてたくさん記事にしていますし、
１年前からは、メルマガの関係で、本格的に被爆対策や
ガンの本質やら治療法について研究を重ねてきました。
もしかすると、ヘタなお医者さんより詳しいかもしれないとさえ思う時があります。
というのも、メルマガサイトのアドレスに、
東京のお医者さんや歯医者さんから、数回メ－ルをいただいたことがあるのです。
たとえ匿名扱いにしても、一応、個人情報に該当しますから、
メ－ル内容は、この場では公開は出来ません。
しかし、正直、驚かされました。
あまりにも何も知らないことに・・・＼(゜□゜)／
しみじみと、その意味について考えさせられました。
大変な事になるんじゃないのかな・・・この先。
２０１７年あたりから、東日本では被爆症状が激増すると予想されているのに！
▼http://stat.ameba.jp/user_images/20161201/11/64152966/bb/07/g/
o0396030813810980933.gif?caw=800
◆http://hosyusokuhou.jp/archives/48781040.html
保守速報 2016年12月24
◎【新潟大規模火災】火元の中華料理店、経営者の名は周顕和(72)だと判明
▼https://i1.wp.com/hosyusokuhou.jp/wp/wp-content/uploads/2016/12/
C0auOwQUQAAinXG-e1482580670703.jpg?resize=400%2C711
糸魚川大火、住民ら立ち入り 見分終了、「全てなくなった」
新潟県糸魚川市の大火が鎮火したのを受けて市は24日、
被災した建物の住民ら関係者を対象に、火元がある一角を除いた
避難勧告区域に同日午前9時から正午まで立ち入ることを認めた。
自宅の様子を確認しようと、続々と勧告区域に入った被災者らは
「大切な物も思い出も、全て無くなった」と、
変わり果てた街並みに心を痛めていた。
https://this.kiji.is/185134657311671803?c=39546741839462401
↑
上海軒の経営者 周顕和(72)か、やれやれですなぁ、
年の瀬に迷惑限りなしだな。
宝暦10年（1760）? ～ 嘉永2年(1849年）
号は、葛飾 北齋、前北齋、戴斗、為一、
画狂老人、卍 など。 作
「冨嶽三十六景 江都駿河町三井見世略圖」です。
☆晴れ。
強欲な１％偽ユダヤども、
◆http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201612250000/
櫻井ジャーナル 2016.12.25
◎米支配層の一部が露や中との核戦争も辞さない
姿勢を維持している理由は富の独占を実現するため
2005年から15年にかけてアメリカで生み出された仕事の94％は「代替労働」、
その実態はパートタイムだった。
定性的には以前から指摘されてたことだが、
それをハーバード大学とプリンストン大学の経済学者、
つまりローレンス・カッツとアラン・クルーガーが論文の中で認めた。
☆http://dataspace.princeton.edu/jspui/bitstream/88435/
dsp01zs25xb933/3/603.pdf
就労を諦めている人が増えていることもあり、
アメリカではフルタイムの労働者は減少し続けている。
ジョージ・W・ブッシュ政権とバラク・オバマ政権が進めてきた
経済政策の必然的な結果だ。
日本やアメリカの有力メディアが宣伝する「景気回復」の実態はこうした代物。
アメリカでは庶民から富を奪い、1％どころか0.01%の富豪へ
富を集中させてきたのだが、それだけでなく生産活動を放棄、
基軸通貨として認められてきたドルを発行する特権だけで
生きている国になってしまった。
製造業は労働コストの低い国、つまり低賃金というだけでなく、
労働環境が劣悪で環境基準も甘い国々へ移動している。
そうした低賃金、劣悪な労働環境、甘い環境基準を守ることは
巨大資本のカネ儲けにとって重要で、
TPP（環太平洋連携協定）、TTIP（環大西洋貿易投資協定）、
TiSA（新サービス貿易協定）の目的に含まれる。
庶民の生活を支える社会保障の仕組みを破壊するのも必然で、
公的な健康保険や年金は消滅し、高等教育を受ける権利も庶民は奪われる。
支配層を監視する仕組みも壊されるだろう。
そうした「レジーム・チェンジ」のキーワードが
