画は 月岡 芳年 （つきおか よしとし）
天保10年（1839年）～ 明治25年（1892年）
号は一魁齋、 のち大蘇芳年（たいそよしとし） 作
「誠忠義士銘々画伝」より、
「岡島八十右衛藤原常樹 三十一」 「間十二郎藤原光奥 三十二」です。
☆雨。
自公政権はナチス、下痢壺はヒゲ無しヒットラー、
これは「憲法破壊のクーデター」ですよ、不正選挙政権の暴発で、正当根拠皆無、
◆http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201509170000/
櫻井ジャーナル 2015.09.17
◎1992年に世界規模の戦争を始めた米国の戦争マシーンへ
日本を組み込むための戦争法案を成立へ
日本の支配層は自国をアメリカの戦争マシーンへ組み込もうとしている。
「安全保障関連法案」もそのために成立させようとしているわけで、
「日本は平和」で「侵略された場合に備える」ための法案だとする説明は
根本的に間違っている。
日本の同盟国だというアメリカが1992年に始めた
世界規模の戦争に参加することになる。
アメリカはユーゴスラビア、アフガニスタン、イラクを先制攻撃、
リビアやシリアはアル・カイダ系戦闘集団やIS
（イラクとレバントのイスラム首長国。ISISやダーイシュなどとも表記）、
ウクライナはネオ・ナチ（ステファン・バンデラ派）を利用して体制転覆を図ってきた。
ラテン・アメリカやアフリカでも秘密工作は続いている。
週刊現代によると、安倍晋三首相は6月1日、官邸記者クラブのキャップとの懇親会で
安保法案は「南シナ海の中国が相手」だと語ったという。
☆http://gendai.ismedia.jp/articles/print/43909
オフレコという約束を守って懇親会に出席したマスコミのキャップたちは
報道しなかったようだが、週刊誌が伝えた。
これまでの流れを見て、安保法案が中国との戦争を想定している
と考えている人は少なくないはずで、矛盾はない。
アメリカのネオコン／シオニストは1991年12月にソ連が消滅すると、
自国は「唯一の超大国」になったと信じ、
潜在的なライバルを潰すと同時に 新たなライバルを生み出すエネルギー資源が眠る
西南アジアを制圧しようと考えた。
☆http://www.nytimes.com/1992/03/08/world/
us-strategy-plan-calls-for-insuring-no-rivals-develop.html
そうした発想が国防総省で作成されたDPGの草稿に反映されている。
いわゆる「ウォルフォウィッツ・ドクトリン」だが、
支配層の内部にも危険だと考えた人がいるようで、
有力メディアにリークして広く知られるようになった。
問題になったことでこの時は書き換えられたようだが、考え方は消えず、
2000年にはネオコン系シンクタンクのPNACがDPGに基づく報告書
「米国防の再構築」を発表している。
DPGはリチャード・チェイニー国防長官の下、ポール・ウォルフォウィッツ次官、
I・ルイス・リビー、ザルマイ・ハリルザドらが書いたというが、
PNACの報告書の執筆陣の中にウォルフォウィッツ、リビーは含まれている。
そのほか、ウクライナのクーデターを現場で指揮していた
ビクトリア・ヌランド国務次官補の結婚相手であるロバート・ケイガン、
イラクへ軍事侵攻する前に偽情報を流していたOSPの室長だったエイブラム・シュルスキー、
さらにステファン・カムボーン、ウィリアム・クリストルといった
ネオコンの大物たちが名を連ねていた。
2001年に発足したジョージ・W・ブッシュ政権は、
その報告書に基づく政策を推進することになるが、それを可能にした出来事がある。
2001年9月11日に引き起こされたニューヨークの世界貿易センターと
ワシントンDCの国防総省本部庁舎（ペンタゴン）に対する攻撃だ。
この攻撃を口実にしてブッシュ・ジュニア政権は2003年にイラクへ軍事侵攻するのだが、
サダム・フセイン政権は「9-11攻撃」と無関係だった。
攻撃の直後、アメリカ政府は調査もせずに
「オサマ・ビン・ラディンが率いるアル・カイダ」が実行したと宣言するが、
そもそもアル・カイダは戦闘員の登録リストであり、戦闘集団ではない。
イラクが「大量破壊兵器」を保有、あるいは製造しているとする話も嘘だった。
日本の政府やマスコミもアメリカ政府の主張が嘘だということぐらいわかっていただろう。
本ブログでは何度も書いているように、ロビン・クック元英外相によると、
「アル・カイダ」とはCIAに雇われて訓練を受けた数千人におよぶ
「ムジャヒディン」のコンピュータ・ファイルで、アラビア語で「ベース」を意味、
「データベース」の訳語としても使われる。
☆http://www.theguardian.com/uk/2005/jul/08/july7.development
このオサマ・ビン・ラディンはサウジアラビアの富豪一族に属し、
ズビグネフ・ブレジンスキーの秘密工作でソ連軍をアフガニスタンへ引き込んだ際、
ソ連軍と戦う戦闘員を集める仕事をしていたとされている。
彼を工作の世界へ誘ったアブドゥラ・アッザムはサウジアラビアの
アブデル・アジズ国王大学で教えていたことがあるのだが、
そこでの教え子のひとりがオサマ・ビン・ラディンだった。
その教え子は戦闘集団を指揮した事実もないようだ。
アメリカ軍はイギリス軍などを引き連れてイラクを先制攻撃したのだが、
戦闘は泥沼化してアメリカ国内でも反発が強まる。
それ以降、体制転覆をアル・カイダ系の武装集団が仕掛けることになる。
リビアへの軍事侵攻ではアル・カイダ系の戦闘集団LIFGとNATOとの同盟関係が明白になり、
☆http://www.telegraph.co.uk/news/worldnews/africaandindianocean/libya/8407047/
Libyan-rebel-commander-admits-his-fighters-have-al-Qaeda-links.html
ムアンマル・アル・カダフィが2011年10月に惨殺された直後、
ベンガジでは裁判所の建物にアル・カイダの旗が掲げられた
（その1、その2）のは象徴的だ。
☆https://www.youtube.com/watch?v=sIrshtYKNs4&feature=player
☆http://www.dailymail.co.uk/news/article-2055630/
Flying-proudly-birthplace-Libyas-revolution-flag-Al-Qaeda.html
リビアでカダフィ体制が崩壊した後、アル・カイダ系の戦闘員はシリアなどへ移動、
武器も運ばれた。DIA（アメリカ軍の情報機関）が2012年8月に作成した文書によると、
☆https://www.judicialwatch.org/wp-content/uploads/2015/05/Pg.-291-Pgs.
