画は 前田 政雄 (まえだ-まさお)
明治37年(1904年) ～ 昭和49年(1974年) 大正-昭和時代の版画家。
函館生まれ。上京し川端画学校卒。
風景版画がおおく、量感のある山岳風景画で知られた。 作
「白馬岳」です。
☆晴れたり曇ったり、寒戻る。
早く潰れろ、
◆http://richardkoshimizu.at.webry.info/201602/article_182.html
richardkoshimizu's blog 2016/02/22
◎米経済、何一つ希望の光なし。
日米欧とも「もう終わり」ニュースが目白押しです。
ジャンク債暴落、間近。
10月に金融市場崩壊。 ドイツが金融崩壊の発火点となる？
ドイツ銀行ですか？ ドイツ最大のドイツ銀行ですよね。
ナチ時代にはヒットラー御用達銀行として、ユダヤ企業の押収に大活躍。
つまり、ロスチャイルド男爵一味による同胞ユダヤ人からの財産収奪に協力。
このドイツ銀行がデリバティブ商品の破綻で、倒産の危機だそうで。
ジャンク債市場の崩壊は間違いない状況になりつつあります。
リーマンショックを予測した数少ない金融アナリスト（Bo Polny氏）によると：
2月末にはかなり酷い状況に、10月には金融市場は崩壊しているでしょう。
と予測しています。
*パディントン 2016/02/20
http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51980143.html
3月危機説についての記事です。
http://www.mag2.com/p/money/7403
昨年私は株価が下落するきっかけは中国と原油価格になると予想したが、
昨年の下落のきっかけはまさにそうであった。
今年の下落の引き金を引くのはドイツになると私は見ている。
ジムロジャーズは内部情報を知っているのでしょうか?
VWに続いて、メルセデスも排ガス不正疑惑で米集団訴訟。
ドイツに対する「恫喝」の意味でもあるのですか、米国1％さん？
「ドイツ銀行を救済せよ」と、ドイツ政府に圧力をかけるための？
*サムライ輿水応援隊 2016/2/19
スレチです。 フォルクスワーゲンで 味を占めたのか
今度はメルセデスベンツに イチャモンつけて カツアゲですか？
アメリカ発のニュースは どうも信用できない。
●メルセデス・ベンツにも排ガス不正疑惑、米国で集団訴訟
ＡＦＰ＝時事 2月19日(金)
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160219-00000015-jij_afp-bus_all
【AFP＝時事】ドイツ自動車大手ダイムラー（Daimler）傘下の
メルセデス・ベンツ（Mercedes-Benz）が米国内で販売していたディーゼル車に、
基準値を超える窒素酸化物（NOx）を排出しても隠蔽できる装置を搭載して
規制当局を欺いていたとして、米国内のユーザーらが18日、
同社を相手取った集団訴訟をニュージャージー（New Jersey）州の連邦裁判所に起こした。
（以下省略）
米国は、国家だけでなく「家計」も借金まみれ。
*【藤原直哉先生（twitterより）】2016/2/20
今や米国の家計は借金まみれである
http://www.bloomberg.com/news/articles/2016-02-19/
the-states-with-the-most-household-debt
巨額の米国債が米大手銀行に山積みになっている？ 危険な兆候？
*とくお 2016/2/19
ウォール街の大手銀に米国債が山積 － 危険な兆候との見方も
http://www.bloomberg.co.jp/news/123-O2RZ1R6TTDSO01.html
（ブルームバーグ）：
ウォール街の大手銀行による米国債保有が約２年余りで最高に達した。
関係者の間では米国債市場にとって危険な兆候だとの声が聞かれる。
中央銀行の直近データによれば、ゴールドマン・サックス・グループや
シティグループなど米プライマリーディーラー（政府証券公認ディーラー）22社の
米国債保有は２月10日終了週に1135億ドル（約12兆8000億円）と、
2013年10月以来の高水準。
米油井は止まりまくり。
石油ドル体制維持どころの話ではないですね。
