画は 歌川 廣重 (安藤 廣重)
寛政9年（1797年） ～ 安政5年（1858年）
号は 一立齋（いちりゅうさい） 作
「東海道 廿一 五十三次之内 鞠子 名物とろゝ汁 うつの山遠望」です。
☆曇り、冷え込む。
EUもおかしい、
◆http://www.nikkei.com/article/DGXLASGM21H2A_R20C16A1EAF000/
日経 2016/1/21
◎ドイツ銀、過去最大8500億円の赤字に 15年決算見通し
[ベルリン＝共同]
ドイツ銀行は20日、2015年通年決算の純損益が67億ユーロ（約8500億円）の赤字になる
見通しだと発表した。
ＤＰＡ通信によると、年間での赤字は金融危機当時の2008年以来で、
過去最大の赤字幅となる。
昨年10月に事業再編計画を発表。中南米や北欧など10カ国で業務を取りやめ、
40億ユーロの資産を売却し、グループの約２万９千人の社員を減らす。
赤字見通しは人員削減のコストなどがかさんだためとしている。
短期金利の国際的指標であるロンドン銀行間取引金利（ＬＩＢＯＲ）の不正操作に絡み、
昨年４月に罰金約25億ドル（約2900億円）を支払うことで
米司法省や米英金融当局と合意したことも影響したとみられる。
ドイツ銀は15年決算を28日に発表する。
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51978478.html
日本や世界や宇宙の動向 2016年01月22日
◎イタリアで取り付け騒ぎが起きています。
欧州中央銀行が再び金融緩和を行うと発表した理由は、
イタリアの銀行破綻に端を発して
ヨーロッパの金融メルトダウンが起こることを恐れたからでしょうね。
ヨーロッパ経済は数年前から低迷していましたが、
金融メルトダウンと大量の移民、難民の問題でダブルパンチを受けています。
世界金融同時崩壊の発端となるのは中国か、ヨーロッパか、アメリカか？
みな同じように危険な状態です。
いくら中央銀行が金融緩和を行っても、制御不能状態なのではないでしょうか。
今回、銀行が破綻すると、ベイルアウトをする余裕はどの国もありませんから、
きっと、預金者のお金を奪い取って銀行を救済するベイルインが実施されるのでしょうね。
欧米では預金者は早く預金を引き出さないと
ベイルインで預金が銀行救済のために奪われてしまうのでしょうか。
☆http://beforeitsnews.com/survival/2016/01/
a-run-on-the-banks-begins-in-italy-as-italian-banking-stocks-collapse-2601886.html
（概要）
１月２０日付け
ついに、イタリアで金融メルトダウンが始まりました。
私は随分前から読者のみなさんにイタリアに注意するように警告してました。
今週水曜日にイタリアの銀行株が５日連続の暴落となりました。
この状況に危機感を持ったイタリアの預金者が
銀行から預金を大量に引き出し始めました。
特に、イタリア第３位の大手銀行のモンテパスキ銀行は手に付けられないほど酷い状態です。
融資の３分の１が債務不履行状態であり、株価は今年に入ってから５７％も暴落しました。
モンテパスキ銀行は緊急支援が必要です。
しかしイタリアの他の大手銀行も同じような状態です。
イタリアの銀行を救済するための資金はどこから拠出されるのでしょうか（ベイルイン？）。
モンテパスキ銀行が危ないとの噂を耳にしたイタリアの人々は今のうちに
銀行口座から大量に預金を引き出そうと考えたのです。
世界経済の鈍化が進む中、イタリアの銀行株は今年に入ッてから２４％の損失が生じています。
そして２兆ユーロがの融資が焦げ付いています。
投資家らはイタリアの銀行株から急速に手を引き始めています。
今年に入り、ウニクレーディト・イタリアーノ（欧州で主要な銀行グループの１つ）の株価が
２７％も下落しました。
今週水曜日にイタリアの銀行株が崩壊したのです！
そしてギリシャの金融部門と同じ運命をたどることになるかもしれません。
FTSE イタリア・オールシェア・インデックスは今年に入り２１％も下落しています。
このような下落幅は金融崩壊時でないと見られません。
つまり、イタリアの金融が崩壊したということです。
随分前からイタリアの銀行が危ないと言われてきました。
イタリアの殆どの銀行が不良債権で飽和状態です。
これはイタリアに限ったことではありません。
ヨーロッパ全体の金融メルトダウンが起こる危険性があります。