-287-293-JW-v-DOD-and-State-14-812-DOD-Release-2015-04-10-final-version11.pdf
シリアにおける反乱の主力はサラフ主義者、ムスリム同胞団、
そしてアル・カイダ系武装集団のAQIで、
西側、ペルシャ湾岸諸国、そしてトルコの支援を受けているとしている。
アメリカ、イギリス、フランス、トルコ、イスラエル、サウジアラビア、カタール
といった国々は「テロ支援国」だと指摘されているが、DIAも基本的に同じ見方をしている。
シリアではアル・ヌスラというアル・カイダ系の武装集団が活動していることになっているが、
この名称はAQIがシリアで活動するときに使っていたとDIAは説明、
そのAQIは2004年に組織され、06年にAQIが中心になって編成されたのがISI。
今ではISと呼ばれている。
本ブログでは何度も書いているように、このISは現在、トルコ政府に操られている。
キール・リーバーとダリル・プレスがロシアと中国の長距離核兵器を
アメリカの先制第1撃で破壊できるとフォーリン・アフェアーズ誌
（CFR／外交問題評議会が発行）に書いた2006年当時、
☆https://www.foreignaffairs.com/articles/
united-states/2006-03-01/rise-us-nuclear-primacy
アメリカの好戦派はまだ自らの軍事力を過信していたのだろうが、
08年にその鼻っ柱をへし折られる。
この年の7月10日にアメリカのコンドリーサ・ライス国務長官がジョージア（グルジア）を訪問、
8月7日に同国のミヘイル・サーカシビリ大統領は南オセチアを奇襲攻撃するのだが、
ロシア軍の反撃で惨敗する。
何年にもわたってイスラエルやアメリカから兵器を供給され、
将兵の訓練を受けていたジョージアだが、ロシア軍の敵ではなかった。
作戦はイスラエルが立てたとも推測されている。
この段階でアメリカの好戦派はロシア軍に正規戦を挑むことは得策でないと判断しただろう。
アメリカはすでに生産能力がなく、富の集中で大多数の国民は疲弊、
ロシアと中国を中心とする国々はドル離れを明確にし、
ロシアにダメージを与えるはずだった石油価格の急落は
アメリカのシェール・ガス／オイル業界を崩壊させようとしている。
軒並み倒産しても不思議ではない状況なのだが、
ゼロ金利政策で経営破綻が表面化していないだけだという。
そこで、連邦準備制度理事会が9月に金利をどうするかが注目されてきた。
こうした問題を伏せ、中国経済の先行きは暗いというプロパガンダを
マスコミは繰り返しているが、救いがたい連中だ。
基軸通貨のドルを発行できるという特権で生きながらえてきたアメリカ。
その特権をアメリカは失おうとしている。
あらゆる手段を使い、ロシアと中国を屈服させなければ
アメリカは破綻国家になるということでもある。
アメリカの覇権戦争は自らの生き残りをかけた「世界大戦」へ変質している。
その大戦へ日本も参戦しようとしているわけだ。
↑
昨日の山本太郎の頑張りはなかなかなものでした。
自民党議員連中の卑屈さは醜悪そのもの、見ておると目が腐るわな。
こいつら日本人なのだろうか？
芳年、二枚目、
![]()
「月百姿」 「吉野山夜半月 伊賀局」です。
毎度申し上げてきましたよw 「役立たずの居座り強盗」だと、
◆http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/35269001.html
新ベンチャー革命 2015年9月17日 No.1214
◎戦争法案賛成の日本人よ、日本が外国から攻められたら、
在日米軍が命を賭けて、日本人を守ると本気で信じているのか？
在日米軍は日本人を監視するために70年間も居座っているに過ぎない！
１．紛糾する戦争法案の行方は今週中に決まりそう
今、国会は安保法案(戦争法案)の参議院での強行採決が行われるかどうかの
瀬戸際の状態にあります。
与野党の対立が顕著になっていますが、自公は強行採決可能な議員数を確保していますから、
強引にやろうと思えばやれます。
前回選挙で自民を大勝させた国民の責任は実に重いわけです。
その自民党は選挙の際は、戦争法案をほとんど選挙の争点にせず、隠していたわけです。
戦争法案は自公が強行採決可能な状態になって、オモテに出されたのです。
その意味で、自公はまったくの公約違反であり、
まさに能天気国民をまんまとだましたに等しいと言えます。
さらに、地方の高齢者は、自民との利害関係ができており、
自民がいくら公約違反をやっても、自民支持を変えないというか、
もう変えられないということです。
戦後、60年代の安保闘争時代を除いて、国民はおとなしく、
国会議事堂前での大規模デモは半世紀もなかったのは確かですから、
安倍自民も悪徳ペンタゴン・日本人官僚も、国民をなめてかかっていたと思われます。
ところが、今、60年代安保闘争時代が蘇っています。
その主力は、かつてと同じく、学生パワーの炸裂でした。
60年代と違うのは、半世紀前、学生だった団塊の世代も、
学生に混じって、デモに参加している点です。
さらに、今のデモはほとんどノンポリであり、暴力的ではありません。
だから機動隊も乱暴なことができません。
本ブログでは、安倍氏の急ぐ戦争法案は、日本サイドの要請ではなく、
日本を乗っ取っている米国戦争屋の要求と観ています。
２．戦争法案推進陣営は結局、国民だましに成功していない
戦争法案推進陣営は、自公と日米安保マフィアの官僚と
米戦争屋系マスコミ(読売・産経)と
米戦争屋ジャパンハンドラーに洗脳されているネトウヨです。
さらに、地方の高齢者中心の自民支持の固定層は、政策支持ではなく、
自民との利害関係者で、全国選挙民の3割に及びます。
しかしながら、この層も自民は支持するが、
強行採決には反対する人が結構いると思われます。
戦争法案推進陣営の理屈とは、日本周辺には中国や北朝鮮やロシアなど
共産主義国の軍事的脅威が存在するが、日本の自衛隊単独では、
それらの脅威に立ち向かえないので、日米同盟を強化して、
米軍の協力によって脅威に対抗するというものです。