「石油デリバティブ」の崩壊。
*ひろ～ん 2016/02/20
米国、稼働掘削装置数が2009年以来の低水準に:
http://jp.sputniknews.com/us/20160220/1644264.html
米国で、稼働中の掘削装置数がこの6年あまりで最小になっている。
フィナンシャル・タイムズ紙が石油サービス企業ベーカー・ヒューズの
データを引用しながら報じた。
ベーカー・ヒューズによると、先週、掘削機26基が作業を中断し、
総数は413基となった。
2009年12月以来の低水準だ。
米国エネルギー省エネルギー情報局（EIA）が最近の報告書の中で、
輸入増大で米国の石油備蓄が最大週間値を更新したことが明らかになった
ことが背景にある。
アメリカの経済指標、何一つ望みがありませんね。
戦争始めるしかないですね。
前田 政雄、二枚目、
![]()
「暁天富嶽」です。
相変わらず飛ばしておりますが、面白い、
アングロサクソン＆ユダ金はもはや落ち目の三度笠ｗ 英語刷り込みは時代遅れ、
◆http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/12701dbbc1268547cefd9a8fec53fce1
国際情勢の分析と予測 2016年02月21日
◎イスタンブール：1453-2016
より抜粋、
【私のコメント】
今年に入って世界の株式市場は乱高下を繰り返している。
バルチック海運指数は低下を続けてきたが反転の兆しがある。
日本が1月29日に表明したマイナス金利が2月16日にとうとう導入された。
一方、ドイツ銀行の経営危機が噂されるなど国際金融資本は滅亡に瀕している。
このような市場の混乱は、国際金融資本＝西洋シーパワー≒米英から
独仏露印日中等へのランドパワー連合への世界覇権の移行の前兆であると考える。
イランがユーロと人民元での石油代金決済を開始したのも、
アジア版IMFであるASEANプラス3マクロ経済調査事務局（AMRO）が設立されたのも
体制移行の準備に他ならない。
国際派日本人養成講座は中国「１００年マラソン」の野望と題して、
中国の世界戦略を日本に対する脅威として取り上げている。
しかし、中国が大東亜共栄圏の一員であり、
大日本帝国亡命政権である北朝鮮の影響下にあることを考えると、
この中国の戦略とは日本が計画して実行しているものなのだ。
東アジアに対する西洋シーパワーの侵略は1840年のアヘン戦争で
中国がシーパワーの軍事力に対抗できなかったことから始まった。
日本の安全保障のためには中国を軍事強国に育成することが必要不可欠なのだ。
豊臣秀吉の朝鮮侵攻も、明を占領して軍事強国に改造して
フィリピンなど東南アジアに広がり始めた西洋シーパワーに対抗することが目的であった
ことが重要だ。
平壌の大日本帝国亡命政権は今豊臣秀吉の夢を実現しつつあるのだ。
西洋シーパワーに対抗するには、彼らの支援を受けて軍事技術の基礎となる
科学技術を学ぶ必要がある。
そのためには一時的に彼らの友好国になる必要がある。
日本が明治維新で米英の友好国になり、中国やロシアと戦ったのは
そのような戦略に基づいていたのだろう。
日本は1905年のハリマン協定破棄で米英の敵となった。
次に米英の友好国になったのはロシアであった。
ロシア革命は明治維新に相当し、1953年のジューコフによる
ベリヤ逮捕＝ソ連政府首脳がユダヤ人からロシア人に切り替わることで
ロシアは米英の敵に回った。
革命から1953年までの間にロシアは米英からの金銭・物資・技術の支援によって
一躍工業国にのし上がったのだ。
ロシア＝ソ連が米英の敵になった後に米英の味方になったのは中国である。
1950年代後半のフルシチョフ首相によるスターリン批判によって中ソ関係は悪化、
1969年のダマンスキー島での武力衝突で対立は頂点に達した。
これが契機となって1972年にニクソン米大統領が訪中、中国がソ連包囲網に参加する
とともに改革開放政策に転じ、
中国には西側の科学技術が惜しみなく支援されることになった。
1979年の中越紛争は中国がベトナムの敵になることで、
ベトナム戦争で敗北した米国と共通の敵を持つことになり、
中国への技術支援が米英で広く受け入れられる根拠となったと思われる。
ダマンスキー島事件と中越紛争はともに米英を騙すために