今週水曜日にドイツ、オランド、イギリスでも株価が暴落しました。
過去５２週間で最も高い株価と比べ、以下の通り各国の株価が暴落しています。
イギリス ２０％ダウン
オランダ ２２％ダウン
フランス ２２％ダウン
ドイツ ２４％ダウン
トルコ ２４％ダウン
イタリア ２５％ダウン
スウェーデン ２５％ダウン
ポーランド ２６％ダウン
ポルトガル ２８％ダウン
スペイン ３０％ダウン
ギリシャ ４４％ダウン
世界の株価が下げ相場に入りました。 パニックが世界的に広まっています。
イタリアの金融危機に端を発してヨーロッパの金融危機が起こります。
ヨーロッパ、アジアの大手銀行は足元がぐらついています。
そして金融崩壊がドミノ式に世界中に広がります。
以下省略
廣重、二枚目、
![]()
「名所江戸百景 深川木場」です。
悪魔崇拝、
◆http://ameblo.jp/64152966/entry-12119937329.html
wantonのブログ 2016-01-21
◎東京の、うちの子と同じ 幼稚園に通っていた同級生が亡くなった！
より抜粋、
2016年1月20日のツイッターより
ゆり @Liliumoon
東京都清瀬市→2013北海道札幌市に移住
https://twitter.com/Liliumoon/status/689771882954895361
東京の、うちの子と同じ幼稚園に通っていた同級生が亡くなった、
と連絡をもらった。
気持ち悪いといって、2.3日で急死したそう…
今は小学5年生。
ご冥福をお祈りします。
【緊急ニュース】
学校給食に福島県産野菜を取り入れた市町村に、
食材購入費用助成金が支払われることが決定
http://blogs.yahoo.co.jp/saki_happy_life777/39245051.html
学校給食に福島県産食材
http://blogs.yahoo.co.jp/kankitiao/13714880.html
管理人
何故という言葉ばかりがたくさん出て来ています。
その謎解きをする必要があります。
一般のブロガーの方々は、そこでストップしています。
記事にする以上、その背後関係の真相を伝える責任があります。
福島県に指示を出しているのは、国です。
国というのは、実質、霞ヶ関官僚組織を意味します。
その霞ヶ関官僚組織に指令を下しているのはＣＩＡの一部です。
ＣＩＡ傘下の電通が、「食べて応援」させているのは周知の事実。
日本は植民地の国だと気づいていない人があまりにも多過ぎます。
日本民族の人口削減が最大の目的です。
同時並行して、被爆による人体実験が行われています。
この核心部分を理解しなければお話になりません。
国の主要な決定機関であるところの中枢の
政治家・官僚・学者・メディア・司法関係は、
例外なく、ＣＩＡ傘下のカルトの人間によって支配されています。
ＣＩＡを支配しているのは、悪魔信仰をしているイルミナティ。
人口削減を最大のアジェンダに掲げています。
つまり、人殺し＝大量殺人は、彼らにとっては究極の善なのです。
奴らは・・・
絆を標榜し、笑いながら人減らしをしているのが真相です。
放射能汚染された食材を積極的に、子供たちや市民に
食べさせている国が、世界のどこにあるか！
残念なのは、その事実に国民があまりに無知無関心で有り過ぎること。
命の一大事よりも、スマップの解散騒動に関心が集まる。
こういった国に未来はありません。
近い将来、首都圏と近隣県は大変な事になるでしょう。
「食べて応援」推進の大元が人口削減委員会の出先機関だったって本当！？
http://ameblo.jp/64152966/entry-11178503265.html
☆日本に食べて応援を命令している方々の主張！
「2020年には人口は100億になる。誰もそんな世界に住みたくはない。
出生率を下げるか、死亡率を上げるか、戦争により極めて速やかに
効率的に死亡率を上げる事が出来る。
また飢餓や病気を拡大させる事も人口調節に有効である」
*米国国防長官ロバート・マクナマラ
｢人口が手に負えなくなったら、エルサルバドル、イラン、レバノンの類いで良い｡
かなり大規模な内戦で、男を皆戦場に引きずりだし、子供を産む女を皆殺し、
処分してしまう事だ｣
*米国国務省トマス・エンダース
「地球で全ての人間が豊かに生活出来るのは50億人が限界だ。
現在の80億人は多すぎる。」
*ディビッド・ロックフェラー
「2010年までに地球人口の10%以上を殺害、処分してしまう必要がある。」