この発想には、在日米軍は、日本が中国軍や北朝鮮軍やロシア軍に攻撃されたら
日本を防衛してくれるはず、という思い込みが前提となっています。
安倍氏もこの理屈で日本国民を説得できる(だませる)と思ったのでしょう。
ところが、若者中心に、戦争法案反対運動が半世紀ぶりに復活したわけです。
この現象は、安倍自民も、安倍自民を乗っ取っている米戦争屋も
予想外の誤算だったと思われます。
３．なぜ、政治に無関心にみえた学生が戦争法案反対を叫び始めたのか
学生が戦争法案に関心をもったキッカケは、日本の憲法学者のほとんどが、
安倍氏の安保法案を憲法違反と断じた点にあります。
要するに、安倍自民が今の戦争法案を通すには、その前に憲法改正が絶対に必要なのです。
憲法を変えずに戦争法案を通そうとすると、論理矛盾が起きてしまい、
国民を納得させることはできないのです。
それなら、先に憲法改正すればよかったのですが、それには、国民投票が必要です。
戦後日本の憲法の精神は、戦争放棄と平和主義ですが、
この思想は国民全員が納得する正論そのものです。
この思想を否定する憲法改正を国民投票にかけたら、絶対に、
憲法改正は実現できないのは明白です、
安倍自民はそれがわかったから、国民をだまして戦争法案を通そうとしたため、
これはおかしいと学生が気付き始めたと言うことです。
疑問を持った学生は早速、ネット情報を取りはじめ、それなりに勉強し始めて、
安倍自民の戦争法案の真の狙いにすぐに気付いたわけです。
そして、安倍自民は国民をだましていると気付いたのです。
国会前のデモ隊の掲げるプラカードには『戦争法案反対』というのが多いのですが、
それに混じって、『属国法案反対』というのがありました。
デモ隊は、戦争法案を強要する黒幕・米戦争屋の存在に気付き始めています。
ネット情報を取れば、誰でもすぐにわかりますから。
４．日本が中国や北朝鮮に攻められたら、米軍が日本を守ってくれるのか
安倍自民の戦争法案正当化は、日本が中国や北朝鮮に攻められたら米軍が日本を守ってくれる、
だから、日本は米軍にもっと協力すべきだ。
それが、安保法案であり、これは絶対に戦争法案ではないというものです。
この論理のキモは、日本が攻められたら米軍が守ってくれる、この一点です。
この論理でおかしい点を挙げると以下です。
（１）これまであった旧安保法案の下で、戦後70年間、米軍は日本に駐留しているが、
その現状で、日本は一度も、中国や北朝鮮などの外国から攻められていない
わけだから、あえて、新たな安保法案をつくる必要はない。
（２）今後、もし、外国が日本に攻めてきたら、米軍はほんとうに日本を守るのか、
現実に過去70年、米軍が日本を守ってくれた実績はない。
ところで、筆者は16年半、米国シンクタンク・SRIインターナショナルに勤務したため、
一般の日本人よりは米国人の価値観をよくわかっているつもりです。
その経験から言わせてもらえば、米国人(主に白人)は一般的に、
本音では日本人を見下しています。
そして彼らは自分の命を賭けて、見下した日本人を守ることはあり得ません。
逆に、われら日本人は、米国人を見下すことはありませんが、
それでも、自分たちと関係ない米国人のために、命を賭けることはないでしょう。
そういう人がいたら顔が見たいほどです。
要するに、自分の国を他国の軍隊に守ってもらうということは基本的にあり得ないのです。
したがって、日本の国を守るのは自衛隊以外にないのです。
それではなぜ、米軍は日本に駐留し続けているのか、それは、日本を守るためではなく、
日本人を監視し、日本を支配するためです。
彼らは在日米軍基地が誰かに攻撃されたら、日本人、非日本人を問わず、
反撃するでしょうが、それだけです。
彼らに過剰な期待をするのは大間違いです。
そう考えると、在日米軍には、一刻も早く日本から出て行ってもらい、
日本を自衛隊だけで守る国(真の独立国)にすることが、戦後日本の最重要課題なのです。
この単純明快な論理に日本国民が気付くのはもう時間の問題です。
芳年、三枚目、
![]()
「東京自慢十二ヶ月」 「九月 千駄木の菊 根津八幡楼 小桜」です。
地上戦ではロシアは強い、
◆http://my.shadowcity.jp/2015/09/post-7850.html#more
ネットゲリラ (2015年9月17日)
◎早くしないとロシアがイスイス団滅ぼしちゃう
イスラエルは、アメリカをシリアの戦場に引っ張り出したくて
ISIS団を大暴れさせていたんだが、オバマは利口な人間なので、その手には乗らない。
つうか、最初からノーベル賞という足枷はめられちゃってるので、動けないｗ
仕方ないので、自衛隊をシリアに引っ張り出そうと、ユダ金がケツ掻いて国会で大騒ぎです。
早くしないとロシアがイスイス団滅ぼしちゃうｗ
☆http://www.afpbb.com/articles/-/3060468
【9月16日 AFP】
米フロリダ（Florida）州の銃器メーカーが、キリスト教のシンボルを彫り込んだ
ライフルを発売し、イスラム教系の市民団体から批判されている。
「クルザード（Cruzado）」という商品名のライフルには
十字軍で活躍した「テンプル騎士団（Knights Templar）」の十字架と、
聖書の詩編の一節が彫り込まれている。
このライフルを製造した同州アポプカ（Apopka）の銃器メーカー、
スパイクス・タクティカル（Spike's Tactical）によると、
武器をイスラム教徒に渡さないという意図が込められているという。
同社の広報担当者は「過激な目的を達成するために罪のない人々を殺す
イスラム教徒のテロリストには使えない銃を製造したかった」とコメントし、
十字軍のシンボルが入っていれば、この銃が中東に送られるのを防げるだろうと述べた。
同担当者は、このライフルは発売から72時間で完売し、数週間の予約待ちだと述べたが、
これまでに何丁売れたかは明らかにしなかった。
一方、イスラム教市民団体「米イスラム関係評議会
（Council on American Islamic Relations、CAIR）」のフロリダ支部は声明を発表し、