共産圏諸国と大東亜共栄圏によって演出された紛争だと思われる。
1989-1993年のソ連崩壊は、日本に於ける第二次大戦敗北に相当する。
それ以後のロシアは第二次大戦後の日本と同様に米英の占領下に置かれた。
しかし、日本と異なり巨大な核軍事力を保有し続けており、
完全に占領された訳では無かった。
ソ連という敵をある程度弱体化させた米英は 強大化した日本の経済力を全面攻撃するが、
日本は工場を中国に移転し、それによって中国の工業力と軍事力を更に強大化させた。
そして、米英＝西洋シーパワーはもはや南シナ海で
中国の軍事力に対抗することが困難になったのである。
このように、仲間割れを演出して米英を騙すことで
日本・ロシア・中国は順番に米英の友好国となり、
その間に米英から科学技術を吸収してきたのである。
現在の中露同盟はユーラシア大陸で米英を完全に凌駕している。
そこに今後日本が参加することで、西洋シーパワーの覇権は完全に崩壊することだろう。
巨大な敵であった西洋シーパワーに対抗するには
正面から戦う直接戦略は敗北確実であり、偽計を駆使した間接戦略で、
敵の力や敵の戦略を利用して敵を倒すことが必要不可欠なのだ。
これは中国伝統の孫子の兵法だけでなく、私が日本最高の軍事戦略家と考える
柔道創設者の嘉納治五郎の「精力善用＝エネルギーは賢く使え」の実践に他ならない。
小さな者が巨人を倒すことを至上とする柔道は、突進する巨大な敵の上半身を
前に引き寄せることで敵の重心を崩して敵を投げ飛ばす。
敵の突進する速度が大きいほど、敵が巨大で重心が高いほど勝利の可能性が高まるのだ。
プーチンが「柔道は哲学である」と述べるのは、
この「自分のエネルギーを賢く使うことで敵に打ち勝つ」という点にあると思われる。
カトリックのフランシスコ・ローマ法王とロシア正教のキリル総主教が
2月12日にキューバで会談した。
彼らは過激派組織「イスラム国」（ＩＳ）によるキリスト教徒迫害に危機感を表明する
とともに、中東からのキリスト教徒「追放」と「新たな世界戦争」を阻止するよう
国際社会に要請した。
過激派組織「イスラム国」（ＩＳ）による
キリスト教徒迫害・中東からのキリスト教徒「追放」とは、
「イスラム国」を支援してきたトルコによる
過去のキリスト教徒迫害、
具体的には20世紀初頭のアルメニア人虐殺、
ボスポラス・ダーダルネス両海峡部及びイズミル地区からのギリシャ人追放を含む
トルコとギリシャの住民交換に拡大するだろう。
アングロサクソン＋フェニキア・カルタゴ・ベネチア系商人による
世界軍事覇権を継承するロシアにとって、ボスポラス・ダーダルネス両海峡部及び
イズミル地区をイスラム教徒のトルコ人が占拠しているという現状は容認できないはずだ。
そもそも、東ローマ帝国の滅亡とオスマントルコによるこの地域の領有は、
スラブ人とトルコ人を対立させることで両者をコントロールするという目的で
フェニキア・カルタゴ・ベネチア系商人が誘導した者だろう。
モンゴル高原西部を故郷とするトルコ民族はセルジューク・トルコと
オスマントルコという二つのトルコ系国家をアナトリア半島に建国した。
モンゴル帝国、イスラム帝国、ローマ帝国のキリスト教化も含めて
これらの国家・宗教はフェニキア・カルタゴ・ベネチア系商人の
金銭・諜報などの支援によって成立したのだろう。
では、カトリックのフランシスコ・ローマ法王とロシア正教のキリル総主教が目指す
「新たな世界戦争」阻止とは何だろうか？
これは、キリスト教徒とイスラム教徒の全面的対立による世界戦争を起こして
行き詰まった現在の体制を破壊し次の体制でも覇権を維持しようとする
米英支配階層＝フェニキア・カルタゴ・ベネチア系商人や
欧州貴族・王族の戦略を阻止する意図と思われる。
ロシアはトルコ・イスラエルのみを敵とする限定戦争を中東で実行し、
イスラエルを消滅させ、トルコ西部をギリシャに、北東部をアルメニアに、
南東部をクルド新国家に割譲させることだろう。
トルコはNATO条約に基づいてNATOとロシアの間の世界大戦移行を要求するが、
欧州大陸諸国は全てトルコに反対してNATOを脱退、ロシア側に付くと想像する。
これによって世界大戦は無くなり、ロシアとトルコ・イスラエルだけの局地戦争になる。
NATOに残るのは米英トルコのみとなり、
イスラエルとNATOがロシア＋欧州大陸諸国連合に降伏することで戦争は終結する。