ISDS（投資家 対国家 紛争解決）条項だ。
1991年12月にソ連が消滅した後、ボリス・エリツィンが大統領を務めていた
時代のロシアはアメリカを拠点とする巨大資本の属国で、
新自由主義に基づく政策で運営されていた。
TPPやTTIPが目指す方向をロシア支配層も向いていたのだ。
中国も新自由主義に浸食されていた。
ソ連消滅後、新自由主義の信奉者たちはアメリカが「唯一の超大国」になった
と認識、雑魚の処分に取りかかる。
それが1992年2月に国防総省で作成された
DPG草案（ウォルフォウィッツ・ドクトリン）につながる。
☆http://www.nytimes.com/1992/03/08/world/
us-strategy-plan-calls-for-insuring-no-rivals-develop.html
旧ソ連圏、西ヨーロッパ、東アジアなどを潜在的なライバルと位置づけ、
そうした国々は真のライバルに成長することを阻止しようというわけだ。
そのためにも、膨大な資源を抱える西南アジアを支配する必要性が出てくる。
ところが、21世紀に入ってロシアではウラジミル・プーチンを
中心とするグループがロシアを再独立させ、ネオコンの前に立ちはだかった。
ネオコンたちはウォルフォウィッツ・ドクトリンに基づいて
ウクライナ、中東、北アフリカを戦乱で破壊、
東アジアで軍事的な緊張を高めてきた。
本ブログで繰り返し書いてきたが、日本の軍事化推進も
ウォルフォウィッツ・ドクトリンに基づいている可能性が高い。
ここにきて特に軍事的な緊張が高まっている南シナ海は
中国の交易戦略「一帯一路」のうち海のシルクロードの東端。
そこをアメリカが制圧し、中国の輸出入品運搬、
特にエネルギー源の輸送を断ち切ろうとしている。
そうしたアメリカの動きに対抗する意味もあり、
中国はミャンマーの北部に石油／天然ガスのパイプラインを建設、
銅山開発も進め、北部カチン州のイラワジ川上流では
「ミッソン・ダム」を建設していた。
そうした動きに対抗するようにアメリカはミャンマー政府と話をつけ、
アウン・サン・スー・チーを支配者に据えた。
☆http://www.independent.co.uk/voices/comment/aung-san-suu-kyis-
silence-on-the-genocide-of-rohingya-muslims-is-
tantamount-to-complicity-10264497.html
そのスー・チーの支持母体である仏教徒は
ミャンマーの西部ヤカイン州に住んでいるイスラム教徒のロヒンギャを襲撃し、
多くの人を虐殺してきた。
襲撃グループのリーダーは「ビルマのビン・ラディン」とも呼ばれている
アシン・ウィラトゥで、そのウィラトゥに率いられていたグループは
「民主化運動」の活動家というタグが付けられている。
ミャンマーはアメリカ支配層にコントロールされていると言えるが、
ここにきてフィリピンが自立の動きを見せ、
ベトナムもその後を追って中国との関係を改善しようとしている。
中国に軍事的な圧力を加える手駒が手薄になってきたとも言えるだろう。
日本だけでは足りない。
そうした中、イギリスが登場してきた。
イギリスの駐米大使、キム・ダロクはワシントンDCの某シンクタンクで
イギリス軍を南シナ海で中国を威嚇する行動に参加することを明らかにしたのだ。
10月から自衛隊との演習に参加する目的で派遣されている
4機の戦闘機タイフーンを南シナ海で飛行させ、
2020年に就役する2隻の空母を太平洋へ派遣すると語ったのだ。
1904年にイギリスではハルフォード・マッキンダーが
ロシア（ハートランド）を周囲から締め上げる戦略を発表している。
いわゆる「ハートランド理論」だ。
広大な領土、豊富な天然資源、そして多くの人口を抱えるロシアを
支配することが世界制覇につながると主張、
西ヨーロッパ、パレスチナ、サウジアラビア、インド、東南アジア諸国、
朝鮮半島をつなぐ「内部三日月帯」、
その外側に「外部三日月地帯」をマッキンダーは想定した。
日本列島は内部三日月帯の東端に位置する。
マッキンダーがこの理論を発表する前からこうした戦略を
イギリス支配層は持っていたはず。
日本では徳川体制を倒した薩摩藩と長州藩を中心とする勢力が新政府を樹立、
中央集権化を進めるため、1871年7月に藩を廃して府県に改めた。
いわゆる廃藩置県だが、その後1872年に琉球国を琉球藩にしている。