「憎悪と分断、暴力をあおって利益を得ようとする恥ずべきマーケティング戦略だ」
と非難した。
まぁ、強行採決で、来月あたりには自衛隊がシリア出兵です。
イスイス団と戦うのかと思いきや、
気が付いたらロシア特殊部隊、イラン民兵と殺し合いですｗ
しまいにはイスラエルがイスイス団に供与した核兵器で自衛隊全滅ｗ
▼http://my.shadowcity.jp/assets_c/2015/06/
CHgvA-7UYAAtZqv-thumb-520xauto-1215.jpg
-----------------------
シリアに兵器売ってるのは何処の国だ？
-----------------------
↑ロシア、中国、アメリカ、フランス、イギリス
まぁ、だいたいいつものこの連中じゃね
-----------------------
まぁキリスト教なんて昔からこんなもんだったよな
中世の十字軍なんて
コンスタンチノープル落す行きがけの駄賃に
同じカトリックの街で略奪・虐殺してたりするからな
-----------------------
相変わらず、キリスト教徒は屑だな。
十字軍など略奪部隊だろうが
-----------------------
アメリカは単純莫迦の原理主義者が結構多いからな
中世だな...
-----------------------
アメリカ世論は、既に、ユダヤの戦争のために国民を生贄にするのを許さなくなっている。
中東の混乱は、ベトナム戦争終結以上の混乱をもたらす。
日本政府も、本来なら逃げる準備をしなきゃいけない状況なんですけどねw
コメント
*弦巻町 | 2015年9月17日 | 返信
ロシア連邦軍とイラン革命防衛隊の特殊部隊が潜入しているのが
イスラエル占領地との境界近くだそうですが、
そのイスラエル占領地であるゴラン高原に
３年前まで派遣されていたのが自衛隊なんですな。
イスラエルは、アルカイダ直系のテロリストを
ゴラン高原からシリアに送り込んでおり、ゴラン高原には
テロリスト負傷兵を収容するＩＤＦ（イスラエル国防軍）系の
野戦病院まで設けていて、ネタニヤフ首相が
テロリスト負傷兵を激励する写真がイスラエル紙に堂々と掲載されたほどです。
だからテロリストがロシアイラン連合軍によって、
南部シリアから駆逐されそうになれば、イスラエル軍が直接、
シリアに侵攻してロシアやイランとの核戦争になる可能性も否定できないです。
まさにヨハネ黙示録のハルマゲドンの設定そのものですな。
自衛隊が中東に派遣されるとすれば、ゴラン高原ということになるのでしょうが、
今回は平和維持なんて生易しいものでは済みそうもないです。
人類史の最後を飾るｗ戦いにわが日本も参加すると思おうと、
何か胸が熱くなる思いですw 韓国人とか羨ましくて仕方がないだろうなｗ
オバマ政権ですが、ロシアの派兵にまんざら反対でもないという説も。
「１６日米大統領府は、ロシアの介入が
対ＩＳ作戦に従事する有志連合軍とも調整し、相互補完的で、
建設的なものであれば、歓迎すると語った」
「ケリー長官はラブロフ・ロシア外相が、米国との間で
シリアに関する軍事協議を行うように提案してきたが、
この提案については国防総省、国務省等で検討中であると語った」
☆http://blog.livedoor.jp/abu_mustafa/archives/4938997.html
いまのところ、これを報道してるのがカタール系のアルジャジーラだけのようなので、
話半分に聞いたほうがいいのかもしれませんが、
雰囲気としては、そういう空気なんでしょう。
となると、アメポチ日本の自衛隊ですが、ロシア軍相手にドンパチのはずだったのが、
いざ現地についてみると、アメリカ軍最高司令官のお達しで、
こともあろうに露助の司令官の命令下
イスイス団めがけてウラー突撃する羽目に・・
そのときになって慌てないよう、いまのうちから「ソヴィエトマーチ」でも流しながら
ロシア式ウラー攻撃の特演して慣れておいたほうがいいかもねｗ
☆https://www.youtube.com/watch?v=lKxGlbQ5Ye4
・・どうやら露助はウラー攻撃のことを「バンザイコー」というらしいｗ
*六花 | 2015年9月17日 | 返信
高橋和己は｢散華の思想｣の中で、先の戦争では日本の散華の思想が、
アメリカのプラグマティズムと中国のゲリラ戦の思想に負けたのだと書いた。
アメリカは｢オペレーションズリサーチ｣
(ポッポ元総理の東大卒業論文がオペレーションズリサーチでしたね)で
戦争を完璧に数字に置き換えて、日本軍の守備隊がいる島には
最低でも3倍以上の人員と装備で上陸した。
結果アメリカ軍の損害は日本軍の8分の1以下になる、
｢ランチェスターの法則｣通りに。
そしてその法則に従い、B29や原爆の開発など戦略爆撃に全予算の7割を割き、
残り3割を通常装備に割いた、それが最良の解だったからだ。
米国にとって原理原則を理解できない日本を相手にするのは、
赤子の手をひねるようなものだった。
またぞろ頭脳では大本営エリートの足元にさえ及ばない、夜郎自大な某総・・・
*海ＤＯＮ | 2015年9月17日 | 返信
なんで陸自の隊員は下痢壷晋三一族殺さないんだろうなｗｗｗ
不思議だはｗｗｗ 脳みそ筋肉なのかな？ｗｗｗ
↑
「自公議員・落選運動」が始まりますよｗ 強力な。
天保10年（1839年）～ 明治25年（1892年）
号は一魁齋、 のち大蘇芳年（たいそよしとし） 作
「誠忠義士銘々画伝」より、
「岡島八十右衛藤原常樹 三十一」 「間十二郎藤原光奥 三十二」です。
☆雨。
自公政権はナチス、下痢壺はヒゲ無しヒットラー、
これは「憲法破壊のクーデター」ですよ、不正選挙政権の暴発で、正当根拠皆無、
◆http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201509170000/
櫻井ジャーナル 2015.09.17
◎1992年に世界規模の戦争を始めた米国の戦争マシーンへ
日本を組み込むための戦争法案を成立へ
日本の支配層は自国をアメリカの戦争マシーンへ組み込もうとしている。