これはアングロサクソンからロシアへの世界軍事覇権の移行を伴う。
昨年秋のパリのテロ事件やイスラム難民流入は、
来るべきロシアとNATOの戦いで 欧州人がトルコよりロシアを支持する様に
世論を誘導するための 反イスラム感情育成が目的の自作自演だろう。
フランスのオランド大統領の 露土戦争の危険指摘も
戦争勃発が近いことを関係者に知らせる目的だろう。
JJ予知夢でも「ＥＵが分裂（トルコ、ギリシャあたりが戦争の被害みたい）」
とのコメントがあるが、
これはEUがトルコ支援の英国とロシア支援のその他諸国に分裂することを示していると思われる。
JJ予知夢が書き込まれた2005年頃はおろか、日本が北方領土問題でダレスの恫喝を受けて
「固有の領土」論を主張し始めた1956年の時期から、
ギリシャ人・東方正教徒の固有の領土との論理による将来のロシアによる
コンスタンチノープル奪還は計画されていたのだろう。
前田 政雄、三枚目、
![]()
「龍安寺石庭」です。
未来予想シナリオ：
①シリア国内でシリア政府が公式に派遣・駐留を許可しているロシア軍と、
イスラム国を支援するためにトルコ領内から侵入したトルコ軍が戦闘状態に突入する。
ロシア軍は容易にシリア国内のトルコ軍を撃破するとともに、
旧アルメニア人居住地区のトルコ北東部、旧ギリシャ人居住地区で
黒海から地中海に抜けるチョークポイントのボスポラス・ダーダルネス両海峡部・
イズミル地区に軍隊を派遣し制圧する。
イスタンブールは1453年にオスマントルコに占領されてから562年ぶりに
東方正教会に奪還され旧名のコンスタンチノープルが復活する。
ロシアは旧アルメニア人・ギリシャ人居住地区を
「アルメニアとギリシャの固有の領土である」と主張、トルコ人を追放して
アルメニアとギリシャの政府に返還する。
同時に千島列島がアイヌの固有の領土として日本に、
カリーニングラードがプロイセンの固有の領土としてドイツに返還される。
日本とドイツはロシア支持を表明する。
ギリシャもロシア支持を表明する。
②トルコ政府はNATOの集団的自衛権義務に基づいて
NATOとロシアの世界大戦移行を要請するが、欧州大陸諸国全てが
トルコに反対してNATOを脱退する。
米英カナダとトルコの4カ国のみがNATOに残留する。
③ロシア軍はトルコ領土に深く進入する。
イランもトルコ南西部のクルド人地域を占領して
クルド独立国家を建国し衛星国化する。
クルド語はペルシャ語の方言でありクルド人は歓喜する。
最終的にトルコ全土がロシアとイランとギリシャとアルメニアによって占領される。
④世界軍事覇権が米英からロシアに移行したことが明らかになり
米英両国の金融市場が崩壊、軍隊も稼働不可能となる。
それによって自国滅亡を悟ったイスラエル政府が降伏、
パレスチナ国と周辺アラブ国家の連合軍がイスラエルを占領する。
多くのユダヤ人が処刑され、残りはスファラディがスペインに、
アシュケナジーが満州に追放される。
パレスチナ奪還によりアラブ人もロシアを支持する。
南朝鮮政府は崩壊し北に併合され、
在日米軍は地震兵器・地下鉄サリン事件などのテロ行為の罪により
白人高官は全員処刑される。
北朝鮮から金策＝畑中理の子孫が日本に帰還、
日本政府は占領憲法を破棄して大日本帝国憲法に戻る。
⑤欧州大陸から戦争の終わった中東にイスラム難民・イスラム移民が全面送還される。
人口の減った欧州には、米国と豪州から白人が多数帰還して人口が維持される。
国家が破綻した米国では先住民と黒人とアジア系移民と中南米系移民が連合して
独立を宣言、大東亜共栄圏とロシアに介入を要請する。
アラスカはロシア軍、
カナダ西部と米国大西洋岸は中国・ベトナム・北朝鮮などのアジア大陸軍、
ハワイ・豪州・NZは大日本帝国軍が占領する。
占領地域では白人は全員追放され、
占領国の国民が入植して先住民を中心とする政府を作る。
⑥英国本土がロシア軍によって占領され、英王室を含む欧州貴族階級と
フェニキア・カルタゴ・ベネチア系商人達の多くが逮捕される。
ウィリアム王子が チャールズ皇太子・カミラ婦人・エリザベス女王夫妻などによる
ダイアナ妃殺害、チェルノブイリ原発攻撃、福島原発攻撃、
地震兵器攻撃などの罪を公表した上で 彼らを処刑する。
↑
「誇大妄想」とも言えまい、ある部分は当たる可能性あり、と見る。