もし、当初から新政府が琉球国を日本だと考えていたか、
日本領にしようとしていたなら廃藩置県の前に琉球藩をでっち上げているはずだ。
廃藩置県の後、何かが起こった。
1871年10月に宮古島漁民の難破、台湾に漂着した漁民の一部が殺された
とされているのだが、それを口実にして日本政府は清に抗議、
被害者に対する賠償や謝罪を要求、74年に軍隊を台湾へ送り込んだ。
この派兵を正当化するためには宮古島、
つまり琉球国が日本領だという形を作る必要があった。
琉球藩が作られた1872年、
厦門のアメリカ領事だったチャールズ・リ・ジェンダーが来日、
外務卿だった副島種臣に台湾への派兵を勧めたという。
それ以降、彼は1875年まで外務省の顧問を務めた。日本を離れたのは1890年。
1875年に明治政府は李氏朝鮮の首都を守る要衝、江華島へ軍艦が派遣して挑発、
「日朝修好条規」を結ばせて清国の宗主権を否定させることに成功、
無関税特権を認めさせ、釜山、仁川、元山を開港させている。
1894年に朝鮮半島では甲午農民戦争（東学党の乱）が起こり、
日本政府は軍隊を派遣、その一方で朝鮮政府の依頼で清も出兵して
日清戦争につながった。
この戦争に勝利した日本は1895年4月、「下関条約」に調印して
大陸侵略の第一歩を記すことになる。
清の敗北でロシアへ接近することが予想され閔妃（高宗の王妃）をこの年、
日本の三浦梧楼公使たちが暗殺している。
暗殺に加わった三浦公使たちは「証拠不十分」で無罪になるが、
この判決は暗殺に日本政府が関与している印象を世界に広めることになる。
後に三浦は枢密院顧問や宮中顧問官という要職についた。
明治維新で薩摩藩や長州藩の背後にはイギリスがいた。
そのイギリスはすでにアヘン戦争（1840年から42年）で
中国（清）を侵略しているが、イギリスが描いていた世界戦略を実現するためには
兵員が不足していた。
その穴埋めに目をつけられたのが日本。
1902年に日本はイギリスと同盟協約を結び、04年にはロシアと戦争を始める。
イギリスは日本の軍備増強に協力、
ロシアとの戦争に必要な費用を融資したのはロスチャイルド系金融機関の
クーン・ローブだった。
そのトップ、ジェイコブ・シフと親しくなるのが高橋是清だ。
そして現在、イギリスはアメリカの戦力不足を補うために
東アジアへ派兵しようとしている。
その最終目的は巨大資本、富裕層が世界の富を独占することだ。
北齋、二枚目、
「雪の訪問」 （見立三国志 玄徳三雪中孔明訪ヵ）です。
核は公然とは使用できないのでは？ いくら小型核でも、
◆http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/36430481.html
新ベンチャー革命 2016年12月24日 No.1566
◎来年以降、米トランプと露プーチンは
核兵器開発を強化すると事実上、共同宣言：
かつて米露に刃向った日本が密かに核武装したら、
北朝鮮経由で日本をただちに全滅できるようにするためか
１．世界唯一の核被爆国である日本は、
米露の核開発強化に反対の意思表明ができない
という情けない対・米露の敗戦国家
露プーチンと米トランプは9.11偽旗テロの真相情報を共有する仲ですが、
来年、早々、トランプは次期米大統領に就任するのに備えて、
露プーチンとともに核開発の強化を主張し始めています。
上記、米露の核開発競争強化を両国首脳が主張するのに水を差すかのように、
2016年12月24日、国連では核禁止条約成立を目指す交渉入り決議が
賛成多数で採択されています。
ところが、世界唯一の核被爆国である、わが日本はあろうことか、
国連の核禁止条約に反対せざるを得ないのです。
なぜなら、核開発を強化する米国戦争屋に逆らえないからです。
さて、本ブログは日本を乗っ取る米国戦争屋のウォッチをメインテーマ
としていますが、日本は米戦争屋の属国であることを証明するかのように、
上記、国連での核禁止条約交渉入り決議に関して、日本はまたも反対しています。
唯一の核被爆国でありながら、核禁止条約に反対せざるを得ないのは、
日本を乗っ取る米戦争屋にまったく逆らえないからです。
２．核廃絶宣言で、2009年にノーベル平和賞をもらったオバマの米政権下でも、
米国の核開発予算は減るどころか、増加していたのはなぜか
来年早々、トランプに米政権を明け渡すオバマは、2009年、核廃絶を唱えて
ノーベル平和賞をもらっていますが、
その後も、米国の核開発予算は減るどころか増えています。