「安全保障関連法案」もそのために成立させようとしているわけで、
「日本は平和」で「侵略された場合に備える」ための法案だとする説明は
根本的に間違っている。
日本の同盟国だというアメリカが1992年に始めた
世界規模の戦争に参加することになる。
アメリカはユーゴスラビア、アフガニスタン、イラクを先制攻撃、
リビアやシリアはアル・カイダ系戦闘集団やIS
（イラクとレバントのイスラム首長国。ISISやダーイシュなどとも表記）、
ウクライナはネオ・ナチ（ステファン・バンデラ派）を利用して体制転覆を図ってきた。
ラテン・アメリカやアフリカでも秘密工作は続いている。
週刊現代によると、安倍晋三首相は6月1日、官邸記者クラブのキャップとの懇親会で
安保法案は「南シナ海の中国が相手」だと語ったという。
☆http://gendai.ismedia.jp/articles/print/43909
オフレコという約束を守って懇親会に出席したマスコミのキャップたちは
報道しなかったようだが、週刊誌が伝えた。
これまでの流れを見て、安保法案が中国との戦争を想定している
と考えている人は少なくないはずで、矛盾はない。
アメリカのネオコン／シオニストは1991年12月にソ連が消滅すると、
自国は「唯一の超大国」になったと信じ、
潜在的なライバルを潰すと同時に 新たなライバルを生み出すエネルギー資源が眠る
西南アジアを制圧しようと考えた。
☆http://www.nytimes.com/1992/03/08/world/
us-strategy-plan-calls-for-insuring-no-rivals-develop.html
そうした発想が国防総省で作成されたDPGの草稿に反映されている。
いわゆる「ウォルフォウィッツ・ドクトリン」だが、
支配層の内部にも危険だと考えた人がいるようで、
有力メディアにリークして広く知られるようになった。
問題になったことでこの時は書き換えられたようだが、考え方は消えず、
2000年にはネオコン系シンクタンクのPNACがDPGに基づく報告書
「米国防の再構築」を発表している。
DPGはリチャード・チェイニー国防長官の下、ポール・ウォルフォウィッツ次官、
I・ルイス・リビー、ザルマイ・ハリルザドらが書いたというが、
PNACの報告書の執筆陣の中にウォルフォウィッツ、リビーは含まれている。
そのほか、ウクライナのクーデターを現場で指揮していた
ビクトリア・ヌランド国務次官補の結婚相手であるロバート・ケイガン、
イラクへ軍事侵攻する前に偽情報を流していたOSPの室長だったエイブラム・シュルスキー、
さらにステファン・カムボーン、ウィリアム・クリストルといった
ネオコンの大物たちが名を連ねていた。
2001年に発足したジョージ・W・ブッシュ政権は、
その報告書に基づく政策を推進することになるが、それを可能にした出来事がある。
2001年9月11日に引き起こされたニューヨークの世界貿易センターと
ワシントンDCの国防総省本部庁舎（ペンタゴン）に対する攻撃だ。
この攻撃を口実にしてブッシュ・ジュニア政権は2003年にイラクへ軍事侵攻するのだが、
サダム・フセイン政権は「9-11攻撃」と無関係だった。
攻撃の直後、アメリカ政府は調査もせずに
「オサマ・ビン・ラディンが率いるアル・カイダ」が実行したと宣言するが、
そもそもアル・カイダは戦闘員の登録リストであり、戦闘集団ではない。
イラクが「大量破壊兵器」を保有、あるいは製造しているとする話も嘘だった。
日本の政府やマスコミもアメリカ政府の主張が嘘だということぐらいわかっていただろう。
本ブログでは何度も書いているように、ロビン・クック元英外相によると、
「アル・カイダ」とはCIAに雇われて訓練を受けた数千人におよぶ
「ムジャヒディン」のコンピュータ・ファイルで、アラビア語で「ベース」を意味、
「データベース」の訳語としても使われる。
☆http://www.theguardian.com/uk/2005/jul/08/july7.development
このオサマ・ビン・ラディンはサウジアラビアの富豪一族に属し、
ズビグネフ・ブレジンスキーの秘密工作でソ連軍をアフガニスタンへ引き込んだ際、
ソ連軍と戦う戦闘員を集める仕事をしていたとされている。
彼を工作の世界へ誘ったアブドゥラ・アッザムはサウジアラビアの
アブデル・アジズ国王大学で教えていたことがあるのだが、
そこでの教え子のひとりがオサマ・ビン・ラディンだった。
その教え子は戦闘集団を指揮した事実もないようだ。
アメリカ軍はイギリス軍などを引き連れてイラクを先制攻撃したのだが、
戦闘は泥沼化してアメリカ国内でも反発が強まる。
それ以降、体制転覆をアル・カイダ系の武装集団が仕掛けることになる。
リビアへの軍事侵攻ではアル・カイダ系の戦闘集団LIFGとNATOとの同盟関係が明白になり、
☆http://www.telegraph.co.uk/news/worldnews/africaandindianocean/libya/8407047/
Libyan-rebel-commander-admits-his-fighters-have-al-Qaeda-links.html
ムアンマル・アル・カダフィが2011年10月に惨殺された直後、
ベンガジでは裁判所の建物にアル・カイダの旗が掲げられた
（その1、その2）のは象徴的だ。
☆https://www.youtube.com/watch?v=sIrshtYKNs4&feature=player
☆http://www.dailymail.co.uk/news/article-2055630/
Flying-proudly-birthplace-Libyas-revolution-flag-Al-Qaeda.html
リビアでカダフィ体制が崩壊した後、アル・カイダ系の戦闘員はシリアなどへ移動、
武器も運ばれた。DIA（アメリカ軍の情報機関）が2012年8月に作成した文書によると、
☆https://www.judicialwatch.org/wp-content/uploads/2015/05/Pg.-291-Pgs.