明治37年(1904年) ～ 昭和49年(1974年) 大正-昭和時代の版画家。
函館生まれ。上京し川端画学校卒。
風景版画がおおく、量感のある山岳風景画で知られた。 作
「白馬岳」です。
☆晴れたり曇ったり、寒戻る。
早く潰れろ、
◆http://richardkoshimizu.at.webry.info/201602/article_182.html
richardkoshimizu's blog 2016/02/22
◎米経済、何一つ希望の光なし。
日米欧とも「もう終わり」ニュースが目白押しです。
ジャンク債暴落、間近。
10月に金融市場崩壊。 ドイツが金融崩壊の発火点となる？
ドイツ銀行ですか？ ドイツ最大のドイツ銀行ですよね。
ナチ時代にはヒットラー御用達銀行として、ユダヤ企業の押収に大活躍。
つまり、ロスチャイルド男爵一味による同胞ユダヤ人からの財産収奪に協力。
このドイツ銀行がデリバティブ商品の破綻で、倒産の危機だそうで。
ジャンク債市場の崩壊は間違いない状況になりつつあります。
リーマンショックを予測した数少ない金融アナリスト（Bo Polny氏）によると：
2月末にはかなり酷い状況に、10月には金融市場は崩壊しているでしょう。
と予測しています。
*パディントン 2016/02/20
http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51980143.html
3月危機説についての記事です。
http://www.mag2.com/p/money/7403
昨年私は株価が下落するきっかけは中国と原油価格になると予想したが、
昨年の下落のきっかけはまさにそうであった。
今年の下落の引き金を引くのはドイツになると私は見ている。
ジムロジャーズは内部情報を知っているのでしょうか?
VWに続いて、メルセデスも排ガス不正疑惑で米集団訴訟。
ドイツに対する「恫喝」の意味でもあるのですか、米国1％さん？
「ドイツ銀行を救済せよ」と、ドイツ政府に圧力をかけるための？
*サムライ輿水応援隊 2016/2/19
スレチです。 フォルクスワーゲンで 味を占めたのか
今度はメルセデスベンツに イチャモンつけて カツアゲですか？
アメリカ発のニュースは どうも信用できない。
●メルセデス・ベンツにも排ガス不正疑惑、米国で集団訴訟
ＡＦＰ＝時事 2月19日(金)
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160219-00000015-jij_afp-bus_all
【AFP＝時事】ドイツ自動車大手ダイムラー（Daimler）傘下の
メルセデス・ベンツ（Mercedes-Benz）が米国内で販売していたディーゼル車に、
基準値を超える窒素酸化物（NOx）を排出しても隠蔽できる装置を搭載して
規制当局を欺いていたとして、米国内のユーザーらが18日、
同社を相手取った集団訴訟をニュージャージー（New Jersey）州の連邦裁判所に起こした。
（以下省略）
米国は、国家だけでなく「家計」も借金まみれ。
*【藤原直哉先生（twitterより）】2016/2/20
今や米国の家計は借金まみれである
http://www.bloomberg.com/news/articles/2016-02-19/
the-states-with-the-most-household-debt
巨額の米国債が米大手銀行に山積みになっている？ 危険な兆候？
*とくお 2016/2/19
ウォール街の大手銀に米国債が山積 － 危険な兆候との見方も
http://www.bloomberg.co.jp/news/123-O2RZ1R6TTDSO01.html
（ブルームバーグ）：
ウォール街の大手銀行による米国債保有が約２年余りで最高に達した。
関係者の間では米国債市場にとって危険な兆候だとの声が聞かれる。
中央銀行の直近データによれば、ゴールドマン・サックス・グループや
シティグループなど米プライマリーディーラー（政府証券公認ディーラー）22社の
米国債保有は２月10日終了週に1135億ドル（約12兆8000億円）と、
2013年10月以来の高水準。
米油井は止まりまくり。
石油ドル体制維持どころの話ではないですね。
「石油デリバティブ」の崩壊。
*ひろ～ん 2016/02/20