*ハーバード大エコノミック・リサーチ・プロジェクト報告:グローバル2000
（資金源：ロックフェラー財団）
「黒人、アラブ人、中国人、日本人等、有色人種は人種的に劣っているので、
世界規模の核戦争で絶滅させる必要がある。
まず始めにイスラエルはアラブに先制核攻撃をすべきだ。
有色人種が絶滅した後、
世界で最も優秀なユダヤ人を中心とした白人だけの楽園が出来る。
それが聖書に書かれている神の国の出現の意味である。」
*イスラエル：エルサレム・ポスト社説
【参考文献：ジョナサン･ビューティｰ著｢犯罪銀行BCCI｣ ジャパンタイムス刊】
廣重、三枚目、
![]()
「東都名所之内 浅草金龍山雪中之図」です。
恐慌前夜、
◆http://melma.com/backnumber_45206_6317923/
宮崎正弘の国際ニュース・早読み(made in chana world recesshon)
発行日:1/22
中国発世界同時不況は秒読みになったのではないのか
通貨安による危機をはるかにしのぎ、恐慌前夜に近い
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
世界同時不況はこれまでにもたびたび繰り返されてきた。
およそ八年から九年周期で世界は同時不況に陥没するため不況循環説も生まれた。
１９７3年から７４年にかけてＯＰＥＣの減産による「石油ショック」が起こり、
もっとも周章狼狽したのは日本だった。
トイレットペーパーの買いだめがセンセーショナルに伝えられたが、
一方で「これを千載一遇のチャンス」とした商社などは、売り惜しみに転じた。
収拾に時間がかかったのも、日本に危機管理のノウハウが蓄積されていなかったからだ。
ついでレーガン政権の登場前後に米国では高金利政策が執られたため構造不況に陥った。
同時は日本の輸出は対米依存度が高かった。
１９９１年、ブッシュ政権はイラクのクエート侵略に対応して湾岸戦争を仕掛け、
サダムフセインを追い詰めたが、原油高を将来させ、世界は不況に喘ぐ。
２０００年にはクリントン政権が推進してきたインターネットハイエゥイなど
プロジェクトが一巡したためＩＴバブルがはじけ、
２００８年のリーマンショック発生への伏線となった。
そして、2013年をピークに中国で不動産価格の急落が開始されたが、
中国は強気の投資を繰り返したため、過剰生産設備、過剰在庫。
この処理方法が見つからず海外の鉱区開発中断、石炭産業の倒産、
外貨準備枯渇などが表面化し、ついに２０１６年初頭から株価暴落が開始され、
これが何れ「中国発金融恐慌」となり、世界同時不況の時代を迎える。
▼「通貨危機」も再来している
通貨暴落危機は、過去にも何回か繰り返されてきた。
思い起こすだけでも、1987～88年頃の米国S&L危機（格付けの低い地方の信用組合が連鎖倒産）、
1991～92年北欧の金融危機が起きた。
そして最大のショックとなったのは、タイ、マレーシアを襲った
1997年から翌年にかけての「アジア通貨危機」だった。
マハティール（マレーシア首相）は、これはジョージ・ソロスら欧米のヘッジファンド、
禿鷹ファンドが通貨安を仕掛けて陰謀だと言って
国内の矛盾を対外に仮想敵を架設することですり替えつつ、
強権発動を繰り返した規制強化のうえ、海外資金環流を阻止し、なんとか食い止めた。
インドネシア、フィリピンなどに悪影響をもたらしたものの、
日本、韓国、台湾そして中国はアジア通貨危機の延焼からのがれた。
中国は当時、人民元が自由に取引できない上、ドルとの固定相場制を採用していた。
ついで１989年、ロシア国債デフォルトに端を発するロシア通貨危機がおこり、
2001～2002年にかけて米国ではITバブルが崩壊した。
07年にはサブプライムローンの危機が表面化しはじめ、ベアスターンスが倒産の危機に見舞われた。
翌 2008年にリーマンショックがおこる。
ついでギリシア債務危機から欧州にユーロ不安が拡大した。
ユーロはドルとの交換レートを下げ、ギリシア支援に踏み切って危機を克服したかにみえるが、
15年から突発的に激増した シリアからの難民流入による政治危機に通貨危機を胚胎させている。
中国人民元安は、つぎの通貨危機を呼び込むだろうが、
それは果てしなき、世界同時大不況の幕開けとなる可能性 が日々高まった。
↑
２０１６年 早々、大波乱の幕開けか？
時代の一大転換点にきた、ということですよ、強欲資本主義の終焉ですなぁ。