-287-293-JW-v-DOD-and-State-14-812-DOD-Release-2015-04-10-final-version11.pdf
シリアにおける反乱の主力はサラフ主義者、ムスリム同胞団、
そしてアル・カイダ系武装集団のAQIで、
西側、ペルシャ湾岸諸国、そしてトルコの支援を受けているとしている。
アメリカ、イギリス、フランス、トルコ、イスラエル、サウジアラビア、カタール
といった国々は「テロ支援国」だと指摘されているが、DIAも基本的に同じ見方をしている。
シリアではアル・ヌスラというアル・カイダ系の武装集団が活動していることになっているが、
この名称はAQIがシリアで活動するときに使っていたとDIAは説明、
そのAQIは2004年に組織され、06年にAQIが中心になって編成されたのがISI。
今ではISと呼ばれている。
本ブログでは何度も書いているように、このISは現在、トルコ政府に操られている。
キール・リーバーとダリル・プレスがロシアと中国の長距離核兵器を
アメリカの先制第1撃で破壊できるとフォーリン・アフェアーズ誌
（CFR／外交問題評議会が発行）に書いた2006年当時、
☆https://www.foreignaffairs.com/articles/
united-states/2006-03-01/rise-us-nuclear-primacy
アメリカの好戦派はまだ自らの軍事力を過信していたのだろうが、
08年にその鼻っ柱をへし折られる。
この年の7月10日にアメリカのコンドリーサ・ライス国務長官がジョージア（グルジア）を訪問、
8月7日に同国のミヘイル・サーカシビリ大統領は南オセチアを奇襲攻撃するのだが、
ロシア軍の反撃で惨敗する。
何年にもわたってイスラエルやアメリカから兵器を供給され、
将兵の訓練を受けていたジョージアだが、ロシア軍の敵ではなかった。
作戦はイスラエルが立てたとも推測されている。
この段階でアメリカの好戦派はロシア軍に正規戦を挑むことは得策でないと判断しただろう。
アメリカはすでに生産能力がなく、富の集中で大多数の国民は疲弊、
ロシアと中国を中心とする国々はドル離れを明確にし、
ロシアにダメージを与えるはずだった石油価格の急落は
アメリカのシェール・ガス／オイル業界を崩壊させようとしている。
軒並み倒産しても不思議ではない状況なのだが、
ゼロ金利政策で経営破綻が表面化していないだけだという。
そこで、連邦準備制度理事会が9月に金利をどうするかが注目されてきた。
こうした問題を伏せ、中国経済の先行きは暗いというプロパガンダを
マスコミは繰り返しているが、救いがたい連中だ。
基軸通貨のドルを発行できるという特権で生きながらえてきたアメリカ。
その特権をアメリカは失おうとしている。
あらゆる手段を使い、ロシアと中国を屈服させなければ
アメリカは破綻国家になるということでもある。
アメリカの覇権戦争は自らの生き残りをかけた「世界大戦」へ変質している。
その大戦へ日本も参戦しようとしているわけだ。
↑
昨日の山本太郎の頑張りはなかなかなものでした。
自民党議員連中の卑屈さは醜悪そのもの、見ておると目が腐るわな。
こいつら日本人なのだろうか？
芳年、二枚目、
「月百姿」 「吉野山夜半月 伊賀局」です。
毎度申し上げてきましたよw 「役立たずの居座り強盗」だと、
◆http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/35269001.html
新ベンチャー革命 2015年9月17日 No.1214
◎戦争法案賛成の日本人よ、日本が外国から攻められたら、
在日米軍が命を賭けて、日本人を守ると本気で信じているのか？
在日米軍は日本人を監視するために70年間も居座っているに過ぎない！
１．紛糾する戦争法案の行方は今週中に決まりそう
今、国会は安保法案(戦争法案)の参議院での強行採決が行われるかどうかの
瀬戸際の状態にあります。
与野党の対立が顕著になっていますが、自公は強行採決可能な議員数を確保していますから、
強引にやろうと思えばやれます。
前回選挙で自民を大勝させた国民の責任は実に重いわけです。
その自民党は選挙の際は、戦争法案をほとんど選挙の争点にせず、隠していたわけです。
戦争法案は自公が強行採決可能な状態になって、オモテに出されたのです。
その意味で、自公はまったくの公約違反であり、
まさに能天気国民をまんまとだましたに等しいと言えます。
さらに、地方の高齢者は、自民との利害関係ができており、
自民がいくら公約違反をやっても、自民支持を変えないというか、
もう変えられないということです。
戦後、60年代の安保闘争時代を除いて、国民はおとなしく、
国会議事堂前での大規模デモは半世紀もなかったのは確かですから、
安倍自民も悪徳ペンタゴン・日本人官僚も、国民をなめてかかっていたと思われます。
ところが、今、60年代安保闘争時代が蘇っています。
その主力は、かつてと同じく、学生パワーの炸裂でした。
60年代と違うのは、半世紀前、学生だった団塊の世代も、
学生に混じって、デモに参加している点です。
さらに、今のデモはほとんどノンポリであり、暴力的ではありません。
だから機動隊も乱暴なことができません。
本ブログでは、安倍氏の急ぐ戦争法案は、日本サイドの要請ではなく、
日本を乗っ取っている米国戦争屋の要求と観ています。
２．戦争法案推進陣営は結局、国民だましに成功していない
戦争法案推進陣営は、自公と日米安保マフィアの官僚と
米戦争屋系マスコミ(読売・産経)と
米戦争屋ジャパンハンドラーに洗脳されているネトウヨです。
さらに、地方の高齢者中心の自民支持の固定層は、政策支持ではなく、
自民との利害関係者で、全国選挙民の3割に及びます。
しかしながら、この層も自民は支持するが、
強行採決には反対する人が結構いると思われます。
戦争法案推進陣営の理屈とは、日本周辺には中国や北朝鮮やロシアなど
共産主義国の軍事的脅威が存在するが、日本の自衛隊単独では、