米国、稼働掘削装置数が2009年以来の低水準に:
http://jp.sputniknews.com/us/20160220/1644264.html
米国で、稼働中の掘削装置数がこの6年あまりで最小になっている。
フィナンシャル・タイムズ紙が石油サービス企業ベーカー・ヒューズの
データを引用しながら報じた。
ベーカー・ヒューズによると、先週、掘削機26基が作業を中断し、
総数は413基となった。
2009年12月以来の低水準だ。
米国エネルギー省エネルギー情報局（EIA）が最近の報告書の中で、
輸入増大で米国の石油備蓄が最大週間値を更新したことが明らかになった
ことが背景にある。
アメリカの経済指標、何一つ望みがありませんね。
戦争始めるしかないですね。
前田 政雄、二枚目、
「暁天富嶽」です。
相変わらず飛ばしておりますが、面白い、
アングロサクソン＆ユダ金はもはや落ち目の三度笠ｗ 英語刷り込みは時代遅れ、
◆http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/12701dbbc1268547cefd9a8fec53fce1
国際情勢の分析と予測 2016年02月21日
◎イスタンブール：1453-2016
より抜粋、
【私のコメント】
今年に入って世界の株式市場は乱高下を繰り返している。
バルチック海運指数は低下を続けてきたが反転の兆しがある。
日本が1月29日に表明したマイナス金利が2月16日にとうとう導入された。
一方、ドイツ銀行の経営危機が噂されるなど国際金融資本は滅亡に瀕している。
このような市場の混乱は、国際金融資本＝西洋シーパワー≒米英から
独仏露印日中等へのランドパワー連合への世界覇権の移行の前兆であると考える。
イランがユーロと人民元での石油代金決済を開始したのも、
アジア版IMFであるASEANプラス3マクロ経済調査事務局（AMRO）が設立されたのも
体制移行の準備に他ならない。
国際派日本人養成講座は中国「１００年マラソン」の野望と題して、
中国の世界戦略を日本に対する脅威として取り上げている。
しかし、中国が大東亜共栄圏の一員であり、
大日本帝国亡命政権である北朝鮮の影響下にあることを考えると、
この中国の戦略とは日本が計画して実行しているものなのだ。
東アジアに対する西洋シーパワーの侵略は1840年のアヘン戦争で
中国がシーパワーの軍事力に対抗できなかったことから始まった。
日本の安全保障のためには中国を軍事強国に育成することが必要不可欠なのだ。
豊臣秀吉の朝鮮侵攻も、明を占領して軍事強国に改造して
フィリピンなど東南アジアに広がり始めた西洋シーパワーに対抗することが目的であった
ことが重要だ。
平壌の大日本帝国亡命政権は今豊臣秀吉の夢を実現しつつあるのだ。
西洋シーパワーに対抗するには、彼らの支援を受けて軍事技術の基礎となる
科学技術を学ぶ必要がある。
そのためには一時的に彼らの友好国になる必要がある。
日本が明治維新で米英の友好国になり、中国やロシアと戦ったのは
そのような戦略に基づいていたのだろう。
日本は1905年のハリマン協定破棄で米英の敵となった。
次に米英の友好国になったのはロシアであった。
ロシア革命は明治維新に相当し、1953年のジューコフによる
ベリヤ逮捕＝ソ連政府首脳がユダヤ人からロシア人に切り替わることで
ロシアは米英の敵に回った。
革命から1953年までの間にロシアは米英からの金銭・物資・技術の支援によって
一躍工業国にのし上がったのだ。
ロシア＝ソ連が米英の敵になった後に米英の味方になったのは中国である。
1950年代後半のフルシチョフ首相によるスターリン批判によって中ソ関係は悪化、
1969年のダマンスキー島での武力衝突で対立は頂点に達した。
これが契機となって1972年にニクソン米大統領が訪中、中国がソ連包囲網に参加する
とともに改革開放政策に転じ、
中国には西側の科学技術が惜しみなく支援されることになった。
1979年の中越紛争は中国がベトナムの敵になることで、
ベトナム戦争で敗北した米国と共通の敵を持つことになり、
中国への技術支援が米英で広く受け入れられる根拠となったと思われる。
ダマンスキー島事件と中越紛争はともに米英を騙すために
共産圏諸国と大東亜共栄圏によって演出された紛争だと思われる。