このことから、米国事情を知らない人は、
オバマは二枚舌なのかと疑っていますが、もっともです。
本件に関する本ブログの見方は、オバマ個人は核廃絶主義者なのですが、
オバマは米大統領であっても、核開発の意思決定権を握る米戦争屋を
まったくコントロールできていないのです。
オバマ政権下でも、米国防総省、CIA、NSAなどは、
実質的に米戦争屋の支配下にあります。
米エネルギー省はオバマが支配できていても、
エネルギー省で行われる核開発に関して、オバマはアンタッチャブル
ではないかと本ブログでは観ています。
だから、オバマがいくら核廃絶を唱えても、米戦争屋は馬耳東風なのです。
その結果、オバマ政権下でも核開発予算は増え続けたということです。
３．米オバマ政権は、日本を襲った3.11地震津波事件に
津波兵器が使用されていたことを日本国民に黙示していたのに、
米国戦争屋に牛耳られる日本政府はこれを無視した、
なんと愚かな日本政府か
日本の運命を大きく変えた3.11地震津波事件は2011年に起きていますが、
このとき、米国はオバマ政権下にありました。
そして、3.11事件当時の米エネルギー省のチュー長官（非・米戦争屋系）は、
3.11事件勃発前、米国にて都合3回の核実験が密かに行われたことを、
2011年7月にあえて公開しています。
この核実験は本来、米国の国家機密事項だったはずですが、
チュー長官は、日本国民に、3.11事件に核兵器が使用された事実を
黙示してくれたと本ブログでは観ています。
ところが、米戦争屋に乗っ取られている日本政府は、
3.11地震津波事件に津波兵器が使用されたことをまったく、
追究しなかったのです。
４．米露は核武装を強化する一方、日本を乗っ取る米国戦争屋は
敗戦国・日本の核武装を絶対に許さない
米露の核開発競争は、核兵器の大型化ではなく、むしろ小型化であり、
実用性の高い核兵器の開発を強化することです。
従来型の核爆弾は、敵国に大被害を与えますが、
同時に核兵器を保有する敵国からも核兵器で反撃されて、
自分の国も大被害を受けます、
つまり、従来の大型核兵器は、結局、使用した側も確実に
放射能被害を受けるのです。
その結果、核兵器保有国同士の核戦争は非現実的であり、
核兵器は抑止力兵器にしかならなかったのです、
つまり、現実的には使用不可の兵器なのです。
そこで、米露は実戦で使用可能な小型核兵器の開発を強化したいのです。
ところが、小型核兵器は世界中に拡散しやすくなり、
かつ、安易に使用されてしまいます。
そこで、米露は、可能な限り、米露以外の国に対して
絶対に核武装させたくないのです。
国連の核拡散防止条約も核兵器禁止条約も、結局、米露など
第二次世界大戦の戦勝国以外の国の核武装を厳しく禁止する目的が潜んでいます。
現実に今の日本は、旧・米戦争屋CIAネオコンによって、
北朝鮮経由で、対日ミサイル200基がスタンバイされており、もし、
日本が密かに核武装すれば、ただちに、日本を全滅させられるようにしています。
われら日本国民は、今の日本がどのような状況に置かれているか、
よく認識しておくべきです。
上記、核兵器禁止条約に日本が反対するのは、
本音では日本も密かに核武装をしようとしているからでしょう、
そのような日本支配層の本音を米露は読み抜いています。
北齋、三枚目、
「詩歌冩真鏡」 （無題）です。
不養生にして不勉強か、
◆http://ameblo.jp/64152966/entry-12231406410.html
wantonのブログ 2016-12-24
◎医者の不養生 いや不勉強
～ 医師もどんどん亡くなっている
より抜粋、
★阿修羅♪さんのサイトより
医者の不養生いや不勉強～ 医師もどんどん亡くなっている
☆http://www.asyura2.com/16/genpatu47/msg/174.html
＜転載開始＞
4月にも投稿しましたが、相変わらず医師の訃報が多いようです。
政府･医師会からの圧力で、
放射能汚染の影響を患者に告げないのはわかりますが、
もし内部被ばくの危険性を知っていれば、
少なくとも自分だけは気をつけるはずです。
バタバタ亡くなっているということは、
ようするに内部被ばくのことを全く知らない
無知、無防備な先生が 大半だということでしょう。
(中略)
amaちゃんだ @tokaiama
https://twitter.com/tokaiama/status/812407030027649024