拝金ユダヤの滅亡が人類の未来に展望をもたらす。
寛政9年（1797年） ～ 安政5年（1858年）
号は 一立齋（いちりゅうさい） 作
「東海道 廿一 五十三次之内 鞠子 名物とろゝ汁 うつの山遠望」です。
☆曇り、冷え込む。
EUもおかしい、
◆http://www.nikkei.com/article/DGXLASGM21H2A_R20C16A1EAF000/
日経 2016/1/21
◎ドイツ銀、過去最大8500億円の赤字に 15年決算見通し
[ベルリン＝共同]
ドイツ銀行は20日、2015年通年決算の純損益が67億ユーロ（約8500億円）の赤字になる
見通しだと発表した。
ＤＰＡ通信によると、年間での赤字は金融危機当時の2008年以来で、
過去最大の赤字幅となる。
昨年10月に事業再編計画を発表。中南米や北欧など10カ国で業務を取りやめ、
40億ユーロの資産を売却し、グループの約２万９千人の社員を減らす。
赤字見通しは人員削減のコストなどがかさんだためとしている。
短期金利の国際的指標であるロンドン銀行間取引金利（ＬＩＢＯＲ）の不正操作に絡み、
昨年４月に罰金約25億ドル（約2900億円）を支払うことで
米司法省や米英金融当局と合意したことも影響したとみられる。
ドイツ銀は15年決算を28日に発表する。
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51978478.html
日本や世界や宇宙の動向 2016年01月22日
◎イタリアで取り付け騒ぎが起きています。
欧州中央銀行が再び金融緩和を行うと発表した理由は、
イタリアの銀行破綻に端を発して
ヨーロッパの金融メルトダウンが起こることを恐れたからでしょうね。
ヨーロッパ経済は数年前から低迷していましたが、
金融メルトダウンと大量の移民、難民の問題でダブルパンチを受けています。
世界金融同時崩壊の発端となるのは中国か、ヨーロッパか、アメリカか？
みな同じように危険な状態です。
いくら中央銀行が金融緩和を行っても、制御不能状態なのではないでしょうか。
今回、銀行が破綻すると、ベイルアウトをする余裕はどの国もありませんから、
きっと、預金者のお金を奪い取って銀行を救済するベイルインが実施されるのでしょうね。
欧米では預金者は早く預金を引き出さないと
ベイルインで預金が銀行救済のために奪われてしまうのでしょうか。
☆http://beforeitsnews.com/survival/2016/01/
a-run-on-the-banks-begins-in-italy-as-italian-banking-stocks-collapse-2601886.html
（概要）
１月２０日付け
ついに、イタリアで金融メルトダウンが始まりました。
私は随分前から読者のみなさんにイタリアに注意するように警告してました。
今週水曜日にイタリアの銀行株が５日連続の暴落となりました。
この状況に危機感を持ったイタリアの預金者が
銀行から預金を大量に引き出し始めました。
特に、イタリア第３位の大手銀行のモンテパスキ銀行は手に付けられないほど酷い状態です。
融資の３分の１が債務不履行状態であり、株価は今年に入ってから５７％も暴落しました。
モンテパスキ銀行は緊急支援が必要です。
しかしイタリアの他の大手銀行も同じような状態です。
イタリアの銀行を救済するための資金はどこから拠出されるのでしょうか（ベイルイン？）。
モンテパスキ銀行が危ないとの噂を耳にしたイタリアの人々は今のうちに
銀行口座から大量に預金を引き出そうと考えたのです。
世界経済の鈍化が進む中、イタリアの銀行株は今年に入ッてから２４％の損失が生じています。
そして２兆ユーロがの融資が焦げ付いています。
投資家らはイタリアの銀行株から急速に手を引き始めています。
今年に入り、ウニクレーディト・イタリアーノ（欧州で主要な銀行グループの１つ）の株価が
２７％も下落しました。
今週水曜日にイタリアの銀行株が崩壊したのです！
そしてギリシャの金融部門と同じ運命をたどることになるかもしれません。
FTSE イタリア・オールシェア・インデックスは今年に入り２１％も下落しています。
このような下落幅は金融崩壊時でないと見られません。
つまり、イタリアの金融が崩壊したということです。
随分前からイタリアの銀行が危ないと言われてきました。
イタリアの殆どの銀行が不良債権で飽和状態です。
これはイタリアに限ったことではありません。
ヨーロッパ全体の金融メルトダウンが起こる危険性があります。