1989-1993年のソ連崩壊は、日本に於ける第二次大戦敗北に相当する。
それ以後のロシアは第二次大戦後の日本と同様に米英の占領下に置かれた。
しかし、日本と異なり巨大な核軍事力を保有し続けており、
完全に占領された訳では無かった。
ソ連という敵をある程度弱体化させた米英は 強大化した日本の経済力を全面攻撃するが、
日本は工場を中国に移転し、それによって中国の工業力と軍事力を更に強大化させた。
そして、米英＝西洋シーパワーはもはや南シナ海で
中国の軍事力に対抗することが困難になったのである。
このように、仲間割れを演出して米英を騙すことで
日本・ロシア・中国は順番に米英の友好国となり、
その間に米英から科学技術を吸収してきたのである。
現在の中露同盟はユーラシア大陸で米英を完全に凌駕している。
そこに今後日本が参加することで、西洋シーパワーの覇権は完全に崩壊することだろう。
巨大な敵であった西洋シーパワーに対抗するには
正面から戦う直接戦略は敗北確実であり、偽計を駆使した間接戦略で、
敵の力や敵の戦略を利用して敵を倒すことが必要不可欠なのだ。
これは中国伝統の孫子の兵法だけでなく、私が日本最高の軍事戦略家と考える
柔道創設者の嘉納治五郎の「精力善用＝エネルギーは賢く使え」の実践に他ならない。
小さな者が巨人を倒すことを至上とする柔道は、突進する巨大な敵の上半身を
前に引き寄せることで敵の重心を崩して敵を投げ飛ばす。
敵の突進する速度が大きいほど、敵が巨大で重心が高いほど勝利の可能性が高まるのだ。
プーチンが「柔道は哲学である」と述べるのは、
この「自分のエネルギーを賢く使うことで敵に打ち勝つ」という点にあると思われる。
カトリックのフランシスコ・ローマ法王とロシア正教のキリル総主教が
2月12日にキューバで会談した。
彼らは過激派組織「イスラム国」（ＩＳ）によるキリスト教徒迫害に危機感を表明する
とともに、中東からのキリスト教徒「追放」と「新たな世界戦争」を阻止するよう
国際社会に要請した。
過激派組織「イスラム国」（ＩＳ）による
キリスト教徒迫害・中東からのキリスト教徒「追放」とは、
「イスラム国」を支援してきたトルコによる
過去のキリスト教徒迫害、
具体的には20世紀初頭のアルメニア人虐殺、
ボスポラス・ダーダルネス両海峡部及びイズミル地区からのギリシャ人追放を含む
トルコとギリシャの住民交換に拡大するだろう。
アングロサクソン＋フェニキア・カルタゴ・ベネチア系商人による
世界軍事覇権を継承するロシアにとって、ボスポラス・ダーダルネス両海峡部及び
イズミル地区をイスラム教徒のトルコ人が占拠しているという現状は容認できないはずだ。
そもそも、東ローマ帝国の滅亡とオスマントルコによるこの地域の領有は、
スラブ人とトルコ人を対立させることで両者をコントロールするという目的で
フェニキア・カルタゴ・ベネチア系商人が誘導した者だろう。
モンゴル高原西部を故郷とするトルコ民族はセルジューク・トルコと
オスマントルコという二つのトルコ系国家をアナトリア半島に建国した。
モンゴル帝国、イスラム帝国、ローマ帝国のキリスト教化も含めて
これらの国家・宗教はフェニキア・カルタゴ・ベネチア系商人の
金銭・諜報などの支援によって成立したのだろう。
では、カトリックのフランシスコ・ローマ法王とロシア正教のキリル総主教が目指す
「新たな世界戦争」阻止とは何だろうか？
これは、キリスト教徒とイスラム教徒の全面的対立による世界戦争を起こして
行き詰まった現在の体制を破壊し次の体制でも覇権を維持しようとする
米英支配階層＝フェニキア・カルタゴ・ベネチア系商人や
欧州貴族・王族の戦略を阻止する意図と思われる。
ロシアはトルコ・イスラエルのみを敵とする限定戦争を中東で実行し、
イスラエルを消滅させ、トルコ西部をギリシャに、北東部をアルメニアに、
南東部をクルド新国家に割譲させることだろう。
トルコはNATO条約に基づいてNATOとロシアの間の世界大戦移行を要求するが、
欧州大陸諸国は全てトルコに反対してNATOを脱退、ロシア側に付くと想像する。
これによって世界大戦は無くなり、ロシアとトルコ・イスラエルだけの局地戦争になる。
NATOに残るのは米英トルコのみとなり、
イスラエルとNATOがロシア＋欧州大陸諸国連合に降伏することで戦争は終結する。
これはアングロサクソンからロシアへの世界軍事覇権の移行を伴う。