それらの脅威に立ち向かえないので、日米同盟を強化して、
米軍の協力によって脅威に対抗するというものです。
この発想には、在日米軍は、日本が中国軍や北朝鮮軍やロシア軍に攻撃されたら
日本を防衛してくれるはず、という思い込みが前提となっています。
安倍氏もこの理屈で日本国民を説得できる(だませる)と思ったのでしょう。
ところが、若者中心に、戦争法案反対運動が半世紀ぶりに復活したわけです。
この現象は、安倍自民も、安倍自民を乗っ取っている米戦争屋も
予想外の誤算だったと思われます。
３．なぜ、政治に無関心にみえた学生が戦争法案反対を叫び始めたのか
学生が戦争法案に関心をもったキッカケは、日本の憲法学者のほとんどが、
安倍氏の安保法案を憲法違反と断じた点にあります。
要するに、安倍自民が今の戦争法案を通すには、その前に憲法改正が絶対に必要なのです。
憲法を変えずに戦争法案を通そうとすると、論理矛盾が起きてしまい、
国民を納得させることはできないのです。
それなら、先に憲法改正すればよかったのですが、それには、国民投票が必要です。
戦後日本の憲法の精神は、戦争放棄と平和主義ですが、
この思想は国民全員が納得する正論そのものです。
この思想を否定する憲法改正を国民投票にかけたら、絶対に、
憲法改正は実現できないのは明白です、
安倍自民はそれがわかったから、国民をだまして戦争法案を通そうとしたため、
これはおかしいと学生が気付き始めたと言うことです。
疑問を持った学生は早速、ネット情報を取りはじめ、それなりに勉強し始めて、
安倍自民の戦争法案の真の狙いにすぐに気付いたわけです。
そして、安倍自民は国民をだましていると気付いたのです。
国会前のデモ隊の掲げるプラカードには『戦争法案反対』というのが多いのですが、
それに混じって、『属国法案反対』というのがありました。
デモ隊は、戦争法案を強要する黒幕・米戦争屋の存在に気付き始めています。
ネット情報を取れば、誰でもすぐにわかりますから。
４．日本が中国や北朝鮮に攻められたら、米軍が日本を守ってくれるのか
安倍自民の戦争法案正当化は、日本が中国や北朝鮮に攻められたら米軍が日本を守ってくれる、
だから、日本は米軍にもっと協力すべきだ。
それが、安保法案であり、これは絶対に戦争法案ではないというものです。
この論理のキモは、日本が攻められたら米軍が守ってくれる、この一点です。
この論理でおかしい点を挙げると以下です。
（１）これまであった旧安保法案の下で、戦後70年間、米軍は日本に駐留しているが、
その現状で、日本は一度も、中国や北朝鮮などの外国から攻められていない
わけだから、あえて、新たな安保法案をつくる必要はない。
（２）今後、もし、外国が日本に攻めてきたら、米軍はほんとうに日本を守るのか、
現実に過去70年、米軍が日本を守ってくれた実績はない。
ところで、筆者は16年半、米国シンクタンク・SRIインターナショナルに勤務したため、
一般の日本人よりは米国人の価値観をよくわかっているつもりです。
その経験から言わせてもらえば、米国人(主に白人)は一般的に、
本音では日本人を見下しています。
そして彼らは自分の命を賭けて、見下した日本人を守ることはあり得ません。
逆に、われら日本人は、米国人を見下すことはありませんが、
それでも、自分たちと関係ない米国人のために、命を賭けることはないでしょう。
そういう人がいたら顔が見たいほどです。
要するに、自分の国を他国の軍隊に守ってもらうということは基本的にあり得ないのです。
したがって、日本の国を守るのは自衛隊以外にないのです。
それではなぜ、米軍は日本に駐留し続けているのか、それは、日本を守るためではなく、
日本人を監視し、日本を支配するためです。
彼らは在日米軍基地が誰かに攻撃されたら、日本人、非日本人を問わず、
反撃するでしょうが、それだけです。
彼らに過剰な期待をするのは大間違いです。
そう考えると、在日米軍には、一刻も早く日本から出て行ってもらい、
日本を自衛隊だけで守る国(真の独立国)にすることが、戦後日本の最重要課題なのです。
この単純明快な論理に日本国民が気付くのはもう時間の問題です。
芳年、三枚目、
「東京自慢十二ヶ月」 「九月 千駄木の菊 根津八幡楼 小桜」です。
地上戦ではロシアは強い、
◆http://my.shadowcity.jp/2015/09/post-7850.html#more
ネットゲリラ (2015年9月17日)
◎早くしないとロシアがイスイス団滅ぼしちゃう
イスラエルは、アメリカをシリアの戦場に引っ張り出したくて
ISIS団を大暴れさせていたんだが、オバマは利口な人間なので、その手には乗らない。
つうか、最初からノーベル賞という足枷はめられちゃってるので、動けないｗ
仕方ないので、自衛隊をシリアに引っ張り出そうと、ユダ金がケツ掻いて国会で大騒ぎです。
早くしないとロシアがイスイス団滅ぼしちゃうｗ
☆http://www.afpbb.com/articles/-/3060468
【9月16日 AFP】
米フロリダ（Florida）州の銃器メーカーが、キリスト教のシンボルを彫り込んだ
ライフルを発売し、イスラム教系の市民団体から批判されている。
「クルザード（Cruzado）」という商品名のライフルには
十字軍で活躍した「テンプル騎士団（Knights Templar）」の十字架と、
聖書の詩編の一節が彫り込まれている。
このライフルを製造した同州アポプカ（Apopka）の銃器メーカー、
スパイクス・タクティカル（Spike's Tactical）によると、
武器をイスラム教徒に渡さないという意図が込められているという。
同社の広報担当者は「過激な目的を達成するために罪のない人々を殺す
イスラム教徒のテロリストには使えない銃を製造したかった」とコメントし、
十字軍のシンボルが入っていれば、この銃が中東に送られるのを防げるだろうと述べた。
同担当者は、このライフルは発売から72時間で完売し、数週間の予約待ちだと述べたが、