今週水曜日にドイツ、オランド、イギリスでも株価が暴落しました。
過去５２週間で最も高い株価と比べ、以下の通り各国の株価が暴落しています。
イギリス ２０％ダウン
オランダ ２２％ダウン
フランス ２２％ダウン
ドイツ ２４％ダウン
トルコ ２４％ダウン
イタリア ２５％ダウン
スウェーデン ２５％ダウン
ポーランド ２６％ダウン
ポルトガル ２８％ダウン
スペイン ３０％ダウン
ギリシャ ４４％ダウン
世界の株価が下げ相場に入りました。 パニックが世界的に広まっています。
イタリアの金融危機に端を発してヨーロッパの金融危機が起こります。
ヨーロッパ、アジアの大手銀行は足元がぐらついています。
そして金融崩壊がドミノ式に世界中に広がります。
以下省略
廣重、二枚目、
「名所江戸百景 深川木場」です。
悪魔崇拝、
◆http://ameblo.jp/64152966/entry-12119937329.html
wantonのブログ 2016-01-21
◎東京の、うちの子と同じ 幼稚園に通っていた同級生が亡くなった！
より抜粋、
2016年1月20日のツイッターより
ゆり @Liliumoon
東京都清瀬市→2013北海道札幌市に移住
https://twitter.com/Liliumoon/status/689771882954895361
東京の、うちの子と同じ幼稚園に通っていた同級生が亡くなった、
と連絡をもらった。
気持ち悪いといって、2.3日で急死したそう…
今は小学5年生。
ご冥福をお祈りします。
【緊急ニュース】
学校給食に福島県産野菜を取り入れた市町村に、
食材購入費用助成金が支払われることが決定
http://blogs.yahoo.co.jp/saki_happy_life777/39245051.html
学校給食に福島県産食材
http://blogs.yahoo.co.jp/kankitiao/13714880.html
管理人
何故という言葉ばかりがたくさん出て来ています。
その謎解きをする必要があります。
一般のブロガーの方々は、そこでストップしています。
記事にする以上、その背後関係の真相を伝える責任があります。
福島県に指示を出しているのは、国です。
国というのは、実質、霞ヶ関官僚組織を意味します。
その霞ヶ関官僚組織に指令を下しているのはＣＩＡの一部です。
ＣＩＡ傘下の電通が、「食べて応援」させているのは周知の事実。
日本は植民地の国だと気づいていない人があまりにも多過ぎます。
日本民族の人口削減が最大の目的です。
同時並行して、被爆による人体実験が行われています。
この核心部分を理解しなければお話になりません。
国の主要な決定機関であるところの中枢の
政治家・官僚・学者・メディア・司法関係は、
例外なく、ＣＩＡ傘下のカルトの人間によって支配されています。
ＣＩＡを支配しているのは、悪魔信仰をしているイルミナティ。
人口削減を最大のアジェンダに掲げています。
つまり、人殺し＝大量殺人は、彼らにとっては究極の善なのです。
奴らは・・・
絆を標榜し、笑いながら人減らしをしているのが真相です。
放射能汚染された食材を積極的に、子供たちや市民に
食べさせている国が、世界のどこにあるか！
残念なのは、その事実に国民があまりに無知無関心で有り過ぎること。
命の一大事よりも、スマップの解散騒動に関心が集まる。
こういった国に未来はありません。
近い将来、首都圏と近隣県は大変な事になるでしょう。
「食べて応援」推進の大元が人口削減委員会の出先機関だったって本当！？
http://ameblo.jp/64152966/entry-11178503265.html
☆日本に食べて応援を命令している方々の主張！
「2020年には人口は100億になる。誰もそんな世界に住みたくはない。
出生率を下げるか、死亡率を上げるか、戦争により極めて速やかに
効率的に死亡率を上げる事が出来る。
また飢餓や病気を拡大させる事も人口調節に有効である」
*米国国防長官ロバート・マクナマラ
｢人口が手に負えなくなったら、エルサルバドル、イラン、レバノンの類いで良い｡
かなり大規模な内戦で、男を皆戦場に引きずりだし、子供を産む女を皆殺し、
処分してしまう事だ｣
*米国国務省トマス・エンダース
「地球で全ての人間が豊かに生活出来るのは50億人が限界だ。
現在の80億人は多すぎる。」
*ディビッド・ロックフェラー
「2010年までに地球人口の10%以上を殺害、処分してしまう必要がある。」