昨年秋のパリのテロ事件やイスラム難民流入は、
来るべきロシアとNATOの戦いで 欧州人がトルコよりロシアを支持する様に
世論を誘導するための 反イスラム感情育成が目的の自作自演だろう。
フランスのオランド大統領の 露土戦争の危険指摘も
戦争勃発が近いことを関係者に知らせる目的だろう。
JJ予知夢でも「ＥＵが分裂（トルコ、ギリシャあたりが戦争の被害みたい）」
とのコメントがあるが、
これはEUがトルコ支援の英国とロシア支援のその他諸国に分裂することを示していると思われる。
JJ予知夢が書き込まれた2005年頃はおろか、日本が北方領土問題でダレスの恫喝を受けて
「固有の領土」論を主張し始めた1956年の時期から、
ギリシャ人・東方正教徒の固有の領土との論理による将来のロシアによる
コンスタンチノープル奪還は計画されていたのだろう。
前田 政雄、三枚目、
「龍安寺石庭」です。
未来予想シナリオ：
①シリア国内でシリア政府が公式に派遣・駐留を許可しているロシア軍と、
イスラム国を支援するためにトルコ領内から侵入したトルコ軍が戦闘状態に突入する。
ロシア軍は容易にシリア国内のトルコ軍を撃破するとともに、
旧アルメニア人居住地区のトルコ北東部、旧ギリシャ人居住地区で
黒海から地中海に抜けるチョークポイントのボスポラス・ダーダルネス両海峡部・
イズミル地区に軍隊を派遣し制圧する。
イスタンブールは1453年にオスマントルコに占領されてから562年ぶりに
東方正教会に奪還され旧名のコンスタンチノープルが復活する。
ロシアは旧アルメニア人・ギリシャ人居住地区を
「アルメニアとギリシャの固有の領土である」と主張、トルコ人を追放して
アルメニアとギリシャの政府に返還する。
同時に千島列島がアイヌの固有の領土として日本に、
カリーニングラードがプロイセンの固有の領土としてドイツに返還される。
日本とドイツはロシア支持を表明する。
ギリシャもロシア支持を表明する。
②トルコ政府はNATOの集団的自衛権義務に基づいて
NATOとロシアの世界大戦移行を要請するが、欧州大陸諸国全てが
トルコに反対してNATOを脱退する。
米英カナダとトルコの4カ国のみがNATOに残留する。
③ロシア軍はトルコ領土に深く進入する。
イランもトルコ南西部のクルド人地域を占領して
クルド独立国家を建国し衛星国化する。
クルド語はペルシャ語の方言でありクルド人は歓喜する。
最終的にトルコ全土がロシアとイランとギリシャとアルメニアによって占領される。
④世界軍事覇権が米英からロシアに移行したことが明らかになり
米英両国の金融市場が崩壊、軍隊も稼働不可能となる。
それによって自国滅亡を悟ったイスラエル政府が降伏、
パレスチナ国と周辺アラブ国家の連合軍がイスラエルを占領する。
多くのユダヤ人が処刑され、残りはスファラディがスペインに、
アシュケナジーが満州に追放される。
パレスチナ奪還によりアラブ人もロシアを支持する。
南朝鮮政府は崩壊し北に併合され、
在日米軍は地震兵器・地下鉄サリン事件などのテロ行為の罪により
白人高官は全員処刑される。
北朝鮮から金策＝畑中理の子孫が日本に帰還、
日本政府は占領憲法を破棄して大日本帝国憲法に戻る。
⑤欧州大陸から戦争の終わった中東にイスラム難民・イスラム移民が全面送還される。
人口の減った欧州には、米国と豪州から白人が多数帰還して人口が維持される。
国家が破綻した米国では先住民と黒人とアジア系移民と中南米系移民が連合して
独立を宣言、大東亜共栄圏とロシアに介入を要請する。
アラスカはロシア軍、
カナダ西部と米国大西洋岸は中国・ベトナム・北朝鮮などのアジア大陸軍、
ハワイ・豪州・NZは大日本帝国軍が占領する。
占領地域では白人は全員追放され、
占領国の国民が入植して先住民を中心とする政府を作る。
⑥英国本土がロシア軍によって占領され、英王室を含む欧州貴族階級と
フェニキア・カルタゴ・ベネチア系商人達の多くが逮捕される。
ウィリアム王子が チャールズ皇太子・カミラ婦人・エリザベス女王夫妻などによる
ダイアナ妃殺害、チェルノブイリ原発攻撃、福島原発攻撃、
地震兵器攻撃などの罪を公表した上で 彼らを処刑する。
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「誇大妄想」とも言えまい、ある部分は当たる可能性あり、と見る。