医者の不養生いや不勉強 医師もどんどん亡くなっている
http://www.asyura2.com/16/genpatu47/msg/174.html
1990年以降、
文部省が放射線被曝カリキュラムを廃止したため、
大半の医師は被曝についての基礎知識がない。
東日本で避難が行われない大きな理由になっている。
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管理人
最初から、結論的な話をします。
被爆対策とガン対策は、非常に近似値のところにあります。
重なる部分が非常に多いのです。
少し勉強している人なら、私の言わんとする事がよく理解出来ると思います。
つまり、被爆対策とガン対策を
深く理解していない医者が死んでいる事になります。
怖い話ですが、本当のガン対策を知らない可能性が濃厚って事でしょうか？
そうしますと、そのようなお医者さんから、ガンの治療を受ける訳です。
皆さん、私の言っている事の意味がお分かりいただけるでしょうか？
お医者さんは、医療マフィアから指示されたマニュアル通りのことを
やっているだけです。
マニュアルっていうのは、製薬会社と病院が利益を上げるだけのものです。
そこには、国民の尊い命の尊厳なんて何も存在しません。
日本全国のお医者さんが、
どこを切っても金太郎しか出て来ない金太郎飴みたく・・
同じような人ばかりっていうのが真相なのでしょうか？
無論、一部には本当に素晴らしいお医者さんもおられるでしょうが、
そのお医者さんに、幸運に当たるのは、
宝くじに当たるかの如くの確率なのではないでしょうね・・・？？？
思い出されるのは、東京にはもう住めないと、
病院を東京から岡山に移設された三田医師の言葉です。
『今どきの医師は、放射能の知識はもちろんのこと、
被爆対策についてもほとんど何も知らない。
医大のカリキュラムにも無いし、勤務医として大変忙しいので 不勉強で、
被爆対策についても何も知らないのが実情だ。』
・・・だそうです。
どうするんでしょうか、
東日本の皆さんはもちろんの事、日本国民の皆さんは・・・。
あっ、私も日本国民の一人でした。
これは手前味噌ですが、私は２０１１年より、
様々な放射能の問題や被爆対策についてたくさん記事にしていますし、
１年前からは、メルマガの関係で、本格的に被爆対策や
ガンの本質やら治療法について研究を重ねてきました。
もしかすると、ヘタなお医者さんより詳しいかもしれないとさえ思う時があります。
というのも、メルマガサイトのアドレスに、
東京のお医者さんや歯医者さんから、数回メ－ルをいただいたことがあるのです。
たとえ匿名扱いにしても、一応、個人情報に該当しますから、
メ－ル内容は、この場では公開は出来ません。
しかし、正直、驚かされました。
あまりにも何も知らないことに・・・＼(゜□゜)／
しみじみと、その意味について考えさせられました。
大変な事になるんじゃないのかな・・・この先。
２０１７年あたりから、東日本では被爆症状が激増すると予想されているのに！
▼http://stat.ameba.jp/user_images/20161201/11/64152966/bb/07/g/
o0396030813810980933.gif?caw=800
◆http://hosyusokuhou.jp/archives/48781040.html
保守速報 2016年12月24
◎【新潟大規模火災】火元の中華料理店、経営者の名は周顕和(72)だと判明
▼https://i1.wp.com/hosyusokuhou.jp/wp/wp-content/uploads/2016/12/
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糸魚川大火、住民ら立ち入り 見分終了、「全てなくなった」
新潟県糸魚川市の大火が鎮火したのを受けて市は24日、
被災した建物の住民ら関係者を対象に、火元がある一角を除いた
避難勧告区域に同日午前9時から正午まで立ち入ることを認めた。
自宅の様子を確認しようと、続々と勧告区域に入った被災者らは
「大切な物も思い出も、全て無くなった」と、
変わり果てた街並みに心を痛めていた。
https://this.kiji.is/185134657311671803?c=39546741839462401
↑
上海軒の経営者 周顕和(72)か、やれやれですなぁ、
年の瀬に迷惑限りなしだな。