これまでに何丁売れたかは明らかにしなかった。
一方、イスラム教市民団体「米イスラム関係評議会
（Council on American Islamic Relations、CAIR）」のフロリダ支部は声明を発表し、
「憎悪と分断、暴力をあおって利益を得ようとする恥ずべきマーケティング戦略だ」
と非難した。
まぁ、強行採決で、来月あたりには自衛隊がシリア出兵です。
イスイス団と戦うのかと思いきや、
気が付いたらロシア特殊部隊、イラン民兵と殺し合いですｗ
しまいにはイスラエルがイスイス団に供与した核兵器で自衛隊全滅ｗ
▼http://my.shadowcity.jp/assets_c/2015/06/
CHgvA-7UYAAtZqv-thumb-520xauto-1215.jpg
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シリアに兵器売ってるのは何処の国だ？
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↑ロシア、中国、アメリカ、フランス、イギリス
まぁ、だいたいいつものこの連中じゃね
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まぁキリスト教なんて昔からこんなもんだったよな
中世の十字軍なんて
コンスタンチノープル落す行きがけの駄賃に
同じカトリックの街で略奪・虐殺してたりするからな
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相変わらず、キリスト教徒は屑だな。
十字軍など略奪部隊だろうが
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アメリカは単純莫迦の原理主義者が結構多いからな
中世だな...
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アメリカ世論は、既に、ユダヤの戦争のために国民を生贄にするのを許さなくなっている。
中東の混乱は、ベトナム戦争終結以上の混乱をもたらす。
日本政府も、本来なら逃げる準備をしなきゃいけない状況なんですけどねw
コメント
*弦巻町 | 2015年9月17日 | 返信
ロシア連邦軍とイラン革命防衛隊の特殊部隊が潜入しているのが
イスラエル占領地との境界近くだそうですが、
そのイスラエル占領地であるゴラン高原に
３年前まで派遣されていたのが自衛隊なんですな。
イスラエルは、アルカイダ直系のテロリストを
ゴラン高原からシリアに送り込んでおり、ゴラン高原には
テロリスト負傷兵を収容するＩＤＦ（イスラエル国防軍）系の
野戦病院まで設けていて、ネタニヤフ首相が
テロリスト負傷兵を激励する写真がイスラエル紙に堂々と掲載されたほどです。
だからテロリストがロシアイラン連合軍によって、
南部シリアから駆逐されそうになれば、イスラエル軍が直接、
シリアに侵攻してロシアやイランとの核戦争になる可能性も否定できないです。
まさにヨハネ黙示録のハルマゲドンの設定そのものですな。
自衛隊が中東に派遣されるとすれば、ゴラン高原ということになるのでしょうが、
今回は平和維持なんて生易しいものでは済みそうもないです。
人類史の最後を飾るｗ戦いにわが日本も参加すると思おうと、
何か胸が熱くなる思いですw 韓国人とか羨ましくて仕方がないだろうなｗ
オバマ政権ですが、ロシアの派兵にまんざら反対でもないという説も。
「１６日米大統領府は、ロシアの介入が
対ＩＳ作戦に従事する有志連合軍とも調整し、相互補完的で、
建設的なものであれば、歓迎すると語った」
「ケリー長官はラブロフ・ロシア外相が、米国との間で
シリアに関する軍事協議を行うように提案してきたが、
この提案については国防総省、国務省等で検討中であると語った」
☆http://blog.livedoor.jp/abu_mustafa/archives/4938997.html
いまのところ、これを報道してるのがカタール系のアルジャジーラだけのようなので、
話半分に聞いたほうがいいのかもしれませんが、
雰囲気としては、そういう空気なんでしょう。
となると、アメポチ日本の自衛隊ですが、ロシア軍相手にドンパチのはずだったのが、
いざ現地についてみると、アメリカ軍最高司令官のお達しで、
こともあろうに露助の司令官の命令下
イスイス団めがけてウラー突撃する羽目に・・
そのときになって慌てないよう、いまのうちから「ソヴィエトマーチ」でも流しながら
ロシア式ウラー攻撃の特演して慣れておいたほうがいいかもねｗ
☆https://www.youtube.com/watch?v=lKxGlbQ5Ye4
・・どうやら露助はウラー攻撃のことを「バンザイコー」というらしいｗ
*六花 | 2015年9月17日 | 返信
高橋和己は｢散華の思想｣の中で、先の戦争では日本の散華の思想が、
アメリカのプラグマティズムと中国のゲリラ戦の思想に負けたのだと書いた。
アメリカは｢オペレーションズリサーチ｣
(ポッポ元総理の東大卒業論文がオペレーションズリサーチでしたね)で
戦争を完璧に数字に置き換えて、日本軍の守備隊がいる島には
最低でも3倍以上の人員と装備で上陸した。
結果アメリカ軍の損害は日本軍の8分の1以下になる、
｢ランチェスターの法則｣通りに。
そしてその法則に従い、B29や原爆の開発など戦略爆撃に全予算の7割を割き、
残り3割を通常装備に割いた、それが最良の解だったからだ。
米国にとって原理原則を理解できない日本を相手にするのは、
赤子の手をひねるようなものだった。
またぞろ頭脳では大本営エリートの足元にさえ及ばない、夜郎自大な某総・・・
*海ＤＯＮ | 2015年9月17日 | 返信
なんで陸自の隊員は下痢壷晋三一族殺さないんだろうなｗｗｗ
不思議だはｗｗｗ 脳みそ筋肉なのかな？ｗｗｗ
↑
「自公議員・落選運動」が始まりますよｗ 強力な。