*ハーバード大エコノミック・リサーチ・プロジェクト報告:グローバル2000
（資金源：ロックフェラー財団）
「黒人、アラブ人、中国人、日本人等、有色人種は人種的に劣っているので、
世界規模の核戦争で絶滅させる必要がある。
まず始めにイスラエルはアラブに先制核攻撃をすべきだ。
有色人種が絶滅した後、
世界で最も優秀なユダヤ人を中心とした白人だけの楽園が出来る。
それが聖書に書かれている神の国の出現の意味である。」
*イスラエル：エルサレム・ポスト社説
【参考文献：ジョナサン･ビューティｰ著｢犯罪銀行BCCI｣ ジャパンタイムス刊】
廣重、三枚目、
「東都名所之内 浅草金龍山雪中之図」です。
恐慌前夜、
◆http://melma.com/backnumber_45206_6317923/
宮崎正弘の国際ニュース・早読み(made in chana world recesshon)
発行日:1/22
中国発世界同時不況は秒読みになったのではないのか
通貨安による危機をはるかにしのぎ、恐慌前夜に近い
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
世界同時不況はこれまでにもたびたび繰り返されてきた。
およそ八年から九年周期で世界は同時不況に陥没するため不況循環説も生まれた。
１９７3年から７４年にかけてＯＰＥＣの減産による「石油ショック」が起こり、
もっとも周章狼狽したのは日本だった。
トイレットペーパーの買いだめがセンセーショナルに伝えられたが、
一方で「これを千載一遇のチャンス」とした商社などは、売り惜しみに転じた。
収拾に時間がかかったのも、日本に危機管理のノウハウが蓄積されていなかったからだ。
ついでレーガン政権の登場前後に米国では高金利政策が執られたため構造不況に陥った。
同時は日本の輸出は対米依存度が高かった。
１９９１年、ブッシュ政権はイラクのクエート侵略に対応して湾岸戦争を仕掛け、
サダムフセインを追い詰めたが、原油高を将来させ、世界は不況に喘ぐ。
２０００年にはクリントン政権が推進してきたインターネットハイエゥイなど
プロジェクトが一巡したためＩＴバブルがはじけ、
２００８年のリーマンショック発生への伏線となった。
そして、2013年をピークに中国で不動産価格の急落が開始されたが、
中国は強気の投資を繰り返したため、過剰生産設備、過剰在庫。
この処理方法が見つからず海外の鉱区開発中断、石炭産業の倒産、
外貨準備枯渇などが表面化し、ついに２０１６年初頭から株価暴落が開始され、
これが何れ「中国発金融恐慌」となり、世界同時不況の時代を迎える。
▼「通貨危機」も再来している
通貨暴落危機は、過去にも何回か繰り返されてきた。
思い起こすだけでも、1987～88年頃の米国S&L危機（格付けの低い地方の信用組合が連鎖倒産）、
1991～92年北欧の金融危機が起きた。
そして最大のショックとなったのは、タイ、マレーシアを襲った
1997年から翌年にかけての「アジア通貨危機」だった。
マハティール（マレーシア首相）は、これはジョージ・ソロスら欧米のヘッジファンド、
禿鷹ファンドが通貨安を仕掛けて陰謀だと言って
国内の矛盾を対外に仮想敵を架設することですり替えつつ、
強権発動を繰り返した規制強化のうえ、海外資金環流を阻止し、なんとか食い止めた。
インドネシア、フィリピンなどに悪影響をもたらしたものの、
日本、韓国、台湾そして中国はアジア通貨危機の延焼からのがれた。
中国は当時、人民元が自由に取引できない上、ドルとの固定相場制を採用していた。
ついで１989年、ロシア国債デフォルトに端を発するロシア通貨危機がおこり、
2001～2002年にかけて米国ではITバブルが崩壊した。
07年にはサブプライムローンの危機が表面化しはじめ、ベアスターンスが倒産の危機に見舞われた。
翌 2008年にリーマンショックがおこる。
ついでギリシア債務危機から欧州にユーロ不安が拡大した。
ユーロはドルとの交換レートを下げ、ギリシア支援に踏み切って危機を克服したかにみえるが、
15年から突発的に激増した シリアからの難民流入による政治危機に通貨危機を胚胎させている。
中国人民元安は、つぎの通貨危機を呼び込むだろうが、
それは果てしなき、世界同時大不況の幕開けとなる可能性 が日々高まった。
↑
２０１６年 早々、大波乱の幕開けか？
時代の一大転換点にきた、ということですよ、強欲資本主義の終焉ですなぁ。
拝金ユダヤの滅亡が人類の未来に展望をもたらす。